(57)【要約】【課題】ＰＭを効率良く燃焼させることができるＰＭ燃焼システムを提供すること。【解決手段】ＰＭ燃焼システムは、ＰＭ燃焼触媒１０と、演算処理手段の一例であるＣＰＵ２０と、温度センサ３０と、温度可変手段４０と、酸素濃度センサ５０と、酸素濃度可変手段６０とを備えており、図示しない内燃機関の排気流路に装着されている。  ＰＭ燃焼触媒１０は、酸素ガスの取り込みを律速とする触媒と、酸素ガスの放出を律速とする触媒との少なくとも１種を含有する。  酸素ガスの取り込みを律速とする触媒はＣｅ−Ｏ系化合物を含有し、酸素ガスの放出を律速とする触媒はＣｅ−Ｐｒ系化合物を含有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＰＭ燃焼触媒と、このＰＭ燃焼触媒のＰＭ燃焼特性を保有する演算処理手段と、上記ＰＭ燃焼触媒の温度を検出する温度検出手段と、上記ＰＭ燃焼触媒の温度を制御する温度可変手段と、ＰＭ燃焼ガスの酸素濃度を検出する酸素濃度検出手段と、上記ＰＭ燃焼ガスの酸素濃度を制御する酸素濃度可変手段と、を備え、
上記ＰＭ燃焼特性は、温度−酸素濃度のＰＭ燃焼マップで表され、ＰＭを理想的に燃焼できるＰＭ理想燃焼領域が少なくとも規定されており、
上記演算処理手段は、上記温度検出手段から伝送される触媒温度データ、及び上記酸素濃度検出手段から伝送される酸素濃度データと、上記ＰＭ燃焼マップとを対比するとともに、上記ＰＭ燃焼触媒の温度と酸素濃度が上記ＰＭ燃焼マップのＰＭ理想燃焼領域内に含まれるように、上記温度可変手段及び／又は上記酸素濃度検出手段を作動させる、ことを特徴とするＰＭ燃焼システム。
【請求項２】
上記ＰＭ燃焼触媒が、酸素ガスの取り込みを律速とする触媒、及び／又は酸素ガスの放出を律速とする触媒を含有することを特徴とする請求項１に記載のＰＭ燃焼システム。
【請求項３】
上記酸素ガスの取り込みを律速とする触媒がＣｅ−Ｏ系化合物を含有し、上記酸素ガスの放出を律速とする触媒がＣｅ−Ｐｒ系化合物を含有する、ことを特徴とする請求項２に記載のＰＭ燃焼システム。
【請求項４】
上記酸素濃度可変手段が、燃料の供給量を増減する手段、及び吸入空気量を増減する手段のいずれか一方又は双方であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つの項に記載のＰＭ燃焼システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＰＭ燃焼システムに係り、更に詳細には、触媒特性に応じてパティキュレートを効率良く燃焼させるＰＭ燃焼システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ディーゼルエンジンでは、捕集したパティキュレート（ＰＭ）に対し、電力などを投入し又は燃料を消費して温度を上昇させ、ＰＭを燃焼させてパティキュレートフィルターを再生する方法が知られている。ところで、電力などによるＰＭ燃焼では、投入するエネルギー量が多くなり、燃料によるＰＭ燃焼再生では、エンジンの燃費を低下させてしまう。
【０００３】
これに対し、燃費を向上させるべく、希薄燃焼（リーン）条件下での運転を定常運転とし、空燃比の高い燃焼（リッチ）条件下での運転を間欠的に実行し、排気ガス中のＰＭを燃焼浄化することが行われている（例えば、特許文献１参照）
また、ＰＭ燃焼浄化をＮＯ２とＰＭの反応により行うことも提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００４】
更に、ＰＭ燃焼に際し、セリウムイオンと同じイオン半径を有するＣｅ−Ｍ複合酸化物（ＭはＹ、Ｇｄ、Ｎｄ、Ｌａ）とＮＯｘ吸収材を用い、リッチ条件下で運転してもよいことが提案されている（例えば、特許文献３参照）。
【特許文献１】特許第３５２８８３９号
【特許文献２】特表２００２−５３９３４８号公報
【特許文献３】特開２００３−１９３８２２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、かかる従来法においては、リッチ運転を行わなければならないため、燃費悪化を招き、リーン運転に比べてＰＭの発生量も増加するという問題があった。
また、運転条件によっては空燃比が変化し、例えばエンジンの加速条件下では酸素濃度が低下するので、適当なタイミングでＰＭを燃焼浄化できないこともある。
【０００６】
本発明は、このような従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、ＰＭを効率良く燃焼させることができるＰＭ燃焼システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意検討を重ねた結果、ＰＭ燃焼を促進するのに使用される触媒（ＰＭ燃焼触媒）には、各触媒ごとに有効に使用できる特有の酸素濃度が存在することを知見し、当該ＰＭ燃焼触媒を適切な酸素濃度で使用することにより、上記目的が達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
即ち、本発明のＰＭ燃焼システムは、ＰＭ燃焼触媒と、このＰＭ燃焼触媒のＰＭ燃焼特性を保有する演算処理手段と、上記ＰＭ燃焼触媒の温度を検出する温度検出手段と、上記ＰＭ燃焼触媒の温度を制御する温度可変手段と、ＰＭ燃焼ガスの酸素濃度を検出する酸素濃度検出手段と、上記ＰＭ燃焼ガスの酸素濃度を制御する酸素濃度可変手段と、を備え、
上記ＰＭ燃焼特性は、温度−酸素濃度のＰＭ燃焼マップで表され、ＰＭを理想的に燃焼できるＰＭ理想燃焼領域が少なくとも規定されており、
上記演算処理手段は、上記温度検出手段から伝送される触媒温度データ、及び上記酸素濃度検出手段から伝送される酸素濃度データと、上記ＰＭ燃焼マップとを対比するとともに、上記ＰＭ燃焼触媒の温度と酸素濃度が上記ＰＭ燃焼マップのＰＭ理想燃焼領域内に含まれるように、上記温度可変手段及び／又は上記酸素濃度検出手段を作動させる、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、ＰＭ燃焼触媒を適切な酸素濃度で使用することとしたため、ＰＭを効率良く燃焼させることができるＰＭ燃焼システムを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明のＰＭ燃焼システムにつき詳細に説明する。なお、本明細書において、配合量、充填量及び濃度などについての「％」は特記しない限り質量百分率を表すものとする。
【００１１】
上述の如く、本発明のＰＭ燃焼システムは、ＰＭ燃焼触媒と、このＰＭ燃焼触媒のＰＭ燃焼特性を保有する演算処理手段と、上記ＰＭ燃焼触媒の温度を検出する温度検出手段と、上記ＰＭ燃焼触媒の温度を制御する温度可変手段と、ＰＭ燃焼ガスの酸素濃度を検出する酸素濃度検出手段と、上記ＰＭ燃焼ガスの酸素濃度を制御する酸素濃度可変手段と、を備える。
【００１２】
ここで、ＰＭ燃焼触媒としては、ＰＭ燃焼に際し酸素ガスを放出してＰＭ燃焼を促進する機能を有するものであれば、特に限定されるものではないが、酸素ガスの取り込みを律速とする触媒と、酸素ガスの放出を律速とする触媒とに大別でき、本発明では、これら２種を組み合わせたものも使用することができる。
【００１３】
ＰＭ燃焼触媒を上記のように分類するには、例えば、対象とするＰＭ燃焼触媒とＰＭとの混合物を酸素ガス存在下に、四重極質量分析計（Ｑ−ＭＡＳＳ装置）で分析してＣＯ２のイオン強度を測定するに際し、酸素ガス分圧を変動させることによって判定できる。なお、ＣＯ２のイオン強度は濃度既知のＣＯ２を流すことにより検量線を作成し、濃度に変換することができる。即ち、酸素ガス分圧の減少よりＣＯ２濃度が増大すれば「酸素ガスの取り込みを律速とする触媒」、酸素ガス分圧の低下によりＣＯ２濃度が低下すれば「酸素ガスの放出を律速とする触媒」と分類することができる。
【００１４】
酸素ガスの取り込みを律速とする触媒としては、Ｃｅ−Ｏ系化合物を含有する触媒を挙げることができ、酸素ガスの放出を律速とする触媒がＣｅ−Ｐｒ系化合物を含有する触媒を挙げることができる。
具体的には、Ｃｅ−Ｏ系化合物としては、ＣｅＯ２を例示することができ、Ｃｅ−Ｐｒ系化合物としては、ＣｅＰｒ、Ｃｅ−Ｐｒ−Ｚｒ、Ｃｅ−Ｐｒ−Ｙ及びＣｅ−Ｐｒ−Ｂｉを例示することができる。
【００１５】
なお、上述のＰＭ燃焼触媒には、他の成分、例えば白金（Ｐｔ）、パラジウム（Ｐｄ）、ロジウム（Ｒｈ）及びイリジウム（Ｉｒ）などの貴金属や、アルミナ（Ａｌ２Ｏ３）などの耐熱性基材を含有させることができる。
また、触媒形状もペレット状など公知の形状にすることができ、更には、コージェライトなどのセラミックス製、又はステンレスなどのメタル製ハニカム状モノリス担体などの一体構造型担体に担持することも可能である。
【００１６】
次に、温度検出手段としては、ＰＭ燃焼触媒の温度を検出できれば特に限定されるものではないが、例えば、熱電対や赤外放出温度計などを挙げることができる。
【００１７】
また、温度可変手段としては、ＰＭ燃焼触媒の温度を制御できれば特に限定されるものではなく、例えば、エンジン回転数制御手段や燃料噴射量制御手段を挙げることでき、ヒーターを設置した場合には、その電流・電圧制御手段などを挙げることができる。
【００１８】
更に、酸素濃度検出手段としても、ＰＭ燃焼ガスの酸素濃度を検出できれば特に限定されるものではない。例えば、酸素センサーなどを挙げることができる。
なお、ＰＭ燃焼ガスは、ＰＭの燃焼に用いられる雰囲気を意味しており、典型的には、内燃機関からの排気ガスを挙げることができる。
また、酸素濃度可変手段としては、ＰＭ燃焼ガスの酸素濃度を制御できれば特に限定されるものではない。例えば、燃料の供給量を増減する手段、及び吸入空気量を増減する手段のいずれか一方又は双方を用いることができる。
【００１９】
次に、演算処理手段としては、
（１）ＰＭ燃焼触媒のＰＭ燃焼特性（複数種のＰＭ燃焼触媒を用いる場合には個々のＰＭ燃焼触媒のＰＭ燃焼特性）を示し、温度−酸素濃度で表されたＰＭ燃焼マップを記憶し、（２）温度検出手段から伝送される触媒温度データ、酸素濃度検出手段から伝送される酸素濃度データと、ＰＭ燃焼マップとを対比し、
（３）ＰＭ燃焼触媒の温度と酸素濃度が、ＰＭ燃焼マップのＰＭ理想燃焼領域内に含まれるように、温度可変手段及び酸素濃度検出手段の少なくとも一方を作動させる、
機能を有する手段あればよく、このような機能を有するＣＰＵなどを例示することができる。
【００２０】
なお、ＰＭ燃焼触媒のＰＭ燃焼特性は、上述の四重極質量分析計を用いた分析により計測することができ、温度と酸素濃度、詳細には触媒温度とＰＭ燃焼ガスとのマップで表すことができる。
このＰＭ燃焼マップには、対象となるＰＭ燃焼触媒がＰＭの燃焼を効果的に促進できるＰＭ理想燃焼領域が示されている。
【００２１】
（実施形態１）
図１は、本発明のＰＭ燃焼システムの一実施形態を示す構成図である。
同図において、このＰＭ燃焼システムは、ＰＭ燃焼触媒１０と、演算処理手段の一例であるＣＰＵ２０と、温度センサ３０と、温度可変手段４０と、酸素濃度センサ５０と、酸素濃度可変手段６０とを備えており、図示しない内燃機関の排気流路に装着されている。
【００２２】
本実施形態において、ＰＭ燃焼触媒１０は、酸素ガスの取り込みを律速とする触媒であってＣｅＯ２を含有している。
ＣｅＯ２のＰＭ燃焼マップは図２に示すようなものとなる。なお、図中の「ＴＬ１」はＣｅＯ２のライトオフ温度（ＰＭ燃焼開始温度）、「ＩＢ１」はＣｅＯ２のＰＭ理想燃焼領域を示している。
【００２３】
本実施形態においては、触媒温度データ「Ｔｃａｔ」が温度センサ３０からＣＰＵ２０に伝送され、ＰＭ燃焼ガス（本実施形態では、ＰＭ燃焼触媒に流入する排気ガス）の酸素濃度データ「Ｃｃａｔ」が酸素濃度センサ５０からＣＰＵ２０に伝送され、図２に示すＰＭ燃焼マップと対比され、次の図３に示す演算処理が行われる。
【００２４】
図３は、本実施形態におけるＣＰＵ２０で実行される演算処理を示すフローチャートであり、ＰＭ燃焼触媒１０による触媒燃焼の制御が示されている。
まず、温度センサ３０がＴｃａｔを、酸素濃度センサ５０がＣｃａｔを検出する（ステップ１（Ｓ１））。これらのデータ伝送を受けたＣＰＵ２０はＴｃａｔがＴＬ１よりも高温であるか否かを判断し（Ｓ２）、ＴＬ１以下の場合は温度上昇を行い（Ｓ４）、再度Ｔｃａｔ及びＣｃａｔを検出させる（Ｓ１）。
【００２５】
ＴｃａｔがＴＬ１よりも高温になれば温度上昇を停止し（Ｓ３）、Ｃｃａｔが図２のＩＢ１内に存在しているか否かを判断する（Ｓ５）。
ＣｃａｔがＩＢ１内に存在していなければ、酸素濃度可変手段６０で酸素濃度を高濃度化し（Ｓ７）、Ｔｃａｔ及びＣｃａｔを再度検出させ（Ｓ１）、ステップ２〜ステップ４などを経て、ステップ５に戻る。
一方、ＣｃａｔがＩＢ１内に存在していれば、ＰＭ燃焼触媒１０は理想的に働くので、酸素濃度可変手段６０の作動を停止する（Ｓ６）。
本実施形態では、以上のＳ１〜Ｓ７の処理を繰り返し、ＰＭ燃焼を効率良く行うことができる。
【００２６】
（実施形態２）
本実施形態のＰＭ燃焼システムは、図１に示すシステムと同様の構成を有する。但し、ＰＭ燃焼触媒１０は、酸素ガスの放出を律速とする触媒であってＣｅＰｒを含有している。
ＣｅＰｒのＰＭ燃焼マップは図４に示すようなものとなる。なお、図中の「ＴＬ２」はＣｅＰｒのライトオフ温度（活性化温度）、「ＩＢ２」はＣｅＰｒのＰＭ理想燃焼領域を示している。
【００２７】
本実施形態においては、ＰＭ燃焼に際し、次の図５に示す演算処理が行われる。
図５は、本実施形態におけるＣＰＵ２０で実行される演算処理を示すフローチャートであり、ＰＭ燃焼触媒１０による触媒燃焼の制御が示されている。
まず、温度センサ３０がＴｃａｔを、酸素濃度センサ５０がＣｃａｔを検出する（Ｓ１１）。これらのデータ伝送を受けたＣＰＵ２０はＴｃａｔがＴＬ２よりも高温であるか否かを判断し（Ｓ１２）、ＴＬ２以下の場合は温度上昇を行い（Ｓ１４）、再度Ｔｃａｔ及びＣｃａｔを検出させる（Ｓ１１）。
【００２８】
ＴｃａｔがＴＬ２よりも高温になれば温度上昇を停止し（Ｓ１３）、Ｃｃａｔが図４のＩＢ２内に存在しているか否かを判断する（Ｓ１５）。
ＣｃａｔがＩＢ２内に存在していなければ、Ｃｃａｔが低いかどうか（低濃度か否か）判断し（Ｓ１６）、低ければ酸素濃度可変手段で高濃度化し（Ｓ１８）、Ｔｃａｔ及びＣｃａｔを再度検出させ（Ｓ１１）、ステップ１２〜ステップ１４などを経て、ステップ１５に戻る。
一方、Ｃｃａｔが低くなければ酸素濃度可変手段で低濃度化し（Ｓ１９）、Ｔｃａｔ及びＣｃａｔを再度検出させ（Ｓ１１）、ステップ１２〜ステップ１４などを経て、ステップ１５に戻る。
【００２９】
そして、ＣｃａｔがＩＢ２内に存在していれば、ＰＭ燃焼触媒１０は理想的に働くので、酸素濃度可変手段６０の作動を停止する（Ｓ１６）。
本実施形態では、以上のＳ１１〜Ｓ１９の処理を繰り返し、ＰＭ燃焼を効率良く行うことができる。
【００３０】
（実施形態３）
本実施形態のＰＭ燃焼システムも、図１に示すシステムと同様の構成を有する。但し、ＰＭ燃焼触媒１０は、酸素ガスの取り込みを律速とする触媒と酸素ガスの放出を律速とする触媒とを組み合わせたものであり、ＣｅＯ２とＣｅＰｒを含有している。
ＣｅＰｒとＣｅＯ２との混合系のＰＭ燃焼マップは図６に示すようなものとなる。なお、図中の「ＴＬ１」はＣｅＯ２、「ＴＬ２」はＣｅＰｒのライトオフ温度、「ＩＢ１」はＣｅＯ２、「ＩＢ２」はＣｅＰｒのＰＭ理想燃焼領域を示している。
【００３１】
本実施形態においては、２種の触媒を用いることから、ＰＭ燃焼に際し、検出した触媒温度を基にして酸素濃度を制御する処理（図７）と、検出した酸素濃度を基にして触媒温度を制御する処理（図８）の少なくとも一方が行われる。
ＰＭ燃焼の際、図６のＴＢで示すように、触媒温度及び酸素濃度がＩＢ２から大きく逸脱しており、酸素濃度制御のみでは触媒温度及び酸素濃度をＩＢ２の範囲内に調整できない場合、まずは、エネルギー消費の少ない酸素濃度制御を行って可能な限りＩＢ２に近づけ、その後に温度制御を行ってＩＢ２内に調整する方が、全体としてのエネルギー消費を抑えることができ、有利である。
なお、図７及び図８に示す演算処理の内容は、上述の内容と同様なのでその説明は省略する。
【実施例】
【００３２】
以下、本発明を、触媒例、実施例及び比較例により更に詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
【００３３】
（触媒例１）
［触媒種］
本例の触媒として、ＣｅＯ２（ＢＥＴ表面積１４０ｍ２／ｇ）を準備した。
【００３４】
［ＰＭ燃焼試験］
上記のＣｅＯ２とパティキュレートマターを重量比１：１にてめのう乳鉢で２０分間混合し、得られた混合物を０．０２ｇ採取し、四重極質量分析計（Ｑ−ＭＡＳＳ装置）のガラス反応管にセットした。Ｈｅガスを１００ｃｃ／ｍｉｎの割合でガラス反応管に流し、４００℃、４５０℃、５００℃まで昇温し、その温度で１０分間保持した。安定化した後、Ｏ２ガス１０ｖｏｌ％／ヘリウムバランスガス１００ｃｃ／ｍｉｎを追加して、ＣＯ２のイオン強度（Ｍ／Ｚ＝４４（質量数））をモニターし、燃焼挙動を測定した。
表１に、酸素導入９０秒後のＣＯ２のイオン強度を示す。
通常、質量分析装置では、予め既知濃度のＣＯ２を流し、イオン強度を測定し、検量線を作成しておく。この検量線から、イオン強度が大きい程、ＣＯ２の放出量が多く、ＰＭの燃焼効率が良いと判断できる。
【００３５】
（触媒例２）
［触媒種］
本例の触媒として、阿南化成製のＣｅＰｒ複合酸化物（ＣｅＯ２：Ｐｒ６Ｏ１１＝７０：３０（モル比））を準備した。
【００３６】
［ＰＭ燃焼試験］
上記のＣｅＰｒ複合酸化物とパティキュレートマターを重量比１：１にてめのう乳鉢で２０分間混合し、得られた混合物を０．０２ｇ採取し、四重極質量分析計（Ｑ−ＭＡＳＳ装置）のガラス反応管にセットした。Ｈｅガスを１００ｃｃ／ｍｉｎの割合でガラス反応管に流し、４００℃、４５０℃、５００℃まで昇温し、その温度で１０分間保持した。安定化した後、Ｏ２ガス１０ｖｏｌ％／ヘリウムバランスガス１００ｃｃ／ｍｉｎを追加して、ＣＯ２のイオン強度（Ｍ／Ｚ＝４４（質量数））をモニターし、燃焼挙動を測定した。
表１に、酸素導入９０秒後のＣＯ２のイオン強度を示す。
【００３７】
（触媒例３）
［触媒種］
ＣｅＭｎＯｘの調製
硝酸マンガン６水和物７１．５ｇ、硝酸セリウム６水和物２０７ｇを秤取し、１１５０ｇのイオン交換水に溶解して攪拌した。１時間攪拌を続行した後、攪拌下に２５％アンモニア水を緩徐に滴下し、ｐＨ＝７以上になるようにした。
次いで、生成した水酸化物を遠心分離機で濾過し、水酸化物のゲルを一昼夜静置した。更に、１５０℃で５時間乾燥し、その後、マッフル炉中７００℃で５時間焼成し、ＣｅＭｎＯｘを得た。
【００３８】
［ＰＭ燃焼試験］
上記のＣｅＭｎＯｘとパティキュレートマターを重量比１：１にてめのう乳鉢で２０分間混合し、得られた混合物を０．０２ｇ採取し、四重極質量分析計（Ｑ−ＭＡＳＳ装置）のガラス反応管にセットした。Ｈｅガスを１００ｃｃ／ｍｉｎの割合でガラス反応管に流し、４００℃、４５０℃、５００℃まで昇温し、その温度で１０分間保持した。安定化した後、Ｏ２ガス１０ｖｏｌ％／ヘリウムバランスガス１００ｃｃ／ｍｉｎを追加して、ＣＯ２のイオン強度（Ｍ／Ｚ＝４４（質量数））をモニターし、燃焼挙動を測定した。
表１に、酸素導入９０秒後のＣＯ２のイオン強度を示す。
【００３９】
【表１】
2008138551.tif 000003
【００４０】
なお、表１に示した触媒例１〜３のＰＭ燃焼試験の結果を、温度別に図９〜図１１に示す。図９は５００℃、図１０は４５０℃、図１１は４００℃における触媒例１〜３のＰＭ燃焼特性を示している。
また、図１２〜図１４は、それぞれの触媒例ごとの酸素濃度−温度によるＰＭ燃焼特性をマッピング（ＰＭ燃焼マップ）したものである。
更に、図１５は、触媒例１と触媒例２のＰＭ燃焼マップを重ねて合成したものである。これはＣｅＯ２とＣｅＰｒの双方を用いた燃料マップに相当するが、広い温度域及び広い酸素濃度域をカバーできるので有利である。
【００４１】
（比較例１）
触媒例３の触媒をＰＭ燃焼触媒１０として用い、図１に示すようなＰＭ燃焼システムを構築した。この際、このＰＭ燃焼触媒１０にパティキュレートマターを付着させ、ＰＭ燃焼触媒とＰＭとの重量比が１：１となるようにした。
Ｈｅガスを１００ｃｃ／ｍｉｎの割合でガラス反応管に流し、４００℃まで昇温し、その温度で１０分間保持した。安定化した後、Ｏ２ガス１０ｖｏｌ％／ヘリウムバランスガス６０ｃｃ／ｍｉｎとヘリウムガス１４０ｃｃを追加して、合計２００ｃｃ／ｍｉｎ、酸素濃度３ｖｏｌ％となるようにし、ＰＭ燃焼触媒の温度を４００℃に保持した。
ＣＯ２イオン強度を上述のＱ−ＭＡＳＳ装置で測定し、ＰＭ燃焼を判断した。得られた結果を表２に示す。
【００４２】
（実施例１）
モデルガスの酸素濃度を３ｖｏｌ％から５ｖｏｌ％に変化させた以外は、比較例１と同様の操作を繰り返した。得られた結果を表２に示す。
【００４３】
（実施例２）
ＰＭ燃焼触媒温度を４００℃から４５０℃に変化させた以外は、比較例１と同様の操作を繰り返した。得られた結果を表２に示す。
【００４４】
【表２】
2008138551.tif 000004
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明のＰＭ燃焼システムの一実施形態を示す構成図である。
【図２】ＰＭ燃焼マップである。
【図３】ＣＰＵで実行される演算処理を示すフローチャートである。
【図４】ＰＭ燃焼マップである。
【図５】ＣＰＵで実行される演算処理を示すフローチャートである。
【図６】ＰＭ燃焼マップである。
【図７】ＣＰＵで実行される演算処理を示すフローチャートである。
【図８】ＣＰＵで実行される演算処理を示すフローチャートである。
【図９】ＰＭ燃焼試験の結果を示すグラフである。
【図１０】ＰＭ燃焼試験の結果を示すグラフである。
【図１１】ＰＭ燃焼試験の結果を示すグラフである。
【図１２】ＰＭ燃焼マップである。
【図１３】ＰＭ燃焼マップである。
【図１４】ＰＭ燃焼マップである。
【図１５】ＰＭ燃焼マップである。
【符号の説明】
【００４６】
１０    ＰＭ燃焼触媒
２０    ＣＰＵ
３０    温度センサ
４０    温度可変手段
５０    酸素濃度センサ
６０    酸素濃度可変手段
【図１】
2008138551.tif 000005
【図２】
2008138551.tif 000006
【図３】
2008138551.tif 000007
【図４】
2008138551.tif 000008
【図５】
2008138551.tif 000009
【図６】
2008138551.tif 000010
【図７】
2008138551.tif 000011
【図８】
2008138551.tif 000012
【図９】
2008138551.tif 000013
【図１０】
2008138551.tif 000014
【図１１】
2008138551.tif 000015
【図１２】
2008138551.tif 000016
【図１３】
2008138551.tif 000017
【図１４】
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【図１５】
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