(57)【要約】【課題】フォトクロミック化合物を利用した書き換え型の光情報記録媒体において、全ての処理に同一の光源を用いることで、記録ヘッド、ひいては記録システム全体の簡素化が可能である光情報記録媒体およびこれを有する光情報記録システムを提供する。【解決手段】少なくとも光情報記録媒体と、光源とを有する、書き込み、読み出し、および消去が可能な光情報記録システムであって、前記光情報記録媒体は、少なくともフォトクロミック化合物を含有する記録層と、金属層を有する基板とを有し、かつ、前記光源が実質的に一つだけであることを特徴とする光情報記録システムとする。【選択図】図６
2008004203.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも光情報記録媒体と、光源とを有する、書き込み、読み出し、および消去が可能な光情報記録システムであって、前記光情報記録媒体は、少なくともフォトクロミック化合物を含有する記録層と、金属層を有する基板とを有し、かつ、前記光源が実質的に一つだけであることを特徴とする光情報記録システム。
【請求項２】
前記フォトクロミック化合物がジアリールエテン化合物であることを特徴とする請求項１に記載の光情報記録システム。
【請求項３】
前記ジアリールエテン化合物が、下記一般式（Ｉ）で表される化合物であることを特徴とする請求項２に記載の光情報記録システム。
【化１】
2008004203.tif 000009
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立に、炭化水素基を表す。Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立に、水素原子または任意の一価の置換基を表す。）
【請求項４】
前記書き込みまたは前記消去が、前記光源由来の２光子過程および／または第２次高調波を用いて行われることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の光情報記録システム。
【請求項５】
前記書き込みまたは前記消去が、前記光源由来の第３次高調波を用いて行われることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の光情報記録システム。
【請求項６】
前記書き込みが前記光源由来の２光子過程および／または第２次高調波を用いて行われ、かつ、前記消去が前記光源由来の第３次高調波を用いて行われることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の光情報記録システム。
【請求項７】
前記書き込みが前記光源由来の第３次高調波を用いて行われ、かつ、前記消去が前記光源由来の２光子過程および／または第２次高調波を用いて行われることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の光情報記録システム。
【請求項８】
前記光源が、７００ｎｍ以上の波長のレーザー光であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の光情報記録システム。
【請求項９】
前記光源が、エネルギー密度の異なる少なくとも三水準の強度に変化可能であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の光情報記録システム。
【請求項１０】
フォトクロミック化合物を記録層に含有する光情報記録媒体であって、請求項１〜９のいずれか１項に記載の光記録情報システムに用いるための光情報記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フォトクロミック材料を用いた光情報記録システムおよび光情報記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、光情報記録媒体、中でも書き換え型の光情報記録媒体における情報記録密度の向上を目指し、多くの記録方法や材料が提案されている。特に、光によって可逆的に構造が変化するフォトクロミック化合物を情報記録材料として用いる試みは多く提案され、また盛んに研究がなされているが、未だ実用化には至っていないのが現状である。その理由の一つとして、記録ヘッドに多くの光源が必要とされることが挙げられる。
【０００３】
例えば、代表的なフォトクロミック化合物であるジアリールエテン系化合物を利用した書き換え型の光情報記録媒体を用いた光情報記録システムを構築する際には、書き込み、消去にはそれぞれ紫外光および可視光が必要とされ、そして読み出しには、赤外光か、書き込みや消去に使用した波長とは異なる紫外光や可視光が必要とされる。そのため、記録ヘッドには複数の光源を配置する必要が生じ、記録ヘッドが非常に複雑な構造をとらざるを得なかった（非特許文献１）。
【０００４】
光情報記録媒体の中でも、一度記録したデータを改竄することができないライトワンスタイプのものに関しては、特許文献１に、特定のジアリールエテン化合物を含有し、書き込み、読み出しに単一波長の光源を用いることが可能な光情報記録媒体が提案されている。
【非特許文献１】Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗ，１００，１６８５−１７１６（２０００）
【特許文献１】特開２００４−３９００９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、書き換え型の光情報記録媒体に関しては、未だ全ての処理を同一の光源によって行えるものは見出されていなかった。
【０００６】
そこで、本発明は、フォトクロミック化合物を利用した書き換え型の光情報記録システムにおいて、全ての処理に同一の光源を用いることで、記録ヘッド、ひいては記録システム全体の簡素化が可能である光情報記録システムおよびこのための光情報記録媒体を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
同じ光源からエネルギー密度の異なる強い光を照射することで非線形光学効果を誘起し、第２次高調波や第３次高調波を生じさせ、あるいは多光子吸収を起こさせることができれば、異なる波長の光源が複数存在するのと同様な効果、すなわち、記録層に複数の波長の光を照射するのと同一の効果が期待できる。本発明者らはこのような全く新規な着想を得て、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち本発明の第一の態様は、少なくとも光情報記録媒体と、光源とを有する、書き込み、読み出し、および消去が可能な光情報記録システムであって、前記光情報記録媒体は、少なくともフォトクロミック化合物を含有する記録層と、金属層を有する基板とを有し、かつ、前記光源が実質的に一つだけであることを特徴とする光情報記録システムを提供して前記課題を解決するものである。
【０００９】
この発明によれば、小型で軽量な光情報記録システムを低コストで提供することができる。
【００１０】
この態様において、フォトクロミック化合物は、ジアリールエテン化合物であることが好ましく、さらに、ジアリールエテン化合物は、下記一般式（Ｉ）で表される化合物であることが好ましい。
【００１１】
【化１】
2008004203.tif 000003
（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に炭素数１〜４のアルキル基を表し、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立に、炭化水素基を表す。Ｒ５およびＲ６はそれぞれ独立に、水素原子または任意の一価の置換基を表す。）
【００１２】
また、この態様において、書き込みまたは消去が、光源由来の２光子過程および／または第２次高調波を用いて行われることが好ましく、書き込みまたは消去は、光源由来の第３次高調波を用いて行われることも好ましい。
【００１３】
さらには、書き込みが光源由来の２光子過程および／または第２次高調波を用いて行われ、かつ、消去が光源由来の第３次高調波を用いて行われる、あるいは、書き込みが光源由来の第３次高調波を用いて行われ、かつ、消去が光源由来の２光子過程および／または第２次高調波を用いて行われることも好ましい。
【００１４】
また、この態様において、光源は、７００ｎｍ以上の波長のレーザー光であることが好ましく、また、エネルギー密度の異なる少なくとも三水準の強度に変化可能であることも好ましい。
【００１５】
本発明の第二の態様は、フォトクロミック化合物を記録層に含有する光情報記録媒体であって、請求項１〜９のいずれか１項に記載の光記録情報システムに用いるための光情報記録媒体を提供して前記課題を解決するものである。
【００１６】
この発明によれば、記録ヘッド、ひいては記録システム全体の簡素化が可能である光情報記録媒体を提供することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の光情報記録システムにおいては、記録、消去および再生を単一の光源によって行うことが可能である。そのため、記録ヘッド、ひいては記録システム全体の簡素化が可能である。さらに、記録ヘッドは単一の光源を備えるだけでよいため、小型化、軽量化が可能であり、また低コストで製造することができる。
【００１８】
本発明のこのような作用および利得は、次に説明する発明を実施するための最良の形態から明らかにされる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
光情報記録システムとは、主にレーザー光を光源に用いて情報の記録、消去等が可能なシステムであり、少なくとも情報の記録先となる光情報記録媒体と、該媒体に情報の記録や消去を行うための光源とを有するものである。本発明の光情報記録システムは、光情報記録媒体がフォトクロミック化合物を含有する記録層と、金属層を有する基板とを有し、情報の書き込み、読み出し、および消去が、実質的に一つのみの光源を用いて行われることを特徴とする。以下、まず本発明の特徴部分である記録層に含有されるフォトクロミック化合物およびこれを利用した情報の書き込み、読み出し、消去機構について説明し、次に、光源、光情報記録媒体および光情報記録システムについて説明する。
【００２０】
＜１．フォトクロミック化合物＞
本発明の光情報記録媒体は、記録層にフォトクロミック化合物を有する。「フォトクロミック化合物」とは、光の作用によって構造の異なる２つの異性体を可逆的に生成する化合物であり、光情報記録媒体においては、この構造の変化による記録層の屈折率の変化等をレーザーによって検出することで情報として読み出すことができる。
【００２１】
本発明の光情報記録媒体の記録層に用いられるフォトクロミック化合物に特に制限はないが、繰り返し耐久性、熱安定性等の観点からは、ジアリールエテン化合物が好ましく用いられる。また、化合物の量子収率の観点からは、下記一般式（Ｉ）で表されるジアリールエテン化合物が特に好ましい。
【００２２】
【化２】
2008004203.tif 000004
【００２３】
一般式（Ｉ）において、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、炭素数１〜４のアルキル基を表し、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、シクロプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、シクロブチル基等が挙げられるが、特にメチル基が好ましい。
【００２４】
Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立に、炭化水素基を表す。炭化水素基としては、炭素数１〜３０のアルキル基、脂環式炭化水素基、芳香族性を有する環状炭化水素基等が挙げられ、これらの基はさらに置換基を有していてもよい。アルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基等が例示され、脂環式炭化水素基としては、シクロプロピル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等が例示される。また、芳香族性を有する環状炭化水素基としては、フェニル基、ナフチル基、スチリル基、フェニルエチニル基等が例示される。
【００２５】
Ｒ３およびＲ４が、置換基を有するフェニル基、ナフチル基、スチリル基、またはフェニルエチニル基を表す場合、該置換基としては、本発明の化合物の特性を損なわない限り特に制限はないが、具体的には、アルコキシ基、アラルキルオキシ基、チオアルキル基、アルキル基、フェノキシ基、フェニル基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基等が例示できる。これらの基も、さらに置換基を有していてもよい。その場合、中でも電子供与性の基が好ましいが、特に好ましくはアルコキシ基、アルキル基、またはジアルキルアミノ基である。Ｒ３およびＲ４が、ナフチル基、スチリル基、またはフェニルエチニル基である場合、これらは無置換の場合であることが好ましい。
【００２６】
また、Ｒ３およびＲ４としては、熱安定性および繰り返し耐久性の点からは、下記一般式（Ａ）で表される置換フェニル基、または、置換または無置換のナフチル基、特には２−ナフチル基であることが好ましい。
【００２７】
【化３】
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（一般式（Ａ）において、Ｒ９はアルコキシ基、アラルキルオキシ基、チオアルキル基、アルキル基、フェノキシ基、フェニル基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、またはアルキルアリールアミノ基を表し、これらの基はさらに置換基を有していてもよい。Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１０、Ｒ１１はそれぞれ独立に、水素原子または任意の置換基を表す。ただし、Ｒ７〜Ｒ１１として前述した各基のうち、隣接する基同士が結合し、置換基を有していてもよい環を形成していてもよい。）
【００２８】
一般式（Ａ）における、Ｒ９として好ましい具体的な置換基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、イソプロポキシ基、ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基等の、炭素数１〜１０のアルコキシ基；ベンジルオキシ基、α−フェネチルオキシ基、β−フェネチルオキシ基など、炭素数７〜１０のアルコキシ基；メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ブチルチオ基、イソブチルチオ基、ｓｅｃ−ブチルチオ基、ｔｅｒｔ−ブチルオ基等の、炭素数１〜１０のアルコキシ基；メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、シクロプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、シクロブチル基、ペンチル基、ヘキシル基等の、炭素数１〜１０のアルキル基；フェノキシ基；フェニル基；メチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、メチルエチルアミノ基等の、炭素数１〜６のアルキル鎖部分を有するアルキルアミノ基；フェニルアミノ基、ジフェニルアミノ基等のアリールアミノ基；メチルフェニルアミノ基などのアルキルアリールアミノ基を例示することができる。これらの基は、いずれも置換基を有していてもよく、該置換基としては、本発明の化合物の性能を損なわない限り特に制限はないが、好ましくは、Ｒ９の例として挙げた基およびハロゲン原子から選択される。
【００２９】
Ｒ９としては、前述した基の中でも電子供与性であるアルコキシ基、アラルキルオキシ基、チオアルキル基、アルキル基、フェノキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基が好ましく、これらはいずれも置換されていてもよい。さらに好ましくは、アルコキシ基、アルキル基、置換基を有していてもよいフェノキシ基、ジアルキルアミノ基またはジアリールアミノ基であり、特に好ましくはアルコキシ基である。
【００３０】
一般式（Ａ）の、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ１０、Ｒ１１で表される任意の置換基としては、本発明の化合物の性能を損なわない限り特に制限はないが、例えばＲ９の置換基として例示した置換基が挙げられる。なお、Ｒ７〜Ｒ１１として前述した各基のうち、隣接する基同士、つまりＲ７とＲ８、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１０とＲ１１がそれぞれ結合して環を形成してもよい。さらに、Ｒ７〜Ｒ１１のうち隣接する基同士が結合してなる環は、本発明の化合物の特性を損なわない限り、任意の置換基を有していてもよく、該置換基としては、例えば（環を形成しない場合の）Ｒ７〜Ｒ１１として前述した各基が挙げられる。
【００３１】
Ｒ７〜Ｒ１１についても、前記一般式（Ａ）のパラ位の置換基であるＲ９と同様に、比較的電子供与性の基であることが好ましいため、Ｒ７〜Ｒ１１に相当する任意の置換基として好ましいものも、Ｒ９における好ましい基と同様の基、およびこれらが結合して形成する環が挙げられる。Ｒ７およびＲ１１としては水素原子が最も好ましく、Ｒ８およびＲ１０としては、水素原子、アルコキシ基またはアルキル基が最も好ましい。
【００３２】
一般式（Ｉ）において、Ｒ５およびＲ６は、それぞれ独立に、水素原子または任意の一価の置換基であり、任意の置換基としては本発明の性能を損なわない限り特に制限はないが、あまり嵩高い基ではない方が好ましいため、特に水素原子またはメチル基が好ましい。
【００３３】
また、一般式（Ｉ）において、Ｒ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６はそれぞれ同一でも異なってもよいが、それぞれ同一であることが好ましい。
【００３４】
一般式（Ｉ）で示される本発明の化合物の、好ましい例としては下記のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３５】
【化４】
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【００３６】
一般式（Ｉ）で示される化合物は新規化合物であり、例えばＲ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ７とＲ８がそれぞれ等しい場合には、下記反応に従って製造することができる。
【００３７】
【化５】
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【００３８】
すなわち、一般式（Ｓ−１）で示される臭化チエニルをｎ−ブチルリチウムと反応させてリチオ化した後、ペルフルオロシクロペンテンと−１００〜２０℃で反応させる。この反応の溶媒としては、例えばテトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、ジメトキシエタン等のエーテル類が用いられる。これらのエーテル類に、ヘキサン、ペンタン等の炭化水素を混合して用いてもよい。ｎ−ブチルリチウムの使用量は、（Ｓ−１）に対して１．０〜１．２倍モルであることが好ましく、ペルフルオロシクロペンテンの使用量は、（Ｓ−１）に対して０．５〜０．８倍モル量であることが好ましい。反応終了後、水またはアルコール等を加えて反応を完了させ、抽出、カラムクロマトグラフィー、再結晶等の方法によって分離精製することにより、目的物である一般式（Ｉ−１）で示される化合物を得ることができる。
【００３９】
一般式（Ｓ−１）で示される化合物は、例えば２−チエニルボロン酸類とハロゲン化アリール類とのクロスカップリング反応、アリールボロン酸類とハロゲン化２−チエニル類とのクロスカップリング反応、またはアリールＧｒｉｇｎａｒｄ反応剤とハロゲン化２−チエニル類とのクロスカップリング反応等で合成することができる。
【００４０】
＜２．情報の書き込み、読み出し、および消去機構＞
以下、本発明の光情報記録システムにおける、ジアリールエテン化合物の異性化を利用した情報の書き込み、読み出し、および消去の機構について、好ましい化合物である上記式（Ｉａ）（以下単に化合物（Ｉａ）ともいう。）で表されるジアリールエテン化合物を例にとって説明する。
【００４１】
ジアリールエテン化合物である化合物（Ｉａ）は、下記反応式（１）に示されるように、開環体である式（１ｏ）（以下単に開環体（１ｏ）ともいう。）の構造から、紫外光の照射によって閉環体である式（１ｃ）の構造（以下単に閉環体（１ｃ）ともいう。）へ異性化し、可視光の照射によって開環体（１ｏ）へと戻る、フォトクロミック化合物である。このジアリールエテン化合物は、他の多くのジアリールエテン化合物と同様、開環体の形態では無色であり、閉環体に異性化すると青色に着色する。
【００４２】
【化６】
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【００４３】
ここで、化合物（Ｉａ）を記録層に含有する光情報記録媒体に、１２６０ｎｍの波長のレーザー光を照射する場合について考える。１２６０ｎｍの波長のレーザー光を通常の強さで化合物（Ｉａ）に照射した場合、式（１）のどちらの方向に対しても異性化反応は起こらないため、光情報記録媒体として考えた場合、既存の情報が保存されたままとなり、「読み出し」機能として利用することができる。例えば赤外線吸収、ラマン散乱あるいは屈折率変化を測定すれば良い。これらの手法が読み出し機能として利用できることは、例えば下記文献により公知である。
ラマン散乱（１報紹介）
Org.Biomol.  Chem.  2006,  4,  2387-2392
屈折率変化（２報紹介）
Jpn.  J.  Appl.  Phys.,  38,  L1194-L1196,(1999)
Jpn.  J.  Appl.  Phys.,  33(7A),  3942-3946,(1994)
【００４４】
ところが、１２６０ｎｍの波長のレーザーをやや強い強度で光情報記録媒体に照射すると、基板が有する金属層と記録層との界面から第２次高調波が発生する。第２次高調波発生は２次の非線形光学効果の１種であり、強いレーザー光が媒体に照射されることによって、入射光の１／２の波長の光が発生する現象である。この場合、６３０ｎｍの光が発生し、光は記録層において化合物（Ｉａ）に吸収される。つまり、記録層にある化合物（Ｉａ）が６３０ｎｍの光を直接吸収するのと同様の効果を得ることができる。また、記録層の化合物（Ｉａ）自体が、２光子吸収を起こすことも考えられる。２光子吸収も非線形光学効果の１種であり、ある分子が光子を２個吸収して励起状態に到達する現象である。そのため、２光子吸収においても、照射光の波長の半分である６３０ｎｍの光を化合物（Ｉａ）が吸収したのと同様の効果を得ることができる。
【００４５】
この６３０ｎｍという波長は、いわゆる可視光領域の波長であり、化合物（Ｉａ）が、閉環体（１ｃ）から開環体（１ｏ）に構造変化する波長である。したがって、閉環構造（１ｃ）からなる記録層に、やや強い強度でレーザー光を照射すると、照射部分を閉環体（１ｃ）から開環体（１ｏ）に異性化させることができる。これは、色の変化で言えば、青色から無色への変化である。これは光情報記録媒体として考えた場合、情報が書き込まれることを意味し、「書き込み」機能として利用することができる。
【００４６】
逆に、無着色の記録層に青色で情報が書き込みされた状態、すなわち、開環体（１ｏ）からなる記録膜に、閉環体（１ｃ）によって情報が書き込まれた状態を考えた場合、やや強い強度でレーザー光を照射すると、上記と同様に第２高調波および／または２光子吸収によって、照射部分を閉環体（１ｃ）から開環体（１ｏ）に異性化させることができる。すなわち、青色に発色した部分が無色に変化する。これは光情報記録媒体として考えた場合、情報が消去されることを意味し、「消去」機能として利用することができる。
【００４７】
今度は、１２６０ｎｍの波長のレーザーを非常に強い強度で光情報記録媒体に照射する場合を考える。すると、基板が有する金属層と記録層との界面から第３次高調波が発生する。第３次高調波発生は３次の非線形光学効果の１種であり、強いレーザー光が媒体に照射されることによって、入射光の１／３の波長の光が発生する現象である。この場合、４２０ｎｍの光が発生することになる。この光は記録層において化合物（Ｉａ）に吸収される。つまり、記録層にある化合物（Ｉａ）が４２０ｎｍの光を直接吸収するのと同様の効果を得ることができる。
【００４８】
この４２０ｎｍという波長は、いわゆる紫外光（ＵＶ）領域の波長であり、化合物（Ｉａ）では、開環体（１ｏ）から閉環体（１ｃ）に異性化する波長である。これは、色の変化で言えば、無着色から青色への変化である。したがって、上述のように、「やや強い強度」の１２６０ｎｍの波長によって、照射部分を閉環体（１ｃ）から開環体（１ｏ）に異性化させることを「書き込み」機能として利用する場合には、この「非常に強い強度」の１２６０ｎｍの波長によって、照射部分を開環体（１ｏ）から閉環体（１ｃ）に異性化させる現象を、「消去」機能として利用することができる。また、逆に、「やや強い強度」の１２６０ｎｍの波長によって、照射部分を閉環体（１ｃ）から開環体（１ｏ）に異性化させることを「消去」機能として利用する場合には、この「非常に強い強度」の１２６０ｎｍの波長によって、照射部分を開環体（１ｏ）から閉環体（１ｃ）に異性化させる現象を、「書き込み」機能として利用することができる。
【００４９】
従来提案されてきたジアリールエテン化合物を用いた光情報記録材料においては、記録層に紫外光を照射することによって、照射した部分のみが（１ｃ）のように閉環体に異性化し、青色に着色する。そして、記録された情報の再生は、化合物（Ｉａ）の異性化が起こらない波長のレーザー光を照射して、光学特性の変化が起きている部分と起きていない部分の吸収率や屈折率の違いを反射率や位相差として読みとることにより行われてきた。さらに、消去を行う場合は、閉環体（１ｃ）から（１ｏ）のような開環体へと異性化させるために、可視光を照射する必要があった。したがって、ジアリールエテン化合物のようなフォトクロミック化合物を利用した書き換え型の光情報記録システムを構築しようとする場合には、波長の異なる３つの光源が必要であると考えられていた。
【００５０】
これに対し、本発明の光情報記録システムは、上述したように、非線形光学効果を利用することによって、単一の波長の光源で情報の書き込み、読み出し、消去を可能とするものである。記録層に照射される光の強度のみを変えることによって、選択的に情報の書き込み、読み出し、および消去が可能であるため、これによって光源側に複数の光源を備える必要がなく、装置の小型化、軽量化、低コスト化を図ることができる。また、このように非線形光学効果を利用することにより、フォトクロミック化合物が吸収を有さない長波長のレーザー光によって書き込みや消去を行うため、紫外光や可視光の光を遮断することができる。その結果、環境光中に含まれる紫外線等により、意図せぬ閉環反応等が生じて記録層が着色し、信号強度が低下することを防ぐこともできる。
【００５１】
なお、本発明の光情報記録媒体に使用されるフォトクロミック化合物としては、上記例示説明したジアリールエテン化合物に限定されるものではなく、光源の波長の１／３波長や１／２波長に吸収（励起波長）を有しており、この波長の光を吸収することによって構造が変化するフォトクロミック化合物であれば使用可能である。
【００５２】
＜３．光源＞
本発明の光情報記録システムにおいて使用される光源は、実質的に一つだけであることを特徴とする。ここで、「実質的に一つだけ」とは、記録層への情報の書き込み、読み出し、および消去に使用するために用いる光源が一波長の一光源であることを意味する。使用される光源の波長は、後述するように、その３倍波（１／３波長）や２倍波（１／２波長）に相当する波長が、光情報記録媒体の記録層に含有されるフォトクロミック化合物の異性化反応が起こりうる波長、すなわち、ジアリールエテン化合物の場合においては、開環体または閉環体が吸収して閉環または開環反応が起こり得る波長であることが必要とされる。したがって、光源の好ましい波長は、フォトクロミック化合物の種類によって異なるが、一般的に可視域と紫外域で異性化反応を起こすジアリールエテン化合物の場合、少なくとも７００ｎｍ以上の赤外領域の波長のレーザーであることが好ましく、１０００〜１６００ｎｍ程度の波長のレーザーであることがより好ましい。
【００５３】
用いるレーザーとしては、本発明の作用効果を達成できるものであれば特に制限がなく、ＣＯ２、ＣＯ、ＣＦ４、ＨＦ、ヨウ素などの気体レーザー；色素を用いる液体レーザー；ＹＡＧ、ＹＬＦ、ガラス、Ｔｉサファイア、ＣｒＬｉＳＡＦなどの固体レーザー；ＧａＡｓ、（ＩｎＧａ）Ａｓ、ＩｎＰ、Ｉｎ（ＰＡｓ）、ＣｄＳｎＰ２、ＧａＳｂ、Ｃｄ３Ｐ２、ＩｎＡｓ、ＰｂＳ、ＩｎＳｂ、ＰｂＴｅ、ＰｂＳｅ、（ＰｂＳｎ）Ｓｅなどの半導体レーザー；あるいは自由電子レーザーなどを例示することができる。また、高速応答性の観点から、強度が高いフェムト秒程度の超短パルスレーザーを使用することが好ましい。
【００５４】
また、書き込み、読み出し、および消去の各操作に使用されるレーザーの強度は、レーザーの波長、パルス幅、用いられるフォトクロミック化合物の種類等によっても変化するため、一義に規定できないが、実験的に決定することができる。例えば、上述した化合物（Ｉａ）に波長１２６０ｎｍでパルス幅３５フェムト秒の超短パルスレーザーを使用する場合、読み出しに使用されるレーザーの強度は１．０ｎＪ未満であり、書き込みまたは消去に使用される「やや強い強度」であるレーザーの強度は１．０〜１．５ｎＪであり、書き込みまたは消去に使用される「非常に強い強度」であるレーザー強度は１．５ｎＪより大きい。
【００５５】
＜４．光情報記録媒体＞
本発明の光情報記録システムを構成する光情報記録媒体は、少なくともフォトクロミック化合物を含有する記録層と、金属層を有する基板とを有することを特徴とするものであれば、単一の光源による情報の書き込み、読み出し、および消去の処理を妨げない限り、その構成や材料に制限はない。代表的な光情報記録媒体の形態としては、ピット記録方式の光情報記録媒体が挙げられ、その具体的な例としては、ＣＤ−ＲやＤＶＤ−Ｒ等、現行の有機色素を使用した光ディスクが挙げられる。
【００５６】
図１（ａ）は、基板１が金属板である場合の、ピット記録方式の光情報記録媒体１０の層構成の一例を示す模式的な断面図である。この光情報記録媒体１０は、基板１と、その上に設けられた、フォトクロミック材料を含む記録層２とを有する。図示はしないが、さらに記録層２上に保護被膜を設けてもよく、記録層２と保護被膜との間に記録層２と保護被膜層との混和を防止するための障壁層が設けられていてもよい。また、基板１と記録層２との間に中間層が設けられてもよく、記録層２のどちらか一方の面に反射層を設けてもよい。
【００５７】
図１（ｂ）は、基板１が金属板以外の場合の実施態様を説明する。本発明においては、第２次高周波や第３次高周波といった非線形光学効果は、金属層の表面で反射したレーザー光が引き起こす。したがって、基板１には金属層１ｂが存在する必要があり、かつその金属層１ｂは記録層２と界面を形成していることを必要とする。
【００５８】
また、図２（ａ）は、図１（ａ）に示す光情報記録媒体１０の記録層２に基板１を積層したもの２枚を、基板１側が対面するように接着剤層４で貼り合わせてなる、両面記録可能な光情報記録媒体１１の断面図である。なお、１枚の基板１の両面にそれぞれ記録層２を形成して、両面記録可能な光情報記録媒体としてもよい。このような光情報記録媒体１０、１１に対し、対物レンズにて集光された記録用レーザー光を照射することにより、記録層２中に光学的特性が変化した部分（記録マーク）を形成し、マーク長変調（あるいはマーク位置変調）記録を行うことができる。
【００５９】
また図２（ｂ）は図１（ｂ）に対応するものであり、基板が金属以外の材質である場合には、記録層２と非金属基板（例えば樹脂層、あるいはガラス層）１ａとの間に金属層（反射層）１ｂを設ける必要がある。すなわち記録層２と金属層１ｂとが界面を形成していることを必要とする。
以下に、光情報記録媒体の各層および層構成について説明する。
【００６０】
４．１）基板１
光情報記録媒体１０、１１の基板材料としては、金属層を有し、必要な強度、耐久性、および反射率を有していれば特に限定されるものではなく、好適には金属製の基板１が用いられる。該金属としては、鉄、銀、マグネシウム、銅、アルミニウム、またはチタンあるいはこれらの合金を例示することができる。また、基板材料としては、これら例示した金属を、従来から光学的記録媒体の基板として用いられている材料、例えばアクリル系樹脂、メタクリル系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリオレフィン系樹脂（特に非晶質ポリオレフィン）、ポリエステル系樹脂、ポリスチレン樹脂、エポキシ樹脂等の樹脂からなるもの、ガラスからなるものの上に、積層あるいは蒸着したものを用いることも可能である。この場合は、すでに説明したように、記録層と金属層とが界面を形成している必要がある。
【００６１】
また、基板１の板面には、光のトラッキング用案内溝やピット等が形成されていてもよい。このような案内溝やピットは、基板１の成形時に付与することが好ましいが、成形後の基板１上に紫外線（ＵＶ）硬化樹脂層を形成して付与することもできる。案内溝がスパイラル状の場合、この溝ピッチは０．１〜１．６μｍ程度であることが好ましい。
【００６２】
４．２）記録層２
上述のフォトクロミック化合物を含んだ記録層２は、基板１上、または基板１上に必要に応じて任意の中間層等を設けた上に、形成される。フォトクロミック化合物は、１種類の化合物が単独で用いられても、２種類以上を組み合わせて使用されていてもよい。記録層２の成膜方法としては、真空蒸着法、ドクターブレード法、キャスト法、スピンコート法、浸漬法等、一般に行われている薄膜形成法が挙げられるが、量産性、コスト面からはスピンコート法が好ましい。また、厚みの均一な記録層２が得られるという点からは、塗布法より真空蒸着法の方が好ましい。スピンコート法による成膜の場合、回転数は１０〜１５０００ｒｐｍが好ましく、スピンコートの後、加熱あるいは溶媒蒸気に当てる等の処理を行ってもよい。
【００６３】
ドクターブレード法、キャスト法、スピンコート法、浸漬法等の塗布方法により記録層２を形成する場合の塗布溶媒としては、基板１を侵さない溶媒が好ましく、例えば、ジアセトンアルコール、３−ヒドロキシ−３−メチル−２−ブタノン等のケトンアルコール系溶媒；メチルセロソルブ、エチルセロソルブ等のセロソルブ系溶媒；ｎーヘキサン、ｎ−オクタン等の鎖状炭化水素系溶媒；シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン、ジメチルシクロヘキサン、ｎ−ブチルシクロヘキサン、ｔｅｒｔ−ブチルシクロヘキサン、シクロオクタン等の環状炭化水素系溶媒；テトラフルオロプロパノール、オクタフルオロペンタノール、ヘキサフルオロブタノール等のパーフルオロアルキルアルコール系溶媒；乳酸メチル、乳酸エチル、２−ヒドロキシイソ酪酸メチル等のヒドロキシカルボン酸エステル系溶媒等が挙げられる。
【００６４】
塩化メチレン、シクロヘキサノン、キシレン、メチルイソブチルケトン、トルエン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等の、樹脂製の基板１を侵すおそれのある溶媒を使用する場合には、耐溶剤性が高い酸化ケイ素、窒化ケイ素、ＭｇＦ２、ＳｎＯ２等の無機物質や熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、電子線硬化性樹脂、ＵＶ硬化性樹脂等からなる中間層を予め形成しておき、該中間層上に各種塗布法により記録層２を形成することが好ましい。
【００６５】
真空蒸着法の場合は、例えばフォトクロミック化合物と、必要に応じて各種添加剤等の記録層２成分を、真空容器内に設置されたるつぼに入れ、真空容器内を真空ポンプで１０-２〜１０-５Ｐａ程度にまで排気した後、るつぼを加熱して記録層成分を蒸発させ、るつぼと向き合って置かれた基板１上に蒸着させることにより、記録層２を形成する。
【００６６】
なお、記録層２は、記録層２の安定性や耐光性向上のために、一重項酸素クエンチャーとして遷移金属キレート化合物（例えば、アセチルアセトナートキレート、ビスフェニルジチオール、サリチルアルデヒドオキシム、ビスジチオ−α−ジケトン等）等や、記録感度向上のために金属系化合物等の記録感度向上剤を含有していてもよい。ここで金属系化合物とは、遷移金属等の金属が原子、イオン、クラスター等の形で化合物に含まれるものをいい、例えばエチレンジアミン系錯体、フェナントロリン系錯体、ジヒドロキシアゾベンゼン系錯体、ジオキシム系錯体、ニトロソアミノフェノール系錯体、ピリジルトリアジン系錯体、アセチルアセトナート系錯体、メタロセン系錯体、ポルフィリン系錯体のような有機金属化合物が挙げられる。金属原子としては特に限定されないが、遷移金属であることが好ましい。
【００６７】
さらに、記録層２の成膜に際しては、必要に応じて、バインダー、レベリング剤、消泡剤等を併用することもできる。この場合、好ましいバインダーとしては、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ニトロセルロース、酢酸セルロース、ケトン系樹脂、アクリル系樹脂、ポリスチレン系樹脂、ウレタン系樹脂、ポリビニルブチラール、ポリカーボネート、ポリオレフィン等が挙げられ、特に、ポリスチレン系樹脂が好ましい。
【００６８】
記録層２の膜厚は、記録方法などにより適した膜厚が異なるため、特に限定するものではないが、通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは３０ｎｍ〜３μｍである。
【００６９】
なお、基板１の下に反射率向上、記録特性の改善、密着性の向上等のために公知の無機系または有機系の中間層や接着層４を設けることもできる。
【００７０】
４．４）障壁層
障壁層は、後述する保護被膜の成膜時における、記録層２のフォトクロミック化合物等の保護被膜への拡散や、保護被膜形成用塗布液の記録層２への浸透、あるいは保護被膜接着時の接着剤成分の記録層２への拡散、浸透などの混和現象を防止するためのものであり、保護被膜を記録層２に接して設ける場合に特に有効である。
【００７１】
この障壁層を構成する材料は、酸化ケイ素、特に二酸化ケイ素や、酸化亜鉛、酸化セリウム、酸化イットリウム等の酸化物；硫化亜鉛、硫化イットリウムなどの硫化物；窒化ケイ素などの窒化物；炭化ケイ素；酸硫化物；および後述の合金などが好適である。また、酸化ケイ素と硫化亜鉛との３０：７０〜９０：１０程度（重量比）の混合物も好適である。また、イットリウムの酸硫化物と酸化亜鉛との混合物（Ｙ２Ｏ２Ｓ−ＺｎＯ）も好適である。
【００７２】
合金としては、銀を主成分とし、さらにチタン、亜鉛、銅、パラジウム、および金からなる群から選ばれる少なくとも１種の元素を０．１〜１５原子％含有するものが好適である。また、銀を主成分とし、少なくとも１種の希土類元素を０．１〜１５原子％含有するものも好適である。この希土類としては、ネオジウム、プラセオジウム、セリウム等が好適である。
【００７３】
この障壁層の厚みは２〜２０００ｎｍ、好ましくは２〜２０ｎｍ特に２〜１０ｎｍ程度が好ましい。障壁層の厚さが過度に薄いと、上記の混和現象の防止が不十分となる。障壁層が過度に厚くても混和防止には不必要であるばかりでなく、光の透過率を低下させるおそれもある。特に、合金の場合は、光の透過率を過度に低下させるため２〜２０ｎｍ特に２〜１０ｎｍ程度の薄層として形成することが好ましい。
【００７４】
４．５）保護被膜
保護被膜の材料としては、記録層２を外力による損傷から保護するものであれば特に限定されず、各種の有機物質または無機物質が挙げられる。有機物質の保護被膜材料としては、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、電子線硬化性樹脂、ＵＶ硬化性樹脂等を挙げることができる。また、無機物質の保護被膜材料としては、酸化ケイ素、窒化ケイ素、ＭｇＦ２、ＳｎＯ２等が挙げられる。
【００７５】
熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂などよりなる保護被膜は、これらの樹脂を適当な溶剤に溶解して調製した塗布液を塗布し、乾燥することによって形成することができる。ＵＶ硬化性樹脂であれば、そのままもしくは適当な溶剤に溶解して塗布液を調製した後にこの塗布液を塗布し、ＵＶ光を照射して硬化させることによって保護被膜を形成することができる。ＵＶ硬化性樹脂としては、例えば、ウレタンアクリレート、エポキシアクリレート、ポリエステルアクリレートなどのアクリレート系樹脂を用いることができる。これらの材料は単独であるいは混合して用いてもよいし、１層だけではなく多層膜として形成してもよい。
【００７６】
塗布による保護被膜の形成方法としては、記録層２と同様にスピンコート法やキャスト法等の塗布法が用いられるが、この中でもスピンコート法が好ましい。また、保護被膜は、上記の樹脂よりなる薄いフィルムまたはシート状の被膜を、接着剤で接着して設けることもできる。この場合の接着剤としては、常温硬化型接着剤、熱硬化型接着剤、電子線硬化型接着剤、ＵＶ硬化型接着剤など各種のものを用いることができる。保護被膜の膜厚は、０．１μｍ〜０．３ｍｍ、特に０．１μｍ〜０．２ｍｍ程度が好ましい。
【００７７】
４．６）カートリッジについて
光情報記録媒体１０、１１は、カートリッジに収納してもよい。このカートリッジは、光の通過用の開口部と、該開口部を遮蔽し得る開閉部材とが設けられており、カートリッジおよび開閉部材は、光情報記録媒体１０、１１の記録層２に含まれるフォトクロミック化合物が吸収して異性化反応が起こり得る波長領域の光を実質的にカットするものである。
【００７８】
すなわち、このカートリッジ内部に光情報記録媒体１０、１１を収納し、開閉部材でカートリッジの開口部を閉じた状態では、その全表面が特定の波長領域の光を遮断し、内部の光情報記録媒体１０、１１がその光に照射されることを防止する。光情報記録媒体１０、１１の情報の書き込み、読み出し、および消去時には、カートリッジの開閉部材を開けて開口部を露出させ、この開口部を通して光情報記録媒体１０、１１に直接、すなわち光カット部材等を通さず光を照射する。
【００７９】
フォトクロミック化合物は、光、特に紫外光によってフォトクロミズムを示すため、記録層２に存在するフォトクロミック化合物が自然紫外線によって異性化反応を起こし、記録層２の記録部分の信号強度が低下する恐れがある。そこで、光情報記録媒体１０、１１を、紫外光を実質的にカットするカートリッジに収納することにより、記録層２の信号強度の低下を防止することができる。カートリッジが遮断する開環光の波長範囲としては好ましくは４５０ｎｍ以下であり、特に波長４２０ｎｍ以下の光をカットするカートリッジであることが望ましい。なお、光を実質的にカットするとは、具体的には上記波長範囲の光透過率を５％以下、好ましくは１％以下に抑制することを意味する。
【００８０】
＜５．光情報記録システム＞
本発明の構成の記録層を有する光情報記録媒体と、光源とを有する光情報記録システムは、以上説明してきたように単一の波長の光源のみで、情報の書き込み、読み出し、および消去が可能である。したがって、書き込み、読み出し、および消去の各処理専用の光源を備える必要がないため、光源を有する記録ヘッド部の小型化、軽量化、低コスト化が可能である。その形態に制限はなく、記録ヘッドと光情報記録媒体が、光情報記録再生装置と光情報記録媒体のように別体となっていてもよいし、光情報記録媒体部と光源を有する記録ヘッド部とが単一の装置の中に組み込まれていてもよい。光情報記録システム全体としての小型化、軽量化、および低コスト化は、携帯性、汎用性等を付与し、多方面への実用の道を開くものであり、非常に有用である。
【実施例】
【００８１】
以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はその要旨を超えない限り、以下に示す実施例の形態に限定されるものではない。
【００８２】
（合成例）
上記式（Ｉａ）のジアリールエテン化合物を、Ｃｈｅｍ．  Ｌｅｔｔ．  ６１８（２００１）およびＪｐｎ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．，４２，３６７６（２００３）の記載に従って合成した。この化合物は、フォトクロミズムに際し図３に示すような吸収スペクトル変化をする化合物である。またこの化合物のＩＲスペクトル変化を図４に示した。なお、図３および図４において、それぞれ実線が開環体（１ｏ）のスペクトルであり、破線が閉環体（１ｃ）のスペクトルである。
【００８３】
（実施例１）
上記合成例で得られた化合物１００ｍｇを１ｍｌのクロロフォルムに溶解し、１センチ角のアルミニウムを蒸着したガラス基板上に回転数毎分７００−８００回転でスピンコートして記録膜を作成した。得られた膜は、開環体（１ｏ）からなる無色のアモルファス膜である。
【００８４】
これに、波長１２６０ｎｍのレーザー光を、パルス幅３５ｆｓで１０秒間ずつ照射した。照射は、スポット径を１ミクロンに集光し、エネルギー密度を、１．６ｎＪ、１．３ｎＪ、９６０ｐＪ、６４０ｐＪ、３２０ｐＪと変化させて各５点ずつ行われた。使用したレーザーは、カーレンズモード同期方式のレーザー（Ｃｒ４＋：Ｍｇ２ＳｉＯ４，Ｃｒ：Ｆ）であり、Ｊ．Ｐｈｙｓ．Ｃｈｅｍ．Ｂ，Ｖｏｌ．１１０，Ｎｏ．３，１０９１−１０９４（２００６）の実験項に記載されているレーザー装置と全く同じ構成のものを使用した。得られた結果の２００倍の拡大写真を図５（ａ）に示す。図５の右下の線は、０．２ミリのスケールである。また、同じ写真の５００倍の拡大図も図６（ａ）に示す。なお、（ａ）に示される実際の写真において観察されるスポットの位置と濃度の理解のために、図５および図６の（ｂ）として、それぞれ（ａ）の写真のコントラストを下げた背景上に、実際の写真のスポットの位置および濃度に対応するスポットを改めて書き込んだスケッチ図を示す。
【００８５】
図５、および図６において、一番下の行の５つの点が１．６ｎＪのエネルギー密度で照射したスポットであり、そこから上方向に等間隔に、１．３ｎＪ、９６０ｐＪ、６４０ｐＪ、３２０ｐＪのエネルギー密度で各５点照射が行われている。図５、および図６に示すように、パルスのエネルギー密度の大きな１．６ｎＪ、１．３ｎＪのところは青くスポットが５点ずつくっきりと観察され、９６０ｐＪのところは薄いスポットが５点観察された。しかし、それよりエネルギー密度が小さいところは、スポットが観察されなかった。これら観察されたスポットは、強い赤外光パルスレーザーが照射された式（Ｉａ）のジアリールエテン化合物が３光子吸収を起こし、開環体（１ｏ）から閉環体（１ｃ）へと異性化反応を起こして着色したものであると考えられる。
【００８６】
（実施例２）
実施例１で使用したものと同じ記録膜を再度作成し、実施例１で使用したレーザー装置と同じ物を用いて、１．１ｎＪ、９００ｐＪのエネルギー密度でレーザー光照射を行った。得られた結果の写真を図７（ａ）に示す。また、図５および図６と同様にスケッチ図も図７（ｂ）として示す。左の列の５つの点が１．１ｎＪのエネルギー密度で照射したスポットであり、右の列が９００ｐＪのエネルギー密度で照射したスポットである。１．１ｎＪでは濃い青色、９００ｐＪでは薄い青色の着色が見られ、実施例１の再現性が確認された。
【００８７】
（実施例３）
実施例２で使用した記録膜全面に紫外光を照射することによって、記録膜上の式（Ｉａ）のジアリールエテン化合物を閉環体（１ｃ）に異性化し、膜全面を青色にした。その後、実施例１で使用したレーザー装置と同じ物を用いて、４５０ｐＪのエネルギー密度でレーザー光を１０秒照射した。得られた結果の写真を図８（ａ）に示す。また、図５および図６と同様にスケッチ図も図８（ｂ）として示す。青い基板のレーザー光が照射された部分に白いスポットが書き込まれているのが分かる。これは、比較的強い入射赤外光パルスレーザーが照射された式（Ｉａ）のジアリールエテン化合物が２光子吸収を起こし、閉環体（１ｃ）から開環体（１ｏ）へと異性化反応を起こして消色したものである。
【００８８】
実施例２および実施例３の記録ビットの画像は、１１２４／１２７８ｃｍ−１の赤外光で非破壊的に読み出すことが可能であり、また実施例２および実施例３で照射した１２６０ｎｍのレーザー光の屈折率変化でも読み出すことが可能である。
【００８９】
これらのことから、実施例において、１２６０ｎｍという単一波長のレーザー光を用いて、フォトクロミック化合物を含有する記録膜上で、書き込み、読み出し、消去に相当する３種類の処理を行うことが可能であることが確認された。
【００９０】
（参考例１）
記録層が存在しないＡｌ基板に、実施例１で用いたレーザーを直接照射し、発光スペクトルを測定した。照射エネルギーを種々変更して得られたスペクトルを図９（ａ）に示す。また、図９（ｂ）は、図９（ａ）のピークトップの強度変化（１．３〜３．３ｎＪ）をプロットしたものである。いずれの照射エネルギー強度においても６３０ｎｍと４２０ｎｍの両方にピークが観察された。このことから、基板表面において第２高調波（６３０ｎｍ）および第３高調波（４２０ｎｍ）が発生しており、また、その強度は励起光強度に依存していることが確認された。
【００９１】
以上、現時点において、最も実践的であり、かつ、好ましいと思われる実施形態に関連して本発明を説明したが、本発明は、本願明細書中に開示された実施形態に限定されるものではなく、請求の範囲および明細書全体から読み取れる発明の要旨あるいは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴う光情報記録媒体および光情報記録システムもまた本発明の技術的範囲に包含されるものとして理解されなければならない。
【図面の簡単な説明】
【００９２】
【図１】本発明の光情報記録媒体の一形態であるピット記録方式の光情報記録媒体の層構成の例を示す模式的な断面図である。
【図２】本発明の光情報記録媒体の一形態であるピット記録方式の光情報記録媒体の層構成の例を示す模式的な断面図である。
【図３】式（Ｉａ）のジアリールエテン化合物の紫外可視吸収スペクトルである。
【図４】式（Ｉａ）のジアリールエテン化合物の化合物のＩＲスペクトルである。
【図５】（ａ）は実施例１で得られた結果の２００倍の拡大写真であり、（ｂ）はそのスケッチ図である。
【図６】（ａ）は実施例１で得られた結果の５００倍の拡大写真であり、（ｂ）はそのスケッチ図である。
【図７】（ａ）は実施例２で得られた結果の写真であり、（ｂ）はそのスケッチ図である。
【図８】（ａ）は実施例３で得られた結果の写真であり、（ｂ）はそのスケッチ図である。
【図９】（ａ）は、参考例１において記録層が存在しないＡｌ基板に、実施例１で用いたレーザーを直接照射して得られた発光スペクトルであり、（ｂ）は（ａ）のピークトップの強度変化をプロットしたものである。
【符号の説明】
【００９３】
１  基板
１ａ  非金属基板
１ｂ  金属層
２  記録層
３  保護層
４  接着層
１０、１１  光情報記録媒体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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