(57)【要約】【課題】  発生する振動に対して最適な固定記憶装置にデータを記憶する。【解決手段】  ＭＦＰは、複数の動作モード各々に対応し、複数の動作モードの１つと第１ＨＤＤ９１および第２ＨＤＤ９２各々の転送速度とを関連付けた速度データを記憶する速度データ記憶部１０５Ｃと、複数の動作モードのうち１つの指定動作モードを受け付けるジョブ受付部１５３と、指定動作モードに対応する速度データに基づいて、第１ＨＤＤ９１および第２ＨＤＤ９２のうち１つを転送先ＨＤＤとして決定するＨＤＤ決定部１５５と、指定動作モードで動作中に、転送先ＨＤＤにデータを転送するＨＤＤ制御部１５６と、ＨＤＤ制御部１５６がデータを転送する転送速度を計測する計測部１５８と、計測された転送速度で、指定動作モードに対応する速度データを更新する更新部１５９と、を備える。【選択図】        図３
2008018575.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の動作モードで動作可能な画像形成装置であって、
複数の固定記憶装置と、
前記複数の動作モード各々に対応し、前記複数の動作モードの１つと前記複数の固定記憶装置各々にデータを書き込む書込速度とを関連付けた速度データを記憶する記憶手段と、
前記複数の動作モードのうちの１つを指定動作モードとして受け付ける動作モード受付手段と、
前記指定動作モードが受け付けられることに応じて、前記指定動作モードに対応する速度データに基づいて、前記複数の固定記憶装置のうちから１つを、データを記憶するための書込対象装置として決定する決定手段と、
前記指定動作モードで動作中に、前記書込対象装置にデータを書き込む書込手段と、
前記書込手段がデータを書き込む書込速度を計測する計測手段と、
前記計測手段により計測された書込速度で、前記指定動作モードに対応する速度データを更新する更新手段と、を備えた画像形成装置。
【請求項２】
前記更新手段により前記指定動作モードに対応する速度データが更新された更新日を記憶する更新日記憶手段と、
前記指定動作モードが受け付けられることに応じて、現在日と前記指定動作モードに対応する速度データの更新日とを比較する比較手段と、
前記比較手段による比較結果に基づいて、前記計測手段を能動化する制御手段と、をさらに備えた、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記複数の動作モードは、複数の機器のうち動作する機器の組み合わせで定義され、
前記複数の機器各々の接続を検出するための検出手段と、
前記検出手段により前記複数の機器のうちのいずれかの接続が検出されることに応じて、前記記憶手段に記憶された前記複数のモードを変更する変更手段と、をさらに備えた請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記動作モード受付手段は、一連の動作を定義するジョブの入力を受付けるジョブ受付手段と、
前記受付けられたジョブにより定義される一連の動作に基づいて、前記複数の動作モードのうちから１つを決定する動作モード決定手段と、を含む請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記複数の動作モードは、スキャン、プリントまたはコピーのいずれか１つからなる基本動作モードごとに定義される、請求項１の画像形成装置。
【請求項６】
前記複数の固定記憶装置は、互いに離れた位置に配置される、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記複数の固定記憶装置は、各々が有する回転可能な記録媒体の回転軸の向きが互いに交わるように配置される、請求項１に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置に関し、特に複数の固定記憶装置を備えた画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｆｅｒａｌ）で代表される画像形成装置には、画像データを記憶するためにハードディスクドライブ（以下、「ＨＤＤ」という）を備えたものがある。ＨＤＤは、ランダムアクセスが可能であり、読み書き速度がそのコストに比して安いといった利点を有する。ＨＤＤは、高速で回転する磁気ディスク上に磁気ヘッドと呼ばれるセンサを備えており、このセンサが磁気ディスクに記憶されたデータを読み出したり、磁気ディスクにデータを書き込んだりする。ＨＤＤの動作中は、磁気ディスクが高速で回転し、磁気ヘッドが磁気ディスクの回転が作り出す浮力によって磁気ディスク表面から微小な距離だけ浮遊し、磁気ディスクからのデータを読み出し、または、磁気ディスクにデータを書込みする。磁気ヘッドは、アクチュエータにより磁気ディスクの径方向に移動させられて読み書きを行う位置が定められる。アクチュエータによる磁気ヘッドの移動の完了は、磁気ディスク上に予め書き込まれているマークを読み取ることによって確認される。
【０００３】
なお、ＨＤＤは、データの読み出し時、磁気ディスクから読み出したデータを、誤り訂正符号を用いて訂正するので、読み出したデータに多少のノイズが混入してもよい。一方、データの書き込み時、磁気ディスク上の正しい位置に正確にデータを記録させる必要があること、および、ベリファイによる書き込み結果の確認が必要であること等からデータの読み出しに比較して多くの時間が必要とされる。
【０００４】
ＭＦＰは、画像形成部を備えた本体と、ユーザの希望により選択的に取付けられる給紙系または排紙系のオプション機器とが組み合わされて使用される。給紙系オプション機器は、例えば自動原稿搬送装置（ＡＤＦ）等であり、排紙系のオプション機器は画像が形成された用紙にパンチ穴加工、ステープル針の打ち込み等をするフィニッシャーである。これらオプション機器は、所定の目的となる位置まで用紙を移動させるために、複数のモーター、ギア、ソレノイド等を搭載しており、それらが振動源となって振動が発生する。このため、ＭＦＰが画像形成動作中は、終始多かれ少なかれある程度の振動が常に発生する。オプション機器のサイズや本体への装着有無によって、発生する振動の方向、周期および振幅が異なってくる。
【０００５】
ＭＦＰに搭載されたＨＤＤは、高速で回転する磁気ディスク上を浮力で浮く磁気ヘッドによってデータを書き込みまたは読み出しするので、振動がデータの読出しまたは書込みに与える影響が大きい。この影響は、ＨＤＤに加わる振動の方向によって異なってくる。例えば、磁気ディスクの回転軸方向に平行な方向の振動は、磁気ヘッドと記憶媒体の間の距離を変動させるように作用し、また、磁気ディスクの回転軸方向に垂直な方向の振動は、磁気ヘッドの記憶ディスクに対する径方向の位置を変動させるように作用する。さらに、ＨＤＤの外部から与えられる振動の周波数と、ＨＤＤ筐体の物理的な共振周波数とが一致すれば、外部から与えられる振動の振幅が小さくても共振現象によって、ＨＤＤがデータを読出しまたは書込みする速度が遅くなる。
【０００６】
また、ＨＤＤを、ＭＦＰが動作することにより発生する振動を吸収するために、ダンパーを介してＭＦＰ本体に搭載することが可能である。しかしながら、ダンパーが吸収することが可能な振動には限界がある。ＭＦＰ本体とオプション機器との組み合わせにより発生する振動の方向、振幅および振動周波数がことなるためである。ＭＦＰ本体とオプション機器との組み合わせの数が多いため、ある組合せでＭＦＰが動作して発生する振動に対応することができたとしても、別の組合せでＭＦＰが動作して発生する振動に対応することができない。また、ＭＦＰ本体内やオプション機器内のモーターやギア、ソレノイドは長期間の使用により磨耗するため、必ずしも同じ方向、周波数および振幅で振動が発生するとは限らない。このため、ＭＦＰの使用により、ダンパーが吸収することのできない振動が発生するようになり、ダンパーによる防振対策の効果が低くなる可能性がある。
【０００７】
一方、特開２００３−２９７０６６号公報（特許文献１）に、複数のハードディスクドライブを備え、各ハードディスクドライブはその記憶媒体の回転軸の向きが互いに異なるように車両内に設置され、データの書き込み及び読み出しを、前記複数のハードディスクドライブの中から障害が発生していないハードディスクドライブを選択して行うように制御する手段を備えた、車載用記憶装置が記載されている。
【０００８】
しかしながら、特開２００３−２９７０６６号公報に記載の車載用記憶装置は、複数のハードディスクドライブの中から障害が発生していないハードディスクドライブを常に検出しておき、データの書き込み、またはデータの読出し前に、データの書き込み、またはデータの読出しをするハードディスクドライブを決定するので、決定後に障害が発生する場合には効率が悪くなってしまうといった問題がある。
【特許文献１】特開２００３−２９７０６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
この発明は上述した問題点を解決するためになされたもので、この発明の目的の１つは、複数の固定記憶装置のうち発生する振動に対して最適な固定記憶装置にデータを記憶することが可能な画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上述した目的を達成するために、この発明のある局面によれば、画像形成装置は、複数の動作モードで動作可能な画像形成装置であって、複数の固定記憶装置と、複数の動作モード各々に対応し、複数の動作モードの１つと複数の固定記憶装置各々にデータを書き込む書込速度とを関連付けた速度データを記憶する記憶手段と、複数の動作モードのうちの１つを指定動作モードとして受け付ける動作モード受付手段と、指定動作モードが受け付けられることに応じて、指定動作モードに対応する速度データに基づいて、複数の固定記憶装置のうちから１つを、データを記憶するための書込対象装置として決定する決定手段と、指定動作モードで動作中に、書込対象装置にデータを書き込む書込手段と、書込手段がデータを書き込む書込速度を計測する計測手段と、計測手段により計測された書込速度で、指定動作モードに対応する速度データを更新する更新手段と、を備える。
【００１１】
この局面に従えば、複数の動作モード各々に対応し、複数の動作モードの１つと複数の固定記憶装置各々にデータを書き込む書込速度とを関連付けた速度データを記憶しておき、複数の動作モードのうちの１つを指定動作モードとして受け付けると、指定動作モードに対応する速度データに基づいて、複数の固定記憶装置のうちから１つの書込対象装置にデータを書き込む。また、データを書き込む書込速度を計測し、計測された書込速度で指定動作モードに対応する速度データを更新する。このため、次に同じ動作モードで動作するときに、計測した書込速度を用いてデータを書き込む固定記憶装置が決定される。画像形成装置が動作することにより発生する振動の方向、振幅および周波数が、動作モードによって異なり、また、経年変化する。その結果、複数の固定記憶装置のうち発生する振動に対して最適な固定記憶装置にデータを記憶することが可能な画像形成装置を提供することができる。
【００１２】
好ましくは、更新手段により指定動作モードに対応する速度データが更新された更新日を記憶する更新日記憶手段と、指定動作モードが受け付けられることに応じて、現在日と指定動作モードに対応する速度データの更新日とを比較する比較手段と、比較手段による比較結果に基づいて、計測手段を能動化する制御手段と、をさらに備える。
【００１３】
好ましくは、複数の動作モードは、複数の機器のうち動作する機器の組み合わせで定義され、複数の機器各々の接続を検出するための検出手段と、検出手段により複数の機器のうちのいずれかの接続が検出されることに応じて、記憶手段に記憶された複数のモードを変更する変更手段と、をさらに備える。
【００１４】
好ましくは、動作モード受付手段は、一連の動作を定義するジョブの入力を受付けるジョブ受付手段と、
受付けられたジョブにより定義される一連の動作に基づいて、複数の動作モードのうちから１つを決定する動作モード決定手段と、を含む。
【００１５】
好ましくは、複数の動作モードは、スキャン、プリントまたはコピーのいずれか１つからなる基本動作モードごとに定義される。
【００１６】
好ましくは、複数の固定記憶装置は、互いに離れた位置に配置される。
【００１７】
好ましくは、複数の固定記憶装置は、各々が有する回転可能な記録媒体の回転軸の向きが互いに交わるように配置される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。以下の説明では同一の部品には同一の符号を付してある。それらの名称および機能も同じである。したがってそれらについての詳細な説明は繰返さない。
【００１９】
図１は、本実施の形態におけるＭＦＰの全体構成を示す断面図である。図１を参照して、ＭＦＰ１は、本体２と、自動原稿搬送装置１０と、自動両面ユニット４０と、給紙キャビネット６０と、フィニッシャー７０とを備える。本体２は、ＭＦＰ１の全体を制御するためのメイン回路１００と、原稿読取部２０と、画像形成部３０と、給紙部５０と、第１ハードディスクドライブ（ＨＤＤ）９１と、第２ＨＤＤ９２とを含む。また、ＭＦＰ１は、原稿読取部２０の手前で本体の上面の操作しやすい位置に、操作パネル８０（図２参照）が設置されている。
【００２０】
自動原稿搬送装置１０は、原稿給紙トレイ１１上にセットされた複数枚の原稿を１枚ずつ自動的に原稿読取部２０のプラテンガラス上に設定された所定の原稿読み取り位置まで搬送し、原稿読取部２０により原稿画像が読み取られた原稿を原稿排紙トレイ１２上に排出する。原稿読取部２０は、原稿読取位置に搬送されてきた原稿に光を照射する光源と、原稿で反射した光を受光する光電変換素子とを含み、原稿のサイズに応じた原稿画像を走査する。光電変換素子は、受光した光を電気信号である読取データに変換して、メイン回路１００に出力する。
【００２１】
メイン回路１００は、原稿読取部２０から入力される読取データにシェーディング補正などの各種のデータ処理を施し、データ処理後のデータを主走査ラインごとにレーザダイオードを駆動するための駆動信号に変換して、駆動信号を画像形成部３０に出力する。
【００２２】
第１ＨＤＤ９１と第２ＨＤＤ９２とは、ＭＦＰ１内の種々の部分で発生する振動から受ける影響が異なるように本体２の内部に配置される。具体的には、第１ＨＤＤ９１と第２ＨＤＤ９２とは、本体２内部の異なる位置に配置される。第１ＨＤＤ９１と第２ＨＤＤ９２との間の距離が可能な限り長いのが好ましい。また、距離に関係なく、第１ＨＤＤ９１が固定される基体と、第２ＨＤＤ９２が固定される基体とを、異なるようにし、それらの基体を直接連結しないのが好ましい。また、第１ＨＤＤ９１と第２ＨＤＤ９２とは、各々が有する磁気ディスクの回転軸の向きが互いに交わるように配置される。
【００２３】
第１ＨＤＤ９１と第２ＨＤＤ９２とは、メイン回路１００から送られてくる読取データを記憶する。メイン回路１００は、１ページ分の読取データをイエロー、マゼンタ、シアン、黒の４色に分解し、それらをさらに各々５１２ｋＢ単位のブロックに分割し、このブロックを最小管理単位として第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２に送信する。
【００２４】
画像形成部３０は、周知の電子写真方式により画像を形成するものであって、感光体ドラム３１ａ，３１ｂ，３１ｃ，３１ｄと、露光ユニット３２ａ，３２ｂ,３２ｃ,３２ｄと、現像ユニット３３ａ，３３ｂ，３３ｃ，３３ｄと、転写ベルト３４とを備える。メイン回路１００から出力される駆動信号に基づいて、露光走査ユニット３２ａ，３２ｂ,３２ｃ,３２ｄが生成したレーザ光が感光体ドラム３１ａ，３１ｂ，３１ｃ，３１ｄ上にそれぞれ露光走査される。これにより、感光体ドラム３１ａ，３１ｂ，３１ｃ，３１ｄそれぞれに静電潜像が形成される。現像ユニット３３ａ，３３ｂ，３３ｃ，３３ｄはイエロー、マゼンタ、シアン、黒の４色にそれぞれ対応している。現像ユニット３３ａ，３３ｂ，３３ｃ，３３ｄは、感光体ドラム３１ａ，３１ｂ，３１ｃ，３１ｄ上に形成された静電潜像にそれぞれトナーを載せ、トナー像を形成する。感光体ドラム３１ａ，３１ｂ，３１ｃ，３１ｄそれぞれ上に形成されたトナー像は、転写ベルト３４上に、転写チャージャにより転写される。転写ベルト３４は、各色に対応する感光体ドラム３１上のトナー像を全て重ね合わせて、給紙部５０から搬送されてくる用紙に転写する。
【００２５】
給紙部５０は、用紙を収納しておくための給紙カセット５１，５３と、この用紙を繰り出すためのピックアップローラ５２，５４を備え、画像形成部３０に用紙を搬送する。給紙キャビネット６０は給紙部５０と同様に、用紙を収納しておくための給紙カセット６１，６３と、この用紙を繰り出すためのピックアップローラ６２，６４を備え、給紙部５０を経由して画像形成部３０に用紙を搬送する。
【００２６】
自動両面ユニット４０は、片面が印刷された用紙を裏表反転させるために、通紙経路上で一旦スイッチバックさせ、再度給紙することによって、画像形成部３０により用紙の両面に画像を形成する両面印刷を可能にする。フィニッシャー７０はパンチキット７１、ステープルキット７２、集積トレイ７３および後処理トレイ７４を備える。本体２から排出された用紙はフィニッシャー７０に取り込まれ、パンチキット７１にて穴あけ処理が行われ、集積トレイ７３あるいは後処理トレイ７４のどちらか一方に排出される。集積トレイ７３は予め定められた枚数までしか排紙できないが、後処理トレイ７４は排出枚数に応じて上下方向にエレベートすることにより多枚数まで排紙できる。ステープルキット７２は後処理トレイ７４に排出された用紙を再度給紙し、ステープル処理後、集積トレイ７３に排紙する。
【００２７】
なお、自動原稿搬送装置１０と、自動両面ユニット４０と、給紙キャビネット６０と、フィニッシャー７０と、パンチキット７１と、ステープルキット７２とはオプション機器である。ユーザが使用環境下でオプション機器の装着の有無を決定するため、オプション機器は、ＭＦＰ１に装着される場合と、装着されない場合とがある。
【００２８】
図２は、メイン回路１００の構成の一例を示すブロック図である。図２を参照して、メイン回路１００は、ＣＰＵ１０１と、通信インターフェース（Ｉ／Ｆ）部１０２と、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）１０３と、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）１０４と、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  ａｎｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ＲＯＭ）１０５と、計時部１０６とを含む。
【００２９】
ＣＰＵ１０１は、自動原稿搬送装置１０、原稿読取部２０、画像形成部３０、自動両面ユニット４０、給紙部５０、給紙キャビネット６０、フィニッシャー７０、操作パネル８０、第１ＨＤＤ９１、および第２ＨＤＤ９２と接続され、ＭＦＰ１の全体を制御する。
【００３０】
ＲＯＭ１０３は、ＣＰＵ１０１が実行するプログラム、またはそのプログラムを実行するために必要なデータを記憶する。ＲＡＭ１０３は、ＣＰＵ１０１がプログラムを実行する際の作業領域として用いられる。また、ＲＡＭ１０３は、原稿読取部２０から連続的に送られてくる読取データ（画像データ）を一時的に記憶する、また、第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２から読み出した画像データを一時的に記憶する。
【００３１】
ＥＥＰＲＯＭ１０５は、ジョブデータ、オプション機器データ、および速度データを記憶する。ジョブデータ、オプション機器データ、および速度データについては、後述する。
【００３２】
操作パネル８０は、表示部８０Ａと操作部８０Ｂとを含む。表示部８０Ａは、液晶表示装置（ＬＣＤ）、有機ＥＬＤ（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ
Ｄｉｓｐｌａｙ）等の表示装置であり、ユーザに対する指示メニューや取得した画像データに関する情報等を表示する。操作部８０Ｂは、複数のキーを備え、キーに対応するユーザの操作による各種の指示、文字、数字などのデータの入力を受付ける。操作部８０Ｂは、表示部８０Ａ上に設けられたタッチパネルをさらに含む。
【００３３】
通信Ｉ／Ｆ部１０２は、パーソナルコンピュータ等が接続された外部ネットワークに接続するためのインターフェースである。パーソナルコンピュータから送信されるプリントデータは、通信Ｉ／Ｆ部１０２で受信され、ＣＰＵ１０１に出力される。
【００３４】
ＣＰＵ１０１は、コピーモードまたはスキャンモードにおいて、原稿読取部２０から連続的に送られてくる読取データ（画像データ）をＲＡＭ１０３に一時記憶し、第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２が書き込み可能になれば、ＲＡＭ１０３に一時記憶した画像データをブロック単位で第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２に送る。ＣＰＵ１０１は、プリントモードにおいて、通信Ｉ／Ｆ部１０２から連続的に送られてくる読取データ（画像データ）をＲＡＭ１０３に一時記憶し、第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２が書き込み可能になれば、ＲＡＭ１０３に一時記憶した画像データをブロック単位で第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２に送る。ＣＰＵ１０１は、コピーモードまたはプリントモードにおいて、第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２からブロック単位で画像データを読み出して、ＲＡＭ１０４に一時記憶し、画像形成部３０に連続的に送り出す。
【００３５】
図３は、ＣＰＵ１０１の機能の概要をＥＥＰＲＯＭに記憶されるデータとともに示す機能ブロック図である。図３を参照して、ＥＥＰＲＯＭ１０５は、ジョブデータを記憶するためのジョブ管理データ記憶部１０５Ａと、オプション機器データを記憶するためのオプション機器データ記憶部１０５Ｂと、速度データを記憶するための速度データ記憶部１０５Ｃとを含む。
【００３６】
ＣＰＵ１０１は、ＭＦＰ１の本体２に接続されているオプション機器を検出するための検出部１５１と、検出されたオプション機器に変更がある場合にオプション機器データを変更する変更部１５２と、ジョブデータの入力を受け付けるジョブ受付部１５３と、ジョブデータに基づいて動作モードを決定する動作モード決定部１５４と、動作モードに対してデータを書込みするＨＤＤを決定するＨＤＤ決定部１５５と、動作モードに対して速度データの更新有無を判定する更新判定部１５７と、第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２の転送速度を計測する計測部１５８と、計測された転送速度で速度データを更新する更新部１５９とを含む。
【００３７】
検出部１５１は、ＭＦＰ１に電源が投入された時点で、オプション機器が接続されているか否かを検出する。オプション機器は、自動原稿搬送装置１０と、自動両面ユニット４０と、給紙キャビネット６０と、フィニッシャー７０と、パンチキット７１と、ステープルキット７２とを含む。検出部１５１は、検出結果に基づいて、オプション機器データ記憶部１０５Ｂに記憶されているオプション機器データを更新する。ここで、オプション機器データについて説明する。
【００３８】
図４は、オプション機器データの一例を示す図である。図４を参照して、オプション機器データは、オプション機器名と、状態との項目を含み、オプション機器ごとにＭＦＰ１に接続されているか否かを示す装着状態とを関連付けたデータである。オプション機器名の項目は、ＭＦＰ１に接続可能なすべてのオプション機器を含む。状態の項目は、オプション機器の装着状態を示す。ＭＦＰ１に接続されている装着状態は装着で示され、ＭＦＰに接続されていない装着状態は非装着で示される。このように、オプション機器データ記憶部１０５Ｂは、ＭＦＰ１に接続されているオプション機器を記憶する。
【００３９】
図３に戻って、変更部１５２は、検出部１５１による検出結果と、オプション機器データ記憶部１０５Ｂに記憶されているオプション機器データとが異なる場合、オプション機器データを更新する。検出部１５１は、検出したオプション機器に対応するオプション機器データの装着状態の項目が非装着であれば、装着に変更する。また、検出部１５１は、検出していないオプション機器に対応するオプション機器データの装着状態の項目が装着であれば、非装着に変更する。
【００４０】
ジョブ受付部１５３は、ジョブデータを受け付け、受け付けたジョブデータをジョブ管理データ記憶部１０５Ａに記憶するとともに、ジョブデータを動作モード決定部１５４に出力する。ジョブデータは、ＭＦＰ１を動作させるための一連の動作を定義するジョブ情報を含み、操作部８０Ｂに入力される場合と、通信Ｉ／Ｆ１０２で受信される場合とがある。ＭＦＰ１が実行可能なジョブは、プリントジョブ、スキャンジョブおよびコピージョブである。プリントジョブを実行させるためのプリントジョブデータは、通信Ｉ／Ｆ１０２でのみ受信されるが、スキャンジョブおよびコピージョブを実行させるためのスキャンジョブデータまたはコピージョブデータは、操作部８０Ｂおよび通信Ｉ／Ｆ１０２のいずれからも入力可能である。ジョブ受付部１５３は、通信Ｉ／Ｆ１０２がネットワークに接続された他のコンピュータからプリントジョブデータ、スキャンジョブデータまたはコピージョブデータを受信すると、通信Ｉ／Ｆ１０２からプリントジョブデータ、スキャンジョブデータまたはコピージョブデータを受け付ける。ジョブ受付部１５３は、ユーザが操作部８０Ｂを操作して、スキャンジョブまたはコピージョブを入力すると、操作部８０Ｂからスキャンジョブデータまたはコピージョブデータを受け付ける。
【００４１】
ジョブ管理データ記憶部１０５Ａは、ジョブ受付部１５３がジョブデータを受け付けるごとに、ジョブデータを追加して記憶する。このため、ＭＦＰ１は、ジョブ管理データ記憶部１０５Ａにジョブデータが記憶された順にジョブを実行する。また、ジョブ管理データ記憶部１０５Ａに記憶されるジョブデータは、それがＭＦＰ１により実行された結果を示す履歴データを兼ねている。
【００４２】
図５は、ジョブデータの一例を示す図である。図５を参照して、ジョブデータは、ジョブ番号、用紙、ページ数、部数、転送先ＨＤＤ、計測、ジョブ情報の項目を含む。ジョブ番号の項目は、ジョブ受付部１５３がジョブデータを受け付けると、そのジョブデータに付与する番号である。ここでは、受付順に１，２・・の番号が付与されるようにしている。
【００４３】
用紙の項目は、用紙のサイズを定義する。ページ数の項目は、画像データの数（ページ数）を定義する。部数の項目は、画像データを画像形成する部数を定義する。
【００４４】
転送先ＨＤＤの項目は、画像データが記憶されるＨＤＤを定義する。ジョブデータが受け付けられた時点では、転送先ＨＤＤの項目は空欄である。なお、図では、転送先ＨＤＤの項目が「１」とされるジョブデータは、画像データが第１ＨＤＤ９１に記憶されていることを示し、転送先ＨＤＤの項目が「２」とされるジョブデータは、画像データが第２ＨＤＤ９２に記憶されていることを示す。
【００４５】
計測の項目は、転送先ＨＤＤの転送速度を計測する必要があるか否かを示す情報である。計測の項目が「要」とされるジョブデータは、そのジョブデータに従ったジョブの実行において、転送先ＨＤＤの転送速度を計測する必要があることを示し、計測の項目が「不要」とされるジョブデータは、そのジョブデータに従ったジョブの実行において、転送先ＨＤＤの転送速度を計測する必要がないことを示す。ジョブ情報の項目は、ＭＦＰ１に実行させる一連の動作（処理）を定義する。
【００４６】
図３に戻って、動作モード決定部１５４は、ジョブ受付部１５３から入力されるジョブデータに基づいて、動作モードを決定する。動作モードは、駆動する部材の組合せを定義する。自動原稿搬送装置１０と、原稿読取部２０と、画像形成部３０と、自動両面ユニット４０と、給紙部５０と、給紙キャビネット６０と、フィニッシャー７０と、パンチキット７１と、ステープルキット７２とは駆動可能な部材であり、動作モードは、これら駆動可能な部材の少なくとも１つからなる組み合わせを定義する。ジョブデータのジョブ情報によって駆動可能な部材のうちから駆動する部材が定まるので、動作モード決定部１５４は、ジョブデータに対応する動作モードを決定し、決定した動作モードをＨＤＤ決定部１５５および更新判定部１５７に出力する。
【００４７】
ＨＤＤ決定部１５５は、動作モードに対応する速度データを速度データ記憶部１０５Ｃから読出し、読み出した速度データに基づいて、第１ＨＤＤ９１および第２ＨＤＤ９２のいずれを画像データを書き込むための転送先ＨＤＤとするかを決定する。ここで、速度データについて説明する。速度データ記憶部１０５Ｃは、プリントモード、スキャンモードおよびコピーモードごとに速度データを記憶する。
【００４８】
図６は、スキャンモードにおける速度データの一例を示す図である。図６を参照して、速度データは、フィニッシャー、自動原稿搬送装置、第１ＨＤＤ、第２ＨＤＤ、日付の項目を含む。フィニッシャーの項目は、フィニッシャー７０の状態を示す。その状態としては「非装着」、「装着しているが使用せず」の２状態が定義されている。スキャンモード時、フィニッシャー７０は駆動しないが、振動への寄与が大きいために因子として定義されている。自動原稿搬送装置の項目には、自動原稿搬送装置１０の状態を示す。自動原稿搬送装置１０の状態は、「非装着」、「装着しているが使用せず」、「装着して使用する」の３状態を含む。フィニッシャーの状態と、自動原稿搬送装置１０の状態との１つの組合せが、１つの動作モードを定義する。なお、図６に示すスキャンモードにおける速度データは、フィニッシャー７０の状態と自動原稿搬送装置１０の状態との組合せのうち、実際に組合すことのできない組合せと、振動の寄与が小さいと想定される組み合わせとを、メモリ容量を削減するために、省略しているが、これらの組合せを含めるようにしてもよい。
【００４９】
第１ＨＤＤの項目は、第１ＨＤＤ９１の転送速度を示し、第２ＨＤＤの項目は、第２ＨＤＤ９２の転送速度を示す。ここでは、転送速度を、ＨＤＤにデータを転送する単位ビット数（例えば、５１２ｋＢ）当たりの転送時間としている。転送速度は、第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２のデータの書き込み速度である。第１ＨＤＤの項目および第２ＨＤＤの項目は、初期値に０ｍｓが設定される。日付の項目は、第１ＨＤＤの項目および第２ＨＤＤの項目のいずれかが更新された日付が書き込まれる。初期値はＭＦＰ１の初稼動日が設定される。
【００５０】
図７は、プリントモードにおける速度データの一例を示す図である。図７を参照して、プリントモードにおける速度データは、フィニッシャー、自動両面ユニット、パンチキット、ステープルキット、第１ＨＤＤ、第２ＨＤＤ、日付の項目を含む。各項目は、図６で説明したのと同じなのでここでは説明を繰り返さない。また、コピーモードにおける速度データは、スキャンモードにおける速度データおよびプリントモードにおける速度データと動作モードが異なるのみなので、ここでは説明を繰り返さない。
【００５１】
図３に戻って、ＨＤＤ決定部１５５は、動作モードに対応する速度データの第１ＨＤＤの項目および第２ＨＤＤの項目の転送速度を比較し、第１ＨＤＤ９１および第２ＨＤＤ９２のうち転送速度の速い方を、画像データを書き込む転送先ＨＤＤに決定する。そして、決定したＨＤＤを特定する情報をＨＤＤ制御部１５６に出力する。第１ＨＤＤの項目および第２ＨＤＤの項目の転送速度が同じ場合には、いずれを転送先ＨＤＤに決定するかを任しに定めるようにしてもよいし、予め定めておくようにしてもよい。
【００５２】
ＨＤＤ制御部１５６は、ジョブの処理対象となっている画像データを、第１ＨＤＤ９１および第２ＨＤＤ９２のうちＨＤＤ決定部１５５により決定された転送先ＨＤＤに転送する。ここでは、第１ＨＤＤ９１に画像データを転送する例を説明する。ＨＤＤ制御部１５６は、画像データを複数のブロックデータに分割し、ブロックデータごとに第１ＨＤＤ９１に転送する。
【００５３】
図８は、画像データをブロックデータに分割する方法の一例を示す図である。ＨＤＤ制御部１５６は、画像データを、イエロー(Ｙ)、マゼンタ(Ｍ)、シアン(Ｃ)、黒(Ｋ)の色プレーンにそれぞれ分割し、４つの色プレーンそれぞれを、画像サイズに関係なく５１２ｋＢ単位のブロックデータに分割する。なお、色プレーンのサイズが５１２ｋＢの整数倍でない場合は、適当なデータを追加して５１２ｋＢの整数倍になるように調整する。
【００５４】
図３に戻って、更新判定部１５７は、動作モード決定部１５４から動作モードが入力されると、動作モードに対応する速度データの更新が必要か否かを判定する。更新判定部１５７は、計時部１０６から現在の年月日を取得し、速度データを最後に更新した日から所定期間経過している場合に、更新が必要と判定し、所定期間経過していなければ更新不要と判定する。更新判定部１５７は、速度データの更新を必要と判定した場合には、計測部１５８を能動化して、動作モードを計測部１５８に出力する。
【００５５】
計測部１５８は、ＨＤＤ制御部１５６が第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２にデータを転送する転送速度を計測する。転送速度は、単位データ量当たりの転送時間である。この転送速度は、データを書き込みする書込速度である。ここでは、第１ＨＤＤ９１への転送速度を計測する場合について説明する。上述したように、ＨＤＤ制御部１５６は、第１ＨＤＤ９１にブロックデータを順に転送する。計測部１５８は、ＨＤＤ制御部１５６がブロックデータの送信を開始してから次のブロックデータを送信するまでの時間を計測する。そして、画像データを分割した全てのブロックデータについて、計測した時間の最大値を、第１ＨＤＤ９１の転送速度とする。したがって、ここでの転送速度は、ブロックデータのサイズ５１２ＫＢを転送するのに要した時間で表される。計測部１５８は、動作モードと計測した第１ＨＤＤ９１の転送速度を更新部１５９に出力する。
【００５６】
更新部１５９は、第１ＨＤＤ９１の転送速度が入力されると、動作モードに対応する速度データの、第１ＨＤＤの項目を入力された転送速度で更新し、日付の項目を現在の日付に更新する。
【００５７】
図９は、検出処理の流れの一例を示すフローチャートである。この検出処理は、ＣＰＵ１０１が検出プログラムを実行することにより、ＣＰＵ１０１により実行される処理である。検出処理は、オプション機器が本体２に接続されているか否かを検出する処理である。ここでは、複数あるオプション機器のうち１つが接続されているか否かを検出する処理を説明するが、図４に示したオプション機器データで定義されるすべてのオプション機器について、たとえば、自動原稿搬送装置１０、自動両面ユニット４０、給紙キャビネット６０、フィニッシャー７０の順に同じ検出処理を実行する。また、ＣＰＵ１０１は、ＭＦＰ１の電源が投入された直後に、検出処理を実行する。なお、フィニッシャー７０内のパンチキット７１およびステープルキット７２はフィニッシャー７０が備えるＣＰＵが一括して制御するため、フィニッシャー７０が備えるＣＰＵがパンチキット７１およびステープルキット７２の装着状態を併せて応答する。
【００５８】
図９を参照して、ＣＰＵ１０１は、オプション機器に対して予め定められたメッセージを送信する（ステップＳ０１）。予め定められたメッセージは、例えば、接続を問い合わせるためのメッセージである。次のステップＳ０２において、カウンタに応答制限回数を設定する。そして、オプション機器から本体２に接続されている旨を示す応答メッセージを受け取ったか否かを判断する（ステップＳ０３）。応答メッセージを受け取ったならば（ステップＳ０３でＹＥＳ）、処理をステップＳ０６に進め、受け取らなければ処理をステップＳ０４に進める。ステップＳ０４において、カウンタ値が０より大きいか否かを判断する。カウンタ値が０よりも大きければ、処理をステップＳ０５に進め、そうでなければ処理をステップＳ０９に進める。ステップＳ０５において、カウンタ値を１だけ減算し、処理をステップＳ０３に戻す。
【００５９】
ステップＳ０６においては、オプション機器データ１０５Ｂに記憶されているオプション機器のオプション機器データを読み出し、オプション機器データの状態の項目が「装着」に設定されているか否かを判断する。オプション機器データの状態の項目が「装着」に設定されていなければ処理をステップＳ０７に進め、「装着」に設定されていれば処理を終了する。ステップＳ０７において、オプション機器データの状態の項目を「装着」に変更する。そして、速度データ記憶部１０５Ｃに記憶されている速度データを初期化する（ステップＳ０８）。具体的には、接続されたオプション機器を含む組合せの動作モードを追加するとともに、日付を現在の日付に変更する。この際、速度データの第１ＨＤＤおよび第２ＨＤＤの項目を、０に初期化するようにしてもよい。
【００６０】
一方、ステップＳ０９においては、オプション機器データ１０５Ｂに記憶されているオプション機器のオプション機器データを読み出し、オプション機器データの状態の項目が「非装着」に設定されているか否かを判断する。オプション機器データの状態の項目が「非装着」に設定されていなければ処理をステップＳ１０に進め、「非装着」に設定されていれば処理を終了する。ステップＳ１０において、オプション機器データの状態の項目を「非装着」に変更する。そして、速度データ記憶部１０５Ｃに記憶されている速度データを初期化する（ステップＳ１１）。具体的には、接続されていないことが検出されたオプション機器を含む組合せの動作モードを、接続されていないことが検出されたオプション機器を削除した組合せに変更し、日付を現在の日付に変更する。この際、速度データの第１ＨＤＤおよび第２ＨＤＤの項目を、０に初期化するようにしてもよい。
【００６１】
図１０は、ジョブ実行処理の流れの一例を示すフローチャートである。ジョブ実行処理は、ＣＰＵ１０１がジョブ実行プログラムを実行することにより、ＣＰＵ１０１により実行される処理である。図１０を参照して、ＣＰＵ１０１は、ジョブデータを受け付けるまで待機状態となり（ステップＳ２１でＮＯ）、ジョブデータを受け付けると処理をステップＳ２２に進める。すなわち、ジョブ実行処理は、ＣＰＵ１０１がジョブデータを受け付けることを条件に、実行される処理である。ＣＰＵ１０１は、通信Ｉ／Ｆ部１０２または操作部８０Ｂからジョブデータを受け付ける。
【００６２】
ステップＳ２２において、ＣＰＵ１０１は、ジョブデータがプリントジョブか否かを判断する。プリントジョブならば処理をステップＳ２７に進め、プリントジョブでなければ処理をステップＳ２３に進める。ステップＳ２３においては、操作部８０Ｂのスタートキーの指示を受け付けたか否かを判断する。スタートキーの指示を受け付けたならば処理をステップＳ２４に進めるが、そうでなければ処理をステップＳ２１に戻す。ステップＳ２４においては、ジョブデータがコピージョブか否かを判断する。コピージョブならば処理をステップＳ２５に進め、コピージョブでなければ処理をステップＳ２６に進める。
【００６３】
処理がステップＳ２５に進む場合は、ステップＳ２１においてコピージョブのジョブデータを受け付けた場合である。ステップＳ２５においては、コピーモードの動作モードに対応する速度データを取得する。具体的には、ステップＳ２１において受け付けたコピージョブのジョブデータで定まる動作モードの速度データを、速度データ記憶部１０５Ｃから読み出す。処理がステップＳ２６に進む場合は、ステップＳ２１においてスキャンジョブのジョブデータを受け付けた場合である。ステップＳ２６においては、スキャンモードの動作モードに対応する速度データを取得する。具体的には、ステップＳ２１において受け付けたスキャンジョブのジョブデータで定まる動作モードの速度データを、速度データ記憶部１０５Ｃから読み出す。処理がステップＳ２７に進む場合は、ステップＳ２１においてプリントジョブのジョブデータを受け付けた場合である。ステップＳ２７においては、プリントモードの動作モードに対応する速度データを取得する。具体的には、ステップＳ２１において受け付けたプリントジョブのジョブデータで定まる動作モードの速度データを、速度データ記憶部１０５Ｃから読み出す。
【００６４】
そして、転送先ＨＤＤを決定する転送先ＨＤＤ決定処理を実行し（ステップＳ２８）、ジョブを起動する（ステップＳ２９）。転送先ＨＤＤ決定処理については後述する。次のステップＳ３０においては、転送速度を計測するか否かを判断する。ステップＳ２１において受け付けたジョブデータは、ジョブ管理データ記憶部１０５Ａに記憶されるが、このジョブ管理データ記憶部１０５Ａに記憶されたジョブデータの計測の項目が「要」に設定されていれば、処理をステップＳ３１に進め、「不要」に設定されていれば処理をステップＳ３７に進める。なお、ジョブデータの計測の項目は、転送先ＨＤＤ決定処理により設定される。
【００６５】
ステップＳ３１においては、転送速度を計測する転送速度計測処理を実行する。転送速度計測処理については後述するが、転送先ＨＤＤへのデータ転送中に転送速度を計測する処理である。そして、ステップＳ３２においては、スキャンモードか否かを判断し、スキャンモードであれば、処理をステップＳ３４に進め、スキャンモードでなければ処理をステップＳ３３に進める。ステップＳ３３においては、コピーモードか否かを判断し、コピーモードならば処理をステップＳ３５に進め、コピーモードでなければ処理をステップＳ３６に進める。
【００６６】
ステップＳ３４においては、ステップＳ２６で読み出したスキャンモード用の速度データを更新し、処理をステップＳ３７に進める。ステップＳ３５においては、ステップＳ２５で読み出したコピーモード用の速度データを更新し、処理をステップＳ３７に進める。ステップＳ３６においては、ステップＳ２７で読み出したプリントモード用の速度データを更新し、処理をステップＳ３７に進める。更新は、ステップＳ２８において決定された転送先ＨＤＤが第１ＨＤＤ９１の場合には、速度データの第１ＨＤＤの項目をステップＳ３１において計測した転送速度で更新すると共に、速度データの日付の項目を現在の日付に更新する。また、更新は、ステップＳ２８において決定された転送先ＨＤＤが第２ＨＤＤ９２の場合には、速度データの第２ＨＤＤの項目をステップＳ３１において計測した転送速度で更新すると共に、速度データの日付の項目を現在の日付に更新する。
【００６７】
ステップＳ３７においては、ステップＳ２９で起動したジョブが終了するまで待機状態となり、終了したならば処理をステップＳ２１に戻す。
【００６８】
図１１は、転送先ＨＤＤ決定処理の流れの一例を示すフローチャートである。転送先ＨＤＤ決定処理は、図１０に示したステップＳ２８で実行される処理である。図１１を参照して、ＣＰＵ１０１は、計時部１０６から現在の日付を取得する（ステップＳ４１）。そして、ジョブ管理データ記憶部１０５Ａに記憶されたジョブデータの日付の項目に設定された日付から２週間を経過しているか否かを判断する（ステップＳ４２）。２週間を経過していれば処理をステップＳ４３に進め、そうでなければ処理をステップＳ４４に進める。なお、ここでは、転送速度を更新する間隔を２週間以上としているが、２週間に限定するものではない。更新間隔は、任意に定めることができる。ステップＳ４３においては、転送速度の計測が必要なので、ジョブ管理データ記憶部１０５Ａに記憶されたジョブデータの計測の項目を「要」に変更する。ステップＳ４４においては、転送速度の計測が不要なので、ジョブ管理データ記憶部１０５Ａに記憶されたジョブデータの計測の項目を「不要」に変更する。
【００６９】
ステップＳ４５においては、速度データの第１ＨＤＤの項目に設定されている第１ＨＤＤ９１の転送速度Ｔ１を取得し、ステップＳ４６においては、速度データの第２ＨＤＤの項目に設定されている第２ＨＤＤ９２の転送速度Ｔ２を取得する。そして、第１ＨＤＤ９１の転送速度Ｔ１が第２ＨＤＤ９２の転送速度Ｔ２より小さいか否かを判断する。第１ＨＤＤ９１の転送速度Ｔ１が第２ＨＤＤ９２の転送速度Ｔ２よりも小さければ処理をステップＳ４８に進め、そうでなければ処理をステップＳ４９に進める。ステップＳ４８において、データを転送する先のＨＤＤ（転送先ＨＤＤ）を第２ＨＤＤ９２に設定し、処理を終了する。ステップＳ４９において、転送先ＨＤＤを第１ＨＤＤ９１に設定し、処理を終了する。
【００７０】
図１２は、転送速度計測処理の流れの一例を示すフローチャートである。転送速度計測処理は、図１０のステップＳ３１で実行される処理である。図１２を参照して、ＣＰＵ１０１は、５１２ｋＢ単位のブロックデータを転送するために、転送カウンタに１ｋ（＝１０２４バイト）を設定する（ステップＳ５１）。ステップＳ５２において、転送開始時刻を取得する。転送開始時刻は、内部タイマーから時刻に相当するタイマー値を取得し、これを転送開始時刻に設定する。
【００７１】
ステップＳ５３において、転送先ＨＤＤがＣＰＵ１０１からのデータ転送を受け付け可能であるか否かを判断する。データ転送を受け付けできない状態であれば（ステップＳ５３でＮＯ）、転送先ＨＤＤが受け付け可能な状態になるまで待機する。転送先ＨＤＤがデータ転送を受け付け可能な状態になれば（ステップＳ５３でＹＥＳ）、ブロックデータから５１２Ｋバイト分のデータを転送先ＨＤＤに転送する（ステップＳ５４）。
【００７２】
ステップＳ５５において、転送カウンタ値を１だけ減算する。そして、転送カウンタ値が０より大きいか否かを判断する（ステップＳ５６）。転送カウンタ値が０より大きければ（ステップＳ５６でＹＥＳ）、処理をステップＳ５３に戻す。転送カウンタ値が０以下であれば（ステップＳ５６でＮＯ）、転送終了時刻を取得する（ステップＳ５７）。転送終了時刻は、内部タイマーから時刻に相当するタイマー値を取得し、これを転送終了時刻に設定する。
【００７３】
ステップＳ５８において、転送終了時刻と転送開始時刻とから転送速度を算出する。ここで算出される転送速度は、転送したブロックデータの転送速度である。そして、ブロックデータごとに算出された転送速度のうち最大のものを更新するための転送速度に決定する（ステップＳ５９）。そして、決定された転送速度で、速度データを更新する（ステップＳ６０）。転送先ＨＤＤが第１ＨＤＤ９１ならば、速度データの第１ＨＤＤの項目を、決定された転送速度に変更し、転送先ＨＤＤが第２ＨＤＤ９２ならば、速度データの第２ＨＤＤの項目を、決定された転送速度に変更する。
【００７４】
以上説明したように、本実施の形態におけるＭＦＰ１は、複数の動作モード各々に対応し、複数の動作モードの１つと第１ＨＤＤ９１および第２ＨＤＤ９２各々にデータを転送する転送速度とを関連付けた速度データを記憶する速度データ記憶部１０５Ｃを備え、複数の動作モードのうちの１つを指定動作モードとして受け付けると、指定動作モードに対応する速度データに基づいて、第１ＨＤＤ９１および第２ＨＤＤ９２のうちから決定した１つの転送先ＨＤＤにデータを転送する。また、データを転送する転送速度を計測し、計測された転送速度で指定動作モードに対応する速度データを更新する。このため、次に同じ動作モードで動作するときに、前回計測した転送速度を用いて転送ＨＤＤが決定される。ＭＦＰ１が動作することにより発生する振動の方向、振幅および周波数が、動作モードによって異なり、また、経年変化する。このため、第１ＨＤＤ９１および第２ＨＤＤ９２のうち発生する振動に対して最適なＨＤＤにデータを記憶することができる。
【００７５】
また、速度データは、日付の項目を含み、第１ＨＤＤ９１または第２ＨＤＤ９２のいずれかの転送速度が更新された更新日を記憶し、指定動作モードが受け付けられることに応じて、現在日と速度データの更新日とを比較し、更新日から２週間経過していれば転送速度を計測する。２週間程度の間隔で転送速度が更新されるので、駆動系の磨耗による振動の経年変化を的確に反映することができる。
【００７６】
また、複数の動作モードは、複数のオプション機器のうち駆動するオプション機器の組み合わせで定義され、複数のオプション機器各々の接続が検出され、複数のオプション機器のうちのいずれかの接続が検出されることに応じて、複数の動作モードが変更される。駆動するオプション機器が増加すれば、それが駆動することにより発生する振動が加わるので、オプション機器が増加することにより発生する振動が変化しても、転送先ＨＤＤを転送速度が最も早いＨＤＤにデータを記憶することができる。逆に、駆動するオプション機器が減少すると、それが駆動することにより発生していた振動がなくなるので、オプション機器が減少することにより発生する振動が変化しても、転送先ＨＤＤを転送速度が最も早いＨＤＤにデータを記憶することができる。
【００７７】
第１ＨＤＤ９１と第２ＨＤＤ９３とは、各々が有する磁気ディスクの回転軸が交わるように配置されるので、第１ＨＤＤ９１が影響を受ける振動の方向に対して、第２ＨＤＤ９２が受ける影響を少なくすることができる。
【００７８】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本実施の形態におけるＭＦＰの全体構成を示す断面図である。
【図２】メイン回路１００の構成の一例を示すブロック図である。
【図３】ＣＰＵの機能の概要をＥＥＰＲＯＭに記憶されるデータとともに示す機能ブロック図である。
【図４】オプション機器データの一例を示す図である。
【図５】ジョブデータの一例を示す図である。
【図６】スキャンモードにおける速度データの一例を示す図である。
【図７】プリントモードにおける速度データの一例を示す図である。
【図８】画像データをブロックデータに分割する方法の一例を示す図である。
【図９】検出処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１０】ジョブ実行処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１１】転送先ＨＤＤ決定処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【図１２】転送速度計測処理の流れの一例を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００８０】
１  ＭＦＰ、１０  自動原稿搬送装置、１１  原稿給紙トレイ、１２  原稿排紙トレイ、２０  原稿読取部、３０  画像形成部、４０  自動両面ユニット、５０  給紙部、６０  給紙キャビネット、７０  フィニッシャー、７１  パンチキット、７２  ステープルキット、７３  集積トレイ、７４  後処理トレイ、８０  操作パネル、８０Ａ  表示部、８０Ｂ  操作部、９１  第１ＨＤＤ、９２  第２ＨＤＤ、１００  メイン回路、１０１  ＣＰＵ、１０２  通信Ｉ／Ｆ部、１０３  ＲＯＭ、１０４  ＲＡＭ、１０５  ＥＥＰＲＯＭ、１０５Ａ  ジョブ管理データ記憶部、１０５Ｂ  オプション機器データ記憶部、１０５Ｃ  速度データ記憶部、１０６  計時部、１５１  検出部、１５２  変更部、１５３  ジョブ受付部、１５４  動作モード決定部、１５５  ＨＤＤ決定部、１５６  制御部、１５７  更新判定部、１５８  計測部、１５９  更新部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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