(57)【要約】【課題】  時計輪列を構成する車の軸間距離を所望に応じて調整し易い時計輪列用軸受機構及びこれを備えた時計を提供すること【解決手段】  時計輪列用軸受機構１は、典型的には、時計用輪列を構成する一連の三つの車のうち第一及び第二の車Ａ１０，Ａ２０の間で該第一及び第二の車に噛合する第三の車Ａ３０を支持するもので、先端側に第一の軸受支持用長穴を備えた第一の先端側腕部を有し中間部で時計輪列支持体Ａ６に回動可能に取付けられた第一の軸受支持レバーＡ４０と、第一の軸受支持用長穴に交差して重なる第二の軸受支持用長穴を備えた第二の先端側腕部を先端側に有し、中間部で時計輪列支持体Ａ６に回動可能に取付けられた第二の軸受支持レバーＡ５０と、前記第一及び第二の軸受支持用長穴Ａ４５，Ａ５５の交差部Ｊで、第一及び第二の軸受支持用長穴に嵌合され支持された軸受部Ａ３１とを有する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計用輪列を構成し、相互に異なる回転中心軸線のまわりで回転される一連の二つの車のうち一方の車を回転自在に支持する時計輪列用軸受機構であって、
先端側に第一の軸受支持用長穴を備えた第一の先端側腕部を有し時計輪列支持体に取付けられた第一の軸受支持レバーと、
前記第一の軸受支持用長穴に交差する方向に延び且つ該第一の軸受支持用長穴に重なる第二の軸受支持用長穴を備えた第二の先端側腕部を先端側に有し、該先端と基端との中間部で前記時計輪列支持体に回動可能に取付けられた第二の軸受支持レバーと、
前記第一及び第二の軸受支持用長穴の交差部において、第一及び第二の軸受支持用長穴に嵌合され支持された前記一方の車用の軸受部と
を有する時計輪列用軸受機構。
【請求項２】
前記一方の車が、時計用輪列を構成し相互に異なる回転中心軸線のまわりで回転される一連の三つの車のうち第一及び第二の車の間に位置し該第一及び第二の車に噛合する第三の車であり、前記一連の二つの車のうち他方の車が前記第一又は第二の車である請求項１に記載の時計輪列用軸受機構。
【請求項３】
前記第一の軸受支持レバーが、その前記先端と基端との中間部で前記時計輪列支持体に回動可能に取付けられている請求項２に記載の時計輪列用軸受機構。
【請求項４】
前記第一の軸受支持レバーの回動中心軸が前記第一の車の回転中心軸と同軸である請求項３に記載の時計輪列用軸受機構。
【請求項５】
前記第二の軸受支持レバーの回動中心軸が前記第二の車の回転中心軸と同軸である請求項３又は４に記載の時計輪列用軸受機構。
【請求項６】
前記第二の軸受支持レバーは、前記第二の軸受支持用長穴の延在方向が前記第一及び第三の車の回転中心を結ぶ方向に対して直角になり得るように前記時計輪列支持体に回動可能に取付られている請求項３又は４に記載の時計輪列用軸受機構。
【請求項７】
前記第一の軸受支持レバーがその前記基端側に該第一の軸受支持レバーの前記第一の軸受支持部の回動中心軸線のまわりでの回動位置を調整する第一の回動位置調整機構を備える請求項３から６までのいずれか一つの項に記載の時計輪列用軸受機構。
【請求項８】
前記第二の軸受支持レバーがその前記基端側に該第二の軸受支持レバーの前記第二の軸受支持部の回動中心軸線のまわりでの回動位置を調整する第二の回動位置調整機構を備える請求項２から７までのいずれか一つの項に記載の時計輪列用軸受機構。
【請求項９】
前記回動位置調整機構が、偏心ピンを含む請求項７又は８に記載の時計輪列用軸受機構。
【請求項１０】
請求項２から９までのいずれか一つの項に記載の前記時計輪列用軸受機構を第三の車の一端又は両端に備える時計輪列構造体。
【請求項１１】
時計用輪列が四つ以上の一連の車を含み、該一連の車のうち少なくとも二組の一連の三つの車のうち中間の車が請求項２から９までのいずれか一つの項に記載の時計輪列用軸受機構を有する時計輪列構造体。
【請求項１２】
請求項１から９までのいずれか一つの項に記載の時計輪列用軸受機構又は請求項１０若しくは１１に記載の時計輪列構造体を具備する時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計の軸受機構に係り、より詳しくは、時計輪列用軸受機構、時計輪列構造体及びこれを備えた時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
時計は、多数の車（歯車等）が相互に又は順に噛合されてなる輪列すなわち時計用輪列を有する。時計用輪列を構成する車は小さく、最小限の動力で動き得るように、輪列を構成する車の間の距離が正確に規定されることが望ましい。しかしながら、時計部品が量産される際の公差などに起因して、時計用輪列の車の間隔が必ずしも適切な状態で製造され難いことがある。また、当初は適切な状態に設定されていた時計用輪列であっても、時計の長期間の使用による車のほぞ部の磨耗などによって、回転が滑らかに伝達されにくくなることもある。
【０００３】
二つの相互に噛合する車の間の距離を調整可能にすべく、一方の車の軸受部の位置を調整できるようにした時計は、提案されている（特許文献１）。
【０００４】
この特許文献１の時計では、二つの相互噛合車のうち一方の車のほぞ部を、穴石（受石）と偏心ピンの形態のほぞ枠とからなる軸受によって支え、該偏心ピンを回動することによって、受石の中心軸線の位置を調整し、これにより該軸受に支持された車とこれに噛合する特定の一つの車との間隔を調整できるようにしている。
【０００５】
この特許文献１の時計では、一対の車の軸間距離は一応調整できるものの、偏心ピンによって調整される車の回転中心は、偏心ピンの偏心量を半径とする円に沿って変位されるから、軸間距離の調整が制限される。すなわち、車の中心軸線位置の変更可能量を大きくしておこうとすると、該車の中心軸線位置が必然的に円に沿って横に大きくずれるのを避け難い。
【０００６】
また、この特許文献１の時計では、偏心ピンによって調整される車の回転中心は、偏心ピンの偏心量を半径とする円に沿って変位されるから、相互に異なる中心軸線のまわりで回転される一連の三つの車のうち、第一及び第二の車の間に位置し該第一及び第二の車に噛合する第三の車の回転中心軸線の位置調整は実際上行い得ない。すなわち、第三の車の中心軸線の位置を調整することによって第一及び第二の車のうちの一方の車と第三の車との軸間距離を特許文献１の構造により調整すると、該調整に従って、第一及び第二の車のうちの他方の車と第三の車との軸間距離も一義的に変ってしまう。従って、第三の車を介した第一の車と第二の車との間の回転の伝達が実際上効果的には行われ難くなる。
【特許文献１】特開２００３−２７９６７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、その第一の目的は、時計輪列を構成する車の軸間距離を所望に応じて調整し易い時計輪列用軸受機構、時計輪列構造体及びこれを備えた時計を提供することにある。
【０００８】
本発明の第二の目的は、多数の車を含む時計輪列のうち相互に異なる回転中心軸線のまわりで回転される一連の三つの車の間における回転の伝達を効果的に行わせ得る時計輪列用軸受機構、時計輪列構造体及びこれを備えた時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の時計輪列用軸受機構は、前記第一の目的を達成すべく、時計用輪列を構成し、相互に異なる回転中心軸線のまわりで回転される一連の二つの車のうち一方の車を回転自在に支持する時計輪列用軸受機構であって、先端側に第一の軸受支持用長穴を備えた第一の先端側腕部を有し時計輪列支持体に取付けられた第一の軸受支持レバーと、前記第一の軸受支持用長穴に交差する方向に延び且つ該第一の軸受支持用長穴に重なる第二の軸受支持用長穴を備えた第二の先端側腕部を先端側に有し、該先端と基端との中間部で前記時計輪列支持体に回動可能に取付けられた第二の軸受支持レバーと、前記第一及び第二の軸受支持用長穴の交差部において、第一及び第二の軸受支持用長穴に嵌合され支持された前記一方の車用の軸受部とを有する。
【００１０】
本発明の時計輪列用軸受機構では、「第二の軸受支持用長穴を備えた第二の先端側腕部を先端側に有し、該先端と基端との中間部で時計輪列支持体に回動可能に取付けられた第二の軸受支持レバー」が設けられ且つ「一方の車用の軸受部が第二の軸受支持用長穴に嵌合され支持されている」ので、第二の軸受支持レバーを時計輪列支持体に対して回動させると、該第二の軸受支持レバーの第二の先端側腕部の回動に伴い、該第二の先端側腕部の第二の軸受支持用長穴に嵌合された前記一方の車用の軸受部が該第二の先端側腕部と共に変位される。また、本発明の時計輪列用軸受機構では、「先端側に第一の軸受支持用長穴を備えた第一の先端側腕部を有し時計輪列支持体に取付けられた第一の軸受支持レバー」が設けられ且つ一方の車用の軸受部が「第一及び第二の軸受支持用長穴の交差部において、第一及び第二の軸受支持用長穴に嵌合され支持されている」ので、該一方の車用の軸受部が変位される際、該軸受部は第一の軸受支持レバーの第一の先端側腕部の第一の軸受支持用長穴の延在方向に沿って変位されることになる。すなわち、本発明の時計輪列用軸受機構では、第二の軸受支持レバーを回動させることにより、軸受を第一の軸受支持レバーの第一の先端側腕部の第一の軸受支持用長穴の延在方向に沿って変位させ得る。従って、第一の軸受支持レバーをその第一の軸受支持用長穴が所望の特定方向を向くように配置しておくことにより、軸受を当該長穴によって規定される方向に変位させ得る。その結果、当該軸受、即ち、前記一方の軸受を狙った方向に確実に所望距離だけ変位させ易い。すなわち、本発明の時計輪列用軸受機構では、時計用輪列を構成する一連の二つの車の軸間距離が確実に所望量だけ変更され易く、該二つの車の噛み合いを最適な状態に調整し得、回転力を効率的に伝達し得る。
【００１１】
なお、上記において、前記一方の軸受は、第一及び第二の軸受支持用長穴の夫々に対してその長手方向に実際上摺動自在であるように該第一及び第二の軸受支持用長穴に嵌合されている。第一の軸受支持用長穴は、典型的には、直線状に延在するけれども、所望ならば、多少湾曲したり、蛇行するように延在していてもよい。第二の軸受支持用長穴についても同様である。
【００１２】
本発明の時計輪列用軸受機構において、
（１）前記一方の車が時計輪列の端に位置する車であっても、
（２）前記一方の車が、時計用輪列を構成し相互に異なる回転中心軸線のまわりで回転される一連の三つの車のうち第一及び第二の車の間に位置し該第一及び第二の車に噛合する第三の車であり、前記一連の二つの車のうち他方の車が前記第一又は第二の車であってもよい。
【００１３】
前者すなわち（１）の場合、第一の軸受支持レバーは、典型的には、時計輪列支持体に対して固定される。但し、可動であってもよい。
【００１４】
一方、後者すなわち（２）の場合、第一軸受支持レバーは、典型的には、時計輪列支持体に対して可動に構成される。但し、一連の三つの車について通常生じ易い公差等を考慮して第一の軸受支持レバーの第一の軸受支持用長穴の延在方向を所定の向きに予め設定しておくような場合には、第一の軸受支持レバーを時計輪列支持体に固定しておいてもよい。
【００１５】
以下では、主として、上記（２）の場合について、説明する。
【００１６】
すなわち、本発明の時計輪列用軸受機構は、前記第二の目的を達成すべく、「前記一方の車が、時計用輪列を構成し相互に異なる回転中心軸線のまわりで回転される一連の三つの車のうち第一及び第二の車の間に位置し該第一及び第二の車に噛合する第三の車であり、前記一連の二つの車のうち他方の車が前記第一又は第二の車である」という条件下で、前記第一の軸受支持レバーが、その前記先端と基端との中間部で前記時計輪列支持体に回動可能に取付けられている。
【００１７】
この場合、前述のように、第二の軸受支持レバーを回動させることにより、前記一方の車の軸受すなわち第三の車の軸受を第一の軸受支持レバーの第一の軸受支持用長穴の延在方向に沿って変位させ得るだけでなく、第一の軸受支持レバーを回動させることにより、第三の車の軸受を第二の軸受支持レバーの第二の軸受支持用長穴の延在方向に沿って変位させ得る。従って、第三の車の軸受を、二次元面内の所望の箇所に、すなわち、第三の車の軸受をその回転中心軸線が第一及び第二の車の回転中心軸線に対して任意の所望の距離だけ離れたところに（第三の車と第一及び第二の車の夫々との軸間距離が任意の所望の大きさになるところに）変位させ得る。その結果、一連の三つの車による回転の伝達が効率的に行われ得るような軸間距離に一連の三つの車の相対位置を調整し得る。従って、ムーブメントに部品を組込んだ際における部品のバラツキに起因して輪列の回転伝達効率が低くなったり、長期間の使用によるほぞ部の磨耗などによって輪列の回転伝達効率が低くなった場合でも、輪列を構成する三つの車のうち中間に位置する第三の車を任意の位置に調整して回転伝達効率を所望レベルに高めることが可能になる。なお、以上において、第一及び第二の軸受支持レバーの回動量は、典型的には、微小量である。
【００１８】
本発明の時計輪列用軸受機構では、例えば、第三の車に対して第一及び第二の車が直角な位置又は直角から大きくはズレていない相対位置に配置されるような場合、典型的には、前記第一の軸受支持レバーの回動中心軸が前記第一の車の回転中心軸と同軸である。
【００１９】
同様に、本発明の時計輪列用軸受機構では、例えば、第三の車に対して第一及び第二の車が直角な位置又は直角から大きくはズレていない相対位置に配置されるような場合、典型的には、前記第二の軸受支持レバーの回動中心軸が前記第二の車の回転中心軸と同軸である。
【００２０】
これらの場合、レバーを回転させる際に、第三の車の中心と第一及び第二の中心との相対的な位置関係の変動を常に視認し得るから、位置調整を行い易い。
【００２１】
本発明の時計輪列用軸受機構では、例えば、第三の車に対して第一及び第二の車が直角から大きくズレた相対位置に配置される場合、典型的には、前記第二の軸受支持レバーは、前記第二の軸受支持用長穴の延在方向が前記第一及び第三の車の回転中心を結ぶ方向に対して直角になり得るように前記時計輪列支持体に回動可能に取付られる。このように交差して配置される軸受支持レバーは、第二の軸受支持レバーの代わりに第一の軸受支持レバーでもよい。いずれの場合も、第一及び第二の軸受支持レバーが、実際上、相互に直角な配置を取り得るから、第三の車の回転中心軸線を二次元面内で効率的に位置調整しやすい。すなわち、その場合、第一又は第二の軸受支持レバーの回動が、夫々、第三の車と第二又は第一の車との軸間距離の調整になるので、調整が行われ易い。
【００２２】
本発明の時計輪列用軸受機構では、典型的には、前記第一の軸受支持レバーがその前記基端側に該第一の軸受支持レバーの前記第一の軸受支持部の回動中心軸線のまわりでの回動位置を調整する第一の回動位置調整機構を備える。
【００２３】
この場合、第一の回動調整機構を操作することにより、第一の軸受支持レバーの回動量を調整し得る。
【００２４】
本発明の時計輪列用軸受機構では、典型的には、前記第二の軸受支持レバーがその前記基端側に該第二の軸受支持レバーの前記第二の軸受支持部の回動中心軸線のまわりでの回動位置を調整する第二の回動位置調整機構を備える。
【００２５】
この場合、第二の回動調整機構を操作することにより、第一の軸受支持レバーの回動量を調整し得る。
【００２６】
本発明の時計輪列用軸受機構では、典型的には、前記回動位置調整機構が、偏心ピンを含む。
【００２７】
この場合、偏心ピンを回転させるだけで、対応する軸受支持レバーを回動させ、軸受を二つのうち他方の軸受支持レバーの長手方向に沿って並進移動させ得る。
【００２８】
本発明の時計輪列用軸受機構では、典型的には、前記第一及び第二の軸受支持用長穴のうち少なくとも一方の長穴が、対応する軸受支持レバーの前記先端で開口している。この場合、軸受支持レバーや軸受の組付けや分解が容易に行われ得る。また、この場合、典型的には、前記第一及び第二の軸受支持レバーのうちの少なくとも一方が、軸受支持用長穴に嵌合された軸受を弾性的に挟む板ばねになっている。これにより、最低限の厚さで軸受を支え得る。
【００２９】
本発明の時計輪列構造体は、好ましくは、上記時計輪列用軸受機構を第三の車の両端に備える。この場合、第三の車の軸が第一及び第二の車の軸に対して平行に保たれ得、回転の伝達効率が高く保たれ得る。但し、上記時計輪列用軸受機構が第三の車の一端のみに設けられていてもよい。その場合、第三の車と他の車との噛み合いを考慮して、第三の車のどちらの端部に設けるかを、選択してもよい。
【００３０】
本発明の時計輪列構造体では、また、時計用輪列が四つ以上の一連の車を含み、該一連の車のうち少なくとも二組の一連の三つの車のうち中間の車が上述のような時計輪列用軸受機構を有していてもよい。
【００３１】
その場合、複数組の車の間の軸間距離を最適化し得、時計輪列構造体の回転伝達効率を最大限に高めることが可能になる。
【００３２】
従って、本発明の時計は、上述のような時計輪列用軸受機構又は上述のような時計輪列構造体を具備する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
本発明の好ましい実施の形態を添付図面に示した好ましい実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００３４】
まず、本発明の好ましい一実施例の時計輪列用軸受機構１を、その特徴を端的に示す図１に基づいて説明する。
【００３５】
図１は、軸受機構１を含む時計輪列構造体２の一部を平面図で示したもので、時計輪列構造体２は、地板や輪列受の如き時計輪列支持体の本体に対して固定されるレバー支持体Ａ６を備える。レバー支持体Ａ６は、地板や輪列受に固定されることにより、時計輪列支持体の一部をなす。このレバー支持体Ａ６は、地板や輪列受の一部であってもよい。時計輪列構造体２は、レバー支持体Ａ６を含む時計輪列支持体Ａ７によって支持された一連の三つの車Ａ１０，Ａ２０，Ａ３０を含む。この三つの車Ａ１０，Ａ２０，Ａ３０のうち第一及び第二の車Ａ１０，Ａ２０の間に第三の車Ａ３０が配置されている。従って、第三の車Ａ３０は、その歯車部（図示せず）で第一の車Ａ１０の歯車部（図示せず）に噛合され、且つその歯車部（図示せず）で第二の車２０の歯車部（図示せず）に噛合されている。ここで、第一の車Ａ１０の歯車部（図示せず）に噛合される第三の車Ａ３０の歯車部（図示せず）と第二の車Ａ２０の歯車部（図示せず）に噛合される第三の車Ａ３０の歯車部（図示せず）とは、同一の歯車部であっても、同心の別の歯車部であってもよい。別の歯車部である場合、典型的には二つの歯車部は一体的に構成される。但し、二つの歯車部が同心である限り、相互にスリップ係合していてもよい。
【００３６】
時計輪列構造体２は、三つの軸受としてのほぞ受Ａ１１，Ａ２１，Ａ３１を備える。ほぞ受Ａ１１，Ａ２１は、第一及び第二の車Ａ１０，Ａ２０の端部の細い軸部すなわちほぞ部Ａ１２，Ａ２２を回転自在に支持している。一方、三つのほぞ受Ａ１１，Ａ２１，Ａ３１のうち第三のほぞ受Ａ３１は、時計輪列支持体Ａ６の開口（図示せず）に遊嵌された状態で、第三の車３０の端部の細い軸部ないしほぞ部Ａ３２を回転自在に支持する。
【００３７】
レバー支持体Ａ６の孔Ａ１４には、第一のほぞ受Ａ１１と同心に円筒状の中心ピンＡ１５が嵌着され、孔Ａ２４には、第二のほぞ受Ａ２１と同心に円筒状の中心ピンＡ２５が嵌着されている。中心ピンＡ１５，Ａ２５は、図１の面から手前に向かって突出している。そのうち第一の中心ピンＡ１５は位置ＡＰ１においてレバー支持体Ａ６に取付けられ、第二のＡ２５は位置ＡＰ２において時計輪列支持体Ａ６に取付けられている。ここで、ほぞ受Ａ１１，Ａ２１及び中心ピンＡ１５，Ａ２５の位置は、その中心軸線ＡＣ１，ＡＣ２の位置を指す。
【００３８】
ほぞ受Ａ３１は、受石Ａ３４とほぞ枠Ａ３５とからなるほぞ受構造体の形態を採り、ほぞ枠Ａ３５は、円筒状部Ａ３６とフランジ状部Ａ３７とを有する。受石Ａ３４はほぞ枠Ａ３５の円筒状部Ａ３６内に嵌着されている。
【００３９】
時計輪列構造体２は、また、一対の軸受支持レバーとしての微動回転レバーＡ４０，Ａ５０を備える。この一対のレバーＡ４０，Ａ５０のうち第一の微動回転レバーＡ４０は、中心軸線ＡＣ１のまわりで回転可能に、取付け部Ａ４１のバネ部Ａ４２において中心ピンＡ１５の円筒状部の外周に弾性的に取付けられている。第一のレバーＡ４０は、取付け部Ａ４１の先端側に先端側腕部Ａ４３を有し、該取付け部Ａ４１の基端側に基端側腕部Ａ４４を有する。先端側腕部Ａ４３と基端側腕部Ａ４４とは、この例では、後述の偏心ピンＡ４８を配設し易いように、角度α１の角度をなす。偏心ピンＡ４８の取付け領域があれば、レバー４０は直線状でもよい。
【００４０】
先端側腕部Ａ４３は、その先端縁Ａ４３Ａから取付け部Ａ４１の円形外周部Ａ４１Ａまで延びた長穴としてのスリットないし溝部Ａ４５とその両側の一対の弾性腕部Ａ４６，Ａ４６とを有するフォーク状腕部の形態である。フォーク状腕部Ａ４３の溝部Ａ４５内には、第三のほぞ受Ａ３１がほぞ枠Ａ３５の胴部Ａ３６で、該溝部Ａ４５の長手方向Ｂに移動自在に嵌合されている。
【００４１】
従って、フォーク状腕部Ａ４３が第一のレバーＡ４０の回動中心軸線ＡＣ１のまわりでＤ１，Ｄ２方向に回動されると、第三のほぞ受Ａ３１は、該フォーク状腕部Ａ４３に従ってＤ１，Ｄ２方向に回動され、且つフォーク状腕部Ａ４３の溝部Ａ４５の長手方向Ｂに沿ってＢ１，Ｂ２方向に移動可能である。
【００４２】
基端側腕部Ａ４４は、その基端縁Ａ４４Ａに幅が一定で深さが幅と同程度の凹部Ａ４７を備える。該凹部Ａ４７には、レバー支持体Ａ６に回転可能に取付けられた偏心ピンＡ４８の偏心頭部Ａ４９が丁度嵌合されている。ここで、偏心ピンＡ４８は、レバー支持体Ａ６の円柱状穴に回転可能に嵌合された円柱状軸部（図示せず）と、該円柱状軸部に対して偏心した状態で形成されたより大径の円板状頭部すなわち偏心頭部Ａ４９とからなる。偏心頭部Ａ４９の頂面には、マイナスドライバの如き工具の先端が係合可能なマイナス溝Ａ４９Ａが形成されている。頭部Ａ４９の外周面がカム面として働きうる限り、頭部Ａ４９が偏心した円形である代わりに、楕円形その他の非円形形状であってもよい。
【００４３】
偏心ピンＡ４８の偏心頭部Ａ４９が偏心ピンＡ４８の軸部（図示せず）の中心軸線ＥのまわりでＥ１，Ｅ２方向に回動されると、偏心頭部Ａ４９の偏心方向及び偏心の大きさに応じて、基端側凹部Ａ４７で偏心頭部Ａ４９に係合した基端側腕部Ａ４４がＤ１，Ｄ２方向に回動され、これに伴い先端側腕部Ａ４３もＤ１，Ｄ２方向に回動されて、第三のほぞ受Ａ３１が動かされる。
【００４４】
一対のレバーＡ４０，Ａ５０のうち第二の微動回転レバーＡ５０は、中心軸線ＡＣ２のまわりでＨ１，Ｈ２方向に回転可能なように、取付け部Ａ５１のバネ部Ａ５２において中心ピンＡ２５の円筒状胴部の外周に弾性的に取付けられている点を除き、基本的には、第一のレバーＡ４０と同様に構成される。
【００４５】
即ち、第二のレバーＡ５０は、取付け部Ａ５１の先端側に先端側腕部Ａ５３を有し、該取付け部Ａ５１の基端側に基端側腕部Ａ５４を有する。先端側腕部Ａ５３と基端側腕部Ａ５４とは、この例では、後述の偏心ピンＡ４８を配設し易いように、第一のレバーＡ４０の場合とは逆向きに、角度α２の角度をなす。偏心ピンＡ５８の取付け領域があれば、レバー５０も直線状でもよい。
【００４６】
先端側腕部Ａ５３は、長穴としての溝部Ａ５５とその両側の一対の弾性腕部Ａ５６，Ａ５６とを有するフォーク状腕部の形態である。フォーク状腕部Ａ５３の溝部Ａ５５内には、第三のほぞ受Ａ３１のほぞ枠Ａ３５の胴部Ａ３６が、該溝部Ａ５５の長手方向Ｆに沿ってＦ１，Ｆ２方向に移動自在に嵌合されている。
【００４７】
すなわち、第三のほぞ受Ａ３１の胴部Ａ３６は、第一のレバーＡ４０のＢ方向に延在する先端側腕部Ａ４３と第二のレバーＡ５０のＦ方向に延在する先端側腕部Ａ５３とによって両腕部Ａ４３，Ａ５３の交差部Ｊで位置決めされ且つ支持される。
【００４８】
基端側腕部Ａ５４は、その基端縁Ａ５４Ａに幅が一定で深さが幅と同程度の凹部Ａ５７を備える。該凹部Ａ５７には、時計輪列支持体Ａ６に回転可能に取付けられた偏心ピンＡ５８の偏心頭部Ａ５９が丁度嵌合されている。偏心ピンＡ５８は偏心ピンＡ４８と同様な形態であり、偏心頭部Ａ５９の頂面には、マイナス溝Ａ５９Ａが形成されている。
【００４９】
従って、偏心ピンＡ５８の偏心頭部Ａ５９が偏心ピンＡ５８の中心軸線ＧのまわりでＧ１，Ｇ２方向に回動されると、偏心頭部Ａ５９の偏心方向及び偏心の大きさに応じて、基端側凹部Ａ５７で偏心頭部Ａ５９に係合した基端側腕部Ａ５４が第二のレバーＡ５０の回動中心軸線ＡＣ２のまわりでＨ１，Ｈ２方向に回動され、これに伴い先端側腕部Ａ４３の溝部Ａ５５に係合された第三のほぞ受Ａ３１も、回動中心軸線ＡＣ２のまわりでＨ１，Ｈ２方向に回動され且つ第一レバー４０の溝部Ａ４５の長手方向Ｂに沿ってＢ１，Ｂ２方向に移動可能である。
【００５０】
以上の如く構成された時計輪列用軸受機構１では、例えば、第一のレバーＡ４０用の偏心ピンＡ４８がＥ１又はＥ２方向に回転されると、第一のレバーＡ４０がＤ１またはＤ２方向に回動される。従って、第三のほぞ受Ａ３１は、第一のレバーＡ４０のフォーク状腕部Ａ４３と同様にＤ１又はＤ２方向に揺動され、且つＤ１又はＤ２方向揺動の際、時計輪列支持体Ａ６に対して実際上静置状態に保たれる第二のレバーＡ５０の溝部Ａ５５の延在方向Ｆに沿ってＦ１又はＦ２方向に変位される。
【００５１】
この例の場合、フォーク状腕部Ａ４３，Ａ５３がほぼ直交する方向に延在しているので、Ｄ１，Ｄ２方向（の接線方向）が実際上Ｆ１，Ｆ２方向と一致するから、第一のレバーＡ４０のＤ１又はＤ２方向回動の際には第三のほぞ受Ａ５１は第一の車Ａ１０の回転中心軸線ＡＣ１との距離が実際上一定に保たれたまま、第二の車Ａ２０の回転中心軸線ＡＣ２に対して離間されるか近接される。
【００５２】
偏心ピンＡ５８によって第二のレバーＡ５０を回動させる場合も、同様であり、これにより、第二のレバーＡ５０がＨ１又はＨ２方向を回動させると、第三のほぞ受Ａ５１と第二の車Ａ２０の回転中心軸線ＡＣ２との距離が実際上一定に保たれたまま、第一の車１０の回転中心軸線ＡＣ１に対して離間されるか近接される。
【００５３】
なお、二つのレバーＡ４０，Ａ５０の延在方向が、９０度からズレている場合、いずれのレバーＡ４０，Ａ５０を回動させた場合でも、第三のほぞ受Ａ３１は、他方のレバーＡ５０，Ａ４０の溝Ａ５５，Ａ４５の長手方向Ｆ，Ｂに沿って、第二又は第一の車２０，１０の回転中心軸線ＡＣ２，ＡＣ１に対して、夫々、近接されるか離間されることになる。従って、大まかにいえば、平行四辺形（但し、厳密には、各辺が円弧からなり、向き合った辺の長さは多少異なる）の対角線方向に移動させるために、該平行四辺形の隣接する二辺に沿って順に第三のほぞ受Ａ５１を移動させるように二つのレバーＡ４０，Ａ５０を順に所望角度だけ回動させることになる。このような例については、図２〜図４に基づいて後で詳述する。なお、ここで、調整される距離は、典型的には、０．０１ｍｍのオーダーである。但し、より大きくても、より小さくてもよい。
【００５４】
以上においては、第一及び第二のレバーＡ４０，Ａ５０の回動中心軸線が第一及び第二の車１０，２０の回転中心軸線ＡＣ１，ＡＣ２に一致する例について説明したけれども、第一及び第二のレバーＡ４０，Ａ５０の回動中心軸線のうち一方又は両方が第一及び第二の車１０，２０の回転中心軸線ＡＣ１，ＡＣ２とは異なっていてもよい。
【００５５】
すなわち、方向Ｂ，Ｆ（に延びる仮想線）の成す直角から相当ずれる場合、第一及び第二のレバーのうち少なくとも一方の回動中心軸線を第一及び第二の車の回転中心軸線からズレたところに配置してもよい。
【００５６】
次に、本発明の好ましい一実施例の時計３を、図２〜図４に基づいて、より詳しく説明する。
【００５７】
時計３は、図２の平面説明図及び図３の断面説明図で示したような時計本体４を有する。時計本体４は、一番車すなわち香箱車１０と、二番車すなわち分車２０と、三番車３０と、四番車すなわち秒車４０と、ガンギ車５１及びテンプ５２がアンクル５３で結合された調速脱進機構５０と、筒車すなわち時車５８（図３）とを有する。ぜんまい１１を備えた香箱車１０の香箱歯車１２が二番車２０の二番かな２１に噛合し、二番車２０の二番歯車２２が三番車３０の三番かな３１に噛合し、三番車３０の三番歯車３２が四番車４０の四番かな４１に噛合し、四番車４０の四番歯車４２が調速脱進機構５０のガンギ車５１のガンギかな５４に噛合して、時計輪列構造体５が形成されている。なお、筒車５８は日の裏車（図示せず）を介して二番車２０に噛合されている。
【００５８】
時計輪列構造体５を構成する車は、時計輪列支持体としての地板６１や一番受６２や二番受６５の如き輪列受等によって、夫々、回転可能又は回転自在に支持されている。図２からわかるとおり、香箱車１０、二番車２０及び筒車５８、三番車３０、四番車４０、ガンギ車５１及びテンプ５２は、夫々、中心軸線Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４，Ｃ５及びＣ６のまわりで回転可能又は回転自在である。
【００５９】
なお、二番車２０の軸部すなわち筒状の二番真ないし二番胴２３内には秒かな真２４が回転自在に嵌合されている。秒かな真２４は、三番歯車３２に噛合した秒かな２５を備える。
【００６０】
より詳しくは、二番車２０は、二番胴２３と同軸の秒かな真２４の表側（裏蓋側（以下同））の端部のほぞ部２６において、一番受６２に嵌着されたほぞ受（受石）２７によって、また、裏側（文字板側（以下同））に延びた二番胴２３において、地板６１に嵌着された軸受ないしほぞ受（受石）２８によって、中心軸線Ｃ２のまわりで回転自在に支持されている。四番車４０は、四番真４３の表側端部のほぞ部４４において、一番受６２のほぞ受（受石）４５によって、また、裏側端部のほぞ部４６において、地板６１のほぞ受（受石）４７によって、中心軸線Ｃ４のまわりで回転自在に支持されている。なお、ガンギ車５１も、同様に、がんきかな５１の形成されたガンギ真５５の表側のほぞ部５５Ａで一番受６２のほぞ受（受石）５５Ｂによって、裏側のほぞ部５５Ｃで地板６１のほぞ受（受石）５５Ｄによって、中心軸線Ｃ５のまわりで回転自在に支持されている。
【００６１】
三番車３０は、三番真３３の表側端部のほぞ部３４において軸受としてのほぞ受構造体３５によって、裏側端部のほぞ部３６において軸受としてのほぞ受構造体３７によって、中心軸線Ｃ３のまわりで回転自在に支持されている。
【００６２】
ほぞ受構造体３５は、ほぞ枠３５Ａと受石３５Ｂとを有する。ほぞ枠３５Ａは、円筒状胴部３５Ｃと該胴部３５Ｃの端部のフランジ状突出部３５Ｄとを有する。３５Ｅは止め輪である。受石３５Ｂはほぞ枠３５Ａの円筒状胴部３５Ｃの穴内に嵌着され、ほぞ穴で三番真３３のほぞ部３４を回転自在に支持する。ほぞ受構造体３７は、ほぞ受構造体３５と同様に、ほぞ枠３７Ａと受石３７Ｂとを有する。ほぞ枠３７Ａは、円筒状胴部３７Ｃと該胴部３７Ｃの端部のフランジ状突出部３７Ｄとを有する。３７Ｅは止め輪である。受石３７Ｂはほぞ枠３７Ａの円筒状胴部３７Ｃの穴内に嵌着され、ほぞ穴で三番真３３のほぞ部３６を回転自在に支持する。
【００６３】
なお、一番受６２及び地板６１には、開口６３及び６４が形成され、ほぞ受構造体３５及び３７のほぞ枠３５Ａ及び３７Ａの円筒状胴部３５Ｃ及び３７Ｃは、夫々、対応する開口６３及び６４に遊嵌され、一番受６２及び地板６１の延在面に沿って、該開口６３及び６４内で変位可能である。
【００６４】
次に、時計輪列構造体５の軸受機構すなわち時計輪列用軸受機構６について、該輪列を構成する車の具体的な配置（図２）に基づいて、詳しく説明する。なお、時計輪列用軸受機構６のレバーの構造及びその支持構造は、図１に示したものと同様である。従って、以下では、二つのレバーの交差角度が異なる点を除いて、レバー及びその支持部等の平面形状や構造等については、図１及びこれに基づいた前述の説明から理解可能であることを前提にして、主として図３の断面図に基づいてその構造の一例を説明する。
【００６５】
以下において、レバー支持体７０Ａ，７０Ｂが、図１のレバー支持体Ａ６に該当し、レバー８０，８０Ａ，８０Ｂが図１のレバーＡ４０又はＡ５０に対応し、レバー９０，９０Ａ，９０Ｂが図１のレバーＡ５０又はＡ４０に対応する。また、ほぞ受構造体３５，３７が、図１のほぞ受Ａ３１に対応する。
【００６６】
一番受６２には、板状の表側レバー支持体７０Ａが止めねじ７１Ａ等で固定され、地板６１には板状の裏側レバー支持体７０Ｂが同様に固定されている。
【００６７】
表側レバー支持体７０Ａは、一番受６２の開口６３と同様な位置に同様な大きさの開口７２Ａを備えると共に、中心軸線Ｃ２のまわり及び中心軸線Ｃ４の付近にも円形穴７３Ａ１，７３Ａ２を備え、更に、ピン押えブシュ用の穴７４Ａ１，７４Ａ２を備える。
【００６８】
裏側レバー支持体７０Ｂも、表側レバー支持体７０Ａと同様に、地板６１の開口６４と同様な位置に同様な大きさの開口７２Ｂを備えると共に、中心軸線Ｃ２のまわり及び中心軸線Ｃ４の付近にも円形穴７３Ｂ１，７３Ｂ２を備え、更に、ピン押えブシュ用の穴７４Ｂ１，７４Ｂ２を備える。
【００６９】
時計３は、表側に、図１の第一及び第二の軸受支持レバーＡ４０，Ａ５０と同様な第一及び第二の軸受支持レバー８０Ａ，９０Ａを有し、裏側にも、図１の第一及び第二の軸受支持レバーＡ４０，Ａ５０と同様な第一及び第二の軸受支持レバー８０Ｂ，９０Ｂを有する。表側の第一及び第二の軸受支持レバー８０Ａ，９０Ａと裏側の第一及び第二の軸受支持レバー８０Ｂ，９０Ｂとは、鏡映対称で、表側と裏側とを区別しないとき又は総称するときは、添字Ａ，Ｂを省いて、８０，９０で表す。このレバー８０，９０の各要素についても同様である。
【００７０】
表側レバー支持体７０Ａの円形穴７３Ａ１及び７３Ａ２には、夫々、表側の第一及び第二の軸受支持レバー８０Ａ，９０Ａを回転可能に支持する回動中心軸部となる中心ピン７５Ａ１，７５Ａ２がその大径胴部で嵌着されている。中心ピン７５Ａ１，７５Ａ２は、嵌着状態において、フランジ状部で表側レバー支持体７０Ａの裏面に密接している。同様に、裏側レバー支持体７０Ｂの円形穴７３Ｂ１及び７３Ｂ２には、夫々、裏側の第一及び第二の軸受支持レバー８０Ｂ，９０Ｂを回転可能に支持する回動中心軸部となる中心ピン７５Ｂ１，７５Ｂ２がその大径胴部で嵌着されている。中心ピン７５Ｂ１，７５Ｂ２は、嵌着状態において、フランジ状部で裏側レバー支持体７０Ｂの裏面（表側面）に密接している。
【００７１】
表側レバー支持体７０Ａの穴７４Ａ１，７４Ａ２には、ピン押えブシュ７６Ａ１，７６Ａ２が嵌着され、裏側レバー支持体７０Ｂの穴７４Ｂ１，７４Ｂ２には、ピン押えブシュ７６Ｂ１，７６Ｂ２が嵌着されている。
【００７２】
表側の第一の軸受支持レバー８０Ａは、中間に支点となる軸受孔８１Ａを備え、該軸受孔８１Ａにおいて中心ピン７５Ａ１の小径軸部に嵌合されている。従って、表側の第一の軸受支持レバー８０Ａは、中心軸線Ｃ２のまわりで回動可能である。軸受支持レバー８０Ａは、軸受孔８１Ａの両側に腕部８２Ａ，８３Ａを備える。先端側腕部８２Ａは、フォーク状であって、先端縁から長手方向に延びた長穴としてのスリットないし溝部８４Ａと、その両側の一対の弾性腕部８５Ａ，８５Ａ（一方は図示せず）とを有する。スリットないし溝部８４Ａの幅は、ほぞ枠３５Ａの胴部３５Ｃの外径に一致するかそれより僅かに大きく、該ほぞ枠３５Ａの胴部３５Ｃに溝部８４Ａで遊嵌されている。従って、ほぞ枠３５Ａは、表側の第一の軸受支持レバー８０Ａの溝部８４Ａの長手方向に沿って摺動可能である。
【００７３】
一方、基端側腕部８３Ａは、基端縁にほぼ正方形状の凹部８６Ａを備える。軸受７６Ａ１には、表側の第一の軸受支持レバー８０Ａの回動位置を調整するための表側第一レバー回動調整偏心ピン８７Ａが装着されている。偏心ピン８７Ａは、ピン押えブシュ７６Ａ１に摺動回転可能に嵌合された円柱状軸部８７Ａ１と該軸部８７Ａ１に対して偏心した大径円板状頭部８７Ａ２とを有する。偏心ピン８７Ａの頭部８７Ａ２の外径は、表側の第一の軸受支持レバー８０Ａの基端側腕部８３Ａの基端凹部８６Ａの幅に一致するかそれより僅かに小さく、偏心ピン８７Ａの頭部８７Ａ２には、表側の第一の軸受支持レバー８０Ａの基端側腕部８３Ａが基端凹部８６Ａで遊嵌されている。
【００７４】
表側の第二の軸受支持レバー９０Ａも、第一の軸受支持レバー８０Ａと実際上同様に構成されている。即ち、表側の第二の軸受支持レバー９０Ａは、中間に位置し支点となる軸受孔９１Ａにおいて回動中心軸部となる中心ピン７５Ａ２の小径軸部に嵌合され、中心軸線Ｃ４のまわりで回動可能である。なお、詳細には、図３で例示したように、中心ピン７５Ａ２の中心軸線は四番車４０の回転中心軸線Ｃ４からズレていてもよい。以下では、説明の簡明化のために、中心ピン７５Ａ２の中心軸線が四番車４０の回転中心軸線Ｃ４に一致するとして説明する。軸受支持レバー９０Ａは、軸受孔９１Ａの両側に先端側及び基端側の腕部９２Ａ，９３Ａを備え、フォーク状の先端側腕部９２Ａは、先端縁から長手方向に延びた長穴としてのスリットないし溝部９４Ａと、その両側の一対の弾性腕部９５Ａ，９５Ａ（一方は図示せず）とを有する。溝部９４Ａの幅は、第一の軸受支持レバー８０Ａの溝部８４Ａの幅と同一で、第二の軸受支持レバー９０Ａは、その先端側腕部９２Ａが第一の軸受支持レバー８０Ａの先端側腕部８２Ａに対して交差状態で重なるように、該ほぞ受構造体３５のほぞ枠３５Ａの胴部３５Ｃに溝部９４Ａで遊嵌されている。ほぞ受構造体３５のほぞ枠３５Ａは、表側の第二の軸受支持レバー９０Ａの溝部９４Ａの長手方向に沿って摺動可能である。ここで、レバー８０Ａ，９０Ａの先端側腕部８２Ａ，９２Ａは、ほぞ枠３５Ａのフランジ部３５Ｄと止め輪３５Ｅとの間において相互に摺動可能に重なり合っている。
【００７５】
基端側腕部９３Ａは、基端縁にほぼ正方形状の凹部９６Ａを備える。ピン押えブシュ７６Ａ２には、表側の第二の軸受支持レバー９０Ａの回動位置を調整するための表側第二レバー回動調整偏心ピン９７Ａが装着されている。偏心ピン９７Ａは、ピン押えブシュ７６Ａ２に摺動回転可能に嵌合された円柱状軸部９７Ａ１と該軸部９７Ａ１に対して偏心した大径円板状頭部９７Ａ２とを有する。偏心ピン９７Ａの頭部９７Ａ２の外径は、表側の第二の軸受支持レバー９０Ａの基端側腕部９３Ａの基端凹部９６Ａの幅に一致するかそれより僅かに小さく、偏心ピン９７Ａの頭部９７Ａ２には、表側の第二の軸受支持レバー９０Ａの基端側腕部９３Ａが基端凹部９６Ａで遊嵌されている。
【００７６】
裏側の第一の軸受支持レバー８０Ｂは、表側の第一の軸受支持レバー８０Ａと鏡映対称な状態で裏側のレバー支持体７０Ｂに取付けられている。
【００７７】
即ち、裏側の第一の軸受支持レバー８０Ｂは、中間に位置し支点となる軸受孔８１Ｂにおいて回動中心軸部となる中心ピン７５Ｂ１の小径軸部に嵌合され、中心軸線Ｃ２のまわりで回動可能である。軸受支持レバー８０Ｂは、軸受孔８１Ｂの両側に腕部８２Ｂ，８３Ｂを備える。先端側腕部８２Ｂは、フォーク状であって、先端縁から長手方向に延びた長穴としてのスリットないし溝部８４Ｂと、一対の弾性腕部８５Ｂ，８５Ｂ（一方は図示せず）とを有する。溝部８４Ｂの幅は、ほぞ受構造体３７のほぞ枠３７Ａの胴部３７Ｃの外径に一致するかそれより僅かに大きく、ほぞ受構造体３７のほぞ枠３７Ａの胴部３７Ｃに溝部８４Ｂで遊嵌されている。従って、ほぞ受構造体３７のほぞ枠３７Ａは、裏側の第一の軸受支持レバー８０Ｂの溝部８４Ｂの長手方向に沿って摺動可能である。
【００７８】
一方、基端側腕部８３Ｂは、基端縁にほぼ正方形状の凹部８６Ｂを備える。ピン押えブシュ７６Ｂ１には、裏側の第一の軸受支持レバー８０Ｂの回動位置を調整するための裏側第一レバー回動調整偏心ピン８７Ｂが装着されている。偏心ピン８７Ｂは、ピン押えブシュ７６Ｂ１に摺動回転可能に嵌合された円柱状軸部８７Ｂ１と該軸部８７Ｂ１に対して偏心した大径円板状頭部８７Ｂ２とを有する。偏心ピン８７Ｂの頭部８７Ｂ２の外径は、裏側の第一の軸受支持レバー８０Ｂの基端側腕部８３Ｂの基端凹部８６Ｂの幅に一致するかそれより僅かに小さく、偏心ピン８７Ｂの頭部８７Ｂ２には、裏側の第一の軸受支持レバー８０Ｂの基端側腕部８３Ｂが基端凹部８６Ｂで遊嵌されている。
【００７９】
裏側の第二の軸受支持レバー９０Ｂも、第一の軸受支持レバー８０Ｂと実際上同様に構成されている。即ち、裏側の第二の軸受支持レバー９０Ｂは、中間に位置し支点となる軸受孔９１Ｂにおいて回動中心軸部である中心ピン７５Ｂ２の小径軸部に嵌合され、中心軸線Ｃ４のまわりで回動可能である。なお、詳細には、図３で例示したように、中心ピン７５Ｂ２の中心軸線は四番車４０の回転中心軸線Ｃ４からズレていてもよいが、ここでは、前述の通り、説明の簡明化のために、中心ピン７５Ｂ２の中心軸線が四番車４０の回転中心軸線Ｃ４に一致するとして説明する。軸受支持レバー９０Ｂは、軸受孔９１Ｂの両側に先端側及び基端側の腕部９２Ｂ，９３Ｂを備え、フォーク状の先端側腕部９２Ｂは、先端縁から長手方向に延びた長穴としてのスリットないし溝部９４Ｂと、一対の弾性腕部９５Ｂ，９５Ｂ（一方は図示せず）とを有する。溝部９４Ｂの幅は、第一の軸受支持レバー８０Ｂの溝部８４Ｂの幅と同一で、第二の軸受支持レバー９０Ｂは、その先端側腕部９２Ｂが第一の軸受支持レバー８０Ｂの先端側腕部８２Ｂに対して交差状態で重なるように、ほぞ受構造体３７のほぞ枠３７Ａの胴部３７Ｃに溝部９４Ｂで遊嵌されている。ほぞ受構造体３７のほぞ枠３７Ａは、裏側の第二の軸受支持レバー９０Ｂの溝部９４Ｂの長手方向に沿って摺動可能である。ここで、レバー８０Ｂ，９０Ｂの先端側腕部８２Ｂ，９２Ｂは、ほぞ枠３７Ａのフランジ部３７Ｄと止め輪３７Ｅとの間において相互に摺動可能に重なり合っている。
【００８０】
基端側腕部９３Ｂは、基端縁にほぼ正方形状の凹部９６Ｂを備える。軸受としてのピン押えブシュ７６Ｂ２には、裏側の第二の軸受支持レバー９０Ｂの回動位置を調整するための裏側第二レバー回動調整偏心ピン９７Ｂが装着されている。偏心ピン９７Ｂは、ピン押えブシュ７６Ｂ２に摺動回転可能に嵌合された円柱状軸部９７Ｂ１と該軸部９７Ｂ１に対して偏心した大径円板状頭部９７Ｂ２とを有する。偏心ピン９７Ｂの頭部９７Ｂ２の外径は、裏側の第二の軸受支持レバー９０Ｂの基端側腕部９３Ｂの基端凹部９６Ｂの幅に一致するかそれより僅かに小さく、偏心ピン９７Ｂの頭部９７Ｂ２には、裏側の第二の軸受支持レバー９０Ｂの基端側腕部９３Ｂが基端凹部９６Ｂで遊嵌されている。
【００８１】
以上の如く構成された時計３の本体４の輪列構造５の時計輪列用軸受機構６では、偏心ピン８７を回転させることにより、第一の軸受支持レバー８０をその回動中心軸線Ｃ２のまわりで回動させて、軸受構造体３５，３７を溝９４に沿って第二の軸受支持レバー９０の長手方向に移動させ得、且つ偏心ピン９７を回転させることにより、第二の軸受支持レバー９０をその回動中心軸線Ｃ４のまわりで回動させて、軸受構造体３５，３７を溝８４に沿って第一の軸受支持レバー８０の長手方向に移動させ得る。従って、偏心ピン８７，９７を回すことにより、レバー８０，９０を回動させて、三番車３０の軸受構造体３５，３７を二次元面内の任意の位置に位置調整し得る。
【００８２】
従って、時計３の本体４の輪列構造５の時計輪列用軸受機構６では、無視し難い誤差があったり使用によってほぞ部等の磨耗が進行して、二番車２０から三番車３０を介して四番車４０に至る又はその逆方向の回転又は回転力の伝達が効果的に行われにくい場合でも、三番車３０に中心軸線Ｃ３と二番車２０及び四番車４０の中心軸線Ｃ２，Ｃ４との距離が、両方とも適切な大きさになるように、調整され得、二番車２０から三番車３０を介して四番車４０に至る又はその逆方向の回転又は回転力の伝達が効果的に行われ得る状態に調整され得る。
【００８３】
なお、図３に示した時計３の本体４の輪列構造５の時計輪列用軸受機構６では、レバー８０，９０は、夫々、表側レバー８０Ａ，９０Ａ及び裏側レバー８０Ｂ，９０Ｂを含むから、典型的には、三番車３０の表側のほぞ部３４を支える表側軸受構造体３５の位置調整と三番車３０の裏側のほぞ部３６を支える裏側軸受構造体３７の位置調整とを交互に行うことが好ましい。但し、所望ならば、例えば、一方の位置調整を複数回行った後、他方の位置調整を複数回行うことを繰返してもよい。
【００８４】
勿論、所望ならば、表側及び裏側の両方にレバー８０，９０を設ける代わりに、一方の側だけにレバーを設けてもよい。
【００８５】
表側及び裏側の第一の軸受支持レバー８０Ａ，８０Ｂは、二番車２０の回転中心軸線Ｃ２と三番車３０の回転中心軸線Ｃ３との間の距離Ｌ２が調整可能なように、二つの中心軸線Ｃ２，Ｃ３を結ぶ方向に延びる。従って、この軸受支持レバー８０を、図４の（ｂ）では、模式的に直線８０で表す。一方、表側及び裏側の第二の軸受支持レバー９０Ａ，９０Ｂは、四番車４０の回転中心軸線Ｃ４と三番車３０の回転中心軸線Ｃ３との間の距離Ｌ４が調整可能なように、二つの中心軸線Ｃ４，Ｃ３を結ぶ方向に延びる。従って、この軸受支持レバー９０を、図４の（ｂ）では、模式的に直線９０で表す。なお、図４の（ｂ）では、見易さのために、第一及び第二のレバー８０，９０のうち先端側腕部８２，９２が実線で示され、基端側腕部８３，９３が想像線で示されている。
【００８６】
図４の（ｂ）において、二番車２０の中心軸線Ｃ２を中心とした三つの円Ｑ２１，Ｑ２２，Ｑ２３は、二番車２０の中心が中心軸線Ｃ２の位置にある場合に、公差などを考慮して、三番車３０が二番車２０と適切な噛合状態になる可能性のある最小軸間距離Ｒ２１を半径とする円、基準軸間距離Ｒ２２を半径とする円、及び最大軸間距離Ｒ２３を半径とする円を示す。同様に、四番車４０の中心軸線Ｃ４を中心とした三つの円Ｑ４１，Ｑ４２，Ｑ４３は、四番車４０の中心が中心軸線Ｃ４の位置にある場合に、公差などを考慮して、三番車３０が四番車４０と適切な噛合状態になる可能性のある最小軸間距離Ｒ４１を半径とする円、基準軸間距離Ｒ４２を半径とする円、及び最大軸間距離Ｒ４３を半径とする円を示す。なお、各種公差を考慮すると、厳密には、一定の円Ｑ２１，Ｑ２３，Ｑ４１，Ｑ４３等が同種の時計に対して一般的に確定されるわけではなく、特定の部品からなる特定の輪列構造５における特定の時計に当てはまるだけである。
【００８７】
図４の（ａ）は、円Ｑ２１，Ｑ２２，Ｑ２３及び円Ｑ４１，Ｑ４２，Ｑ４３の交差領域を拡大して示したものである。三番車３０の回転中心軸線Ｃ３は、円Ｑ２１，Ｑ２３と円Ｑ４１，Ｑ４３との交点により規定される円Ｑ２１，Ｑ２３の円弧Ｐ２１，Ｐ２３及び円Ｑ４１，Ｑ４３の円弧Ｐ４１，Ｐ４３によって囲まれた領域Ｓ（図４の（ａ）においてハッチングを付した領域）内で、位置調整されるべきことになる。
【００８８】
三番車３０の中心軸線Ｃ３が、例えば、図４の（ａ）の領域Ｓ内の位置Ｔ１（初期位置ないし現在位置）にある場合、軸受支持レバー８０が中心軸線Ｃ２のまわりで回動されると、三番車３０の軸受構造体３５，３７が、レバー８０の先端側腕部８２によって回動されつつレバー９０の延在方向すなわち該レバー９０の長穴（溝）９４の延在方向Ｕ９０に沿って変位される。一方、三番車３０の中心軸線Ｃ３が、位置Ｔ１にある場合、軸受支持レバー９０が中心軸線Ｃ４のまわりで回動されると、三番車３０の軸受構造体３５，３７は、レバー９０の先端側腕部９２によって回動されつつレバー８０の延在方向すなわち該レバー８０の長穴（溝）８４の延在方向Ｕ８０に沿って変位される。
【００８９】
それ故、例えば、領域Ｓ内の初期位置Ｔ１から目標位置Ｔ２に三番車３０の中心Ｃ３すなわち軸受構造体３５，３７の中心Ｃ３を移動させようとする場合、上記のような操作を複数回繰返して、典型的には、領域Ｓ内でジグザグ経路に沿って三番車３０の軸受構造体３５，３７を移動させる。なお、この時計輪列用軸受機構６では、レバー８０，９０により交差する二方向に三番車３０の中心軸線Ｃ３が移動され得るから、領域Ｓ内の任意の所望領域に三番車３０の中心軸線Ｃ３が移動されて、輪列５を構成する二番車２０、三番車３０及び四番車４０の噛合関係が最適になるように、三番車３０の位置が調整され得る。
【００９０】
ここで、例えば、時計３が長期間使用した時計である場合、現在位置Ｔ１にある時計本体４の一日当りの歩度の観測により得られる歩度の安定性ないし変動の程度や関連する車のほぞ部の観察により確認される磨耗の程度等に応じて、目標位置Ｔ２が決定される。なお、位置Ｔ１から別の所望の位置に中心軸線Ｃ３を試行的に移動させた場合の歩度の安定性の変化等を一種の感度分析として観測しこれを参考にして、移動方向や距離又は目標位置を決定してもよい。
【００９１】
図４の（ａ）では、例えば、長期間使用された時計３では、各車２０，３０，４０のほぞ部が磨耗し、且つ二番車２０のほぞ部よりも四番車４０のほぞ部の方がより大きく磨耗している場合に、両方の車２０，４０に近接させるように且つ二番車２０に近接させる程度よりも四番車４０に近接させる程度が大きいような状況で、三番車３０の中心を位置Ｔ１から目標位置Ｔ２に移動させるように、輪列用軸受機構６が調整される例を示している。
【００９２】
なお、公差の状況次第では、領域Ｓ内における三番車３０の中心軸線Ｃ３の移動を妨げるような噛み合い状態もあり得、位置調整に対する負荷が過度に高い場合、それを考慮して、経路を変更すればよい。勿論、位置調整が困難になる向きに三番車３０の中心軸線Ｃ３を変位させようとすること自体、通常は、本来調整されるべき向きと逆向きである可能性が高いことから、当然ながら、この情報を参考にして、調整すべき目標位置自体を変更してもよい。
【００９３】
軸受支持レバー８０，９０の回動中心軸線は、中心軸線Ｃ３の位置を調整しようとする車（この例では三番車）３０に噛合している車（この例では二番車及び四番車）２０，４０の回転中心軸線Ｃ２，Ｃ４とは異なる位置にあっていてもよい。例えば、図２〜図４に示した例の場合、二番車２０、三番車３０及び四番車４０が一直線に近い相対位置にあり、二番車２０の中心Ｃ２と三番車３０の中心Ｃ３とを結ぶ線と、三番車３０の中心Ｃ３と四番車４０の中心Ｃ４とを結ぶ線とのなす角が比較的大きな鈍角になっていることから、図１に示したように実際上直角にレバーＡ４０，Ａ５０が延びる場合と比較して、軸受支持レバー８０，９０による位置調整に時間を要する。
【００９４】
従って、例えば、三番車３０の軸受構造体３５，３７（図３）を支える二つのレバーとして、図５の（ａ）に示したように、想像線９０Ｗで示した位置に配置したレバー９０Ｗをレバー９０の代わりに用いて、中心軸線Ｃ２，Ｃ３間のレバー８０と組合わせて時計輪列用軸受機構６Ｗを形成しても、想像線９０Ｙで示した位置に配置したレバー８０Ｙをレバー８０の代わりに用いて、中心軸線Ｃ３，Ｃ４間のレバー９０と組合わせて時計輪列用軸受機構６Ｙを形成してもよい。ここで、レバー９０Ｗは、支点ＷＣ４の周りで回動可能で且つレバー８０に対して実際上直交する状態の近傍で回動されるものである。なお、レバー９０Ｗの形状、構造及びその支持部の構造等は全て前述のレバー９０についてのものと同じでよい。同様に、レバー８０Ｙは、支点ＹＣ２の周りで回動可能で且つレバー９０に対して実際上直交する状態の近傍で回動されるものである。なお、レバー８０Ｙの形状、構造及びその支持部の構造等は全て前述のレバー８０についてのものと同じでよい。
【００９５】
また、二つの車２０，４０に対して同等な状態を採ること等が望まれるような場合、所望ならば、図５の（ｂ）に示したような位置に配置したレバー１８０，１９０を用いた時計輪列用軸受機構１０６にしてもよい。ここで、各レバー１８０，１９０の構造は、例えば、夫々、レバー８０，９０の構造と同様であり、レバー８０，９０の回転中心軸線Ｃ２，Ｃ４に対応する夫々の回動中心軸線は、符号１Ｃ２，１Ｃ４で示す位置にある。この場合、レバー１８０，１９０が相互に直角に近い向きを取るので、夫々のレバー１８０，１９０の回動により、三番車３０の軸受構造体を、他方のレバー１９０，１８０の長手方向に変位させ易い。また、各レバー１８０，１９０が各車２０，４０と三番車３０とを結ぶ方向に対して、０度又は１８０度から十分にズレた角度を有するので、三番車３０の中心軸線Ｃ３が位置調整されるべき方向への移動量を大きくし得る。
【００９６】
また、以上においては、輪列を構成する多数の車のうち一つの車３０の位置のみを調整する例について説明したけれども、所望ならば、例えば、図２に示した輪列において、三番車３０の中心軸線Ｃ３の位置だけでなく、たとえば、四番車４０の中心軸線Ｃ４の位置を調整すべく、レバー８０，９０と同様な別の一対のレバーを設けて、四番車４０の三番車３０及びガンギ車５１に対する軸間距離を調整し、これにより、四番車４０と三番車３０及びガンギ車５１の夫々との噛合状態を調整するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１】本発明による好ましい一実施例の時計輪列用軸受機構の平面説明図。
【図２】本発明による好ましい一実施例の時計輪列用軸受機構が適用される本発明による好ましい一実施例の時計の本体の輪列を示した平面説明図。
【図３】図３の時計本体のＩＩＩ-ＩＩＩ線断面説明図。
【図４】図２の輪列の一部を拡大して示したもので、（ａ）は三番車の中心軸線位置の調整を説明するために（ｂ）の一部を拡大して示した拡大平面説明図、（ｂ）は二番車、三番車および四番車を拡大して示した平面説明図。
【図５】変形例の時計輪列用軸受機構の配置を模式的に示したもので、（ａ）は二つのレバーが実際上直交する位置を採るようにした例の平面説明図、（ｂ）は二つのレバーが０度又は１８０度から十分にズレた角度を採るようにした例の平面説明図。
【符号の説明】
【００９８】
１，６，６Ｗ，６Ｙ，１０６  時計輪列用軸受機構
２，５  時計輪列構造体
３  時計
４  時計本体
１０  一番車（香箱車）
１１  ぜんまい
１２  香箱歯車
２０  二番車（分車）
２１  二番かな
２２  二番歯車
２３  二番真
２４  秒かな真
２５  秒かな
２６  ほぞ部
２７，２８  ほぞ受（受石）
３０  三番車
３１  三番かな
３２  三番歯車
３３  三番真
３４，３６  ほぞ部
３５，３７  ほぞ受構造体
３５Ａ，３７Ａ  ほぞ枠
３５Ｂ，３７Ｂ  受石
３５Ｃ，３７Ｃ  円筒状胴部
３５Ｄ，３７Ｄ  フランジ状突出部
４０  四番車（秒車）
４１  四番かな
４２  四番歯車
４３  四番真
４４，４６  ほぞ部
４５，４７  ほぞ受（受石）
５０  調速脱進機構
５１  ガンギ車
５２  テンプ
５３  アンクル
５４  ガンギかな
５５  ガンギ真
５５Ａ，５５Ｃ  ほぞ部
５５Ｂ，５５Ｄ  ほぞ受（受石）
５８  筒車（時車）
６１  地板
６２  一番受（輪列受）
６３，６４  開口
６５  二番受（輪列受）
７０Ａ  表側レバー支持体
７０Ｂ  裏側レバー支持体
７２Ａ，７２Ｂ  開口
７３Ａ１，７３Ａ２，７３Ｂ１，７３Ｂ２  円形穴
７４Ａ１，７４Ａ２，７４Ｂ１，７４Ｂ２  ピン押えブシュ用の穴
７５Ａ１，７５Ａ２，７５Ｂ１，７５Ｂ２  中心ピン
７６Ａ１，７６Ａ２，７６Ｂ１，７６Ｂ２  ピン押えブシュ
８０，８０Ａ，８０Ｂ  第一の軸受支持レバー
８１Ａ，８１Ｂ，９１Ａ，９１Ｂ  軸受孔
８２，８２Ａ，８２Ｂ，９２，９２Ａ，９２Ｂ  先端側腕部
８３，８３Ａ，８３Ｂ，９３，９３Ａ，９３Ｂ  基端側腕部
８４Ａ，８４Ｂ，９４Ａ，９４Ｂ  溝部（長穴）
８５Ａ，８５Ｂ，９５Ａ，９５Ｂ  弾性腕部
８６Ａ，８６Ｂ，９６Ａ，９６Ｂ  凹部
８７，８７Ａ，８７Ｂ，９７Ａ，９７Ｂ  レバー回動調整偏心ピン
８７Ａ１，８７Ｂ１，９７Ａ１，９７Ｂ１  円柱状軸部
８７Ａ２，８７Ｂ２，９７Ａ２，９７Ｂ２  大径円板状頭部（偏心頭部）
９０，９０Ａ，９０Ｂ  第二の軸受支持レバー
Ａ６  レバー支持体
Ａ７  時計輪列支持体
Ａ１０  第一の車
Ａ１１  第一のほぞ受
Ａ１２，Ａ２２，Ａ３２  ほぞ部
Ａ１５，Ａ２５  中心ピン
Ａ２０  第二の車
Ａ２１  第二のほぞ受
Ａ３０  第三の車
Ａ３１  第三のほぞ受
Ａ３４  受石
Ａ３５  ほぞ枠
Ａ３６  円筒状軸部（胴部）
Ａ３７  フランジ状部
Ａ３３  第三のほぞ受の胴部
Ａ４０  第一のレバー
Ａ４１，Ａ５１  取付け部
Ａ４２，Ａ５２  バネ部
Ａ４３，Ａ５３  先端側腕部（フォーク状腕部）
Ａ４３Ａ  先端縁
Ａ４４，Ａ５４  基端側腕部
Ａ４４Ａ，Ａ５４Ａ  基端縁
Ａ４５，Ａ５５  溝部
Ａ４６，Ａ５６  弾性腕部
Ａ４７，Ａ５７  凹部
Ａ４８，Ａ５８  偏心ピン
Ａ４９，Ａ５９  偏心ピンの偏心頭部
Ａ５０  第二のレバー
ＡＣ１，ＡＣ２  レバーの回動中心軸線
ＡＰ１，ＡＰ２，ＡＰ３  ほぞ受の位置
Ｂ，Ｆ  溝部の長手方向
Ｂ１，Ｂ２，Ｆ１，Ｆ２  移動方向
Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４，Ｃ５，Ｃ６  車の回転中心軸船
Ｄ１，Ｄ２，Ｈ１，Ｈ２  レバーの回動方向
Ｅ１，Ｅ２，Ｇ１，Ｇ２  偏心ピンの回動方向
Ｊ  一対のレバーの先端側腕部の交差部
Ｓ  位置調整可能領域
Ｔ１  初期位置（現在位置）
Ｔ２  目標位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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