(57)【要約】【課題】容器内の液体を短時間で高効率に加熱することができ、しかも容器が液漏れなどを起こさないポットを提供する。【解決手段】本発明のポットは、液体を収容するガラス容器１と、ガラス容器１内の液体を加熱するマイクロ波発生装置１３とを備えている。こうすると、マイクロ波発生装置１３から発生するマイクロ波によって、ガラス容器１内の液体分子を直接振動加熱することができ、ガラス容器１内の液体を短時間で高効率に加熱することができる。また、マイクロ波発生装置１３をガラス容器１にスポット加工で取付ける必要がなく、ガラス容器１自体に外的負荷因子を加えなくてもよいため、これによる強度破壊で発生する液漏れなどを防ぐことができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
液体を収容する容器と、前記容器内の液体を加熱するマイクロ波発生装置とを備えたことを特徴とするポット。
【請求項２】
液体を収容する容器と、液位計とを備えたポットにおいて、ケースの外方に、前記液位計を傾斜して配設したことを特徴とするポット。
【請求項３】
液体を収容する容器と、前記液体を加熱する加熱手段と、前記液体の温度を検出する検出手段と、保温中に前記検出手段による検出温度が所定時間に所定温度以上低下すると、前記加熱手段により前記液体を沸騰させる制御手段とを備えたことを特徴とするポット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、容器内に収容した液体を加熱・保温するポットに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、この種のポットは、例えば特許文献１などに開示されているように、液体を収容する容器と、容器の所定部に配置された加熱ヒータとを備えている。そして、加熱ヒータを通電することにより、容器内の液体を沸騰させる湯沸しモードを行ない、その後は保温モードを行なうようにしている。
【０００３】
また、使用者にとって容器内の液位がわからないと心配になり、液体を有効に使用できないことから、容器内の液位を視認できるように液位計が配設されている（例えば特許文献２を参照）。これは図６に示すように、ケース１０１の所定方向に位置して、符号１００として垂直に設けられている。
【特許文献１】特開平９−２２０１６４号公報
【特許文献２】特開２００６−３５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来技術に関する現状の問題点として、金属製の容器の所定部に加熱ヒータを配置して湯沸しを行なうポットでは、容器そのものを暖めることによるエネルギーロスが発生する。すなわち、容器内の液体を加熱するためには、容器自体に熱を加えなえればならず、短時間で高効率な沸騰加熱が達成できない。加えて、容器に加熱ヒータを取付けることによる外的負荷因子（スポット加工）により、容器が液漏れを起こすなどの製造上の懸念がある。
【０００５】
また、液位計１００は図６に示すように、ケース１０１より内側にあって、このケース１０１に対する液位計１００の設置方向以外からは視認することができず、容器内の液量が確認しづらいという不満があった。
【０００６】
さらに、従来のポットは、保温中に容器内の液温が所定温度に低下すると湯沸しモードに移行し、液体が沸騰すると再び保温モードに戻るようになっている。しかし、液体の注ぎ足しが行なわれても、所定温度まで液温が低下しなければ、湯沸しモードに移行しないので、給液された液体が沸騰されることなく、そのまま容器内で保温される。特に、ポットでは、こうした問題が発生しやすくなる。
【０００７】
本発明は上記問題点に鑑み、容器内の液体を短時間で高効率に加熱することができ、しかも製造上、容器が液漏れなどを起こさないポットを提供することを、その目的とする。
【０００８】
また、本発明の目的は、容器内の液量を確認しやすいポットを提供することにある。
【０００９】
また、本発明の目的は、容器内の液体温度が高い状態で、液体の注ぎ足しが行なわれた場合でも、確実に湯沸しモードに移行させることが可能なポットを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の請求項１におけるポットでは、マイクロ波発生装置から発生するマイクロ波によって、容器内の液体分子を直接振動加熱することができる。そのため、従来のように容器を加熱するエネルギーが不要となり、容器内の液体を短時間で高効率に加熱することができる。また、マイクロ波発生装置を容器にスポット加工で取付ける必要がなく、容器自体に外的負荷因子を加えなくてもよいため、これによる強度破壊で発生する液漏れなどを防ぐことができる。
【００１１】
本発明の請求項２におけるポットでは、ケースの外方に液位計を傾けた状態で配設している。このようにすると、ケースの前方，側方，後方のみならず、ケースの上方からも液位計内の状況を視認することが可能になる。
【００１２】
本発明の請求項３におけるポットでは、注液時に容器内の液体温度が短時間に低下することに着目して、保温中における容器内の液体温度が、所定時間の間に所定温度以上低下した場合に、この液体を沸騰加熱するようにしている。こうすれば、容器内の液体温度が高い状態であっても、当該液体温度が短時間に急激に低下すれば、直ちに湯沸しモードに移行することができる。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１の発明では、容器内の液体を短時間で高効率に加熱することができ、しかも製造上、容器が液漏れなどを起こさないポットを提供できる。
【００１４】
請求項２の発明では、容器内の液量を確認しやすいポットを提供できる。
【００１５】
請求項３のポットでは、容器内の液体温度が高い状態で、液体の注ぎ足しが行なわれた場合でも、確実に湯沸しモードに移行させることが可能なポットを提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、添付図面を参照しつつ、本発明におけるポットの好ましい実施例を説明する。
【００１７】
まず、図１に基づき、本発明の一例であるポットの断面図構成について説明する。同図において、１は水または湯などの液体を収容し、有底円筒状をなす容器としてのガラス容器で、このガラス容器１は、同じく有底円筒状をなす金属製の真空断熱容器２に収容保持される。真空断熱容器２は、その内面をなす有底状の内容器３と、その外面をなす外容器４の端部どうしを接合して形成され、内容器３と外容器４との間には、真空断熱容器２の側部に位置して、真空の密閉空間５が形成される。ガラス容器１と真空断熱容器２は、パッキン７や接続部品８で水密に連結され、内部への水分の侵入を防止するようになっている。
【００１８】
一方、１１はポットの外郭となる外ケースで、これはプラスチックなどの合成樹脂で、外郭側面から底面にかけての外周部を形成している。外ケース１１の内部には、上述したガラス容器１や真空断熱容器２の他に、マイクロ波発生装置１３やポンプ１４が設けられる。また１５は、外ケース１１の上部開口部に設けた開閉自在な蓋である。
【００１９】
マイクロ波発生装置１３は、ガラス容器１の底部からその内部の液体に向けてマイクロ波を照射し得るように真空断熱容器２に取付けられ、ガラス容器１の底部と多少の距離を有して配置される。また、マイクロ波発生装置１３には、冷却用のファン（図示せず）が追加して設けられる。
【００２０】
ポンプ１４は、ガラス容器１内の液体を、外ケース１１の前方に設けた出湯口（図示せず）に送り出すためのもので、その流入口１６は、ガラス容器１の底部に形成した通水曜の連通孔１７に継手１８を介して接続されると共に、その流出口１９は、出湯口に連通するパイプ２０に接続される。そして、ここでは図示しない操作表示部の出湯キーを押動操作すると、電動のポンプ１４が作動し、ガラス容器１内の湯が連通孔１７から出湯口に至る通水路２１を通って、外ケース１１の外部に吐出されるようになっている。
【００２１】
図１に示す実施例では、ポンプ１４はガラス容器１の下方において、縦置きに配置される。その理由は、ポンプ１４の効率を向上させ、湯沸し直後における出湯の空気かみを少なくするためである。つまり、ポンプ１４を従来のように横置きにすると、ガラス容器１内の湯が沸騰した時に、ポンプ１４内部における回転羽部の空気が上方に溜まり、出湯時すなわちポンプ１４の回転時に、その空気が沸騰した湯と一緒に排出されることから、出湯口から湯を吐出する際に、ポンプ１４内部の空気貯溜に偏りを生じ、一定量で空気を排出することが困難になる。それに対して、本実施例のようにポンプ１４を縦置きにすると、ポンプ１４内部における回転羽部の貯溜空気が均一となり、出湯口から湯と共に一定量の空気を排出することができる。
【００２２】
そして、当該ポットで湯を沸かすには、ガラス容器１内に水を入れ、蓋１５を閉じた後に、付属のマグネットプラグ（図示せず）をコンセントに差し込んで、ポットへの給電を行なう。すると、マイクロ波発生装置１３からガラス容器１内の水に向けてマイクロ波が照射され、ガラス容器１内の水分子が直接振動し加熱される。ここでは、ガラス容器１内の水自体が被加熱物として発熱するので、加熱ヒータのような外部からの熱伝導に頼る加熱方式に比べて、エネルギー効率がよく、しかも高速でガラス容器１内の水を加熱することができる。また、マイクロ波発生装置１３をガラス容器１の底部に配置して、このガラス容器１の底部に向けてマイクロ波を照射することにより、ガラス容器１内の水の加熱対流を促して、温度ムラを最小限に抑えることができる。なお、ガラス容器１を内部に配置したのは、マイクロ波をガラス容器１全体に伝えるためであり、金属製容器（真空断熱容器２）に直接マイクロ波を放射することによる放電を抑えるためである。
【００２３】
こうして、ガラス容器１内の水は従来よりも短時間に加熱される。一例として、従来の加熱ヒータでは沸騰までに約３０分要していたものを、本実施例では約１０分程度に時間短縮することができる。また、湯沸し後は真空断熱容器２により熱の逃げを抑制できるので、長時間にわたって良好な保温効果を得ることができる。
【００２４】
さらに、製造上の利点として、マイクロ波発生装置１３は液体を収容するガラス容器１に取付ける必要がなく、例えば本実施例のように、ガラス容器１を取り囲む真空断熱容器２の外側に取付けることができる。よって、ガラス容器１に外的負荷因子であるスポット加工をわざわざ施す必要がない。
【００２５】
以上のように、マイクロ波発生装置１３から発生するマイクロ波によって、ガラス容器１内の液体分子を直接振動加熱することができることから、従来のように容器を加熱するエネルギーが不要となり、ガラス容器１内の液体を短時間で高効率に加熱することができる。また、マイクロ波発生装置１３をガラス容器１にスポット加工で取付ける必要がなく、ガラス容器１自体にスポット加工などの外的負荷因子を加えなくてもよいため、これによる強度破壊で発生する液漏れなどを防ぐことができる。
【００２６】
次に、本発明の別な実施例を図２及び図３に基づき説明する。なお、上記図１に示す実施例と共通する部分には共通の符号を付し、重複する箇所の説明については極力省略する。
【００２７】
図２において、外ケース１１の前方上部には嘴状の突出部２５が形成されており、この突出部２５の上部に、操作キーなどの操作部や、ＬＥＤやＬＣＤなどの表示部を備えた操作表示部２６が設けられると共に、突出部２５の下側には、ガラス容器１内の液体を外部に吐出する下向きに開口した出湯口２７が設けられる。また、出湯口２７に対向して載置されようとするカップなどを、外ケース１１の側面に触れにくくするために、当該外ケース１１の側面前方には、円弧状の凹部２８が形成される。
【００２８】
この実施例では、ガラス容器１の連通孔１７から出湯口２７に至る通水路の途中に、透明な水位計パイプ３１が設けられる。水位計パイプ３１は、外ケース１１の側面側方より外に出た状態で配設され、その一端は前記ポンプ１４の流出口と継手ゴム３２を介して連通接続されると共に、その他端は出湯口２７を形成する出湯部３３と別な継手ゴム３４を介して連通接続される。これにより、操作表示部２６の出湯キーを押動操作すると、電動のポンプ１４が作動して、ガラス容器１内の湯が連通孔１７からポンプ１４，継手ゴム３２，水位計パイプ３１，継手ゴム３４，出湯部３３の出湯口２７を順に通って、外ケース１１の外部に吐出されるようになっている。
【００２９】
前記水位計パイプ３１の内部には、ガラス容器１内の液体に対して浮力を有する例えばプラスチック製の浮子３７が可動可能に設けられる。また、水位計パイプ３１や継手ゴム３２，３４が外ケース１１の外方で露出しないように、これらの水位計パイプ３１や継手ゴム３２，３４の突出部分を覆うようにして、一面または全面を透明に形成したガラスまたは樹脂材料からなるカバー３８が、外ケース１１の側面に取付けられる。水位計パイプ３１はガラス容器１と連通しているので、ガラス容器１内に液体があれば、その液面の上端と同じ位置に浮子３７が浮く。浮子３７は透明なカバー３８と水位計パイプ３１を通して視認できるので、これによりガラス容器１内の液位を確認することができる。
【００３０】
さらに、直線状の水位計パイプ３１は、その下端が上端よりも外ケース１１の前方に位置するように、外ケース１１の一側面において傾斜して設けられている。こうすると、外ケース１１の前面や、側方から後方にかけての側面方向だけでなく、外ケース１１の上面を加えた三方面から、水位計パイプ３１内の浮子３７の位置を確認することができる。そのため、ユーザはガラス容器１内の湯量を容易に確認でき、有用に湯を使用できる。
【００３１】
このように、図２や図３の実施例では、液体である水や湯を収容するガラス容器１と、ガラス容器１に連通する液位計としての透明な水位計パイプ３１を備えたポットにおいて、ガラス容器１を収容するケースすなわち外ケース１１の外方に、水位計パイプ３１を傾斜して設けている。
【００３２】
なお、この実施例では、加熱手段として図１で示したマイクロ波発生装置１３の他に、加熱ヒータや誘導コイルなどを用いてもよい。また、容器としてガラス容器１以外に金属製のものなどを用いてもよい。
【００３３】
次に、本発明のさらに別な実施例を図４及び図５に基づき説明する。図４は、本実施例で適用するポットの電気的構成をあらわしたもので、容器４１内の液体である水や湯を加熱する加熱手段として、ここでは湯沸しを行なうための湯沸しヒータ４２と、沸かした湯を保温するための保温ヒータ４３とを備えている。また、４４は容器４１内の液体の温度を検出する温度検出手段である。制御手段４５は、温度検出手段４４で検出した液体の温度（検出温度）に基づいて、湯沸しヒータ４２や保温ヒータ４３を制御するもので、ここでは主に湯沸しヒータ４２を制御して、容器４１内の水を加熱して湯沸しを行なわせる湯沸しモード制御手段４６と、主に保温ヒータ４３を制御して、湯沸し後に容器４１内の湯を設定した保温温度に維持させる保温モード制御手段４７とを、その機能的な構成として備えている。なお、保温モード制御手段４７に記憶される保温温度の設定は、例えば前述の操作表示部に設けた操作キーの押動操作により、任意に変更できるように構成してもよい。
【００３４】
前記保温モード制御手段４７は、保温モード時における水の注ぎ足しを判断する注ぎ足し判定手段４８を備えている。この注ぎ足し判定手段４８は、内蔵するタイマ（図示せず）により、一定時間毎に温度検出手段４４からの検出温度を取込み、この検出温度が設定した温度よりも低下した場合、若しくは所定時間の間に判定用の所定温度以上に変化（低下）した場合に、容器４１内に水が注ぎ足されたと判定して、湯沸しモード制御手段４６によって湯沸しヒータ４２を通電することにより、容器４１内の湯を一旦沸騰させるものである。
【００３５】
なお、図４の実施例では、例えば加熱手段として図１に示すようなマイクロ波発生装置１３を用いてもよいし、図２や図３に示すような水位計パイプ３１及びその周辺の構成を採用してもよい。つまり上述した各実施例の構成は、必要に応じて適宜組み合わせ可能である。
【００３６】
次に、図４の構成に基づくポットの一連の動作手順を、図５のフローチャートを参照しながら説明する。先ず、ステップＳ１では、制御手段４５の湯沸しモード制御手段４６が動作し、湯沸しヒータ４２を連続通電して、容器４１内の水や湯を沸騰温度にまで加熱する湯沸しモードが行なわれる。制御手段４５は、温度検出手段４４から取込んだ検出温度に基づき、容器４１内の湯が沸騰したと判断すると、湯沸しモード制御手段４６による湯沸しモードを完了させ、保温モード制御手段４７による保温モードに移行させる（ステップＳ２）。
【００３７】
ステップＳ２の保温モードでは、例えば保温設定温度ＴＳが６０℃であるとすると、温度検出手段４４から取込んだ検出温度Ｔが、保温設定温度ＴＳよりも少し高い第１温度ＴＳ１（例えば６２℃：ＴＳ１＞ＴＳ）に低下するまで、保温ヒータ４３を断電すなわちオフにし、容器４１内の湯温を下げる（ステップＳ３）。その後、温度検出手段４４からの検出温度Ｔが、第１温度ＴＳ１と等しくなると、今度はステップＳ４において、保温ヒータ４３を通電すなわちオンにし、容器４１内の湯温を上げる。そして、温度検出手段４４からの検出温度Ｔが、前記第１温度ＴＳ１よりも更に少し高い第２温度ＴＳ２（例えば６４℃：ＴＳ２＞ＴＳ１）に上昇したら、ステップＳ３に移行して、保温ヒータ４３を再びオフにする。こうして保温モード制御手段４７は、ステップＳ３とステップＳ４の各手順を繰り返すことによって、容器４１内の湯温を第１温度ＴＳ１と第２温度ＴＳ２との間（約６２℃〜６４℃）に保つ。
【００３８】
また、上記一連の保温制御中に、温度検出手段４４からの検出温度Ｔが、保温設定温度ＴＳよりも低下すると、注ぎ足し判定手段４８は、容器４１内に水が注ぎ足されたと判断する。これにより制御手段４５は、ステップＳ２の保温モードからステップＳ１の湯沸しモードに動作を移行させる。湯沸しモードでは、前述したように湯沸しモード制御手段４６により湯沸しヒータ４２が連続通電され、容器４１内が一旦沸騰状態となる。したがって、容器４１内に水が注ぎ足された状態のまま、保温モードが継続するのを回避できる。なお、このような保温設定温度ＴＳを基準とした水の注ぎ足し判定は、従来のポットにも具備されている。
【００３９】
一方、本実施例の注ぎ足し判定手段４８は、ステップＳ２の保温モードにおいて、所定時間前の温度検出手段４４からの検出温度Ｔ１から、現在の検出温度Ｔを減算した温度差が、所定の注ぎ足し温度ＴＷ以上である場合（Ｔ１−Ｔ≧ＴＷ）にも、容器４１内に水が注ぎ足されたと判断し、ステップＳ１の湯沸しモードへ移行させている。
【００４０】
一例として、Ｔ１は現在の検出温度Ｔから２０秒前の検出温度であり、所定の注ぎ足し温度ＴＷは３℃であるとする。通常、沸騰完了した容器４１内の湯は、その後の保温モードにおいて、保温ヒータ４３がオフする状態での温度低下が、６０秒で１℃以内となる。従って、２０秒間で３℃以上の温度低下は起こらず、保温モードから湯沸しモードに移行することはない。つまり、湯沸しモードから保温モードへの移行後に、容器４１内の湯温が自然冷却で低下する場合に、温度検出手段４４からの所定時間の検出温度の差Ｔ１−Ｔが、所定の注ぎ足し温度ＴＷ以上とならないように、予めこの注ぎ足し温度ＴＷを設定すれば、不意に湯沸しモードから保温モードに切替ることを回避できる。
【００４１】
しかし、容器４１内に水を注ぎ足すことにより、２０秒前の検出温度Ｔ１が現在の検出温度Ｔよりも３℃以上低下すれば、注ぎ足し判定手段４８は容器４１内に水が注ぎ足されたと判断し、保温モードから湯沸しモードへの移行が行なわれる。この点について、従来は保温設定温度ＴＳ以下にならなければ、保温モードから湯沸しモードに移行しなかったが、本実施例では、温度検出手段４４からの検出温度Ｔが保温設定温度ＴＳ以下であるか否かに拘らず、上記Ｔ１−Ｔ≧ＴＷの条件を満たせば、保温モードから湯沸しモードへの移行が可能になる。
【００４２】
なお、上記実施例では、カウンタにより２０秒毎に温度検出手段４４からの検出温度を取得して、現在と２０秒前の温度差Ｔ１−Ｔを算出しているが、所定の時間間隔（例えば１秒）毎に温度検出手段４４から検出温度Ｔを取得し、これを２０秒前の検出温度Ｔ１と比較して、温度差Ｔ１−Ｔを算出してしてもよい。
【００４３】
ここでは、容器４１への注水時に、容器４１内の液体温度が短時間に急激に低下することに着目して、保温中における容器４１内の液体温度が、所定時間の間に所定温度以上低下した場合に、この液体を沸騰加熱するようにしている。こうすれば、容器４１内の液体温度が高い状態であっても、当該液体温度が短時間に急激に低下すれば、直ちに湯沸しモードに移行することができる。
【００４４】
なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で変更可能である。実施例中における所定温度や所定時間は一例に過ぎず、ポットの仕様などに合せて適宜変更してよい。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の一実施例におけるポットの要部断面図である。
【図２】本発明の別な実施例におけるポットの外観図であり、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図、（Ｃ）は側面図である。
【図３】同上、ポットの内部構成をあらわした概略説明図である。
【図４】本発明のさらに別な実施例における電気的なブロック構成図である。
【図５】同上、動作手順を示すフローチャートである。
【図６】従来例におけるポットの外観図であり、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は側面図である。
【符号の説明】
【００４６】
１  ガラス容器（容器）
１１  外ケース（ケース）
１３  マイクロ波発生装置
３１  水位計パイプ（液位計）
４１  容器
４２  湯沸しヒータ（加熱手段）
４３  保温ヒータ（加熱手段）
４４  温度検出手段（検出手段）
４５  制御手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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