(57)【要約】【課題】ラグ付き走行体を装着した作業機を水田等で走行させた場合に、ラグ付き走行体が十分なトラクション性能を発揮できるようにする。【解決手段】ラグ付き走行体１は、第１ラグ４ａおよび第２ラグ４ｂの前側の側面１３ａの上部に、タイヤ本体２の半径方向Ｒに対して１°〜２５°の範囲の角度で傾斜する傾斜面１４が形成され、傾斜面１４の半径方向Ｒの長さｂは、各ラグ４ａ、４ｂの後側の側面１３ｂの高さｅの１５％以下とされており、かつ傾斜面１４の下側に、この傾斜面１４よりも前方に突出する段部１５が形成され、段部１５の下側に所定の深さｃの凹部１６が形成され、凹部１６の長さがラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅの７０％以上かつ８０％未満、８０％以上かつ９０％未満、または９０％以上のとき凹部１６の深さｃがそれぞれ凹部の長さｄの１４％以上、１０％以上または８％以上とされている。【選択図】図３
2008018751.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ本体の一方のサイドウォール部側に片寄って形成された第１ラグと、他方のサイドウォール部側に片寄って形成された第２ラグとがこのタイヤ本体の周方向に交互に形成されており、
前記第１ラグは、タイヤ本体の赤道面から一方のサイドウォール部にわたって形成された長ラグ部と、前記赤道面から他方のサイドウォール部に向かって形成された短ラグ部とを有し、前記第２ラグは、タイヤ本体の赤道面から一方のサイドウォール部に向かって形成された短ラグ部と、前記赤道面から他方のサイドウォール部にわたって形成された長ラグ部とを有しており、
前記各ラグの前側の側面の上部には、タイヤ本体の半径方向に対して１°〜２５°の範囲の角度で傾斜する傾斜面が形成され、この傾斜面の半径方向の長さは、各ラグの後側の側面の高さの１５％以下とされており、かつ前記傾斜面の下側に、この傾斜面よりも前方に突出する段部が形成され、
この段部の下側に所定の深さの凹部が形成され、凹部の深さがタイヤ本体の半径方向における凹部の長さの１０％〜２５％とされるとともに、タイヤ本体の半径方向におけるこの凹部の長さがラグの後側の側面の高さの７０％以上とされていることを特徴とするラグ付き走行体。
【請求項２】
前記長ラグ部は、その中途部が赤道面に対して５０°以上に傾斜した傾斜部を備え、この傾斜部に前記凹部が形成されていることを特徴とする請求項１に記載のラグ付き走行体。
【請求項３】
凹部の深さは、タイヤ本体の幅方向の内方に向かうにつれて徐徐に深くなるように形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載のラグ付き走行体。
【請求項４】
タイヤ本体のトレッド部の表面には、複数の突起が設けられていることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載のラグ付き走行体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湿田、軟弱地等を走行する農業機械等に装着されうるラグ付き走行体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のラグ付き走行体には、ラグ付きの空気入りタイヤがある。この空気入りタイヤは、左右一対のサイドウォールと、両サイドウォール間に跨るクラウン部とを備え、このクラウン部にその中央部からショルダー部に向かって周方向に対して傾斜して延伸するラグをハの字状に突設したものである（例えば、特許文献１参照）。
前記ラグは、その踏み込み側壁（回転方向前側の側壁）が、その蹴り面側壁（踏み込み側壁の背面側の側壁）よりも緩やかな傾斜で形成されている。タイヤの半径方向に対する踏み込み側壁の傾斜角度は、３０°〜５０°程度となっている。
【特許文献１】特開平９−１０９６１７号公報（第３頁段落００１３、図１、図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来のラグ付き走行体を農作業機械に装着して水田、湿田等を走行した場合、ラグ付き走行体が十分なトラクションを得られず、スリップ率が増大し、作業中にスタックしてしまうおそれがある。水田等の土は流動的な泥状となっており、踏み込み側壁が緩やかな傾斜で形成されていると、この泥土を掴みにくくなるからである。
本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、水田等で走行させた場合に十分なトラクション性能を発揮するラグ付き走行体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は上記の課題を解決するために以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明に係るラグ付き走行体は、タイヤ本体の一方のサイドウォール部側に片寄って形成された第１ラグと、他方のサイドウォール部側に片寄って形成された第２ラグとがこのタイヤ本体の周方向に交互に形成されており、前記第１ラグは、タイヤ本体の赤道面から一方のサイドウォール部にわたって形成された長ラグ部と、前記赤道面から他方のサイドウォール部に向かって形成された短ラグ部とを有し、前記第２ラグは、タイヤ本体の赤道面から一方のサイドウォール部に向かって形成された短ラグ部と、前記赤道面から他方のサイドウォール部にわたって形成された長ラグ部とを有しており、前記各ラグの前側の側面の上部には、タイヤ本体の半径方向に対して１°〜２５°の範囲の角度で傾斜する傾斜面が形成され、この傾斜面の半径方向の長さは、各ラグの後側の側面の高さの１５％以下とされており、かつ前記傾斜面の下側に、この傾斜面よりも前方に突出する段部が形成され、この段部の下側に所定の深さの凹部が形成され、凹部の深さがタイヤ本体の半径方向における凹部の長さの１０％〜２５％とされるとともに、タイヤ本体の半径方向におけるこの凹部の長さがラグの後側の側面の高さの７０％以上とされていることを特徴とする。
【０００５】
これによれば、各ラグの前側の側面に凹部を形成することにより、ラグ付き走行体は水田、湿田等を走行した場合に、この凹部が土を掴むことで、十分なトラクション性能を発揮できるようになる。また、ラグの前側の側面の上部に傾斜面が形成されているので、ラグ付き走行体は、走行中にこの傾斜面が土中に食い込むことで、トラクション性能を発揮できる。さらに、ラグの前側の側面に前記段部が形成されることで、このラグは、十分な剛性を確保できる。
また、前記長ラグ部は、その中途部が赤道面に対して５０°以上に傾斜した傾斜部を備え、この傾斜部に前記凹部が形成されていることを特徴とする。
【０００６】
これによれば、赤道面に対して５０°以上に傾斜した傾斜部に凹部が形成されることで、ラグ付き走行体は、走行中にこの凹部が土を掴むことができ、十分なトラクション性能を発揮できるようになる。
また、前記凹部は、タイヤ本体の幅方向内方に向かうにつれて徐徐に深くなるように形成されていることを特徴とする。
これによれば、凹部の底部が赤道面に対してより大きな角度で傾斜することになり、ラグ付き走行体のトラクション性能がさらに向上する。
【０００７】
また、前記タイヤ本体のトレッド部に、複数の突起が設けられていることを特徴とする。
これによれば、トレッド部に泥土が付着しにくくなり、ラグ付き走行体の排土性を向上するとともにラグの牽引力を維持できるようになる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、水田等で走行させた場合に十分なトラクション性能を発揮できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面を参照しながら説明する。
本発明に係るラグ付き走行体１は、例えば農作業車両の車輪（農業用タイヤ）として使用されるものである。
図１乃至図４の第１実施形態において、ラグ付き走行体１は、側面視円形のタイヤ本体２のトレッド部３に複数のラグ４を突出して形成されたものである。複数のラグ４は、タイヤ本体２の周方向（図中に符号Ｙで示す）に間隔をおいて形成されている。
ここで、「周方向」とは、ラグ付き走行体１がタイヤの場合にはその円周方向をいう。また、この「周方向」は、図１のように平面図で表した場合には、紙面に沿って赤道面ＥＰ（タイヤ本体２の幅方向（図中に符号Ｘで示す）の中心を通るタイヤ本体２の回転軸に直角な面をいう）と平行な直線方向をいう。また、タイヤ本体２の半径方向（図中に符号Ｒで示す）の外方側を上側、内方（タイヤ本体２の中心を向く方向）側を下側という場合がある。
【００１０】
図１に示すように、ラグ付き走行体１は、矢印Ａの方向に回転したときに、前進するようになっている。以下、ラグ付き走行体１の前進する回転方向を前方といい、これと反対の方向を後方という。また、ラグ付き走行体１の構成要素の位置を特定するために、このラグ付き走行体１が前方の位置を前側といい、その反対側を後側という。
複数のラグ４には、タイヤ本体２の一方のサイドウォール部５ａに片寄って形成された第１ラグ４ａと、他方のサイドウォール部５ｂに片寄って形成された第２ラグ４ｂとがある。
【００１１】
第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂはタイヤ本体２の周方向Ｙに交互に形成されている。第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂは同じ形状のものを左右反転したものである。第２ラグ４ｂを左右反転させると第１ラグ４ａと同一形状となる。
第１ラグ４ａおよび第２ラグ４ｂは、長ラグ部７と短ラグ部８を有する。
第１ラグ４ａの長ラグ部７は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰからタイヤ本体２の一方のサイドウォール部５ａにわたって形成されている。第２ラグ４ｂの長ラグ部７は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰからタイヤ本体２の他方のサイドウォール部５ｂにわたって形成されている。
【００１２】
第１ラグ４ａの長ラグ部７および第２ラグ４ｂの長ラグ部７は図１に示すように、タイヤ本体２の赤道面ＥＰ（または周方向Ｙ）に対して所定の角度で傾斜して形成されている。
図１に示すように、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の長ラグ部７は、その中途部が折り曲げられている。これにより、各長ラグ部７は、赤道面ＥＰ側に形成された第１傾斜部９と、第１傾斜部９よりもサイドウォール部５（５ａ、５ｂ）側に形成された第２傾斜部１０を有する。
【００１３】
第１傾斜部９および第２傾斜部１０は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰ（または周方向Ｙ）に対して所定の角度で傾斜している。以下、第１傾斜部９の傾斜角度を第１傾斜角度θ１といい、第２傾斜部１０の傾斜角度を第２傾斜角度θ２という。第１傾斜角度θ１は、第２傾斜角度θ２よりも小さい。第１傾斜角度θ１は、２０°以上５０°未満の範囲内に設定されるのが望ましい。第２傾斜角度θ２は５０°以上９０°未満の範囲内に設定されるのが望ましい。
第１傾斜部９の一端部は、短ラグ部８とつながっている。図１に示すように、短ラグ部８と長ラグ部７の第１傾斜部９の部分は、平面視においてＶ字状に形成されている。
【００１４】
各ラグ４（４ａ、４ｂ）は、赤道面ＥＰを挟んでタイヤ本体２の幅方向Ｘの一方側に長ラグ部７、他方側に短ラグ部８を有しており、ラグ付き走行体１はラグ４が地面に接したときに機体の荷重を左右のバランス良く支持することができる。これによって、ラグ付き走行体１は、走行中の振動を抑制できるようになっている。
第２ラグ４ｂの短ラグ部８は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰからタイヤ本体２の一方のサイドウォール部５ａに向かって形成されている。第１ラグ４ａの短ラグ部８は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰからタイヤ本体２の他方のサイドウォール部５ｂに向かって形成されている。第１ラグ４ａの短ラグ部８および第２ラグ４ｂの短ラグ部８は、図１に示すように、赤道面ＥＰ（または周方向Ｙ）に対して所定の角度で傾斜して形成されている。短ラグ部８の傾斜角度θ３は、２０°以上５０°未満とされているのが望ましい。短ラグ部８の傾斜角度θ３は、前記第１傾斜角度θ１とほぼ等しくされるのが望ましい。
【００１５】
第１ラグ４ａおよび第２ラグ４ｂは、タイヤ本体２のトレッド部３の表面（ラグ底）から所定の高さで形成されている。各ラグ４ａ、４ｂは、その先端部に平坦状の頂面１２を有している。前記頂面１２の回りには、トレッド部３の表面から所定の高さで突出された側面１３が形成されている。
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａおよび後側の側面１３ｂは、図３に示すように、タイヤ本体２の半径方向Ｒに対して所定の角度で傾斜している。
図１乃至図４に示すように、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａの上部には、タイヤ本体２の半径方向Ｒに対して所定の角度で傾斜する傾斜面１４が形成されている。
【００１６】
図３に示すように、この傾斜面１４の上端は、ラグ４の頂面１２とつながっている。この傾斜面１４は、タイヤ本体２の半径方向Ｒ内方に向かうにつれて前方に徐徐に傾斜するように形成されている。この傾斜面１４の傾斜角度（図３に符号ａで示す）は、１°〜２０°の範囲で設定されることが望ましい。この傾斜面１４のタイヤ本体２の半径方向Ｒにおける長さｂは、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の後側の側面１３ｂの高さの１５％以下とされている。
前記傾斜面１４の下側には、前記傾斜面１４よりも前方に突出する段部１５が形成されている。この段部１５の上端は、前記傾斜面１４の下端とつながっている。この段部１５は、タイヤ本体２の半径方向Ｒに対して所定の角度で傾斜する傾斜面からなる。この段部１５の傾斜角度は、前記傾斜面１４の傾斜角度ａよりも大きい。
【００１７】
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａには、所定の深さの凹部１６が形成されている。この凹部１６は、前記段部１５の下側に形成されている。この凹部１６は、各ラグ４の長ラグ部７の第２傾斜部１０の部分に対応した位置に形成されている。図１に示すように、この凹部１６は断面視で、所定の曲率半径による円弧状に形成されている。
図３に示すように、凹部１６の下側には、所定の曲率半径の曲面１７が形成されている。
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａには、前記段部１５と凹部１６の境界部分に、前方に突出する突起部（以下、上突起部２０という）が形成されている。また、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａには、凹部１６と前記曲面１７との境界部分に、前方に突出する突起部（以下、下突起部という）が形成されている。凹部１６はこの上突起部２０と下突起部２１の間に形成されている。
【００１８】
図３に示すように、前記上突起部２０と下突起部２１を結んだ直線Ｅに対して垂線Ｆを引き、この垂線Ｆの方向を凹部１６の深さ方向としたとき、この凹部１６の深さｃは、円弧状の凹部１６の円弧長さの半分の位置（以下、中央位置Ｇという）で最も深くなる。以下、この凹部１６の中央位置Ｇから前記直線Ｅまでの深さ方向の距離を、単に「凹部１６の深さｃ」という。
凹部１６は、図１に示すように、その一端部１６ａから他端部１６ｂにかけて一定の深さで形成されている。この凹部１６の深さｃは、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄの１０％以上２５％以下とされるのが望ましく、更に好ましくは、１４％以上２０％以下とされるのがよい。なお、凹部１６の深さｃとタイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄとの比が２５％を超えるとラグ４の剛性が低下して耐久性が低下するおそれがあるので好ましくない。
【００１９】
ここで、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄとは、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける上突起部２０と下突起部２１の間の距離をいう。タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄは、ラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅの７０％以上とされている。
上述したラグ付き走行体１によれば、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａに形成された凹部１６の深さｃがラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅの７０％以上とされ、さらに、この凹部１６の終端が突起部（上突起部２０、下突起部２１）とされることによって、走行中にこの凹部１６が効率的に土を掴むことができる。これによって、ラグ付き走行体１は、水田等を走行した場合であっても、スリップを抑えて良好なトラクション性能を確保できる。
【００２０】
ラグ付き走行体１の回転時において、ラグ４が土中に踏み込んだ後、土を蹴り上げる場合、ラグ４を基準にしてみると、ラグ４の踏み込み面である前側の側面１３ａに当たっている土は、図４の符号ｇで示す矢印のように、ラグ４の根元側から先端側（頂面１２側）に移動する。このとき、凹部１６に当たっている土は、上突起部２０によってその移動が妨げられる。この作用によって、本発明に係るラグ付き走行体１のラグ４は、凹部１６が形成されていない従来のラグ付き走行体（図５参照）よりも、トラクション性能を発揮できる。
【００２１】
また、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａの上部に前記傾斜面１４が形成されることで、水田のみならず、水分量の少ない土壌においても、ラグ４の先端部の傾斜面１４が土中に食い込み易くなり、これによって、スリップを抑えて良好なトラクションを確保できる。
また、ラグ４の前側の側面１３ａの上部に傾斜面１４よりも前方に突出した段部１５を形成することによって、このラグ４の先端部の剛性を高くできる。これによって、ラグ４は、土中に食い込んだときにも所定の形状を維持でき、ラグ付き走行体１は良好なトラクション性能を発揮できるようになる。
【００２２】
本発明に係るラグ付き走行体１を製造し、トラクション性能についての試験を行った。性能試験では、タイヤサイズ：１３．６−２６、スリップ率：約４０％時、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける傾斜面１４の長さｂをラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅの１３％（ｂ＝０．１３ｅ）とし、傾斜面１４の傾斜角度ａを２３°とした。
また、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄとラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅとの比ｄ／ｅ、および凹部１６の深さｃとタイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄとの比ｃ／ｄの値を変えた実施例１〜１２、比較例１〜３を用意し、これらをトラクタに装着して湿田で走行させた。
【００２３】
この試験では、ラグ４に凹部１６等が形成されていない従来のラグ付き走行体（農業用タイヤ。以下、従来例という）も使用した。この試験では、従来例のラグ付き走行体をトラクタに装着して走行した場合に運転者が感じる牽引力（トラクション）を１００として指数化した。
この試験では、本発明に係る実施例１〜１２、および比較例１〜３を装着したトラクタを運転し、従来例との比較を行った。この試験では、牽引力の値が大きければ大きい程、ラグ付き走行体１のトラクション性能がより良く発揮されることを意味する。
【００２４】
試験結果を表１に示す。
【００２５】
【表１】
2008018751.tif 000003
【００２６】
試験結果（表１）によれば、本発明に係るラグ付き走行体１は、実施例１乃至実施例３のように、（ｄ／ｅ）×１００の値が７０％の場合において、（ｃ／ｄ）×１００の値が１０％〜２５％（好ましくは１４％〜２５％の範囲内）の範囲内で、従来例および比較例１｛（ｃ／ｄ）×１００＝８（％）｝よりもトラクション性能が良いことがわかった。また、実施例３のように、（ｃ／ｄ）×１００の値が２５％の場合が最もトラクション性能が良いことがわかった。
また、表１によれば、本発明に係るラグ付き走行体１は、実施例４乃至実施例７のように、（ｄ／ｅ）×１００の値が８０％の場合において、（ｃ／ｄ）×１００の値が１０％〜２５％の範囲内で、従来例および比較例３｛（ｃ／ｄ）×１００＝８（％）｝よりもトラクション性能が良いことがわかった。また、実施例６、７のように、（ｃ／ｄ）×１００の値が２０％〜２５％の範囲内でさらにトラクション性能がよく、この値が実施例７のように２５％の場合で最もトラクション性能が良いことがわかった。
【００２７】
また、表１によれば、本発明に係るラグ付き走行体１は、実施例８乃至実施例１２のように、（ｄ／ｅ）×１００の値が９０％の場合において、（ｃ／ｄ）×１００の値が８％〜２５％の範囲内で、従来例および比較例１〜３よりもトラクション性能が良いことがわかった。また、実施例１０乃至実施例１２のように、（ｃ／ｄ）×１００の値が１４％〜２５％の範囲内でさらにトラクション性能がよく、この値が実施例１２のように２５％の場合が最もトラクション性能が良いことがわかった。
以上により、本発明に係るラグ付き走行体１は、（ｄ／ｅ）×１００の値が７０％以上９０％以下の場合において、（ｃ／ｄ）×１００の値が１０％〜２５％の範囲内で、比較例よりもトラクション性能が良く、（ｃ／ｄ）×１００の値が１４％〜２５％の場合がさらにトラクション性能を発揮が良いことがわかった。
【００２８】
図６の第２実施形態では、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａに形成された凹部１６の形状が第１実施形態と異なる。
図６に示すように、凹部１６の深さは、タイヤ本体２の幅方向Ｘの内方に向かうにつれて徐徐に深くなるように形成されている。ここで、タイヤ本体２の幅方向Ｘの内方とは、幅方向Ｘにおいてタイヤ本体２のサイドウォール部５ａ、５ｂからタイヤ本体２の幅方向Ｘの中心（赤道面ＥＰ）に向かう方向をいう。
ラグ付き走行体１は、平面視において、ラグ４が赤道面ＥＰに対してなす角度が９０°に近い程、よりトラクション性能を発揮する。ただし、この角度が９０°に近くなればなるほど、走行中の振動が大きくなる。
【００２９】
これに対し、本発明では、前記凹部１６の深さをタイヤ本体２の幅方向Ｘの内方に向かうにつれて徐徐に深く形成することによって、この凹部１６の底部１６ｃは、図６に示すように、赤道面ＥＰに対してなす角度が大きくなる。これにより、ラグ４の赤道面ＥＰに対する傾斜角度を大きくすることなく、凹部１６の底部１６ｃの赤道面ＥＰにする傾斜角度を大きくできる。したがって、このラグ付き走行体１は、走行中の振動を抑制するとともにトラクション性能を十分に発揮できるようになる。
また、第２傾斜部１０の第２傾斜角度θ２は、第１傾斜部９の第１傾斜角度θ１よりも大きく、５０°以上とされているので、前側の側面１３ａの第１傾斜部９に対応する位置に形成した凹部１６を形成するよりも、第２傾斜部１０の前側の側面１３ａに凹部１６を形成した方が、ラグ４のトラクション性能をより良く発揮できる。
【００３０】
第２実施形態のその他の構成は、第１実施形態と同じである。第２実施形態と第１実施形態とで共通する部分には共通符号を付している。
図７、図８に示す第３実施形態では、 タイヤ本体２のトレッド部３のラグ４部分以外の表面に、複数の突起２３が設けられている。この突起２３はタイヤ本体２のトレッド部３と同じ材質のゴムにより形成されている。この突起２３はトレッド部３の表面から半径方向Ｒ外向きに突出して形成されている。この突起２３は円柱状に形成されている。
この突起２３の断面積は、０．８ｍｍ2以上１３．０ｍｍ2以下とされている。また、この突起２３の長さは、３ｍｍ以上１０ｍｍ以下とされている。この突起２３の付け根が位置する平面が基準面とされたとき、この突起２３がこの基準面に対してなす角度は、６０°以上９０°以下である。各突起２３の間隔は、３．０ｍｍ以上５．０ｍｍ以下である。
【００３１】
この突起２３の総数は、５０００以上３０００００以下である。突起２３の総数が５０００以上に設定されることにより、この突起２３の間に泥土が入りこみ難くなる。
農作業機械にラグ付き走行体１を装着して走行した場合、突起２３は、ラグ付き走行体１の回転に応じて順次地面に接していく。地面に接した突起２３は、機体の荷重により倒れるように弾性変形する。この突起２３は、地面から離れると元の状態に復元する。この弾性変形と復元によって、突起２３は泥土をはじくことができ、ラグ付き走行体１は、トレッド部３に泥土が付着しにくい構成になっている。
【００３２】
第３実施形態のその他の構成は、第２実施形態とほぼ同じである。第３実施形態が第２実施形態と共通する部分には、共通符号を付している。第３実施形態に係るラグ付き走行体１は、第２実施形態と同様に、各ラグ４（４ａ、４ｂ）に形成された凹部１６によって水田等を走行した場合においても十分なトラクション性能を発揮できる。各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａの上部に前記傾斜面１４が形成されることで、水田のみならず、水分量の少ない土壌においても、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の先端部が土中に食い込み易くなり、これによって、スリップを抑えて良好なトラクションを確保できる。ラグ４の前側の側面１３ａの上部に、前方に突出する段部１５を形成することによって、このラグ４の先端部の剛性を高くできる。
【００３３】
図９の第４実施形態では、ラグ４に形成された凹部１６の構成が第１実施形態と異なる。この第４実施形態では、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａに複数の凹部１６が形成されている。この第４実施形態における凹部１６の数は３である。凹部１６は、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａのうち、長ラグ部７の第１傾斜部９に対応する部分、第２傾斜部１０に対応する部分、短ラグ部８に対応する部分の３箇所に形成されている。各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａには、各凹部１０の位置に対応して、傾斜面１４、段部１５、曲面１７等が形成されている。
【００３４】
第４実施形態におけるその他の構成は、第１実施形態と同様の構成である。第４実施形態と第１実施形態とで共通する部分には共通符号を付している。
第４実施形態においても、第１実施形態と同様に、ラグ４の前側に形成された凹部１６によって、水田等で走行した場合にも十分なトラクション性能を発揮できる。各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａの上部に前記傾斜面１４が形成されることで、水田のみならず、水分量の少ない土壌においても、ラグ４の先端部が土中に食い込み易くなり、これによって、スリップを抑えて良好なトラクションを確保できる。ラグ４の前側の側面１３ａの上部に、前方に突出する段部１５を形成することによって、このラグ４の先端部の剛性を高くできる。
【００３５】
なお、本発明は上記の実施の形態に限らず、種々の変更・変形が可能である。
例えば、上記の実施形態では、ラグ付き走行体１として農作業用タイヤを例示したが、これに限らず無端帯状の弾性クローラにも本発明を適用可能である。弾性クローラは無端帯状のクローラ本体とこのクローラ本体の外周面に形成されたラグ４とを備える。この場合は、上述した実施の形態において、前記タイヤ本体２の語を、クローラ本体の語に読み替えて本発明を適用する。ラグ４の形状その他の構成は、第１実施形態で説明した通りに弾性クローラに適用される。
【００３６】
ラグ４に形成された凹部１６の数は、２、又は４以上であってもよい。第４実施形態では、ラグ４の前側の側面１３ａの３箇所に凹部１６が形成されていたが、これらは互いにつなげるように形成されてもよい。これにより、凹部１６は、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の短ラグ部８から長ラグ部７の第２傾斜部１０にかけて、連続状に形成される。
上述した実施の形態では第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂとを同じ形状のものを左右反転させたものを例示したが、第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂの形状は異なっていてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明は、農作業車両等の車輪に利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の第１実施形態に係るラグ付き走行体の部分平面図である。
【図２】ラグの部分拡大図である。
【図３】図２のＢーＢ矢示線断面図である。
【図４】ラグ付き走行体の回転中のラグの作用を説明する図である。
【図５】従来のラグの作用を説明する図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係るラグ付き走行体の部分平面図である。
【図７】本発明の第３実施形態に係るラグ付き走行体の部分平面図である。
【図８】図７のＣ−Ｃ矢示線断面図である。
【図９】本発明の第４実施形態に係るラグ付き走行体の部分平面図である。
【符号の説明】
【００３９】
１    ラグ付き走行体
２    タイヤ本体
４    ラグ
４ａ  第１ラグ
４ｂ  第２ラグ
５ａ  一方のサイドウォール部
５ｂ  他方のサイドウォール部
７    長ラグ部
８    短ラグ部
１３    側面
１３ａ  前側の側面
１３ｂ  後側の側面
１４    傾斜面
１５    段部
１６    凹部
２３    突起
Ｙ    周方向
Ｒ    半径方向
【図１】
2008018751.tif 000004
【図２】
2008018751.tif 000005
【図３】
2008018751.tif 000006
【図４】
2008018751.tif 000007
【図５】
2008018751.tif 000008
【図６】
2008018751.tif 000009
【図７】
2008018751.tif 000010
【図８】
2008018751.tif 000011
【図９】
2008018751.tif 000012
【手続補正書】
【提出日】平成19年6月4日(2007.6.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ本体の一方のサイドウォール部側に片寄って形成された第１ラグと、他方のサイドウォール部側に片寄って形成された第２ラグとがこのタイヤ本体の周方向に交互に形成されており、
前記第１ラグは、
タイヤ本体の赤道面から一方のサイドウォール部にわたって形成された長ラグ部と、
前記赤道面から他方のサイドウォール部に向かって形成された短ラグ部とを有し、
前記第２ラグは、
タイヤ本体の赤道面から一方のサイドウォール部に向かって形成された短ラグ部と、
前記赤道面から他方のサイドウォール部にわたって形成された長ラグ部とを有しており、
前記各ラグの前側の側面の上部には、タイヤ本体の半径方向に対して１°〜２５°の範囲の角度で傾斜する傾斜面が形成され、
この傾斜面の半径方向の長さは、各ラグの後側の側面の高さの１５％以下とされており、
かつ前記傾斜面の下側に、この傾斜面よりも前方に突出する段部が形成され、
この段部の下側に所定の深さの凹部が形成され、
前記凹部の長さがラグの後側の側面の高さの７０％以上８０％未満のとき当該凹部の深さが当該凹部の長さの１４％以上であり、
前記凹部の長さがラグの後側の側面の高さの８０％以上９０％未満のとき当該凹部の深さが当該凹部の長さの１０％以上であり、
前記凹部の長さがラグの後側の側面の高さの９０％以上のとき当該凹部の深さが当該凹部の長さの８％以上とされている
ことを特徴とするラグ付き走行体。
【請求項２】
前記長ラグ部は、その中途部が赤道面に対して５０°以上に傾斜した傾斜部を備え、
この傾斜部に前記凹部が形成されている
ことを特徴とする請求項１に記載のラグ付き走行体。
【請求項３】
凹部の深さは、タイヤ本体の幅方向の内方に向かうにつれて徐徐に深くなるように形成されている
ことを特徴とする請求項１または２に記載のラグ付き走行体。
【請求項４】
タイヤ本体のトレッド部の表面には、複数の突起が設けられている
ことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載のラグ付き走行体。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湿田、軟弱地等を走行する農業機械等に装着されうるラグ付き走行体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のラグ付き走行体には、ラグ付きの空気入りタイヤがある。この空気入りタイヤは、左右一対のサイドウォールと、両サイドウォール間に跨るクラウン部とを備え、このクラウン部にその中央部からショルダー部に向かって周方向に対して傾斜して延伸するラグをハの字状に突設したものである（例えば、特許文献１参照）。
前記ラグは、その踏み込み側壁（回転方向前側の側壁）が、その蹴り面側壁（踏み込み側壁の背面側の側壁）よりも緩やかな傾斜で形成されている。タイヤの半径方向に対する踏み込み側壁の傾斜角度は、３０°〜５０°程度となっている。
【特許文献１】特開平９−１０９６１７号公報（第３頁段落００１３、図１、図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
従来のラグ付き走行体を農作業機械に装着して水田、湿田等を走行した場合、ラグ付き走行体が十分なトラクションを得られず、スリップ率が増大し、作業中にスタックしてしまうおそれがある。水田等の土は流動的な泥状となっており、踏み込み側壁が緩やかな傾斜で形成されていると、この泥土を掴みにくくなるからである。
本発明はこのような事情に鑑みてなされたものであり、水田等で走行させた場合に十分なトラクション性能を発揮するラグ付き走行体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は上記の課題を解決するために以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明に係るラグ付き走行体は、タイヤ本体の一方のサイドウォール部側に片寄って形成された第１ラグと、他方のサイドウォール部側に片寄って形成された第２ラグとがこのタイヤ本体の周方向に交互に形成されており、前記第１ラグは、タイヤ本体の赤道面から一方のサイドウォール部にわたって形成された長ラグ部と、前記赤道面から他方のサイドウォール部に向かって形成された短ラグ部とを有し、前記第２ラグは、タイヤ本体の赤道面から一方のサイドウォール部に向かって形成された短ラグ部と、前記赤道面から他方のサイドウォール部にわたって形成された長ラグ部とを有しており、前記各ラグの前側の側面の上部には、タイヤ本体の半径方向に対して１°〜２５°の範囲の角度で傾斜する傾斜面が形成され、この傾斜面の半径方向の長さは、各ラグの後側の側面の高さの１５％以下とされており、かつ前記傾斜面の下側に、この傾斜面よりも前方に突出する段部が形成され、この段部の下側に所定の深さの凹部が形成され、前記凹部の長さがラグの後側の側面の高さの７０％以上８０％未満のとき当該凹部の深さが当該凹部の長さの１４％以上であり、前記凹部の長さがラグの後側の側面の高さの８０％以上９０％未満のとき当該凹部の深さが当該凹部の長さの１０％以上であり、前記凹部の長さがラグの後側の側面の高さの９０％以上のとき当該凹部の深さが当該凹部の長さの８％以上とされていることを特徴とする。
【０００５】
これによれば、各ラグの前側の側面に凹部を形成することにより、ラグ付き走行体は水田、湿田等を走行した場合に、この凹部が土を掴むことで、十分なトラクション性能を発揮できるようになる。また、ラグの前側の側面の上部に傾斜面が形成されているので、ラグ付き走行体は、走行中にこの傾斜面が土中に食い込むことで、トラクション性能を発揮できる。さらに、ラグの前側の側面に前記段部が形成されることで、このラグは、十分な剛性を確保できる。
また、前記長ラグ部は、その中途部が赤道面に対して５０°以上に傾斜した傾斜部を備え、この傾斜部に前記凹部が形成されていることを特徴とする。
【０００６】
これによれば、赤道面に対して５０°以上に傾斜した傾斜部に凹部が形成されることで、ラグ付き走行体は、走行中にこの凹部が土を掴むことができ、十分なトラクション性能を発揮できるようになる。
また、前記凹部は、タイヤ本体の幅方向内方に向かうにつれて徐徐に深くなるように形成されていることを特徴とする。
これによれば、凹部の底部が赤道面に対してより大きな角度で傾斜することになり、ラグ付き走行体のトラクション性能がさらに向上する。
【０００７】
また、前記タイヤ本体のトレッド部に、複数の突起が設けられていることを特徴とする。
これによれば、トレッド部に泥土が付着しにくくなり、ラグ付き走行体の排土性を向上するとともにラグの牽引力を維持できるようになる。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、水田等で走行させた場合に十分なトラクション性能を発揮できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図面を参照しながら説明する。
本発明に係るラグ付き走行体１は、例えば農作業車両の車輪（農業用タイヤ）として使用されるものである。
図１乃至図４の第１実施形態において、ラグ付き走行体１は、側面視円形のタイヤ本体２のトレッド部３に複数のラグ４を突出して形成されたものである。複数のラグ４は、タイヤ本体２の周方向（図中に符号Ｙで示す）に間隔をおいて形成されている。
ここで、「周方向」とは、ラグ付き走行体１がタイヤの場合にはその円周方向をいう。また、この「周方向」は、図１のように平面図で表した場合には、紙面に沿って赤道面ＥＰ（タイヤ本体２の幅方向（図中に符号Ｘで示す）の中心を通るタイヤ本体２の回転軸に直角な面をいう）と平行な直線方向をいう。また、タイヤ本体２の半径方向（図中に符号Ｒで示す）の外方側を上側、内方（タイヤ本体２の中心を向く方向）側を下側という場合がある。
【００１０】
図１に示すように、ラグ付き走行体１は、矢印Ａの方向に回転したときに、前進するようになっている。以下、ラグ付き走行体１の前進する回転方向を前方といい、これと反対の方向を後方という。また、ラグ付き走行体１の構成要素の位置を特定するために、このラグ付き走行体１が前方の位置を前側といい、その反対側を後側という。
複数のラグ４には、タイヤ本体２の一方のサイドウォール部５ａに片寄って形成された第１ラグ４ａと、他方のサイドウォール部５ｂに片寄って形成された第２ラグ４ｂとがある。
【００１１】
第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂはタイヤ本体２の周方向Ｙに交互に形成されている。第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂは同じ形状のものを左右反転したものである。第２ラグ４ｂを左右反転させると第１ラグ４ａと同一形状となる。
第１ラグ４ａおよび第２ラグ４ｂは、長ラグ部７と短ラグ部８を有する。
第１ラグ４ａの長ラグ部７は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰからタイヤ本体２の一方のサイドウォール部５ａにわたって形成されている。第２ラグ４ｂの長ラグ部７は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰからタイヤ本体２の他方のサイドウォール部５ｂにわたって形成されている。
【００１２】
第１ラグ４ａの長ラグ部７および第２ラグ４ｂの長ラグ部７は図１に示すように、タイヤ本体２の赤道面ＥＰ（または周方向Ｙ）に対して所定の角度で傾斜して形成されている。
図１に示すように、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の長ラグ部７は、その中途部が折り曲げられている。これにより、各長ラグ部７は、赤道面ＥＰ側に形成された第１傾斜部９と、第１傾斜部９よりもサイドウォール部５（５ａ、５ｂ）側に形成された第２傾斜部１０を有する。
【００１３】
第１傾斜部９および第２傾斜部１０は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰ（または周方向Ｙ）に対して所定の角度で傾斜している。以下、第１傾斜部９の傾斜角度を第１傾斜角度θ１といい、第２傾斜部１０の傾斜角度を第２傾斜角度θ２という。第１傾斜角度θ１は、第２傾斜角度θ２よりも小さい。第１傾斜角度θ１は、２０°以上５０°未満の範囲内に設定されるのが望ましい。第２傾斜角度θ２は５０°以上９０°未満の範囲内に設定されるのが望ましい。
第１傾斜部９の一端部は、短ラグ部８とつながっている。図１に示すように、短ラグ部８と長ラグ部７の第１傾斜部９の部分は、平面視においてＶ字状に形成されている。
【００１４】
各ラグ４（４ａ、４ｂ）は、赤道面ＥＰを挟んでタイヤ本体２の幅方向Ｘの一方側に長ラグ部７、他方側に短ラグ部８を有しており、ラグ付き走行体１はラグ４が地面に接したときに機体の荷重を左右のバランス良く支持することができる。これによって、ラグ付き走行体１は、走行中の振動を抑制できるようになっている。
第２ラグ４ｂの短ラグ部８は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰからタイヤ本体２の一方のサイドウォール部５ａに向かって形成されている。第１ラグ４ａの短ラグ部８は、タイヤ本体２の赤道面ＥＰからタイヤ本体２の他方のサイドウォール部５ｂに向かって形成されている。第１ラグ４ａの短ラグ部８および第２ラグ４ｂの短ラグ部８は、図１に示すように、赤道面ＥＰ（または周方向Ｙ）に対して所定の角度で傾斜して形成されている。短ラグ部８の傾斜角度θ３は、２０°以上５０°未満とされているのが望ましい。短ラグ部８の傾斜角度θ３は、前記第１傾斜角度θ１とほぼ等しくされるのが望ましい。
【００１５】
第１ラグ４ａおよび第２ラグ４ｂは、タイヤ本体２のトレッド部３の表面（ラグ底）から所定の高さで形成されている。各ラグ４ａ、４ｂは、その先端部に平坦状の頂面１２を有している。前記頂面１２の回りには、トレッド部３の表面から所定の高さで突出された側面１３が形成されている。
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａおよび後側の側面１３ｂは、図３に示すように、タイヤ本体２の半径方向Ｒに対して所定の角度で傾斜している。
図１乃至図４に示すように、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａの上部には、タイヤ本体２の半径方向Ｒに対して所定の角度で傾斜する傾斜面１４が形成されている。
【００１６】
図３に示すように、この傾斜面１４の上端は、ラグ４の頂面１２とつながっている。この傾斜面１４は、タイヤ本体２の半径方向Ｒ内方に向かうにつれて前方に徐徐に傾斜するように形成されている。この傾斜面１４の傾斜角度（図３に符号ａで示す）は、１°〜２０°の範囲で設定されることが望ましい。この傾斜面１４のタイヤ本体２の半径方向Ｒにおける長さｂは、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の後側の側面１３ｂの高さの１５％以下とされている。
前記傾斜面１４の下側には、前記傾斜面１４よりも前方に突出する段部１５が形成されている。この段部１５の上端は、前記傾斜面１４の下端とつながっている。この段部１５は、タイヤ本体２の半径方向Ｒに対して所定の角度で傾斜する傾斜面からなる。この段部１５の傾斜角度は、前記傾斜面１４の傾斜角度ａよりも大きい。
【００１７】
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａには、所定の深さの凹部１６が形成されている。この凹部１６は、前記段部１５の下側に形成されている。この凹部１６は、各ラグ４の長ラグ部７の第２傾斜部１０の部分に対応した位置に形成されている。図１に示すように、この凹部１６は断面視で、所定の曲率半径による円弧状に形成されている。
図３に示すように、凹部１６の下側には、所定の曲率半径の曲面１７が形成されている。
各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａには、前記段部１５と凹部１６の境界部分に、前方に突出する突起部（以下、上突起部２０という）が形成されている。また、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａには、凹部１６と前記曲面１７との境界部分に、前方に突出する突起部（以下、下突起部という）が形成されている。凹部１６はこの上突起部２０と下突起部２１の間に形成されている。
【００１８】
図３に示すように、前記上突起部２０と下突起部２１を結んだ直線Ｅに対して垂線Ｆを引き、この垂線Ｆの方向を凹部１６の深さ方向としたとき、この凹部１６の深さｃは、円弧状の凹部１６の円弧長さの半分の位置（以下、中央位置Ｇという）で最も深くなる。以下、この凹部１６の中央位置Ｇから前記直線Ｅまでの深さ方向の距離を、単に「凹部１６の深さｃ」という。
凹部１６は、図１に示すように、その一端部１６ａから他端部１６ｂにかけて一定の深さで形成されている。この凹部１６の深さｃは、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄの１０％以上２５％以下とされるのが望ましく、更に好ましくは、１４％以上２０％以下とされるのがよい。なお、凹部１６の深さｃとタイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄとの比が２５％を超えるとラグ４の剛性が低下して耐久性が低下するおそれがあるので好ましくない。
【００１９】
ここで、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄとは、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける上突起部２０と下突起部２１の間の距離をいう。タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄは、ラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅの７０％以上とされている。
上述したラグ付き走行体１によれば、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａに形成された凹部１６の深さｃがラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅの７０％以上とされ、さらに、この凹部１６の終端が突起部（上突起部２０、下突起部２１）とされることによって、走行中にこの凹部１６が効率的に土を掴むことができる。これによって、ラグ付き走行体１は、水田等を走行した場合であっても、スリップを抑えて良好なトラクション性能を確保できる。
【００２０】
ラグ付き走行体１の回転時において、ラグ４が土中に踏み込んだ後、土を蹴り上げる場合、ラグ４を基準にしてみると、ラグ４の踏み込み面である前側の側面１３ａに当たっている土は、図４の符号ｇで示す矢印のように、ラグ４の根元側から先端側（頂面１２側）に移動する。このとき、凹部１６に当たっている土は、上突起部２０によってその移動が妨げられる。この作用によって、本発明に係るラグ付き走行体１のラグ４は、凹部１６が形成されていない従来のラグ付き走行体（図５参照）よりも、トラクション性能を発揮できる。
【００２１】
また、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａの上部に前記傾斜面１４が形成されることで、水田のみならず、水分量の少ない土壌においても、ラグ４の先端部の傾斜面１４が土中に食い込み易くなり、これによって、スリップを抑えて良好なトラクションを確保できる。
また、ラグ４の前側の側面１３ａの上部に傾斜面１４よりも前方に突出した段部１５を形成することによって、このラグ４の先端部の剛性を高くできる。これによって、ラグ４は、土中に食い込んだときにも所定の形状を維持でき、ラグ付き走行体１は良好なトラクション性能を発揮できるようになる。
【００２２】
本発明に係るラグ付き走行体１を製造し、トラクション性能についての試験を行った。性能試験では、タイヤサイズ：１３．６−２６、スリップ率：約４０％時、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける傾斜面１４の長さｂをラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅの１３％（ｂ＝０．１３ｅ）とし、傾斜面１４の傾斜角度ａを２３°とした。
また、タイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄとラグ４の後側の側面１３ｂの高さｅとの比ｄ／ｅ、および凹部１６の深さｃとタイヤ本体２の半径方向Ｒにおける凹部１６の長さｄとの比ｃ／ｄの値を変えた実施例１〜１２、比較例１〜３を用意し、これらをトラクタに装着して湿田で走行させた。
【００２３】
この試験では、ラグ４に凹部１６等が形成されていない従来のラグ付き走行体（農業用タイヤ。以下、従来例という）も使用した。この試験では、従来例のラグ付き走行体をトラクタに装着して走行した場合に運転者が感じる牽引力（トラクション）を１００として指数化した。
この試験では、本発明に係る実施例１〜１２、および比較例１〜３を装着したトラクタを運転し、従来例との比較を行った。この試験では、牽引力の値が大きければ大きい程、ラグ付き走行体１のトラクション性能がより良く発揮されることを意味する。
【００２４】
試験結果を表１に示す。
【００２５】
【表１】
2008018751.tif 000013
【００２６】
試験結果（表１）によれば、本発明に係るラグ付き走行体１は、実施例１乃至実施例３のように、（ｄ／ｅ）×１００の値が７０％の場合において、（ｃ／ｄ）×１００の値が１０％〜２５％（好ましくは１４％〜２５％の範囲内）の範囲内で、従来例および比較例１｛（ｃ／ｄ）×１００＝８（％）｝よりもトラクション性能が良いことがわかった。また、実施例３のように、（ｃ／ｄ）×１００の値が２５％の場合が最もトラクション性能が良いことがわかった。
また、表１によれば、本発明に係るラグ付き走行体１は、実施例４乃至実施例７のように、（ｄ／ｅ）×１００の値が８０％の場合において、（ｃ／ｄ）×１００の値が１０％〜２５％の範囲内で、従来例および比較例３｛（ｃ／ｄ）×１００＝８（％）｝よりもトラクション性能が良いことがわかった。また、実施例６、７のように、（ｃ／ｄ）×１００の値が２０％〜２５％の範囲内でさらにトラクション性能がよく、この値が実施例７のように２５％の場合で最もトラクション性能が良いことがわかった。
【００２７】
また、表１によれば、本発明に係るラグ付き走行体１は、実施例８乃至実施例１２のように、（ｄ／ｅ）×１００の値が９０％の場合において、（ｃ／ｄ）×１００の値が８％〜２５％の範囲内で、従来例および比較例１〜３よりもトラクション性能が良いことがわかった。また、実施例１０乃至実施例１２のように、（ｃ／ｄ）×１００の値が１４％〜２５％の範囲内でさらにトラクション性能がよく、この値が実施例１２のように２５％の場合が最もトラクション性能が良いことがわかった。
以上により、本発明に係るラグ付き走行体１は、（ｄ／ｅ）×１００の値が７０％以上９０％以下の場合において、（ｃ／ｄ）×１００の値が１０％〜２５％の範囲内で、比較例よりもトラクション性能が良く、（ｃ／ｄ）×１００の値が１４％〜２５％の場合がさらにトラクション性能を発揮が良いことがわかった。
【００２８】
図６の第２実施形態では、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａに形成された凹部１６の形状が第１実施形態と異なる。
図６に示すように、凹部１６の深さは、タイヤ本体２の幅方向Ｘの内方に向かうにつれて徐徐に深くなるように形成されている。ここで、タイヤ本体２の幅方向Ｘの内方とは、幅方向Ｘにおいてタイヤ本体２のサイドウォール部５ａ、５ｂからタイヤ本体２の幅方向Ｘの中心（赤道面ＥＰ）に向かう方向をいう。
ラグ付き走行体１は、平面視において、ラグ４が赤道面ＥＰに対してなす角度が９０°に近い程、よりトラクション性能を発揮する。ただし、この角度が９０°に近くなればなるほど、走行中の振動が大きくなる。
【００２９】
これに対し、本発明では、前記凹部１６の深さをタイヤ本体２の幅方向Ｘの内方に向かうにつれて徐徐に深く形成することによって、この凹部１６の底部１６ｃは、図６に示すように、赤道面ＥＰに対してなす角度が大きくなる。これにより、ラグ４の赤道面ＥＰに対する傾斜角度を大きくすることなく、凹部１６の底部１６ｃの赤道面ＥＰにする傾斜角度を大きくできる。したがって、このラグ付き走行体１は、走行中の振動を抑制するとともにトラクション性能を十分に発揮できるようになる。
また、第２傾斜部１０の第２傾斜角度θ２は、第１傾斜部９の第１傾斜角度θ１よりも大きく、５０°以上とされているので、前側の側面１３ａの第１傾斜部９に対応する位置に形成した凹部１６を形成するよりも、第２傾斜部１０の前側の側面１３ａに凹部１６を形成した方が、ラグ４のトラクション性能をより良く発揮できる。
【００３０】
第２実施形態のその他の構成は、第１実施形態と同じである。第２実施形態と第１実施形態とで共通する部分には共通符号を付している。
図７、図８に示す第３実施形態では、 タイヤ本体２のトレッド部３のラグ４部分以外の表面に、複数の突起２３が設けられている。この突起２３はタイヤ本体２のトレッド部３と同じ材質のゴムにより形成されている。この突起２３はトレッド部３の表面から半径方向Ｒ外向きに突出して形成されている。この突起２３は円柱状に形成されている。
この突起２３の断面積は、０．８ｍｍ2以上１３．０ｍｍ2以下とされている。また、この突起２３の長さは、３ｍｍ以上１０ｍｍ以下とされている。この突起２３の付け根が位置する平面が基準面とされたとき、この突起２３がこの基準面に対してなす角度は、６０°以上９０°以下である。各突起２３の間隔は、３．０ｍｍ以上５．０ｍｍ以下である。
【００３１】
この突起２３の総数は、５０００以上３０００００以下である。突起２３の総数が５０００以上に設定されることにより、この突起２３の間に泥土が入りこみ難くなる。
農作業機械にラグ付き走行体１を装着して走行した場合、突起２３は、ラグ付き走行体１の回転に応じて順次地面に接していく。地面に接した突起２３は、機体の荷重により倒れるように弾性変形する。この突起２３は、地面から離れると元の状態に復元する。この弾性変形と復元によって、突起２３は泥土をはじくことができ、ラグ付き走行体１は、トレッド部３に泥土が付着しにくい構成になっている。
【００３２】
第３実施形態のその他の構成は、第２実施形態とほぼ同じである。第３実施形態が第２実施形態と共通する部分には、共通符号を付している。第３実施形態に係るラグ付き走行体１は、第２実施形態と同様に、各ラグ４（４ａ、４ｂ）に形成された凹部１６によって水田等を走行した場合においても十分なトラクション性能を発揮できる。各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａの上部に前記傾斜面１４が形成されることで、水田のみならず、水分量の少ない土壌においても、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の先端部が土中に食い込み易くなり、これによって、スリップを抑えて良好なトラクションを確保できる。ラグ４の前側の側面１３ａの上部に、前方に突出する段部１５を形成することによって、このラグ４の先端部の剛性を高くできる。
【００３３】
図９の第４実施形態では、ラグ４に形成された凹部１６の構成が第１実施形態と異なる。この第４実施形態では、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａに複数の凹部１６が形成されている。この第４実施形態における凹部１６の数は３である。凹部１６は、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａのうち、長ラグ部７の第１傾斜部９に対応する部分、第２傾斜部１０に対応する部分、短ラグ部８に対応する部分の３箇所に形成されている。各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａには、各凹部１０の位置に対応して、傾斜面１４、段部１５、曲面１７等が形成されている。
【００３４】
第４実施形態におけるその他の構成は、第１実施形態と同様の構成である。第４実施形態と第１実施形態とで共通する部分には共通符号を付している。
第４実施形態においても、第１実施形態と同様に、ラグ４の前側に形成された凹部１６によって、水田等で走行した場合にも十分なトラクション性能を発揮できる。各ラグ４（４ａ、４ｂ）の前側の側面１３ａの上部に前記傾斜面１４が形成されることで、水田のみならず、水分量の少ない土壌においても、ラグ４の先端部が土中に食い込み易くなり、これによって、スリップを抑えて良好なトラクションを確保できる。ラグ４の前側の側面１３ａの上部に、前方に突出する段部１５を形成することによって、このラグ４の先端部の剛性を高くできる。
【００３５】
なお、本発明は上記の実施の形態に限らず、種々の変更・変形が可能である。
例えば、上記の実施形態では、ラグ付き走行体１として農作業用タイヤを例示したが、これに限らず無端帯状の弾性クローラにも本発明を適用可能である。弾性クローラは無端帯状のクローラ本体とこのクローラ本体の外周面に形成されたラグ４とを備える。この場合は、上述した実施の形態において、前記タイヤ本体２の語を、クローラ本体の語に読み替えて本発明を適用する。ラグ４の形状その他の構成は、第１実施形態で説明した通りに弾性クローラに適用される。
【００３６】
ラグ４に形成された凹部１６の数は、２、又は４以上であってもよい。第４実施形態では、ラグ４の前側の側面１３ａの３箇所に凹部１６が形成されていたが、これらは互いにつなげるように形成されてもよい。これにより、凹部１６は、各ラグ４（４ａ、４ｂ）の短ラグ部８から長ラグ部７の第２傾斜部１０にかけて、連続状に形成される。
上述した実施の形態では第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂとを同じ形状のものを左右反転させたものを例示したが、第１ラグ４ａと第２ラグ４ｂの形状は異なっていてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明は、農作業車両等の車輪に利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の第１実施形態に係るラグ付き走行体の部分平面図である。
【図２】ラグの部分拡大図である。
【図３】図２のＢーＢ矢示線断面図である。
【図４】ラグ付き走行体の回転中のラグの作用を説明する図である。
【図５】従来のラグの作用を説明する図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係るラグ付き走行体の部分平面図である。
【図７】本発明の第３実施形態に係るラグ付き走行体の部分平面図である。
【図８】図７のＣ−Ｃ矢示線断面図である。
【図９】本発明の第４実施形態に係るラグ付き走行体の部分平面図である。
【符号の説明】
【００３９】
１    ラグ付き走行体
２    タイヤ本体
４    ラグ
４ａ  第１ラグ
４ｂ  第２ラグ
５ａ  一方のサイドウォール部
５ｂ  他方のサイドウォール部
７    長ラグ部
８    短ラグ部
１３    側面
１３ａ  前側の側面
１３ｂ  後側の側面
１４    傾斜面
１５    段部
１６    凹部
２３    突起
Ｙ    周方向
Ｒ    半径方向