(57)【要約】【課題】熱による体積変化の有無に関わらず防水性を保ち、耐久性や作業性にも優れたトラフを提供する。【解決手段】トラフ１０は、長手方向に複数連結可能な本体１２と蓋３０により構成される。前記蓋３０の一方の端部３０Ａには係合部４２が設けられ、他方の端部３０Ｂには溝４８と突起５２が設けられる。突起５２は、外力が加えられた際の変形が可能であり、かつ、形状復元性を有している。前記蓋３０は、係合部４２の係合片４４を、溝４８に収納することにより複数の蓋３０同士が連結可能となっており、熱による蓋３０の体積膨張がない場合には、突起５２が連結部分の位置決めを行う。また、蓋３０の体積が膨張した場合には、前記突起５２が隣接する蓋３０の端面に押されて縮むため、該突起５２の縮んだ長さに対応して係合片４４が溝４８内をスライドし、連結部分のひずみ発生を防止する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーブル類を収納ないし保護するトラフであって、
底面と一対の側面によって上方と両端が開放した形状に構成されており、端部が互いに重なった状態で長手方向に複数配設可能なトラフ本体，
該トラフ本体の上方の開放部を覆う上面と、前記トラフ本体の側面上端側と重なり合う一対の側面を有するとともに、端部に設けた係合機構によって、該端部が互いに重なった状態で長手方向に複数連結可能な蓋体，
連結する蓋体のいずれか一方の端面から長手方向に突出して設けられており、前記蓋体の体積膨張によって、隣接する他の蓋体の端面から圧力を受けて変形するとともに、形状復元性を有する位置決め手段，
を備えるとともに、
前記位置決め手段の変形の程度に応じて、前記係合機構による蓋体同士の重なり部分が、長手方向にスライド可能であることを特徴とするトラフ。
【請求項２】
前記係合機構が、
連結する一方の蓋体の端部に設けられており、該端部から長手方向に延出した所定幅の延設片と、該延設片の先端側から上方に向けて突出した所定幅の係合片を有する係合部，
連結する他方の蓋体の端部の上面裏側に設けられており、前記係合片を長手方向に沿ってスライド可能に収納する溝部，
を備えるとともに、
前記係合片が、前記位置決め手段の変形の程度に応じて、前記溝部内を長手方向にスライド可能であることを特徴とするトラフ。
【請求項３】
前記トラフ本体に対する蓋体の取り付けを、該トラフ本体及び蓋体のそれぞれの側面に設けられた傾斜ないし凹凸形状の嵌合または係合によって行うことを特徴とする請求項１又は２記載のトラフ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、各種ケーブル類を収納するトラフに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
光ファイバケーブルやその他のケーブル類を収納するトラフは、従来はコンクリート製のものが多用されていたが、重量があるために運搬・据付に手間がかかったり、衝撃に弱かったりするという問題を抱えているため、近年では、合成樹脂製のトラフが多数実用化されている。トラフの本体内に収納されたケーブル類は、小動物にかじられたりするのを防止するために、砂などによって埋められている。このようなトラフには一般的には蓋が設けられるが、通常は、平板状の蓋を並べるだけのものが多く、隙間から浸入した雨水などによって砂が外部に流れ出してしまう。このような不都合を解決するために、例えば、以下の特許文献１には、ケーブル等を収納するためのトラフ本体同士及び蓋体同士を合成樹脂で形成し、前記トラフ本体同士及び蓋体同士をそれぞれ接続して延長可能とするとともに、前記蓋体同士を、係合溝と係合突部の係合により連結するトラフが開示されている。当該技術によれば、高い気密性が得られ、いたずらなどを防止するとともに、防水性を向上することが可能となっている。
【特許文献１】特開２０００−５５２４０公報（第２頁，第６図及び第７図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、以上のような背景技術では、トラフ本体同士，蓋体同士，トラフ本体と蓋体の接合が主として凹凸の係合により行われるため、接合部分が密着している。従って、接続作業が容易であり防水性も高い一方で、合成樹脂製の各部が熱により膨張したときに、ひずみが生じて破損しやすくなるという不都合がある。地中に埋設されたり内側に砂が詰められたりする本体では、ほとんど膨張や伸びが見られないものの、地上に露出している蓋体は、外気温による影響を受けやすく、特に、上述した現象が顕著である。
【０００４】
本発明は、以上の点に着目したもので、その目的は、熱による体積変化の有無に関わらず防水性を保ち、耐久性や作業性にも優れたトラフを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するため、本発明は、ケーブル類を収納ないし保護するトラフであって、底面と一対の側面によって上方と両端が開放した形状に構成されており、端部が互いに重なった状態で長手方向に複数配設可能なトラフ本体，該トラフ本体の上方の開放部を覆う上面と、前記トラフ本体の側面上端側と重なり合う一対の側面を有するとともに、端部に設けた係合機構によって、該端部が互いに重なった状態で長手方向に複数連結可能な蓋体，連結する蓋体のいずれか一方の端面から長手方向に突出して設けられており、前記蓋体の体積膨張によって、隣接する他の蓋体の端面から圧力を受けて変形するとともに、形状復元性を有する位置決め手段，を備えるとともに、前記位置決め手段の変形の程度に応じて、前記係合機構による蓋体同士の重なり部分が、長手方向にスライド可能であることを特徴とする。
【０００６】
主要な形態の一つは、前記係合機構が、連結する一方の蓋体の端部に設けられており、該端部から長手方向に延出した所定幅の延設片と、該延設片の先端側から上方に向けて突出した所定幅の係合片を有する係合部，連結する他方の蓋体の端部の上面裏側に設けられており、前記係合片を長手方向に沿ってスライド可能に収納する溝部，を備えるとともに、前記係合片が、前記位置決め手段の変形の程度に応じて、前記溝部内を長手方向にスライド可能であることを特徴とする。
【０００７】
他の形態は、前記トラフ本体に対する蓋体の取り付けを、該トラフ本体及び蓋体のそれぞれの側面に設けられた傾斜ないし凹凸形状の嵌合または係合によって行うことを特徴とする。本発明の前記及び他の目的，特徴，利点は、以下の詳細な説明及び添付図面から明瞭になろう。
【発明の効果】
【０００８】
本発明は、ケーブル類を収納するトラフ本体と、該トラフ本体の開放部を覆う蓋体を、それぞれ長手方向に複数配設可能とし、前記トラフ本体と蓋体を気密に接合するとともに、前記蓋体の連結部分に係合機構及び位置決め手段を設ける。そして、前記係合機構による蓋体同士の重なり部分が、該蓋体の体積変化に基づく位置決め手段の変形の程度に応じて、長手方向にスライド可能であることとしたので、熱による体積変化の有無に関わらず防水性を保つとともに、耐久性や作業性にも優れたトラフが得られるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明を実施するための最良の形態を、実施例に基づいて詳細に説明する。
【実施例１】
【００１０】
最初に、図１〜図４を参照しながら本発明の実施例１を説明する。図１は、本実施例の全体構造を示す図であり、(A)は分解斜視図，(B)は側面図である。図２は、本発明のトラフの蓋を示す図であり、(A)は前記実施例１の蓋の裏面を示す図，(B)は変形例の蓋の裏面を示す図，(C)は前記図１(A)を＃Ａ−＃Ａ線に沿って切断し矢印方向に見た断面を示す図である。図３は、本実施例のトラフを連結した状態を示す図であり、(A)は平面図，(B)は側面図である。図４は、本実施例のトラフを連結した状態で、蓋に伸びが生じた場合の様子を示す図であり、(A)は平面図，(B)は側面図である。
【００１１】
本発明のトラフは、光ケーブルやその他の電線類などを収納ないし保護するものであって、例えば、鉄道の線路脇などに敷設されるものである。なお、本発明を構成する材質としては、例えば、合成樹脂が用いられる。ここでいう合成樹脂とは、例えば、ポリスチレン（PS，PS-FR），アクリロニトリルブタジエンスチレン（ABS，ABS-FR），ポリプロピレン（PP，PP-FR），ポリエチレン（PE，PE-FR），難燃性ポリカーボネート，ガラス含有ポリスチレン，ポリエチレンガラスなどが一例として挙げられるが、他の公知の各種の樹脂を利用することができる。
【００１２】
図１及び図２に示すように、トラフ１０は、ケーブル２４を収納する本体１２と、該本体１２の上方の開放部を気密に覆う蓋３０により構成されている。前記本体１２及び蓋３０は、それぞれが長手方向に複数接続可能となっている。なお、図１には、説明を容易にするために、前記本体１２及び蓋３０が２つずつのみ示されているが、実際には、同様の構成のものが更に多数連結可能となっており、ケーブル２４の長さに応じて適当数使用される。
【００１３】
前記本体１２は、一対の側面１４Ａ，１４Ｂと底面１３によって、上方と両端が開放した断面略コ字状ないしＵ字状に形成されており、内側には前記ケーブル２４が収納可能となっている。なお、収納されたケーブル２４は、通常、砂２６によって埋められ、外部に露出することはない（図２(C)参照）。前記側面１４Ａ，１４Ｂの上端側には、前記蓋３０の側面と内側に形成されたリブ３８との隙間３９Ａ又は３９Ｂに嵌合する凸部１５Ａ及び１５Ｂが、長手方向に沿って形成されている。また、前記凸部１５Ａ及び１５Ｂの側面には、前記蓋３０が簡単に外れることがないように、上端縁の外側から内側に向けてテーパ１６Ａ及び１６Ｂが形成されている。更に、側面１４Ａ及び１４Ｂの外側には、本体の重量を軽減するための溝１８が、適宜間隔で複数設けられている。該溝１８を設けることにより、これら溝１８が形成されていない厚みのある部分によって強度を保ちながら、本体１２全体としての重量を軽減し、施工や運搬を容易にするとともに、コストの削減も図ることができる。
【００１４】
更に、本体１２の一方の端部１２Ａ側には、他の本体１２と連結するための凸部２０が、端面に沿って設けられている。一方、他方の端部１２Ｂ側には、他の本体１２と連結するための凹部（ないし溝）２２が端面に沿って設けられている。該凹部２２は、前記凸部２０が収納可能かつスライド可能な形状・寸法に予め設定されており、これら凸部２０及び凹部２２の嵌合により、複数の本体１２を長手方向に連結して配設することが可能となっている。
【００１５】
次に、蓋３０について説明する。蓋３０は、前記本体１２の上方の開放部を覆う上面３１と、一対の側面３２Ａ，３２Ｂにより構成されており、前記側面３２Ａ，３２Ｂの内側には、前記本体１２の一対のテーパ１６Ａ，１６Ｂと係合するテーパ３４Ａ，３４Ｂが形成されている。前記上面３１の表側には、敷設や点検の作業者が歩行するときの滑り止めとして、凹凸形状（エンボス加工）３６がほぼ全面に設けられている。また、上面３１の裏側には、強度を向上させるためのリブ３８が設けられている。該リブ３８は、本実施例では、図２(A)に示すように、複数の溝４０を設けることによって縦横に交差した格子状となっているが、図２(B)に示すように、斜めに交差した格子状としてもよい。このように溝４０を設けることにより、蓋３０の強度を保ちながら、全体としての重量を軽減し、運搬や施工を容易にするとともに、コストを削減することも可能となる。前記本体１２の上端の凸部１５Ａは、側面３２Ａとリブ３８との隙間３９Ａに嵌合し、他方の凸部１５Ｂは、側面３２Ｂとリブ３８との隙間３９Ｂに嵌合可能となっている。
【００１６】
また、前記蓋３０の一方の端部３０Ａ側には、他の蓋３０と連結するための係合部４２が設けられている。該係合部４２は、前記端部３０Ａから長手方向に延設された延設片４３と、該延設片４３の先端縁に設けられており上方に向けて突出する係合片４４により構成されている。前記延設片４３及び係合片４４は、前記蓋３０よりも幅が小さくなるように設定されている。このような係合部４２を側面からみると、前記延設片４３の上面４６が溝状に形成されているように見える。
【００１７】
他方の端部３０Ｂ側には、上面３１の裏側に、他の蓋３０と連結するための溝４８が形成されている。該溝４８は、前記端部３０Ｂの端面から所定の間隔をおいた位置に形成されており、それによって、前記端面に他の蓋３０の係合片４４と係合する係合縁５０が形成される。前記溝４８は、前記係合片４４を長手方向にスライド可能とする形状・寸法に設定されており、これらの係合によって蓋３０同士が複数連結可能となっている。なお、前記係合部４２及び溝４８の具体的な寸法例については後述する。更に、端部３０Ｂ側の端面の下方には、長手方向に突出した突起５２が設けられている。該突起５２は、本実施例では、略３角柱状に形成されており、一つの側面が前記端面側に接合するような向きに設けられている。このような突起５２は、外力によって変形可能であり、かつ、形状復元性を備えた材質により形成されている。
【００１８】
以上のような構成とすることにより、蓋３０を連結し、熱の影響による体積膨張がない状態においては、図３に示すように突起５２の尖った先端が他の蓋３０の端面に当接し、連結時の位置決めを行うことができる。また、蓋３０を連結した後、熱の影響によって蓋３０が膨張し、長手方向に伸びた場合には、隣接する蓋３０の端面により図３の矢印方向に圧力が加えられ、突起５２が縮む。そして、突起５２の縮み具合に応じて、図４に示すように、前記係合片４４が溝４８内を移動する。これにより、蓋３０の体積変化が生じた場合でも、連結部分におけるひずみの発生を防止し、耐久性を増すことが可能となる。
【００１９】
ここで、前記蓋３０の連結部分の寸法について、具体例をあげて説明する。まず、端部３０Ａ側の係合部４２は、延設片４３の長さＬ１が３０ｍｍ，係合片４４の長さＬ２が１０ｍｍ，延設片４３と係合片４４の高さの合計Ｈ１が１８ｍｍに設定されている。一方、前記溝４８は上側の長さＬ４が２５ｍｍ，係合縁５０と溝４８を含めた下側の長さＬ３が３５ｍｍとなっており、溝４８の高さ（ないし深さ）Ｈ２は、４０ｍｍに設定されている。前記係合部４２は、下端側が蓋３０の側面３２Ａ，３２Ｂの下縁から、例えば、約１５ｍｍの位置となるように形成されている。更に、前記突起５２は、長さＬ５が６ｍｍ，高さＨ３が６．５ｍｍとなるように形成されている。
【００２０】
このような寸法に係合部４２，溝４８，突起５２を設定すると、蓋３０に熱による体積膨張（ないし長手方向への伸び）がない場合には、図３に示すように突起５２の先端が隣接する蓋３０の端部３０Ａ側の端面に接した状態で複数の蓋３０が連結される。このとき、突起５２には何ら外力が加わらないため形状変化はなく、隣接する蓋３０同士の端部３０Ａと３０Ｂの間に、前記突起５２の長さＬ５にほぼ相当する程度の隙間が生じる。また同時に、係合片４４は、溝４８内の係合縁５０側に位置し、溝４８の奥（図面左側）にも隙間が生じる。なお、延設片４３の上面４６が露出していると、雨水などが上面４６に流れ込むが、該上面４６と係合縁５０の下面がほぼ密着状態である上に、係合片４４が設けられているため、本体１２の内側に雨水などが浸入するおそれがない。
【００２１】
ここで例えば、外気温の上昇などの理由により、蓋３０が熱により膨張し、長手方向に伸びが生じると、突起５２は、隣接する蓋３０の端面３０Ａにより圧力が加えられ、該圧力の大きさに応じて先端が凹んで全体が縮む。すると、図４に示すように、突起５２が縮んだ分だけ係合片４４が溝４８の奥へ向けてスライドし、隣接する蓋３０の端部３０Ａ，３０Ｂ間の隙間が狭くなる。このように、蓋３０の端部３０Ｂに突起５２を設けるとともに、該突起５２の寸法を考慮して溝４８の長さを設定することにより、蓋３０の体積が膨張した場合でも、連結部分にひずみが生じるのを防止することができ、耐久性の向上を図ることが可能となる。なお、温度の低下により蓋３０が収縮して元の寸法に戻ると、それに応じて突起５２が形状を復元し、再び、図３に示すように、係合片４４が係合縁５０に係合する位置に移動する。なお、前記突起５２の寸法は、例えば、蓋３０を構成する材質について予め実施するのび試験の結果などを元に設定することができる。
【００２２】
以上のような本体１２，蓋３０は、合成樹脂を利用して、例えば、射出成形により一体形成される。また、本体１２と蓋３０の取り付けを、凸部１５Ａ及び１５Ｂの嵌合により行うという点から、若干変形が可能な弾性を有する材料を利用することが望ましい。また、本体１２と蓋３０は、必ずしも同じ材質で形成する必要はなく、それぞれ別の材質を利用して形成するようにしてもよい。
【００２３】
次に、本実施例の作用を説明する。ケーブル２４の長さや必要な敷設距離に応じて、所定数の本体１２と蓋３０を用意する。そして、本体１２の端部１２Ａの凸部２０を、他の本体の端部１２Ｂの凹部２２に差し込み、所望数に達するまで繰り返し連結する。本体１２を連結したら、ケーブル２４を設置し、必要に応じて砂２６でケーブル２４を埋めて保護する。そして、所望の位置から、まず一つの蓋３０を取り付ける。蓋３０と本体１２の取り付けは、凸部１５Ａ及び１５Ｂの嵌合により行うことができる。次いで、既に取り付けた蓋３０の端部に、他の蓋３０の端部を連結する。連結は、上述した要領に従って、係合部４２と溝４８の係合により行い、突起５２の先端が隣接する蓋３０の端面に当接するように位置決めする。以上の手順を繰り返し、所望数の蓋３０を連結して、本体１２の上方の開放部を完全に覆う。
【００２４】
敷設が完了したトラフ１０の本体１２部分は、地中に埋設されており、更に内部に砂２６が詰められるため熱の影響を受けにくく、体積変化を生じることはほとんどないが、地上に露出した蓋３０は、直接外気に曝されるため、外気温の影響を受けやすく、熱によって膨張することがある。しかしながら、この場合は、上述したように、蓋３０の端部３０Ｂ側に設けた変形可能かつ形状復元機能を備えた突起５２と、該突起５２の寸法を考慮して係合部分がスライド可能になるように構成された係合機構により、防水性を保ちながら体積変化に伴うひずみの発生をも防止することができる。
【００２５】
このように、実施例１によれば、次のような効果がある。
(1)本体１２と該本体１２の開放部を覆う蓋３０を、それぞれ長手方向に複数配設可能とし、前記本体１２と蓋３０を気密に接合するとともに、前記蓋３０の一方の端部３０Ａには係合部４２を設け、他方の端部３０Ｂには、溝４８と突起５２を設ける。そして、前記係合部４２の係合片４４が、前記蓋３０の体積変化に基づく突起５２の変形の程度に応じて、溝４８内を長手方向にスライドすることとしたので、熱による体積変化の有無に関わらず、防水性を保ちながら、耐久性や作業性の向上を図ることができる。
【００２６】
(2)蓋３０の裏面に格子状のリブ３８を設けることとしたので、強度を維持しながら、軽量化を図ることができる。
(3)前記蓋３０の表面に滑り止め用の凹凸形状３６を設けることとしたので、敷設やメンテナンス時の作業者の安全性を確保することができる。
(4)本体１２の側面１４Ａ，１４Ｂに、複数の溝１８を設けることとしたので、強度を維持しながら軽量化を図ることができる。
【００２７】
なお、本発明は、上述した実施例に限定されるものではなく、本体の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることができる。例えば、以下のものも含まれる。
(1)上述した実施例の材質は一例であり、必要に応じて、各種の公知の材質を利用することができる。例えば、本発明で利用する樹脂は、廃棄プラスチックを再利用した樹脂のみであってもよいし、該再利用樹脂を材料の一部として利用するようにしてもよい。また、合成樹脂に限定されるものではなく、コンクリート製としてもよい。更に、形状や大きさも一例であり、同様の効果を奏するように、必要に応じて適宜変更してよい。例えば、前記凹凸形状３６は必要に応じて設ければよく、その形状も同様の効果を奏するように適宜変更可能である。また、図５(C)に示すように、細長い形状の本体９０と、それに対応した寸法の細長い蓋９２を用いるようにしてもよい。
【００２８】
(2)前記実施例で示した突起５２の形状，大きさ，取付数，配置も一例であり、必要に応じて、同様の効果を奏するように適宜変更してよい。例えば、前記実施例では、蓋３０の一方の端部３０Ｂ側に突起５２を設けることとしたが、他方の端部３０Ａ側に突起５２を設けるようにしても同様の効果が得られる。もちろん、蓋３０同士を連結したときに重ならない位置に配置するのであれば、両方の端部３０Ａ，３０Ｂに突起５２を設けることを妨げるものではない。
【００２９】
(3)前記本体１２や蓋３０の連結数は一例であり、敷設範囲やケーブル２４の長さに応じて、その連結数は適宜増減してよい。また、必ずしも本体１２と蓋３０の数が同一である必要はなく、図５(D)に示すように、２つの本体１００に対して、１つの蓋１０２を使用するというように、本体数と蓋数との比を、１：１以外に設定してよい。
(4)前記実施例で示した組み立て手順も一例であり、同様の効果を奏するように適宜変更してよい。また、前記実施例では、本体１２及び蓋３０を直線状としたが、ケーブル２４の敷設形状に応じて、本体１２及び蓋３０を曲線状としたり分岐状としたりすることを妨げるものではない。
【００３０】
(5)前記実施例では、蓋３０の一方の端部３０Ａに係合部４２を設け、他方の端部３０Ｂに溝４８を設けた構造としたが、必要に応じて、図５(A)に示す蓋７０のように、両方の端部７０Ａ，７０Ｂに上述した係合部４２を設けた構造としてもよいし、図５(B)に示す蓋８０のように、両方の端部８０Ａ，８０Ｂに上述した溝４８を設けた構造としてもよい。このような蓋７０や８０を用意しておくと、例えば、両方の端から同時に蓋３０を連結していき、最後に中間の位置で最後の一枚の蓋を連結する際に、両側の蓋３０の溝４８側が向き合っていたり（図５(A)参照）、係合部４２が向き合っていたり（図５(B)参照）する場合であっても対応が可能なため、作業効率の更なる向上が期待できる。
【００３１】
(6)前記本体１２同士，蓋３０同士，本体１２と蓋３０の連結機構も一例であり、同様の効果を奏するように、適宜設計変更してよい。
(7)前記蓋３０の裏面のリブ３８は、必要に応じて設ければよく、その形状も必要に応じて適宜変更してよい。
【００３２】
(8)本体１２の側面１４Ａ，１４Ｂの溝１８も必要に応じて設ければよく、その形状や数も必要に応じて適宜変更してよい。
(9)本発明のトラフは、光ファイバのほか、各種のケーブル類の収納・保護に適用可能である。また、その敷設場所も鉄道の線路脇に限定されるものではなく、公知の各種の場所への敷設に適用可能である。
【産業上の利用可能性】
【００３３】
本発明によれば、ケーブル類を収納するトラフ本体と、該トラフ本体の開放部を覆う蓋体を、それぞれ長手方向に複数配設可能とし、前記トラフ本体と蓋体を気密に接合するとともに、前記蓋体の連結部分に係合機構及び位置決め手段を設ける。そして、該蓋体の体積変化に基づく位置決め手段の変形の程度に応じて、前記係合機構による蓋体の重なり部分が、長手方向にスライド可能であることとしたので、防水性が必要なトラフの用途に適用できる。特に、熱による体積変化の有無に関わらず防水性を保ち、耐久性や作業性にも優れていることから、合成樹脂性のトラフの用途に好適である。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の実施例１を示す図であり、(A)は全体構成を示す分解斜視図，(B)は側面図である。
【図２】本発明のトラフの蓋を示す図であり、(A)は前記実施例１の蓋の裏面を示す図，(B)は蓋の裏面の変形例を示す図，(C)は前記図１(A)を＃Ａ−＃Ａ線に沿って切断した断面図である。
【図３】前記実施例１のトラフを連結した状態を示す図であり、(A)は平面図，(B)は側面図である。
【図４】前記実施例１のトラフを連結した状態で、蓋に伸びが生じた場合の様子を示す図であり、(A)は平面図，(B)は側面図である。
【図５】本発明の他の実施例を示す図である。
【符号の説明】
【００３５】
１０：トラフ
１２：本体
１２Ａ，１２Ｂ：端部
１３：底面
１４Ａ，１４Ｂ：側面
１５Ａ，１５Ｂ：凸部
１６Ａ，１６Ｂ：テーパ
１８：溝
２０：凸部
２２：凹部
２４：ケーブル
２６：砂
３０：蓋
３１：上面
３０Ａ，３０Ｂ：端部
３２Ａ，３２Ｂ：側面
３４Ａ，３４Ｂ：テーパ
３６：凹凸形状
３８：リブ
３９Ａ，３９Ｂ：隙間
４０：溝
４２：係合部
４３：延設片
４４：係合片
４６：上面
４８：溝
５０：係合縁
５２：突起
７０，８０：蓋
７０Ａ，７０Ｂ，８０Ａ，８０Ｂ：端部
９０，１００：本体
９２，１０２：蓋
【図１】
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【図２】
2008278728.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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