(57)【要約】【課題】貯湯装置と加熱装置とを備える給湯システムの設置に際し、配管作業の現場での作業時間と作業手間を削減できる配管システム及び配管接続方法を提供すること。【解決手段】水を加熱するヒートポンプユニット１０と、ヒートポンプユニット１０で加熱後の水を貯留する貯湯タンク２０とを有する給湯システムにおいて、ヒートポンプユニット１０と貯湯タンク２０とを接続する配管システムであって、ヒートポンプユニット１０と貯湯タンク２０とを接続するための配管２１ａ、２２ａと、配管２１ａ、２２ａと共に用いられ、一端がヒートポンプユニット１０と貯湯タンク２０とのうち少なくともいずれか一方の装置に接続され、他端が配管２１ａ、２２ａの端部に接続され、前記給湯システムが設置される住居構造物とヒートポンプユニット１０又は貯湯タンク２０との位置関係に基づいてその形態が標準化された補助配管ユニット１００と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水を加熱する加熱装置と該加熱装置で加熱後の水を貯留する貯湯装置とを有する給湯システムにおいて、前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続する配管システムであって、
前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続するための配管と、
前記配管と共に用いられ、一端が前記加熱装置と前記貯湯装置とのうち少なくともいずれか一方の装置に接続され、他端が前記配管の端部に接続され、前記給湯システムが設置される住居構造物と、前記加熱装置又は前記貯湯装置との位置関係に基づいてその形態が標準化された補助配管ユニットと、
を備える配管システム。
【請求項２】
前記加熱装置は、その背面が前記住居構造物の壁と対向するように配置され、
前記補助配管ユニットは、一端が前記加熱装置に接続され、他端が前記貯湯装置に接続された前記配管の端部に接続され、
前記補助配管ユニットは、該補助配管ユニットの一端が接続される前記加熱装置の接続口の前記住居構造物の壁に対する向きに基づいてあらかじめ所定の角度に折り曲げられた折曲部を有し、
前記補助配管ユニットの一端から前記折曲部までの距離は、前記住居構造物と前記加熱装置の背面との間の距離に基づいて決定される、請求項１に記載の配管システム。
【請求項３】
水を加熱する加熱装置と該加熱装置で加熱された水を貯留する貯湯装置とを有する給湯システムにおいて、前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続する配管接続方法であって、
前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続するための配管の一端を前記加熱装置又は前記貯湯装置のうちの一方の装置に接続する第一の接続工程と、
前記配管と共に用いられ、前記給湯システムが設置される住居構造物と前記加熱装置又は前記貯湯装置との位置関係に基づいてその形態が標準化された補助配管ユニットの一端を前記加熱装置と前記貯湯装置とのうち前記配管の一端が接続される装置以外の装置に接続する第二の接続工程と、
前記配管の他端と前記補助配管ユニットの他端を合わせることで前記配管の長さを調整する配管長さ調整工程と、
配管長さが調整された前記配管の他端と前記補助配管ユニットの他端とを接続する第三の接続工程と、を備える配管接続方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水を加熱する加熱装置と該加熱装置で加熱された水を貯留する貯湯装置とを備える給湯システムにおいて、前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続する配管システム及び配管接続方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
湯を供給する装置として貯湯装置が知られている（例えば、特許文献１参照）。貯湯装置は、一般には湯を供するために設置される装置であり、所望温度の湯を常時供給できるようにタンク内に熱湯又は温水を確保している。そして、熱湯をつくる際の加熱は、加熱装置にて電気やガスを熱エネルギーに変換して行うのが一般的である。
【特許文献１】特開２００４−２８６４４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
貯湯装置と加熱装置とを備える給湯システムを設置することで、低エネルギーで効率よくお湯を供給することができる。そして、給湯システムには、湯水が流通する配管が用いられ、例えば貯湯装置と加熱装置とを配管にて接続する。また、貯湯装置に貯留する湯は、浴槽や床暖房等、種々の目的に使用可能であり、目的に応じて配管を配置することができる。このような配管作業は、従来、現場にて施工業者が配管を必要長さに切断する切断作業、曲げ加工を行う曲げ加工作業等を行っていた。
【０００４】
しかし、現場での配管作業は、施工業者にとって非常に手間の掛かる作業であった。特に、曲げ加工作業は、加工手間が非常に煩雑であり、多くの時間を要し、また品質を確保するためには施工業者のある程度の作業経験が必要とされていた。そして、これらを要因として、作業コストが高くなり、ユーザにとっても工事費の負担が大きいといった問題を生じていた。また、施工業者にとっては、作業時間が掛かり、経験が必要とされる作業であり作業件数を増やすのが難しいといった問題を生じていた。
【０００５】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、貯湯装置と加熱装置とを備える給湯システムの設置に際し、配管作業の現場での作業時間と作業手間を削減できる配管システム及び配管接続方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明では、上記の課題を解決するために、加熱装置と貯湯装置との間に接続される配管の一部に給湯システムの配置状況に基づいて標準化された補助配管ユニットを用いることとした。これにより、現場での作業時間と作業手間を削減することができる。
【０００７】
より詳細には、本発明は、水を加熱する加熱装置と該加熱装置で加熱後の水を貯留する貯湯装置とを有する給湯システムにおいて、前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続する配管システムであって、前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続するための配管と、前記配管と共に用いられ、一端が前記加熱装置と前記貯湯装置とのうち少なくともいずれか一方の装置に接続され、他端が前記配管の端部に接続され、前記給湯システムが設置される住居構造物と前記加熱装置又は前記貯湯装置との距離間隔に基づいてその形態が標準化された補助配管ユニットと、を備える。
【０００８】
貯湯装置は、加熱された水を給湯用の湯として貯留するものであり、浴槽などへ給湯を行う他、床暖房の熱源として温水を供給することができる。なお、貯湯装置は、水道から
引き込んだ加熱前の水も貯湯し、これを加熱装置へ供給することができる。また、貯湯装置は、浴槽や床暖房等から戻された湯を補助的に加熱する補助加熱手段を設けることもできる。これにより追い炊き等を行うことが可能となる。なお、補助加熱手段には、熱交換器が例示される。
【０００９】
加熱装置は、貯留装置から供給される水を加熱する。加熱装置は、例えば熱交換器とコンプレッサを有する構成とすることができる。なお、加熱装置に用いるエネルギーは、電気の他、ガスであってもよい。
【００１０】
加熱装置と貯湯装置とは、通常、現場で切断、折曲げ加工されるポリエチレン管等の配管や直管と曲管（エルボ）をロウ付けして折曲部を形成する金属管等の配管で接続される。本発明では、この配管と共に、形態が標準化された補助配管ユニットを用いることを特徴とする。配管と共に補助配管ユニットを用いるとは、換言すると、従来の配管の一部として補助配管ユニットを用いることを意味する。形態が標準化された補助配管ユニットを用いることで、現場での作業時間及び作業手間を削減することができる。補助配管ユニットは、加熱装置又は貯湯装置のいずれか一方に接続してもよいし、加熱装置と貯湯装置の両方に補助配管ユニットを用い、その間を配管により接続してもよい。なお、加熱装置又は貯湯装置の一方にのみ補助配管ユニットを用い、他方の装置には配管を接続することで、配管作業における自由度が向上される。
【００１１】
ここで、補助配管ユニットは、前記給湯システムが設置される住居構造物と、前記加熱装置又は前記貯湯装置との位置関係に基づいてその形態が標準化されている。住居構造物には、一般住宅、集合住宅が例示される。形態が標準化されるとは、補助配管ユニットの形状、寸法等を統一することを意味する。そして、このような形態の標準化は、給湯システムが設置される住居構造物と加熱装置又は貯湯装置との位置関係に基づいて行われる。位置関係とは、換言すると加熱装置や貯湯装置の配置状況であり、例えば、住居構造物の壁から加熱装置までの距離がこれに該当する。
【００１２】
なお、標準化される補助配管ユニットは、あらかじめ工場等で切断、折曲げ加工等することで補助配管ユニットとして製品化しておくことが可能となる。また、工場における加工では、専用の機械等により加工することが可能であるので、十分な品質が確保され、また、同様の形態の補助配管ユニットを複数同時に製造することも可能となる。例えば、マンション等の集合住宅においては、給湯システムの設置箇所がバルコニー等、ある程度限定されるので、補助配管ユニットの標準化が行い易く、給湯システムの設置状況が様々である一般住宅よりも補助配管ユニットの適用性により適しているといえる。
【００１３】
以上のような、本発明に係る配管システムによれば、貯湯装置と加熱装置とを備える給湯システムを設置するに際し、配管作業の現場での作業時間と作業手間を削減することができる。現場での作業において、手間がかかるとされる折曲げ加工は、ある程度の作業経験等が必要とされるが、標準化された補助配管ユニットを用いることで、現場においては配管や加熱装置等と接続するだけでよいので、作業経験が少ない施工業者であっても従来の品質を確保しながら容易に給湯システムを設置することが可能となる。また、作業時間を削減できることで、作業コストを低減することができ、ユーザの工事費の負担も低減することが可能となる。
【００１４】
また、本発明において、前記加熱装置は、その背面が前記住居構造物の壁と対向するように配置され、前記補助配管ユニットは、一端が前記加熱装置に接続され、他端が前記貯湯装置に接続された前記配管の端部に接続され、前記補助配管ユニットは、該補助配管ユニットの一端が接続される前記加熱装置の接続口の前記住居構造物の壁に対する向きに基づいてあらかじめ所定の角度に折り曲げられた折曲部を有し、前記補助配管ユニットの一
端から前記折曲部までの距離は、前記住居構造物と前記加熱装置の背面との間の距離に基づいて決定することができる。
【００１５】
加熱装置は、一般的に住居構造物の壁と所定の間隔をもって背面が壁と対抗するように配置されることが多い。また、配管が接続される加熱装置の接続口は、装置の種類によって様々であるが、加熱装置の側面に形成されていることが比較的多い。そして、このような加熱装置と住居構造物との位置関係では、加熱装置に接続される配管は、加熱装置から壁に向かってほぼ直線状に配置され、壁付近で折り曲げられた後、壁に沿うように直線状に配置され、最終的に貯湯装置と接続される。本発明は、このような背景に鑑みてなされたものであり、加熱装置に接続される配管であって、壁付近で折り曲げられる部分の配管を標準化したものである。
【００１６】
補助配管ユニットは、あらかじめ所定の角度に折り曲げられた折曲部を有する。所定の角度は、加熱装置の接続口の向きに基づいて決定することができる。例えば、接続口が加熱装置の側面に地面と水平に形成されている場合には、所定の角度を略直角とすることで、壁に向かって接続される配管の向きを壁と平行な向きに変更することが可能となる。その際、加熱装置に接続される補助配管ユニットの一端から折曲部までの距離は、住居構造物の壁と加熱装置の背面との間の距離に基づいて決定すればよい。なお、加熱装置の背面から壁までの距離は、実測して得ることもできるが、加熱装置の性能により推奨される距離があらかじめ規格化されている場合には、この値を用いることができる。
【００１７】
また、補助配管ユニットは、他の配管、加熱装置、貯湯装置と接続するための接続手段を有する構成としてもよい。例えば、配管と接続する場合には、接続手段として、同じ種類の端部同士を接続可能なソケットを用い、加熱装置や貯湯装置の接続口等、違う種類の端部と接続する場合には、接続手段として、機能や規格の異なるものと接続可能なアダプタを用いることができる。
【００１８】
また、前記補助配管ユニットは、水が流れる水用補助配管と湯が流れる湯用補助配管とを有する構成とすることができる。そして、水用補助配管と湯用補助配管は、同一の形態としてもよく、また、それぞれを異なる形態としてもよい。例えば、加熱装置の接続口が、水流入用と湯排出用とで形成箇所が異なる場合には、接続口から住居構造物の壁までの距離や接続口の向きも水流入用と湯排出用とで異なってくる。したがって、このような場合には、水用補助配管と湯用補助配管のそれぞれを個別に標準化することで、設置状況に適した配管システムとすることができる。したがって、補助配管ユニットは、必要に応じて地面や床からの入加熱装置の接続部までの高さも考慮して、長さや折曲部を形成することがより好ましい。
【００１９】
また、本発明は、水を加熱する加熱装置と該加熱装置で加熱された水を貯留する貯湯装置とを有する給湯システムにおいて、前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続する配管接続方法であって、前記加熱装置と前記貯湯装置とを接続するための配管の一端を前記加熱装置又は前記貯湯装置のうちの一方の装置に接続する第一の接続工程と、前記配管と共に用いられ、前記給湯システムが設置される住居構造物と前記加熱装置又は前記貯湯装置との距離間隔に基づいてその形態が標準化された補助配管ユニットの一端を前記加熱装置と前記貯湯装置とのうち前記配管の一端が接続された装置以外の装置に接続する第二の接続工程と、前記配管の他端と前記補助配管ユニットの他端を合わせることで前記配管の長さを調整する配管長さ調整工程と、配管長さが調整された前記配管の他端と前記補助配管ユニットの他端とを接続する第三の接続工程と、を備える配管接続方法である。
【００２０】
第一の接続工程では、配管の一端を前記加熱装置又は前記貯湯装置のうちの一方の装置に接続する。第二の接続工程では、他方の装置に補助配管ユニットの一端を接続する。な
お、配管と補助配管ユニットの接続順序は、どちらが先であってもよい。配管長さ調整工程では、配管の長さを調整する。補助配管ユニットは標準化されたものであり、寸法も既に決まっているので、配管の他端を補助配管ユニットの他端まで伸ばし、補助配管ユニットの端部と接続可能な位置に調整する。そして、調整した位置で配管の他端を切断し、第三の接続工程において、調整後、すなわち、切断後の配管の他端と補助配管ユニットの他端とを接続して、作業を終了する。
【００２１】
このように、本発明に係る配管接続方法によれば、主として接続作業を行うことで給湯システムにおける、配管接続作業を行うことができる。すなわち、従来、給湯システムを設置する場合に現場で必要とされた切断工程や折曲工程を削減することができる。また、加熱装置又は貯湯装置の一方に補助配管ユニットを接続することで接続作業における自由度を保ちつつ、給湯システムの設置を行うことが可能となる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、貯湯装置と加熱装置とを備える給湯システムの設置に際し、配管作業の現場での作業時間と作業手間を削減できる配管システム及び配管接続方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
次に、本発明に係る補助配管ユニットを備える給湯システムの実施形態について図面に基づいて説明する。
【００２４】
＜第１の実施形態＞
（構成）
図１は、第１の実施形態に係る配管システムを備える給湯システムの概略構成を示す図である。また、図２は、第１の実施形態に係る給湯システムの配置の概略構成を示す平面図である。図１に示すように、第１の実施形態に係る給湯システムは、ヒートポンプユニット１０と、貯湯タンク２０と、補助配管ユニット１００と、各種配管２１ａ〜２７ａと、を備える。また、図２に示すように、ヒートポンプユニット１０は、住居構造物の壁６０と所定の長さＸをもって配置される。そして、補助配管ユニット１００は、補助配管３０と、アダプタ４０と、ソケット５０と、を有する。なお、配管２１ａ、２２ａ、補助配管ユニット１００は、本発明の配管システムに相当する。
【００２５】
本発明の貯湯装置としての貯湯タンク２０は、内部にヒートポンプユニット１０から供給される湯や水道に接続された給水用の配管２３ａより供給される水を貯留するタンクを有する。また、貯湯タンク２０には、貯留する湯水を目的に応じて出入させるための各種接続口２１〜２７が設けられている（図１参照）。接続口２１は、ヒートポンプユニット１０で加熱された湯を受け入れるための受け入れ口である。接続口２２は、貯留する水をヒートポンプユニット１０に供給するための供給口である。接続口２３は、水道から供給される水を受け入れるための受け入れ口である。接続口２４は、貯留する湯を台所等に供給するための供給口である。接続口２５は、貯留する湯を浴槽へ供給するための供給口である。接続口２６は、浴槽へ供給された湯を再度貯湯タンクへ受け入れるための受け入れ口である。接続口２７は、貯留する湯水を交換する場合等に湯水を排水溝等へ排出するための排出口である。
【００２６】
配管２１ａは、一端が補助配管ユニット１００の補助配管３０に接続され、他端が貯湯タンク２０の接続口２１に接続され、ヒートポンプユニット１０で加熱された湯を貯湯タンク２０へ導く。配管２２ａは、一端が貯湯タンク２０の接続口２２に接続され、他端が補助配管ユニット１００の配管３０に接続され、貯湯タンク２０で貯留する水をヒートポンプユニット１０へ導く。配管２３ａは、一端が水道（図示せず）に接続され、他端が貯
湯タンク２０の接続口２３に接続され、水道からの水を貯湯タンク２０へ導く。配管２４ａは、一端が貯湯タンク２０の接続口２４に接続され、他端が台所の水周りに接続され、貯湯タンク２０に貯留される湯を台所等の水周りに導く。配管２５ａは、一端が貯湯タンク２０の接続口２５に接続され、他端が浴槽（図示せず）へ接続され、貯湯タンク２０に貯留される湯を浴槽へ導く。配管２６ａは、一端が浴槽へ接続され、他端が貯湯タンク２０の接続口２６へ接続され、浴槽へ供給した湯を再度貯湯タンク２０へ導く。これにより、追い炊き等を行うことができる。配管２７ａは、一端が貯湯タンク２０の接続口２７に接続され、他端が排水溝（図示せず）に接続され、貯湯タンクに貯留される湯水を交換等する場合に不要となった湯水を排水溝へ導く。なお、上記各種配管２１ａ〜２７ａは、例えば、銅管、ホース系配管、金属製ポリエチレン管、架橋ポリエチレン管により形成可能であり、それぞれ複数層構成とすることで保温機能を持たせることができる。また、接続長さは、直管や長尺巻物を用いて調整することができる。切断は、パイプカッタにより行うことができ、設置状況に応じて折曲部を形成する場合にはベンダにより行うことができる。
【００２７】
ヒートポンプユニット１０は、貯湯装置２０から供給される水を加熱する。なお、内部構成は、図面では省略するが、例えば熱交換器とコンプレッサを備える構成とすることができる。コンプレッサと熱交換器により大気中の熱を吸熱し、この熱を利用して水を加熱することで効率よくかつ環境性能に優れたヒートポンプユニット１０とすることができる。なお、ヒートポンプユニット１０に用いるエネルギーは、電気の他、ガスであってもよい。
【００２８】
次に第一の実施形態に係る補助配管ユニット１００について、補助配管ユニット１００を構成する補助配管３０が接続されるヒートポンプユニット１０と共に更に詳細に説明する。図３は、補助配管３０が接続されるヒートポンプユニット１０の正面図である。図４は、補助配管３０が接続されるヒートポンプユニット１０の側面図である。図５は、補助配管３０が接続されるヒートポンプユニット１０の上面図である。
【００２９】
ヒートポンプユニット１０は、その背面１２が住居構造物の壁６０と対向するように所定の長さＸをもって、設置台７０の上に配置されている。所定の長さＸは、ヒートポンプユニット１０の機種によって異なるが、ヒートポンプユニット１０が、例えば、コンプレッサと熱交換器により大気中の熱を吸熱し、この熱を利用して水を加熱する機種では、１００ｍｍ以上とすることが好ましく、より好ましくは１５０ｍｍである。また、ヒートポンプユニット１０の一方の側面には、補助配管３０と接続する接続口１５、１６が縦方向に並んで形成されている。そして、上部の接続口１５は、加熱した水を貯湯タンク２０へ供給する供給口であり、下部の接続口１６は、貯湯タンク２０から供給される水を受け入れる受け入れ口である。そして、これらの接続口１５、１６は、共に地面と水平であって、その開口部が壁６０に向けて配置されている。
【００３０】
接続口１５、１６には、補助配管３０の一端がそれぞれアダプタ４０により接続されている。ここで補助配管３０とアダプタ４０とを備える補助配管ユニット１００について説明する。図６は、第一の実施形態に係る補助配管ユニット１００の上面図である。なお、本実施形態においては、接続口１５、１６が並んで配置され、接続口１５、１６から壁６０までの所定の長さＸが同じであることから、湯が流れる湯用補助配管と水が流れる水用補助配管とを共通の補助配管３０により構成した。したがって、図面においては、補助配管ユニット１００として補助配管３０を一基のみ記載するが、実際には補助配管３０を二基用いる。
【００３１】
図６に示すように、補助配管ユニット１００は、補助配管３０と、アダプタ４０と、ソケット５０と、を有する。補助配管３０は、折曲部３０２と、接続口１５、１６に接続さ
れる一端から折曲部３０２までの直管部３０１と、折曲部３０２から配管２１ａ、２２ａの端部に接続される他端までの直管部３０３と、を有する。折曲部３０２の所定の角度は、おおよそ９０度であり、この角度は、接続口１５、１６が地面と水平であって、壁６０に対してほぼ直交する向きに配置されていることに基づいて設定されたものである。また、直管部３０１の長さは、所定の長さＸに基づいて、これとほぼ同じ長さに設定されている。なお、直管部３０１の長さを決定するに際しては、より詳細には、所定の長さＸに加えて、接続口１５、１６から背面１２までの距離も考慮することが好ましく、これにより、より正確に直管部３０１の長さを決定することができる。更に、直管部３０３の長さは、本実施形態においては、ヒートポンプユニット１０の背面１２の横幅とほぼ同じ長さに設定されている。直管部３０３の長さは、運搬や取り扱いの容易性を考慮して適宜決定することができるが、本実施形態では、直管部３０３がヒートポンプユニット１０の背後を通過する構成であるため、このような長さとした。したがって、直管部３０３の長さは、これより短くしてもよく、その場合には、その分直管部３０３の端部に接続される配管２１ａ、２２ａの長さを長くすればよい。
【００３２】
なお、補助配管３０は、上述した各種配管２１ａ〜２７ａと同じく、例えば、銅管、ホース系配管、金属製ポリエチレン管、架橋ポリエチレン管により形成可能であり、それぞれ複数層構成とすることで保温機能を持たせることができる。
【００３３】
アダプタ４０は、本発明の接続手段に相当し、機能や規格の異なる端部同士の接続を可能とする。また、ソケット５０も本発明の接続手段に相当するが、ソケット５０は、同種の配管同士の接続を可能とするものである。
【００３４】
以上説明した補助配管ユニット１００をヒートポンプユニット１０に接続すると、図５に示すように、折曲部３０２が壁６０付近に配置され、直管部３０３が壁に沿って配置される。すなわち、現場にて切断や折曲げ加工を行わなくても給湯システムの配管作業を行うことが可能となる。なお、貯湯タンク２０が接続口１５、１６が形成される側面側に配置されるような場合においては、直管部３０３をヒートポンプユニット１０の裏側を通さず、直管部３０１を基準として上述した例と左右対称に配置すればよい。この場合、上述した補助配管３０と同じものを用いて、直管部３０３の位置だけ変更してもよいが、例えば図７に示すように、直管部３０３の長さをより短くしてもよい。これにより、運搬や取り扱い性がより向上する。
【００３５】
（接続方法）
次に、第一の実施形態に係る給湯システムにおける、配管接続方法について説明する。
【００３６】
図８は、第一の実施形態に係る給湯システムの配管接続工程を示すフローである。まずステップＳ０１では、湯用補助配管としての補助配管３０の直管部３０１側の一端をヒートポンプユニット１０の接続口１５にアダプタ４０により接続する。また、水用補助配管としての補助配管３０の直管部３０１側の一端をヒートポンプユニット１０の接続口１６にアダプタ４０により接続する。
【００３７】
次に、ステップＳ０２では、配管２１ａの一端を貯湯タンク２０の接続口２１に接続する。同様に、配管２２ａの一端を貯湯タンク２０の接続口２２に接続する。
【００３８】
次に、ステップＳ０３では、配管２１ａ及び配管２２ａの長さを調整する。具体的には、配管２１ａ、２２ａの他端をヒートポンプユニット１０付近まで伸ばし、補助配管３０の直管部３０３側の端部に接続可能な位置で、切断する。
【００３９】
次に、ステップＳ０４では、切断された配管２１ａの端部と湯用補助配管としての補助
配管３０の直管部３０３側の端部とをソケット５０により接続する。同様に、切断された配管２２ａの端部と湯用補助配管としての補助配管３０の直管部３０３側の端部とをソケット５０により接続して、ヒートポンプユニット１０と貯湯タンク２０との配管接続を終了する。
【００４０】
以上説明した第一の実施形態に係る給湯システムに用いる補助配管ユニット１００を有する配管システム及び配管接続方法によれば、給湯システムの設置に際し、配管作業の現場での作業時間と作業手間を削減することができる。これにより、作業コストを従来よりも低減することが可能となり、その結果ユーザが負担する工事費用も低減させることが可能となる。また、現場での配管作業が従来に比べて非常に簡易であり、作業経験の少ない施工業者でも容易に従来の品質を保ちながら給湯システムの配管作業を行うことが可能となる。
【００４１】
＜第二の実施形態＞
次に、第二の実施形態に係る配管システムを備える給湯システムについて説明する。第二の実施形態に係る給湯システムは、ヒートポンプユニット１０ａに形成される接続口１５ａ、１６ａが間隔Ｙをもって設けられている点で第一の実施形態に係る給湯システムと異なる。なお、給湯システムの概略構成については、第一の実施形態に係る給湯システムと基本的には同じであるので、その説明は省略する。
【００４２】
図９は、補助配管３１、３２が接続されるヒートポンプユニット１０ａの正面図である。図１０は、補助配管３１、３２が接続されるヒートポンプユニット１０ａの側面図である。図１１は、補助配管３１、３２が接続されるヒートポンプユニット１０ａの上面図である。図９、図１０に示すように、ヒートポンプユニット１０ａは、第一の実施形態に係るヒートポンプユニット１０と同じく、住居構造物の壁６０と所定の間隔Ｘをもって、設置台７０の上に配置されている。そして、ヒートポンプユニット１０ａの一方の側面１１ａには、加熱した水を貯湯タンク２０へ供給する供給口としての接続口１５ａと、貯湯タンク２０から供給される水を受け入れる受け入れ口としての接続口１６ａとが、縦方向に所定の間隔Ｙをもって設置されている。なお、これらの接続口１５ａ、１６ａは、共に地面と水平であって、その開口部が壁６０に向けて設置されている。
【００４３】
接続口１５ａには、補助配管３１の一端がアダプタ４０により接続されている。また、接続口１６ａには、補助配管３２の一端がアダプタ４０により接続されている。ここで補助配管３１とアダプタ４０とを備える第二の実施形態に係る補助配管ユニットについて説明する。図１２は、第二の実施形態に係る補助配管３１の上面図である。図１３は、第二の実施形態に係る補助配管３２の上面図である。本実施形態に係る補助配管ユニット１０１は、これら形状の異なる二つの補助配管３１、３２より構成される。補助配管３１は、上述した補助配管及び後述する補助配管３２と異なり、二つの折曲部３１２、３１４を有している（図１０、図１２参照）。折曲部３１２、３１４は共に、おおよそ９０度の角度を有する折曲部であるが、折曲部３１２が直管部３１１に対して鉛直方向に９０度の角度で折り曲げられているのに対し、折曲部３１４は鉛直直管部３１３に対して水平方向に９０度の角度で折り曲げられている。従って、アダプタ４０側から供給される加熱後の水は、直管部３１１では地面と水平かつ壁６０に向かって流れ、折曲部３１２で鉛直下向きにその流れが変更されて鉛直直管部３１３を流れる。次に、折曲部３１４で、加熱装置１０ａの裏側を壁６０に沿うように水平方向にその流れが変更されて直管部３１５を流れ、その先に接続される配管２１ａを介して貯湯タンク２０に供給される。
【００４４】
なお、直管部３１１の長さは、背面１２ａと壁６０との間の所定の長さＸに基づいて、これとほぼ同じ長さに設定されている。また、鉛直直管部３１３の長さは、接続口１５ａと１６ａとの間の所定の長さＹに基づいて、これをほぼ同じ長さに設定されている。更に
、直管部３１５の長さは、ヒートポンプユニット１０ａの背面１２ａの横幅とほぼ同じ長さに設定されている。
【００４５】
また、補助配管３２は、上述した補助配管３０とほぼ同じ構成である。すなわち、直管部３２１と、折曲部３２２と、直管部３２３と、を備える。折曲部３２２の所定の角度は、おおよそ９０度であり、直管部３２１の長さは、所定の長さＸとほぼ同じ長さに設定され、直管部３２３の長さは、ヒートポンプユニット１１の背面１２ａの横幅とほぼ同じ長さに設定されている。
【００４６】
以上説明した第二の実施形態に係る給湯システムに用いる補助配管ユニット１０１によれば、給湯システムの設置に際し、配管作業の現場での作業時間と作業手間を削減することができる。また、本実施形態に係る給湯システムでは、第一の実施形態に係る給湯システムに比べて、鉛直方向の折曲部が更に追加され、より複雑な構成となっている。したがって、このような複雑な配管を現場で折り曲げ加工等することで行うと作業時間や作業手間がよりかかることになる。しかし、本実施形態に係る給湯システムでは、補助配管ユニット１０１を用いることで、このようにより複雑な配管が必要とされる場合であっても、現場での作業時間及び作業手間は、上述した第一の実施形態に係る給湯システムの配管作業と同じ程度とすることができる。更に、配管の構成が複雑になるにつれて、施工業者の作業経験もより重要となるが、本実施形態によれば、作業経験が少ない者であっても品質の確保された配管を設置することが可能となる。
【００４７】
＜第三の実施形態＞
次に、第三の実施形態に係る配管システムを備える給湯システムについて説明する。第三の実施形態に係る給湯システムは、ヒートポンプユニット１０ｂに設置される接続口１５ｂ、１６ｂが背面１２ｂに設けられている点で第一及び第三の実施形態に係る給湯システムと異なる。なお、給湯システムの概略構成については、第一の実施形態に係る給湯システムと基本的には同じであるので、その説明は省略する。
【００４８】
図１４は、補助配管３３が接続されるヒートポンプユニット１０ｂの側面図である。図１５は、補助配管３３が接続されるヒートポンプユニット１０ｂの上面図である。図１４に示すように、ヒートポンプユニット１０ｂは、第一の実施形態に係るヒートポンプユニット１０と同じく、住居構造物の壁６０と所定の長さＸをもって、設置台７０の上に配置されている。そして、ヒートポンプユニット１０ｂの背面１２ｂには、加熱した水を貯湯タンク２０へ供給する供給口としての接続口１５ｂと、貯湯タンク２０から供給される水を受け入れる受け入れ口としての接続口１６ｂとが、縦方向に並んで形成されている。なお、これらの接続口１５ｂ、１６ｂは、共に地面と水平であって、その開口部が壁６０と平行に形成されている。
【００４９】
接続口１５ｂには、補助配管３３の一端がアダプタ４０により接続されている。また、接続口１６ａには、補助配管３３の一端がアダプタ４０により接続されている。なお、本実施形態では、接続口１５ｂに接続する湯用補助配管としての補助配管３３と接続口１６ｂに接続する水用補助配管としての補助配管３３とを同じ補助配管３３とした。
【００５０】
ここで補助配管３３とアダプタ４０とを備える第二の実施形態に係る補助配管ユニットについて説明する。図１６は、第三の実施形態に係る補助配管３３を備える補助配管ユニット１００の上面図である。補助配管３３は、上述した補助配管３０と異なり、二つの折曲部３３２、３３４を有している。折曲部３３２、３３４は、共に、おおよそ３０度の角度で折り曲げられている。但し、折曲部３３２が直管部３３１に対して壁６０側に向けておおよそ３０度の角度で折り曲げられているのに対し、折曲部３３４は直管部３３３に対して背面１２ｂ側におおよそ３０度の角度で折り曲げられている。従って、接続口４０か
ら供給される加熱後の水は、直管部３３１では地面と水平かつ壁６０と平行に流れ、折曲部３３２でその流れが変更されて直管部３３３を流れる。次に、折曲部３３４で、加熱装置１０ｂの裏側を壁６０に沿うようにその流れが変更されて直管部３３５を流れ、その先に接続される配管２１ａを介して貯湯タンク２０に供給される。
【００５１】
なお、直管部３３３の長さは、背面１２ａと壁６０との間の所定の長さＸから壁６０側に突出した接続口１５ｂ、１６ｂの突出分を差し引いた長さに基づいて、設定されている。但し、本実施形態では、折曲部３３２と３３４を直角とせず、３０度程度としたので、この角度も踏まえて直管部３３３の長さが設定されている。
【００５２】
以上説明した第三のの実施形態に係る給湯システムに用いる補助配管ユニット１０２によれば、給湯システムの設置に際し、配管作業の現場での作業時間と作業手間を削減することができる。また、本実施形態に係る給湯システムでは、折曲部二つ有し、更に、折曲部が約３０度であり、折曲部が約９０度である第二の実施形態に係る給湯より複雑であるといえる。したがって、このようなより複雑な配管を現場で折り曲げ加工等することで行うと作業時間や作業手間がよりかかることになる。しかし、本実施形態に係る給湯システムでは、補助配管ユニット１０２を用いることで、このようにより複雑な配管が必要とされる場合であっても、現場での作業時間及び作業手間は、上述した第一や第二の実施形態に係る給湯システムの配管作業と同じ程度とすることができる。更に、配管の構成が複雑になるにつれて、施工業者の作業経験もより重要となるが、本実施形態によれば、作業経験が少ない者であっても品質の確保された配管を設置することが可能となる。
【実施例１】
【００５３】
次に、配管ユニットに金属強化ポリエチレン管を用いた場合の施工性を確認することを目的として行った施工試験について説明する。
【００５４】
本施工試験は、配管施工経験のない作業者２名により、ヒートポンプユニット１０と貯湯タンク２０との間の配管作業（以下、配管作業１とする。）、及び貯湯タンクの給水、給湯配管作業（以下、配管作業２とする。）について行った。配管作業１は、図１において、ヒートポンプユニット１０と貯湯タンク２０を接続する配管２１ａ、２２ａ、及び配管ユニット１００を接続する配管作業である。ヒートポンプユニット１０には、コロナ社製の２管式を用いた（第二の実施形態に係るヒートポンプユニット１０ａに相当）。また、配管作業２は、図１において、貯湯タンク２０の各種接続口２３〜２７に配管２３ａ〜２７ａを接続する配管作業である。
【００５５】
配管作業１は、第一の実施形態で説明した配管接続方法に基づいて行った（図８参照）。すなわち、ヒートポンプユニット１０に第二の実施形態に係る補助配管３１、３２（金属強化ポリエチレン管）を接続し、貯湯装置２０に配管２１ａ、２２ａ（金属強化ポリエチレン管）を接続し、補助配管３１、３２と配管２１ａ、２２ａの端部同士をソケット５０により接続した。また、配管２の作業は、配管２３ａ〜２７ａ（金属強化ポリエチレン管）を各種接続口２３〜２７に接続した。
【００５６】
以上により施工試験を行った結果、配管作業１は、約１時間程で作業を終了することができた。また、配管作業２は、約３０分程で作業を終了することができた。このように、上述した実施形態に係る配管ユニットを用いることで作業経験のない者でも短時間で給湯システムの配管作業を行うことが確認することができた。
【実施例２】
【００５７】
次に、配管施工比較試験について説明する。本試験は、ヒートポンプユニット１０と貯湯タンク２０との間の配管作業を、銅管による場合（以下、配管作業３という。）、金属
強化ポリエチレン管による場合（以下、配管作業４という。）の作業効率を確認することを目的とするものである。配管作業３は、ロウ付けによる従来の配管方法によるものである。また、配管作業４は、本発明の配管ユニットを用いて配管するものである。
【００５８】
本試験は、室内に実際の設置箇所を想定してヒートポンプユニット１０及び貯湯タンク２０を設置したモデルを構成して行った。図１７は、配管施工比較試験に用いたヒートポンプユニット１０及び貯湯タンク２０の配置構成を示す図である。同図に示すように、ヒートポンプユニット１０と貯湯タンク２０は、その間の配管長を３．５ｍとし、住居構造物の壁を想定した仮想壁６１の前面に所定の間隔をもって配置されている。なお、ヒートポンプユニット１０及び貯湯タンク２０には、コロナ社製のコロナエコキュート（３００Ｌ２缶式）を用いた。また、本試験では、配管作業経験の豊富（空調設備、給排水設備の配管施工、上記エコキュートの配管施工の経験実績１４年）な作業者１名により行った。
【００５９】
図１８は、配管施工比較試験における作業項目及び試験結果を示す表である。同表に示すように、本試験では、同表に示す各作業を行うことで、各作業項目ごとの作業時間及び配管作業３及び４それぞれの作業合計時間を得ることができた。
【００６０】
配管作業３、４の作業は、それぞれ図１８に示す各作業により行った。そして、行った作業を比較し易いように（１）ヒートポンプ取出し配管加工、（２）配管支持、（３）貯湯タンク取出し配管加工、（４）保温の作業項目に分類し、作業合計時間に加えて各作業項目ごとの時間についても比較できるようにした。
【００６１】
試験結果についてみると、（１）ヒートポンプ取出し配管加工、（２）配管支持、（３）貯湯タンク取出し配管加工、（４）保温の全ての作業項目において、配管作業３に比べて、配管作業４の作業時間を削減することができることが確認できた。これは、作業４では、補助配管ユニットを用いて接続作業を行うことで、ロウ付け作業のように手間の係る作業を削減できたからであると考えられる。また、配管作業４では、金属強化ポリエチレン管を用いることで、銅管の場合に作業手間がかかる耐候テープ巻き作業の作業時間を削減することができた。そして、このように各作業項目において作業時間の削減を図ることで、合計時間においては配管作業３では、２時間２０分であるのに対し、配管作業４では、３５分で配管作業を完了することができ、配管作業時間を大幅に削減できることが確認できた。すなわち、本発明に係る配管ユニットを用いることで従来に比べて配管工事に係る施工時間を１／３から１／４にまで削減することができる。本試験では、金属強化ポリエチレン管を用いたが、銅管や架橋ポリエチレン管を用いる場合でも、作業時間を削減することができる。なお、金属強化ポリエチレン管は、耐候テープ巻き作業の手間が少なく、また仕上がり状況、すなわち見栄えにも優れており、この点からすると金属強化ポリエチレン管が最も適しているといえる。
【００６２】
以上、本発明の好適な実施形態を説明したが、本発明に係る配管システム及び配管接続方法はこれらに限らず、可能な限りこれらの組合せを含むことができる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】第一の実施形態に係る本発明の補助配管ユニットを備える給湯システムの概略構成を示す図である。
【図２】第一の実施形態に係る給湯システムの配置の概略構成を示す平面図である。
【図３】第一の実施形態に係る補助配管が接続されるヒートポンプユニットの正面図である。
【図４】第一の実施形態に係る補助配管が接続されるヒートポンプユニットの側面図である。
【図５】第一の実施形態に係る補助配管が接続されるヒートポンプユニットの上面図である。
【図６】第一の実施形態に係る補助配管ユニットの上面図である。
【図７】その他の実施形態に係る、補助配管が接続されるヒートポンプユニットの上面図である。
【図８】第一の実施形態に係る給湯システムの配管接続工程を示すフローである。
【図９】第二の実施形態に係る補助配管が接続されるヒートポンプユニットの正面図である。
【図１０】第二の実施形態に係る補助配管が接続されるヒートポンプユニットの側面図である。
【図１１】第二の実施形態に係る補助配管が接続されるヒートポンプユニットの上面図である。
【図１２】第二の実施形態に係る補助配管を備える補助配管ユニットの上面図である。
【図１３】第二の実施形態に係る補助配管を備える補助配管ユニットの上面図である。
【図１４】第三の実施形態に係る補助配管が接続されるヒートポンプユニットの側面図である。
【図１５】第三の実施形態に係る補助配管３３が接続されるヒートポンプユニットの上面図である。
【図１６】第三の実施形態に係る補助配管を備える補助配管ユニットの上面図である。
【図１７】配管施工比較試験に用いたヒートポンプユニット１０及び貯湯タンク２０の配置構成を示す図である。
【図１８】配管施工比較試験の試験結果を示す表である。
【符号の説明】
【００６４】
１０、１０ａ、１０ｂ・・・ヒートポンプユニット
１５、１６、２１〜２７・・・接続口
２０・・・貯湯タンク
２１ａ〜２７ａ・・・配管
３０〜３３・・・補助配管
４０・・・アダプタ
５０・・・ソケット
６０・・・壁
７０・・・設置台
１００、１０１、１０２・・・補助配管ユニット
【図１】
2008025947.tif 000003
【図２】
2008025947.tif 000004
【図３】
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【図４】
2008025947.tif 000006
【図５】
2008025947.tif 000007
【図６】
2008025947.tif 000008
【図７】
2008025947.tif 000009
【図８】
2008025947.tif 000010
【図９】
2008025947.tif 000011
【図１０】
2008025947.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
2008025947.tif 000015
【図１４】
2008025947.tif 000016
【図１５】
2008025947.tif 000017
【図１６】
2008025947.tif 000018
【図１７】
2008025947.tif 000019
【図１８】
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