(57)【要約】【課題】基布を構成する経糸の折り返しにより端部接合用のループを形成した製紙用シーム付きフェルトにおいて、幅方向の端部で顕著に発生するループの摩耗を抑制して長寿命化を図る。【解決手段】ループの基部においてその走行面側を通るように設けられると共に、幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在する保護用緯糸１１を設ける。特にこの保護用緯糸を、下糸５の下側に位置する割合が下糸の上側に位置する割合より大きくなるような絡合形態で下糸に絡み合うように設ける。【選択図】図３
2008138315.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２本の経糸の折り返し部で端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトであって、
前記ループの走行面側を通るように設けられると共に、幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在する部分保護用緯糸を有することを特徴とする製紙用シーム付きフェルト。
【請求項２】
前記部分保護用緯糸が、前記２本の経糸のうちの下糸の走行面側に位置する割合が前記下糸の製紙面側に位置する割合より大きくなるような絡合形態で、前記下糸に絡み合うように設けられたことを特徴とする請求項１に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【請求項３】
少なくとも２本の前記部分保護用緯糸を有し、この２本の前記部分保護用緯糸が、そのいずれかが高摩耗領域において常に前記２本の経糸のうちの下糸の走行面側に位置するような絡合形態で、前記下糸に絡み合うように設けられたことを特徴とする請求項１若しくは請求項２に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【請求項４】
少なくとも２本の前記部分保護用緯糸を有し、一方の前記部分保護用緯糸が、前記２本の経糸のうちの下糸に絡み合うように設けられ、他方の前記部分保護用緯糸が、前記一方の部分保護用緯糸が前記下糸の走行面側を通る位置でその部分保護用緯糸に絡み合うように設けられたことを特徴とする請求項１若しくは請求項２に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【請求項５】
前記ループの走行面側を通るように設けられると共に、幅方向の全幅に延在する全体保護用緯糸をさらに有することを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれかに記載の製紙用シーム付きフェルト。
【請求項６】
前記部分保護用緯糸及び前記全体保護用緯糸が、そのいずれかが高摩耗領域において常に前記２本の経糸のうちの下糸の走行面側に位置するような絡合形態で、前記下糸に絡み合うように設けられたことを特徴とする請求項５に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【請求項７】
前記全体保護用緯糸が、前記２本の経糸のうちの下糸に絡み合うように設けられ、前記部分保護用緯糸が、前記全体保護用緯糸が前記下糸の走行面側を通る位置でその全体保護用緯糸に絡み合うように設けられたことを特徴とする請求項５に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【請求項８】
２本の経糸の折り返し部で端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトであって、
前記ループの走行面側を通るように設けられると共に、幅方向の全幅に延在する全体保護用緯糸を有し、この全体保護用緯糸が、幅方向の両端部の高摩耗領域における前記２本の経糸のうちの下糸の走行面側に位置する割合が、前記高摩耗領域を除くその他の領域に比較して大きくなる絡合形態で、前記下糸に絡み合うように設けられたことを特徴とする製紙用シーム付きフェルト。
【請求項９】
２本の経糸の折り返し部で端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトであって、
前記ループの製紙面側を通るように設けられると共に、幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在する部分保護用緯糸を有することを特徴とする製紙用シーム付きフェルト。
【請求項１０】
前記ループの製紙面側を通るように設けられると共に、幅方向の全幅に延在する全体保護用緯糸をさらに有することを特徴とする請求項９に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、基布を構成する経糸の折り返しにより端部接合用のループを形成した製紙用シーム付きフェルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
抄紙機への掛け入れ作業性を向上させるため、有端のフェルトをフェルトランに引き込んだ上でその両端部を互いに接合して無端とする、いわゆるシーム付きフェルトが広く普及している。この種のシーム付きフェルトでは、基布を構成する経糸の折り返しにより丈方向の端部に形成されたループを、互いの中心孔が整合するように交互にかみ合わせ、これにより形成された共通孔に芯線を通して両端部を接合する構成が一般的である。
【０００３】
このようなシーム付きフェルトでは、シーム部を有するためにエンドレスフェルトでは生じない種々の問題点、例えばシーム部と地部との構造上の違いに起因して、製品にシームマークが発生したり、あるいはシーム部で不織繊維層が脱落したりする問題点が発生し、またループが変形することで端部接合時の作業性が低下するといった問題点が発生することから、これらの問題点に対して、ループの近傍に地部とは異なる糸を別に追加して対処するようにした種々の技術が知られている（例えば特許文献１〜１５参照）。
【特許文献１】実公昭５６−６４７９号公報
【特許文献２】実公昭５５−４７９２０号公報
【特許文献３】特表平０２−６８３８９号公報
【特許文献４】特許３０２７４１５号公報
【特許文献５】特許３６２９２７６号公報
【特許文献６】特表２００２−５２３６５２号公報
【特許文献７】特表２００２−５２３６５３号公報
【特許文献８】特表２００３−５０４５３３号公報
【特許文献９】特開２００２−２９４５７９号公報
【特許文献１０】特許３６７７５８５号公報
【特許文献１１】特開２００３−２３９１９４号公報
【特許文献１２】特開２００３−２４７１９１号公報
【特許文献１３】特開２００２−２９４５７９号公報
【特許文献１４】特開２００４−２３２１４２号公報
【特許文献１５】特開２００４−２８５５５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかるに、前記のシーム付きフェルトでは、経糸となる糸の折り返しにより形成されるループがなす形状に湾曲した形状となり、このループの走行面側に膨らんだ部分に、抄紙機のロールなどが接触することにより摩耗が発生する。特にフェルトの幅方向の端部、具体的には湿紙が載る抄幅の端付近から外側の領域においてループの摩耗が顕著に発生する。これは潤滑剤として機能する水が少ないために起きるものと想定され、このループの摩耗が進行するとループが切断されるため、幅方向の中央部が未だ使用可能な状態でも両端部の摩耗が顕著なためにシーム部で胴切れを起こすといった問題が発生する。
【０００５】
このようなループの摩耗の問題に対し、前記の従来の技術では、ループの近傍に追加された糸によりループの摩耗をある程度抑制する効果はあるものの、幅方向の端部で顕著に発生するループの摩耗を効果的に抑制することができないという不都合があった。
【０００６】
本発明は、このような従来技術の問題点を解消するべく案出されたものであり、その主な目的は、幅方向の端部で顕著に発生するループの摩耗を抑制して長寿命化を図ることができるように構成された製紙用シーム付きフェルトを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような課題を解決するために、本発明においては、請求項１に示すとおり、２本の経糸の折り返し部で端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトにおいて、前記ループの走行面側を通るように設けられると共に、幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在する部分保護用緯糸を有するものとした。
【０００８】
これによると、幅方向の両端部の高摩耗領域において顕著に発生するループの走行面側の摩耗を部分保護用緯糸により抑制することができ、幅方向の中央部が未だ使用可能な状態でも両端部の摩耗が顕著なために使用ができなくなる不都合を回避して、フェルトの長寿命化を図ることができる。
【０００９】
しかも、幅方向の両端部の高摩耗領域を除く他の領域には部分保護用緯糸が存在しないため、ループの近傍に糸を追加することによりシーム部の通気性が大幅に下がることで目詰まりや汚れが発生したり、また地部との物性が大幅に異なるためにシームマークが発生したりする問題も回避することができる。
【００１０】
前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項２に示すとおり、前記部分保護用緯糸が、前記２本の経糸のうちの下糸の走行面側に位置する割合が前記下糸の製紙面側に位置する割合より大きくなるような絡合形態で、前記下糸に絡み合うように設けられた構成とすることができる。
【００１１】
これによると、部分保護用緯糸によりループの走行面側を高い割合で保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。
【００１２】
この場合、部分保護用緯糸は、ｎ本（ｎ＝２以上）の下糸の走行面側を通った後に１本の下糸の製紙面側を通るｎ／１組織で織り込まれた構成が好適である。
【００１３】
前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項３に示すとおり、少なくとも２本の前記部分保護用緯糸を有し、この２本の前記部分保護用緯糸が、そのいずれかが高摩耗領域において常に前記２本の経糸のうちの下糸の走行面側に位置するような絡合形態で、前記下糸に絡み合うように設けられた構成とすることができる。
【００１４】
これによると、部分保護用緯糸によりループの走行面側を全体的に保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。
【００１５】
前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項４に示すとおり、少なくとも２本の前記部分保護用緯糸を有し、一方の前記部分保護用緯糸が、前記２本の経糸のうちの下糸に絡み合うように設けられ、他方の前記部分保護用緯糸が、前記一方の部分保護用緯糸が前記下糸の走行面側を通る位置でその部分保護用緯糸に絡み合うように設けられた構成とすることができる。
【００１６】
これによると、他方の部分保護用緯糸が常に下糸の走行面側に位置するため、この部分保護用緯糸によりループの走行面側を全体的に保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。
【００１７】
前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項５に示すとおり、前記ループの走行面側を通るように設けられると共に、幅方向の全幅に延在する全体保護用緯糸をさらに有する構成とすることができる。
【００１８】
これによると、高摩耗領域を除く他の領域におけるループの摩耗を抑制することができ、抄紙機のパートや構造などに応じて摩耗の激しい用途に用いられる場合の長寿命化を図ることができる。
【００１９】
前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項６に示すとおり、前記部分保護用緯糸及び前記全体保護用緯糸が、そのいずれかが高摩耗領域において常に前記２本の経糸のうちの下糸の走行面側に位置するような絡合形態で、前記下糸に絡み合うように設けられた構成とすることができる。
【００２０】
これによると、部分保護用緯糸及び全体保護用緯糸によりループの走行面側を全体的に保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。
【００２１】
前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項７に示すとおり、前記全体保護用緯糸が、前記２本の経糸のうちの下糸に絡み合うように設けられ、前記部分保護用緯糸が、前記全体保護用緯糸が前記下糸の走行面側を通る位置でその全体保護用緯糸に絡み合うように設けられた構成とすることができる。
【００２２】
これによると、部分保護用緯糸が常に下糸の走行面側に位置するため、部分保護用緯糸によりループの走行面側を全体的に保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。
【００２３】
また本発明においては、請求項８に示すとおり、２本の経糸の折り返し部で端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトにおいて、前記ループの走行面側を通るように設けられると共に、幅方向の全幅に延在する全体保護用緯糸を有し、この全体保護用緯糸が、幅方向の両端部の高摩耗領域における前記２本の経糸のうちの下糸の走行面側に位置する割合が、前記高摩耗領域を除くその他の領域に比較して大きくなる絡合形態で、前記下糸に絡み合うように設けられたものとした。
【００２４】
これによると、幅方向の両端部の高摩耗領域において顕著に発生するループの走行面側の摩耗を全体保護用緯糸により効果的に抑制することができ、幅方向の中央部が未だ使用可能な状態でも両端部の摩耗が顕著なために使用ができなくなる不都合を回避して、フェルトの長寿命化を図ることができる。
【００２５】
この場合、全体保護用緯糸は、ｎ本（ｎ＝１以上）の下糸の走行面側を通った後に１本の下糸の製紙面側を通るｎ／１組織とし、高摩耗領域において下糸の走行面側を連続して通過する本数ｎをその他の領域より大きくした態様で織り込まれた構成が好適である。
【００２６】
また本発明においては、請求項９に示すとおり、２本の経糸の折り返し部で端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトにおいて、前記ループの製紙面側を通るように設けられると共に、幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在する部分保護用緯糸を有するものとした。
【００２７】
これによると、幅方向の両端部の高摩耗領域において顕著に発生するループの製紙面側の摩耗を部分保護用緯糸により抑制することができ、幅方向の中央部が未だ使用可能な状態でも両端部の摩耗が顕著なために使用ができなくなる不都合を回避して、フェルトの長寿命化を図ることができる。
【００２８】
しかも、幅方向の両端部の高摩耗領域を除く他の領域には部分保護用緯糸が存在しないため、ループの近傍に糸を追加することによりシーム部の通気性が大幅に下がることで目詰まりや汚れが発生したり、また地部との物性が大幅に異なるためにシームマークが発生したりする問題も回避することができる。
【００２９】
前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項１０に示すとおり、前記ループの製紙面側を通るように設けられると共に、幅方向の全幅に延在する全体保護用緯糸をさらに有する構成とすることができる。
【００３０】
これによると、高摩耗領域を除く他の領域におけるループの摩耗を抑制することができ、抄紙機のパートや構造などに応じて摩耗の激しい用途に用いられる場合の長寿命化を図ることができる。
【００３１】
なお、部分保護用緯糸は、予め全幅に渡って織り込まれた状態で基布を製織した上で高摩耗領域を除く他の領域の部分を取り除くことで形成すれば良く、また部分保護用緯糸がない状態で基布を製織した後に部分保護用緯糸を高摩耗領域にのみ縫い込むようにしても良い。
【発明の効果】
【００３２】
このように本発明によれば、幅方向の両端部の高摩耗領域において顕著に発生するループの走行面側の摩耗を部分保護用緯糸により抑制することができ、幅方向の中央部が未だ使用可能な状態でも両端部の摩耗が顕著なために使用ができなくなる不都合を回避して、フェルトの長寿命化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００３４】
図１は、本発明によるシーム付きフェルトの一例を示す丈方向の断面図である。このフェルト１は、基布２に不織繊維層３を積層一体化してなるものであり、基布２は、一対の経糸４・５の双方に緯糸６を絡合させた二重織りの織物組織をなし、経糸４・５となる糸の折り返しにより丈方向の両端部７・８に端部接合用のループ９がそれぞれ形成され、その互いの中心孔が整合するように交互にかみ合わされて形成された共通孔に幅方向の接合用芯線１０を挿通することで両端部７・８が接合される。
【００３５】
経糸４・５は、ポリアミドなどの合成樹脂材料からなるモノフィラメント糸であり、これと同様に緯糸６も、ポリアミドなどの合成樹脂材料からなるモノフィラメント糸である。
【００３６】
基布２は、抄紙機上の経糸４・５を織機上で打込み糸として織り上げられ、抄紙機上の緯糸６は織機上では経糸（整経糸）となっており、ループ形成用芯材に打込み糸を絡めることでループ９が形成される。
【００３７】
ループ９は、経糸４・５となる糸の折り返しによりなす形状に湾曲した形状に形成され、その基部には、ループ９の下側（走行面１３側）を保護するための保護用緯糸１１が設けられており、この保護用緯糸１１は、ループ９を形成する２本の経糸４・５のうちの走行面側にある下糸５に絡み合うように織り込まれている。
【００３８】
保護用緯糸１１は、ポリアミドなどの合成樹脂材料からなるモノフィラメントとマルチフィラメントとの撚糸である。なお、この保護用緯糸１１に用いる糸材は、これに限定されるものではなく、紡績糸、マルチフィラメント糸、モノフィラメント糸、モノフィラメントの撚糸なども可能であり、要求される機能に応じて適切な糸材を採用すれば良い。また保護用緯糸１１の材質についても特に限定はなく、ポリアミドの他に耐摩耗性に優れた材質を適宜に選択すれば良い。これは、以下に示す各例での保護用緯糸（部分保護用緯糸及び全体保護用緯糸）でも同様である。
【００３９】
なお、ループ９の上側（製紙面１４側）は、抄紙機に掛け入れた状態で走行方向の前側に位置する端部７側の不織繊維層３を端部８側に突出させた形態のフラップ１５で覆われている。
【００４０】
図２は、図１に示したフェルト１の平面図である。このフェルト１は、抄紙機のプレスパート（圧搾・搾水部）で用いられ、前段のワイヤーパート（脱水部）から送られてきた湿紙が、図示する抄幅で移載され、湿紙内の水分を吸引脱水するサクションボックスや、湿紙内の水分を押圧脱水するプレスロールと、図示するサクション幅及びプレス幅で接触し、抄幅の端付近から外側の領域（高摩耗領域）においては、潤滑剤として機能する水が少ないため、サクションボックスやプレスロールとの摩擦によりシーム部のループ９の走行面側に顕著な摩耗が発生する。
【００４１】
図３は、図１に示した基布２の幅方向の模式的な断面図である。ここでは、保護用緯糸（部分保護用緯糸）１１が、基布２の幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在している。この保護用緯糸１１は、整経糸として予め全幅に渡って織り込まれた状態で基布を製織した上で高摩耗領域を除く他の領域（低摩耗領域）の部分を取り除くことで形成することができる。また部分保護用緯糸がない状態で基布を製織した後に部分保護用緯糸を高摩耗領域に縫い込むようにしても良い。
【００４２】
特に図３（Ａ）に示す例では、保護用緯糸１１が下糸５の１本ごとに浮沈する平織りで織り込まれている。図３（Ｂ）に示す例では、保護用緯糸１１が、下糸５の下側に位置する割合が下糸５の上側（製紙面側）に位置する割合より大きくなるような絡合形態で下糸５に絡み合うように設けられている。具体的には保護用緯糸１１がｎ本（ここではｎ＝３）の下糸５の下側を通った後に１本の下糸５の上側を通るｎ／１組織で織り込まれている。
【００４３】
図３（Ａ）の例では、１／２の割合で保護用緯糸１１が下糸５の下側に位置するのに対して、図３（Ｂ）の例では、ｎ／ｎ＋１（ここでは３／４）の割合で保護用緯糸１１が下糸５の下側に位置し、図３（Ａ）の例に比較して保護用緯糸１１が下糸５の下側に位置する割合が大きいため、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。
【００４４】
図４は、本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。このフェルト４１では、前記の例と同様に、基布４２を構成する２本の経糸４・５の折り返し部に端部接合用のループ９が形成されているが、ここでは、ループ９の下側（走行面１３側）を保護するために、ループ９の基部に、第１・第２の２本の保護用緯糸４３・４４が丈方向に並べて設けられており、この保護用緯糸４３・４４は共に下糸５に絡み合うように織り込まれている。
【００４５】
図５・図６は、図４に示した基布４２の幅方向の模式的な断面図である。図５に示す例では、第１・第２の保護用緯糸（部分保護用緯糸）４３・４４が共に、基布４２の幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在する。一方、図６に示す例では、第１の保護用緯糸（部分保護用緯糸）４３が高摩耗領域にのみ延在し、第２の保護用緯糸（全体保護用緯糸）４４が基布４２の全幅に延在する。
【００４６】
特に図５（Ａ）に示す例では、第１・第２の保護用緯糸４３・４４が共に平織りで織り込まれており、この２本の保護用緯糸４３・４４では下糸５に対する絡合形態が上下対称となっている。図５（Ｂ）に示す例では、第１・第２の保護用緯糸４３・４４が共に、ｎ本（ここではｎ＝３）の下糸５の下側を通った後に１本の下糸５の上側を通るｎ／１組織で織り込まれており、この２本の保護用緯糸４３・４４では下糸５に対する絡合位置が幅方向にずれている。
【００４７】
この図５（Ａ）・（Ｂ）の例では、高摩耗領域において第１・第２の保護用緯糸４３・４４のいずれか一方が常に下糸５の下側に位置するため、保護用緯糸４３・４４によりループ９の走行面側を全体的に保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。特に図５（Ｂ）の例では、高摩耗領域において２本の保護用緯糸４３・４４が共に下糸５の下側に位置する箇所があるため、摩耗抑制効果をさらに向上させることができる。
【００４８】
図６（Ａ）に示す例では、図５（Ａ）の例と同様に、第１・第２の保護用緯糸４３・４４が共に平織りで織り込まれると共に、２本の保護用緯糸４３・４４で下糸５に対する絡合形態が上下対称となっている。
【００４９】
図６（Ｂ）に示す例では、第１の保護用緯糸４３が平織りで織り込まれているが、第２の保護用緯糸４４はｎ／１組織（ここではｎ＝３）で織り込まれている。図６（Ｃ）に示す例では、図６（Ｂ）の例とは逆に、第１の保護用緯糸４３がｎ／１組織で織り込まれており、第２の保護用緯糸４４が平織りで織り込まれている。図６（Ｄ）に示す例では、第１・第２の保護用緯糸４３・４４が共にｎ／１組織で織り込まれている。この図６（Ｂ）〜（Ｄ）の例では、２本の保護用緯糸４３・４４で下糸５の上側を通る位置がずれている。
【００５０】
この図６（Ａ）〜（Ｄ）の例では、高摩耗領域において第１・第２の保護用緯糸４３・４４のいずれか一方が常に下糸５の下側に位置するため、保護用緯糸４３・４４によりループ９の走行面側を全体的に保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。特に図６（Ｂ）〜（Ｄ）の例では、高摩耗領域において２本の保護用緯糸４３・４４が共に下糸５の下側に位置する箇所があるため、摩耗抑制効果をさらに向上させることができ、さらに図６（Ｄ）の例では、２本の保護用緯糸４３・４４が共に下糸５の下側に位置する箇所が多く存在するため、最も高い摩耗抑制効果を得ることができる。また図６（Ｂ）・（Ｄ）の例では、低摩耗領域において保護用緯糸４４が下糸５の下側に位置する割合が大きくなるため、低摩耗領域での摩耗抑制効果を高めることができる。
【００５１】
なお、図５に示すように、２本の保護用緯糸が共に高摩耗領域にのみ延在する構成において、図６（Ｂ）・（Ｃ）の例と同様に、一方の保護用緯糸を平織りで、他方の保護用緯糸をｎ／１組織で織り込む形態も可能である。
【００５２】
図７は、本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。このフェルト７１では、前記の例と同様に、基布７２を構成する２本の経糸４・５の折り返し部に端部接合用のループ９が形成され、またループ９の下側（走行面１３側）を保護するために、ループ９の基部に第１・第２の２本の保護用緯糸７３・７４が設けられているが、ここでは、第１の保護用緯糸７３が下糸５に絡み合うように設けられているのに対し、第２の保護用緯糸７４は、第１の保護用緯糸７３が下糸５の下側を通る位置でその第１の保護用緯糸７３に絡み合うように設けられており、第２の保護用緯糸７４は下糸５に絡み合わず、常に下糸５の下側に位置する。
【００５３】
図８・図９は、図７に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。図８に示す例では、第１・第２の保護用緯糸（部分保護用緯糸）７３・７４が共に、基布７２の幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在する。一方、図９に示す例では、第１の保護用緯糸（全体保護用緯糸）７３が基布７２の全幅に延在し、第２の保護用緯糸（部分保護用緯糸）７４が高摩耗領域にのみ延在する。
【００５４】
特に図８（Ａ）に示す例では、第１の保護用緯糸７３が平織りで織り込まれており、第２の保護用緯糸７４は、第１の保護用緯糸７３が下糸５の下側を通る位置で第１の保護用緯糸７３に絡み合うように縫い込まれている。図８（Ｂ）に示す例では、第１の保護用緯糸７３がｎ本（ここではｎ＝３）の下糸５の下側を通った後に１本の下糸５の上側を通るｎ／１組織で織り込まれており、第２の保護用緯糸７４は、第１の保護用緯糸７３が下糸５の下側を通る位置で第１の保護用緯糸７３に絡み合うように縫い込まれている。
【００５５】
この図８（Ａ）・（Ｂ）の例では、高摩耗領域において第２の保護用緯糸７４が常に下糸５の下側に位置するため、この第２の保護用緯糸７４によりループ９の走行面側を全体的に保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。特に図８（Ｂ）の例では、２本の保護用緯糸７３・７４が共に下糸５の下側に位置する箇所が多く存在するため、高い摩耗抑制効果を得ることができ、また第１の保護用緯糸７３に対する第２の保護用緯糸７４の絡合箇所が少なくなるため、第２の保護用緯糸７４を縫い込むための製造工数を削減することができる。
【００５６】
図９（Ａ）に示す例では、図８（Ａ）の例と同様に、第１の保護用緯糸７３が平織りで織り込まれると共に、第２の保護用緯糸７４が、第１の保護用緯糸７３が下糸５の下側を通る位置で第１の保護用緯糸７３に絡み合うように縫い込まれている。図９（Ｂ）に示す例では、図９（Ａ）の例と同様に、第１の保護用緯糸７３が平織りで織り込まれているのに対して、第２の保護用緯糸７４は、第１の保護用緯糸７３に対する絡合箇所が図９（Ａ）の例より少なくなっている。
【００５７】
図９（Ｃ）に示す例では、図８（Ｂ）の例と同様に、第１の保護用緯糸７３がｎ／１組織（ここではｎ＝３）で織り込まれると共に、第２の保護用緯糸７４が、第１の保護用緯糸７３が下糸５の下側を通る位置で第１の保護用緯糸７３に絡み合うように縫い込まれている。図９（Ｄ）に示す例では、図９（Ｃ）の例と同様に、第１の保護用緯糸７３がｎ／１組織で織り込まれると共に、第２の保護用緯糸７４が第１の保護用緯糸７３に絡み合うように縫い込まれているが、ここでは、第１の保護用緯糸７３に対する第２の保護用緯糸７４の絡合位置が図９（Ｃ）の例とはずれている。
【００５８】
この図９（Ａ）〜（Ｄ）の例では、高摩耗領域において第２の保護用緯糸７４が常に下糸５の下側に位置するため、第２の保護用緯糸７４によりループの走行面側を全体的に保護することができ、摩耗抑制効果をより一層高めることができる。特に図９（Ｃ）・（Ｄ）の例では、２本の保護用緯糸７３・７４が共に下糸５の下側に位置する箇所が多く存在するため、高い摩耗抑制効果を得ることができる。また図９（Ｂ）〜（Ｄ）の例では、第１の保護用緯糸７３に対する第２の保護用緯糸７４の絡合箇所が少なくなるため、第２の保護用緯糸７４を縫い込むための製造工数を削減することができる。
【００５９】
なお、図８に示すように、２本の保護用緯糸が共に高摩耗領域にのみ延在する構成において、図９（Ｂ）の例と同様に、一方の保護用緯糸に対する他方の保護用緯糸の絡合箇所を少なくした形態も可能である。また図９（Ｄ）の例と同様に、一方の保護用緯糸に対する他方の保護用緯糸の絡合箇所をずらした形態も可能である。
【００６０】
図１０は、本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す基布の幅方向の模式的な断面図である。ここでは、前記の例と同様に、基布１０１を構成する２本の経糸４・５の折り返し部に端部接合用のループ９が形成され、またループ９の下側（走行面側）を保護するために、ループ９の基部に保護用緯糸１０２が設けられているが、この保護用緯糸（全体保護用緯糸）１０２は、基布１０１の幅方向の全幅に延在し、幅方向の両端部の高摩耗領域における下糸５の下側に位置する割合が、高摩耗領域を除くその他の領域（低摩耗領域）に比較して大きくなる絡合形態で、下糸５に絡み合うように設けられている。なお、基布１０１の丈方向の断面の状態は、図１の例と同様である。
【００６１】
特に図１０（Ａ）に示す例では、保護用緯糸１０２が、高摩耗領域において、ｎ本（ここではｎ＝３）の下糸５の下側を通った後に１本の下糸５の上側を通るｎ／１組織で織り込まれ、高摩耗領域を除くその他の領域（低摩耗領域）においては、平織りで織り込まれている。図１０（Ｂ）に示す例では、保護用緯糸１０２が、高摩耗領域において、ｎ／１組織（ここではｎ＝７）で織り込まれており、低摩耗領域においては、下糸５の走行面側を連続して通過する本数ｎを高摩耗領域より小さくしたｎ／１組織（ここではｎ＝３）で織り込まれている。
【００６２】
この図１０（Ａ）・（Ｂ）の例では、高摩耗領域における保護用緯糸１０２が下糸５の下側に位置する割合が低摩耗領域より大きくなり、高摩耗領域において顕著に発生するループ９の走行面側の摩耗を、基布１０１の幅方向の全幅に延在する１本の保護用緯糸１０２により効果的に抑制することができる。
【００６３】
図１１は、本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。このフェルト１１１では、前記の例と同様に、基布１１２を構成する２本の経糸４・５の折り返し部に端部接合用のループ９が形成され、またループ９の下側（走行面１３側）を保護するために、保護用緯糸１１３が下糸５に絡み合うように織り込まれているが、ここではさらに、ループ９の上側（製紙面１４側）を保護するために、保護用緯糸１１４が２本の経糸４・５のうちの製紙面側にある上糸４に絡み合うように設けられている。
【００６４】
この保護用緯糸１１４は、図３の例での保護用緯糸１１と同様に、基布１１２の幅方向の両端部の高摩耗領域にのみ延在するように設けられる。この場合、保護用緯糸１１４は、図３の例での保護用緯糸１１を上下を逆した状態で上糸４に絡み合うように設ければ良い。
【００６５】
図１２・図１３は、本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す基布の幅方向の模式的な断面図である。これらの例は、図１１と同様に、ループ９の下側を保護する保護用緯糸と共に、ループ９の上側を保護する保護用緯糸を設けたものである。
【００６６】
図１２（Ａ）に示す例では、ループ９の下側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する２本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１２１・１２２が設けられ、またループ９の上側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する１本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１２３が設けられている。図１２（Ｂ）に示す例では、図１２（Ａ）の例とは逆に、ループ９の下側を保護する１本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１２４が設けられ、ループ９の上側を保護する２本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１２５・１２６が設けられている。
【００６７】
図１２（Ｃ）に示す例では、ループ９の下側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する２本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１２７・１２８が設けられ、またループ９の上側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する２本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１２９・１３０が設けられ、下側の保護用緯糸１２７・１２８は、ｎ本の下糸５の下側を通った後に１本の下糸５の上側を通るｎ／１組織（ここではｎ＝３）で織り込まれており、上側の保護用緯糸１２９・１３０は、１本の上糸４の下側を通った後にｎ本の上糸４の上側を通る１／ｎ組織（ここではｎ＝３）で織り込まれている。
【００６８】
図１２（Ａ）の例では、高摩耗領域におけるループ９の下側の摩耗抑制効果を高めることができ、一方、図１２（Ｂ）の例では、高摩耗領域におけるループ９の上側の摩耗抑制効果を高めることができる。また図１２（Ｃ）の例では、保護用緯糸１２７〜１３０が下糸５の下側及び上糸４の上側に位置する割合が高くなるため、高摩耗領域におけるループ９の上下双方の摩耗抑制効果をより一層高めることができる。
【００６９】
なお、図１２（Ａ）・（Ｂ）の例では、全ての保護用緯糸が平織りで織り込まれ、また図１２（Ｃ）の例では、全ての保護用緯糸がｎ／１組織及び１／ｎ組織で織り込まれているが、平織りとｎ／１組織及び１／ｎ組織（例えばｎ＝３、５など）とを適宜に組み合わせることも可能である。
【００７０】
図１３（Ａ）に示す例では、ループ９の下側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する保護用緯糸（部分保護用緯糸）１３１と基布の全幅に延在する保護用緯糸（全体保護用緯糸）１３２とが設けられ、これと同様にループ９の上側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する保護用緯糸（部分保護用緯糸）１３３と基布の全幅に延在する保護用緯糸（全体保護用緯糸）１３４とが設けられている。
【００７１】
図１３（Ｂ）に示す例では、図１３（Ａ）の例と同様に、ループ９の下側及び上側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する保護用緯糸（部分保護用緯糸）１３５・１３７と基布の全幅に延在する保護用緯糸（全体保護用緯糸）１３６・１３８とが設けられているが、下側の保護用緯糸１３５・１３６は、ｎ／１組織（ここではｎ＝３）で織り込まれ、上側の保護用緯糸１３７・１３８は、１／ｎ組織（ここではｎ＝３）で織り込まれている。
【００７２】
図１３（Ａ）の例では、高摩耗領域におけるループ９の上下双方の摩耗抑制効果を高めると共に、低摩耗領域におけるループ９の上下双方の摩耗抑制効果も得ることができる。図１３（Ｂ）の例では、保護用緯糸が下糸５の下側及び上糸４の上側に位置する割合が高くなるため、高摩耗領域におけるループ９の上下双方の摩耗抑制効果をより一層高めることができ、さらに低摩耗領域におけるループ９の上下双方の摩耗抑制効果もより一層高めることができる。
【００７３】
なお、図１３（Ａ）の例では、全ての保護用緯糸が平織りで織り込まれ、また図１３（Ｂ）の例では、全ての保護用緯糸がｎ／１組織及び１／ｎ組織で織り込まれているが、平織りとｎ／１組織及び１／ｎ組織（例えばｎ＝３、５など）とを適宜に組み合わせることも可能である。
【００７４】
この他、ループ９の上側を保護する保護用緯糸を、図７の例での保護用緯糸７３・７４と同様に２本設け、上糸４に絡み合う一方の保護用緯糸に他方の保護用緯糸が絡み合う形態も可能であり、この場合、図８・図９の例での保護用緯糸７３・７４を上下を逆した状態で設ければ良い。また、ループ９の上側を保護する保護用緯糸を、図１０の例での保護用緯糸１０２と同様に設ける形態も可能であり、この場合も、保護用緯糸１０２を上下を逆した状態で上糸４に絡み合うように設ければ良い。
【００７５】
図１４・図１５は、本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す基布の幅方向の模式的な断面図である。これらの例は、ループ９の下側あるいは上側を保護する保護用緯糸と共に、ループ９の摩耗防止を目的としない追加緯糸を設けたものである。
【００７６】
図１４（Ａ）に示す例では、ループ９の下側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する保護用緯糸（部分保護用緯糸）１４１が設けられ、またループ９の上側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する保護用緯糸（部分保護用緯糸）１４２が設けられており、これらの保護用緯糸とは別に、下糸５と絡み合うように追加緯糸１４３が基布の全幅に渡って織り込まれている。図１４（Ｂ）に示す例では、図１４（Ａ）の例と同様に、ループ９の下側及び上側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する保護用緯糸（部分保護用緯糸）１４４・１４５が設けられているが、図１４（Ａ）の例とは逆に、上糸４と絡み合うように追加緯糸１４６が基布の全幅に渡って織り込まれている。
【００７７】
図１４（Ａ）・（Ｂ）の例では、高摩耗領域におけるループ９の上下双方の摩耗抑制効果を得ることができる他に、追加緯糸１４３・１４６によりシーム部の物性を地部に近付けることで、シーム部と地部と構造上の違いが原因で生じるシームマークや抄紙機内を走行中の振動・異音を低減することができる。特に図１４（Ｂ）の例では、追加緯糸１４６を、不織繊維層の形成繊維の絡み付きが良い糸材、すなわちステープル及びフィラメントのいずれか一方あるいは双方を多数集合させた集合糸材からなるものとすれば、不織繊維層を強固に保持し、不織繊維層の摩耗、特にループ９の上側を覆うように不織繊維層から突出させたフラップの脱落を防止することができる。
【００７８】
なお、前記の集合糸材からなる糸としては、多数のフィラメントを束ねたマルチフィラメント糸、ステープルを紡いで得られる紡績糸、並びにマルチフィラメント糸及び紡績糸の少なくともいずれかを含む撚糸などがある。
【００７９】
図１５（Ａ）に示す例では、ループ９の下側を保護する１本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１５１が設けられ、またループ９の上側を保護する２本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１５２・１５３が設けられており、さらに下糸５と絡み合うように追加緯糸１５４が基布の全幅に渡って織り込まれている。図１５（Ｂ）に示す例では、ループ９の下側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する２本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１５５・１５６が設けられ、またループ９の上側を保護するために高摩耗領域にのみ延在する１本の保護用緯糸（部分保護用緯糸）１５７が設けられており、さらに上糸４と絡み合うように追加緯糸１５８が基布の全幅に渡って織り込まれている。
【００８０】
図１５（Ｃ）に示す例では、ループ９の下側を保護する保護用緯糸（部分保護用緯糸）１５９が設けられ、またループ９の上側を保護する保護用緯糸（部分保護用緯糸）１６０が設けられており、さらに下糸５及び上糸４にそれぞれ絡み合うように２本の追加緯糸１６１・１６２が基布の全幅に渡って織り込まれている。
【００８１】
図１５（Ａ）〜（Ｃ）の例では、高摩耗領域におけるループ９の上下双方の摩耗抑制効果を得ると共に、シーム部の物性の改善によるシームマーク及び振動・異音の抑制、並びに不織繊維層の脱落の抑制を図る効果を得ることができ、特に図１５（Ａ）の例では、高摩耗領域におけるループ９の上側の摩耗抑制効果を高めると共にシーム部の下側の物性の改善を図ることができ、図１５（Ｂ）の例では、逆に高摩耗領域におけるループ９の下側の摩耗抑制効果を高めると共にシーム部の上側の物性の改善及び不織繊維層の脱落の抑制を図ることができ、図１５（Ｃ）の例では、シーム部の上下双方の物性の改善及び不織繊維層の脱落の抑制を図ることができる。
【００８２】
なお、図１４・図１５の例では、保護用緯糸が平織りで織り込まれているが、保護用緯糸の一部あるいは全てをｎ／１組織及び１／ｎ組織（例えばｎ＝３、５など）で織り込むことも可能である。また追加緯糸も、保護用緯糸と同様に、必要に応じてｎ／１組織及び１／ｎ組織（例えばｎ＝３、５など）で織り込むことが可能である。
【００８３】
また、前記のように保護用緯糸（部分保護用緯糸及び全体保護用緯糸）は、ループ９の摩耗抑制効果を高める観点から、ｎ／１組織及び１／ｎ組織で織り込むことが好適であるが、本発明はこれに限定されるものではなく、前記のような平織り（１／１）の他に、２／３組織や、絡み織り（リノ織り）などの種々の組織が可能である。
【００８４】
なお、図３・図５・図６・図８〜図１０・図１２〜図１５では、緯糸の絡合状況を分かり易く記載するため、緯糸の太さを変えて図示しているが、緯糸の実際の太さは図示するような太さと関係するものではない。
【産業上の利用可能性】
【００８５】
本発明にかかる製紙用シーム付きフェルトは、幅方向の端部で顕著に発生するループの摩耗を抑制して長寿命化を図ることができる効果を有し、基布を構成する経糸の折り返しにより端部接合用のループを形成した製紙用シーム付きフェルト、特に抄紙機のプレスパートで用いられるプレスフェルトなどとして有用である。
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】本発明によるシーム付きフェルトの一例を示す丈方向の断面図である。
【図２】図１に示したフェルトの平面図である。
【図３】図１に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図４】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。
【図５】図４に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図６】図４に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図７】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。
【図８】図７に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図９】図７に示した基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図１０】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図１１】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。
【図１２】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図１３】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図１４】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す基布の幅方向の模式的な断面図である。
【図１５】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す基布の幅方向の模式的な断面図である。
【符号の説明】
【００８７】
２・４２・７２・１０１・１１２  基布
３  不織繊維層
４  経糸（上糸）
５  経糸（下糸）
６  緯糸
９  ループ
１１・４３・４４・７３・７４・１０２・１１３・１１４・１２１〜１３７・１４１・１４２・１４４・１４５・１５１〜１５３・１５５〜１５７・１５９・１６０  保護用緯糸
１４３・１４６・１５４・１５８・１６１・１６２  追加緯糸
【図１】
2008138315.tif 000003
【図２】
2008138315.tif 000004
【図３】
2008138315.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
2008138315.tif 000008
【図７】
2008138315.tif 000009
【図８】
2008138315.tif 000010
【図９】
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【図１０】
2008138315.tif 000012
【図１１】
2008138315.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2008138315.tif 000015
【図１４】
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【図１５】
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