(57)【要約】【課題】  通信路を介して接続のデバイスを利用するようになっている情報処理装置ないしそうした情報処理装置で構成される情報処理システムについて、デバイス利用に起因して障害を招くような事態を効果的に防止できるようにする。【解決手段】  情報処理装置１はデバイス通信性能管理モジュール３１を備えている。デバイス通信性能管理モジュールは、利用対象のデバイスについて、デバイス利用アプリケーションによる利用の際の通信性能を測定して評価する通信性能評価部３２、通信性能評価部が評価した通信性能を評価対象のデバイスのデバイスファイルの名称に反映させるための命名規則を管理するデバイス命名規則管理部３５、通信性能の評価結果をもとに評価対象のデバイスのデバイスファイルを命名規則に基づいた名称で作成するデバイスファイル管理部３６を備えている。そして通信性能評価部による通信性能評価結果をデバイスファイルの名称に反映させることでデバイス利用アプリケーションに提供する。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信路を介して接続されているデバイスをデバイス利用アプリケーションにより利用できるようになっている情報処理装置において、
前記デバイスについて、前記デバイス利用アプリケーションによる利用の際の通信性能を測定して評価する通信性能評価部を備え、前記通信性能評価部による通信性能評価結果を前記デバイス利用アプリケーションに提供できるようにされていることを特徴とする情報処理装置。
【請求項２】
前記通信性能評価部が評価した通信性能を当該通信性能評価対象のデバイスのデバイスファイルの名称に反映させるための命名規則を管理する命名規則管理部、および前記通信性能評価部による通信性能の評価結果をもとに、当該通信性能評価対象のデバイスのデバイスファイルを前記命名規則に基づいた名称で作成するデバイスファイル管理部を備えていることを特徴とする請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
通信性能についてクラス分けすることで得られる各通信性能クラスを記録する通信性能欄が設けられるとともに、前記通信性能欄に記録された各通信性能クラスを象徴する文字列を記録する通信性能象徴文字列欄が前記通信性能欄と対応するようにして設けられてなる命名規則表を前記命名規則管理部が有していることを特徴とする請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記通信性能評価部は、前記通信性能として通信遅延と通信帯域を評価するようにされていることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記通信性能評価部は、前記通信性能の計測を繰返して得られる複数の計測結果について平均、最小値、最大値、標準偏差を求めることで通信性能評価を行うようにされていることを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記通信性能評価部による通信性能評価の結果に基づいて前記デバイスとの通信における通信性能について異常の有無を判定する異常判定部を備えていることを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記異常判定部が通信性能に異常ありと判定した場合に、対応処理を実行する異常対応処理部を備えていることを特徴とする請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記通信性能評価部による通信性能評価処理に関連するデータを表示してシステム利用者に提供する通信性能管理データ表示部を備えていることを特徴とする請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【請求項９】
クライアント情報処理装置とサーバ情報処理装置が通信ネットワークを介して接続され、前記サーバ情報処理装置に接続のデバイスを前記クライアント情報処理装置がデバイス利用アプリケーションにより利用できるようになっている情報処理システムにおいて、
前記クライアント情報処理装置は、前記デバイスについて、前記デバイス利用アプリケーションによる利用の際の通信性能を測定して評価する通信性能評価部を備え、前記通信性能評価部による通信性能評価結果を前記デバイス利用アプリケーションに提供できるようにされていることを特徴とする情報処理システム。
【請求項１０】
前記クライアント情報処理装置は、前記通信性能評価部が評価した通信性能を当該通信性能評価対象のデバイスのデバイスファイルの名称に反映させるための命名規則を管理する命名規則管理部、および前記通信性能評価部による通信性能の評価結果をもとに、当該通信性能評価対象のデバイスのデバイスファイルを前記命名規則に基づいた名称で作成するデバイスファイル管理部を備えていることを特徴とする請求項９に記載の情報処理システム。
【請求項１１】
前記クライアント情報処理装置と前記サーバ情報処理装置は、互いの時刻の同期をとるための時刻同期部をそれぞれ備え、前記時刻同期部による時刻同期を前記通信性能評価部による通信性能の測定に反映させることができるようにされていることを特徴とする請求項９または請求項１０に記載の情報処理システム。
【請求項１２】
前記クライアント情報処理装置は、当該クライアント情報処理装置に実装のアプリケーションプログラムを前記サーバ情報処理装置で実行させるために該当のアプリケーションプログラムを前記サーバ情報処理装置に移動させるアプリケーション移動部を備えていることを特徴とする請求項９〜請求項１１のいずれか１項に記載の情報処理システム。
【請求項１３】
前記クライアント情報処理装置は、前記通信性能評価部による通信性能評価の結果に基づいて前記デバイスとの通信における通信性能について異常の有無を判定する異常判定部を備え、前記異常判定部が通信性能に異常ありと判定した場合に、該当のデバイスに対応するデバイス利用アプリケーションを前記アプリケーション移動部により前記サーバ情報処理装置に移動させるようにされていることを特徴とする請求項１２に記載の情報処理システム。
【請求項１４】
前記サーバ情報処理装置は、当該サーバ情報処理装置に接続のデバイスを前記クライアント情報処理装置が利用可能であることを告知する告知部を備えていることを特徴とする請求項９〜請求項１３のいずれか１項に記載の情報処理システム。
【請求項１５】
前記通信ネットワークは、通信性能が相対的に高い高性能ネットワークと通信性能が相対的に低い低性能ネットワークを使分け可能に設けることで形成され、前記クライアント情報処理装置は、前記高性能ネットワークと前記低性能ネットワークの使分けのためのネットワーク切替えを行う通信切替部を備えていることを特徴とする請求項９〜請求項１４のいずれか１項に記載の情報処理システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信路を介して接続されているデバイスを利用できるようになっている情報処理装置およびそうした情報処理装置を通信ネットワークで接続して構成される情報処理システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
計算機やコンピュータなどとも呼ばれる情報処理装置では、オペレーティングシステム（以下、ＯＳと称す）が記憶装置内のデータをファイルシステムで管理する。ファイルシステムは、記憶装置内のデータを１つのまとまりとして扱うＯＳ上の抽象的な概念であるファイル、このファイルを分類・整理して格納するディレクトリ（フォルダと呼ばれることもある）、このディレクトリを分類・整理して格納する上位のディレクトリといった階層構造でデータの管理を行う。このようなファイルシステムにおいては、ファイルやディレクトリの記憶装置内での所在を示す文字列、つまり目的のファイルやディレクトリを指定するための文字列をパスと呼ぶ。パスの文字列は、階層構造をとるディレクトリやファイルの並びを区切り文字で連結した文字列となる。
【０００３】
こうした情報処理装置は、例えばディスプレイ、プリンタ、スキャナ、各種のアクチュエータなどの様々なデバイスが接続されており、これら各デバイスをデバイスごとのデバイス利用アプリケーションにより利用できるようになっているのが通常である。この場合、情報処理装置が利用するデバイスには、ローカルデバイスとリモートデバイスがある。ローカルデバイスは、ある情報処理装置に直接的に接続されたデバイスであり、リモートデバイスは、ネットワークに接続の別の情報処理装置に接続されたデバイスである。
【０００４】
このようなデバイスの利用は、上述のファイルシステムでなされるのが一般的である。すなわちローカルデバイスとリモートデバイスのいずれについてもデバイスごとにデバイスファイルやディレクトリを作成し、それらのデバイスファイルやディレクトリをデータ用の一般的なファイルやディレクトリと同様にしてファイルシステムで管理する。そしてデバイス利用アプリケーションによるデバイスの利用は、ファイルシステムで管理されているデバイスファイルを通じて実行される。
【０００５】
以上のような情報処理装置によるデバイス利用については、例えば特許文献１〜特許文献４に開示の例が知られており、またリモートデバイスの利用については非特許文献１に開示の例が知られている。
【０００６】
【特許文献１】特許第３４５６５９９号公報
【特許文献２】特開２００５−１８２６２４号公報
【特許文献３】特開２００４−３１０５６０号公報
【特許文献４】特開平６−４３９５９号公報
【非特許文献１】佐藤純二, 河合栄治, 中村豊, 藤川和利, 砂原秀樹, “リモート・デバイス利用に関する汎用的なフレームワークの設計と実装,” 情報処理学会システムソフトウェアとオペレーティングシステム研究会研究報告(２００３年２月)
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述のような情報処理装置におけるデバイスの利用にあっては、デバイス利用アプリケーションがデバイスの利用について処理時間などに何らかの制約を持っているのが一般である。このためデバイス利用アプリケーションが持つ制約を満たさないデバイスを利用した場合に、情報処理装置に障害を招くおそれがある。しかるに、従来ではそのことについて十分な対策がなされていないのが実情である。
【０００８】
本発明は以上のような事情を背景になされたものであり、その課題は、デバイスを利用できるようになっている情報処理装置ないしそうした情報処理装置で構成される情報処理システムについて、利用しようとするデバイスがデバイス利用アプリケーションにおける制約を充足するかについての判定を容易に行えるようにし、それによりデバイス利用に起因して障害を招くような事態を効果的に防止できるなどのことを可能にすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
利用しようとするデバイスがデバイス利用アプリケーションにおける制約を充足するかについての判定、つまり制約充足判定を容易に行えるようにするには、デバイスとの通信について通信性能を評価し、それで得られる通信性能情報を利用するのが有効である。具体的にいうと、利用しようとするデバイスの通信性能を評価し、それにより適切な通信性能情報を取得し、その通信性能情報に基づいてデバイス利用アプリケーションの制約に対するデバイスの満足性を判定できるようにするということである。このようにすることにより、デバイス利用起因の障害の発生を効果的に防止することが可能となる。また、制約充足判定の容易化は、ソフトウェア開発者にとって、ソフトウェアの開発効率に役立てることができる。すなわち、通信性能評価により通信性能情報を取得し、それを制約充足判定に活用できるようにすることにより、デバイス利用起因の障害の発生を効果的に防止できるのに加えて、ソフトウェア開発の効率向上も図れるということである。
【００１０】
本発明では、上記のような考え方で情報処理装置における上記のような課題を解決する。具体的には、通信路を介して接続されているデバイスをデバイス利用アプリケーションにより利用できるようになっている情報処理装置において、前記デバイスについて、前記デバイス利用アプリケーションによる利用の際の通信性能を測定して評価する通信性能評価部を備え、前記通信性能評価部による通信性能評価結果を前記デバイス利用アプリケーションに提供できるようにされていることを特徴としている。
【００１１】
上述のように、デバイスの利用は、デバイスごとに作成されるデバイスファイルを通じてなされる。つまりデバイス利用アプリケーションによるデバイスの利用には必ずデバイスファイルやディレクトリが介在するということである。したがって通信性能評価部による評価結果をデバイス利用アプリケーションに提供するには、デバイスファイルやディレクトリを活用するのが最適であり、より具体的には、デバイスファイルやディレクトリの名称に通信性能を反映させるのが最適である。
【００１２】
こうしたことから、本発明では、上記のような情報処理装置について、前記通信性能評価部が評価した通信性能を当該通信性能評価対象のデバイスのデバイスファイルの名称に反映させるための命名規則を管理する命名規則管理部、および前記通信性能評価部による通信性能の評価結果をもとに、当該通信性能評価対象のデバイスのデバイスファイルを前記命名規則に基づいた名称で作成するデバイスファイル管理部を備えた構成とする。
【００１３】
また本発明では、上記のような情報処理装置について、通信性能についてクラス分けすることで得られる各通信性能クラスを記録する通信性能欄が設けられるとともに、前記通信性能欄に記録された各通信性能クラスを象徴する文字列を記録する通信性能象徴文字列欄が前記通信性能欄と対応するようにして設けられてなる命名規則表を前記命名規則管理部が有するものとしている。このようにすることにより、命名規則が簡明になり、デバイスファイル管理部によるデバイスファイルやディレクトリの作成をより効率的に行えるようになる。
【００１４】
上記のような情報処理装置の通信性能評価部が評価する通信性能としては、通信遅延と通信帯域が適切であり、また通信性能評価は、通信性能の計測を繰返し、それらで得られる複数の計測結果について行うのが適切である。したがって本発明では、上記のような情報処理装置について、前記通信性能として通信遅延と通信帯域を評価するようにしており、また前記通信性能の計測を繰返して得られる複数の計測結果について平均、最小値、最大値、標準偏差を求めることで通信性能評価を行うようにしている。
【００１５】
また本発明では、上記のような情報処理装置について、前記通信性能評価部による通信性能評価の結果に基づいて前記デバイスとの通信における通信性能について異常の有無を判定する異常判定部を備え、また前記異常判定部が通信性能に異常ありと判定した場合に、対応処理を実行する異常対応処理部を備えるものとしている。このようにすることにより、通信性能評価部による通信性能評価で得られる情報をデバイスについての通信性能異常の判定にも活用することができ、また異常ありと判定された場合に適切な対応を自動的にとることができ、デバイス利用についての情報処理装置の機能性を向上させることができる。
【００１６】
また本発明では、上記のような情報処理装置について、前記通信性能評価部による通信性能評価処理に関連するデータを表示してシステム利用者に提供する通信性能管理データ表示部を備えるものとしている。このようにすることにより、情報処理装置で利用可能なデバイスの通信性能を情報処理装置の利用者が簡単に確認することが可能となる。
【００１７】
また本発明では、上記のような考え方で情報処理システムにおける上記のような課題を解決する。具体的には、クライアント情報処理装置とサーバ情報処理装置が通信ネットワークを介して接続され、前記サーバ情報処理装置に接続のデバイスを前記クライアント情報処理装置がデバイス利用アプリケーションにより利用できるようになっている情報処理システムにおいて、前記クライアント情報処理装置は、前記デバイスについて、前記デバイス利用アプリケーションによる利用の際の通信性能を測定して評価する通信性能評価部を備え、前記通信性能評価部による通信性能評価結果を前記デバイス利用アプリケーションに提供できるようにされていることを特徴としている。
【００１８】
また本発明では、情報処理装置に関して上述したのと同じ理由から、上記のような情報処理システムについて、前記クライアント情報処理装置は、前記通信性能評価部が評価した通信性能を当該通信性能評価対象のデバイスのデバイスファイルの名称に反映させるための命名規則を管理する命名規則管理部、および前記通信性能評価部による通信性能の評価結果をもとに、当該通信性能評価対象のデバイスのデバイスファイルを前記命名規則に基づいた名称で作成するデバイスファイル管理部を備えるものとしている。
【００１９】
また本発明では、上記のような情報処理システムについて、前記クライアント情報処理装置と前記サーバ情報処理装置は、互いの時刻の同期をとるための時刻同期部をそれぞれ備え、前記時刻同期部による時刻同期を前記通信性能評価部による通信性能の測定に反映させることができるようにするものとしている。このようにすることにより、クライアント情報処理装置とサーバ情報処理装置の間で同期を取らせることができ、これによりデバイスの通信性能評価に際し、クライアント情報処理装置、ネットワーク、サーバ情報処理装置それぞれでの処理時間を取得することができ、それによる処理時間情報を活用することで、デバイス利用についての情報処理装置の機能性を向上させることができる。
【００２０】
また本発明では、上記のような情報処理システムについて、前記クライアント情報処理装置は、当該クライアント情報処理装置に実装のアプリケーションプログラムを前記サーバ情報処理装置で実行させるために該当のアプリケーションプログラムを前記サーバ情報処理装置に移動させるアプリケーション移動部を備えているものとしている。このようにすることにより、必要時のアプリケーションプログラムの移動を容易に行うことができるようになる。
【００２１】
また本発明では、上記のような情報処理システムについて、前記クライアント情報処理装置は、前記通信性能評価部による通信性能評価の結果に基づいて前記デバイスとの通信における通信性能について異常の有無を判定する異常判定部を備え、前記異常判定部が通信性能に異常ありと判定した場合に、該当のデバイスに対応するデバイス利用アプリケーションを前記アプリケーション移動部により前記サーバ情報処理装置に移動させることができるようにしている。このようにすることにより、通信性能に異常ありのためにクライアント情報処理装置での実行では該当のアプリケーションプログラムが持つ制約を満足させることができない場合に、サーバ情報処理装置の実行で満足させるという対応をとることが可能となり、したがってアプリケーションプログラムの制約を満足させるための対応について柔軟性を高めることができる。
【００２２】
また本発明では、上記のような情報処理システムについて、前記サーバ情報処理装置は、当該サーバ情報処理装置に接続のデバイスを前記クライアント情報処理装置が利用可能であることを告知する告知部を備えるものとしている。このようにすることにより、ネットワーク上のリモートデバイスについてネットワークに接続の各情報処理装置がその利用可能性を容易に判断することが可能となる。
【００２３】
また本発明では、上記のような情報処理システムについて、通信性能が相対的に高い高性能ネットワークと通信性能が相対的に低い低性能ネットワークを使分け可能に設けることで前記通信ネットワークが形成される場合に、前記クライアント情報処理装置は、前記高性能ネットワークと前記低性能ネットワークの使分けのためのネットワーク切替えを行う通信切替部を備えるものとしている。このようにすることにより、デバイスを利用するためのデバイス利用アプリケーションが持つ制約に応じて高性能ネットワークと低性能ネットワークを使分けることができ、ネットワーク資源の利用における最適化を向上させることが可能となる。また高速ネットワークと低速ネットワークのいずれかに異常ありとされた場合などに、通信切替部により残りの正常なネットワークを利用することが可能であり、サーバ情報処理装置に接続のデバイスのクライアント情報処理装置による利用について、冗長性による信頼性向上を図ることができる。
【発明の効果】
【００２４】
以上のような本発明によれば、デバイスを利用できるようになっている情報処理装置ないしそうした情報処理装置で構成される情報処理システムについて、利用しようとするデバイスがデバイス利用アプリケーションにおける制約を充足するかについての判定を容易に行えるようになり、これによりデバイス利用に起因して障害を招くような事態を効果的に防止できるなどのことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明を実施するための形態について説明する。図１に、第１の実施形態による情報処理装置が適用される情報処理システムの機器構成の例を示す。この例の情報処理システムは、情報処理を行う情報処理装置１、例えばキーボード、マウス、ジョイスティック、操作盤、タッチパネル、各種センサなどで構成され、情報処理装置１に対して情報処理のためのデータを入力するのに用いられるデータ入力部２、および通信路３でローカルに情報処理装置１と接続された複数のデバイス４（４ａ、４ｂ、４ｃ…）からなる。ここで、デバイス４は、例えばディスプレイ、プリンタ、各種のアクチュエータなどのように、情報処理装置との関係で周辺機器と呼ばれる類の機器や情報処理装置で操作したり制御したりする類の機器などである。
【００２６】
情報処理装置１は、データ入力部２から入力されるデータについて所定の情報処理を行い、その処理に伴って必要な場合にデバイス４を利用する。そのために情報処理装置１は、各デバイス４ａ、４ｂ、４ｃ…に対応するデバイス利用アプリケーションが実装されており、それらから必要なデバイス利用アプリケーションを取り出して目的のデバイス４を利用する。
【００２７】
こうしたデバイス４の利用について、情報処理装置１はデバイス通信性能管理モジュールを有している。そのデバイス通信性能管理モジュールは、デバイス利用時のデバイス４との間の通信における通信性能について管理する。具体的には、デバイス利用時のデバイス４との間の通信についてデバイス４の試験利用などにより通信性能を測定して評価することで通信性能情報を取得し、その通信性能情報を適切な形態でデバイス利用アプリケーションやソフトウェア開発者に提供する。通信性能情報をデバイス利用アプリケーションなどに提供する形態としては、デバイスファイル名とディレクトリ名を利用する形態が好ましいものとして挙げられる。すなわち、個々のデバイスに対応するデバイスファイルとそれを格納するディレクトリそれぞれの名称に当該デバイスについての通信性能を反映させるようにする形態である。この場合、通信性能をデバイスファイル名やディレクトリ名に反映させるには、通信性能を象徴的に表す文字列を用いたデバイスファイル名やディレクトリ名でデバイスファイルやディレクトリを作成する。
【００２８】
上述のようにしてデバイス利用アプリケーションやソフトウェア開発者に提供されるデバイスの通信性能情報は、デバイス利用アプリケーションが持つ通信上の制約についての判定、つまりデバイス利用アプリケーションが利用するデバイスとの通信における通信性能が当該デバイス利用アプリケーションにおける制約を満足させるかの制約充足判定に用いるなどして活用される。そしてこのことにより、例えばデバイス利用アプリケーションの制約を満足させないデバイスを利用してしまうことで情報処理装置に障害を招くような事態を効果的に防止することができる。またソフトウェア開発者にとっては、通信性能情報を上記のように活用することで、ソフトウェアの開発効率を向上させることができる。さらに、通信性能情報は、同種のデバイスが複数ある場合に、その効果的な選択にも役立てることができる。
【００２９】
図２に、情報処理装置１の一般的な機能構成の例を示す。情報処理装置１は、ＣＰＵ１１、ＲＡＭ１２、不揮発性記憶媒体１３、データ入力制御部１４、データ出力制御部１５、およびバス１６を備えている。
【００３０】
ＣＰＵ１１は、演算処理装置であり、バス１６に接続され、不揮発性記憶媒体１３に格納の各種のプログラムから必要なプログラムをＲＡＭ１２に転送して実行する。この場合のプログラムとしては、ＯＳやアプリケーションプログラムがあり、アプリケーションプログラムにはデバイス４を利用するためのデバイス利用アプリケーションが含まれる。ＲＡＭ１２は、主記憶装置であり、ＣＰＵ１１が処理を実行する際の一時的な記憶手段として機能する。つまり、不揮発性記憶媒体１３に格納されている各種のプログラムやデータからＣＰＵ１１での処理に必要として転送されたプログラムやデータを一時的に格納するのに機能する。不揮発性記憶媒体１３は、外部記憶装置であり、ＣＰＵ１１での処理に用いられる各種プログラムの保存、ＣＰＵ１１での処理結果の保存、デバイス４の稼動状況情報の保存などに用いられる。データ入力制御部１４は、データ入力部２と接続するとともにバス１６と接続しており、データ入力部２から入力されたデータを情報処理装置１に伝送する。具体的には、データ入力部２からデータが入力されると、そのことを示す割込み信号をバス１６に対してアサートし、その入力データをＣＰＵ１１に伝送する。データ出力制御部１５は、デバイス４と接続するとともにバス１６と接続しており、ＣＰＵ１１から出力されたデータをデバイス４に伝送する。バス１６は、ＣＰＵ１１、ＲＡＭ１２、不揮発性記憶媒体１３、データ入力制御部１４、データ出力制御部１５を互いに接続する。こうしたバス１６には、ＰＣＩバス、ＩＳＡバス、ＰＣＩ  Ｅｘｐｒｅｓｓバスなどが用いられる。
【００３１】
図３に、情報処理装置１に実装されるデバイス通信性能管理モジュールの機能的な構成を示す。この例のデバイス通信性能管理モジュール３１は、通信性能評価部３２、通信性能記憶部３３、計時部３４、デバイス命名規則管理部３５、デバイスファイル管理部３６、およびデバイス制御部３７を備えている。これら各機能部は、ソフトウェアで構成するのが通常であるが、ハードウェアで構成することも可能である。
【００３２】
通信性能評価部３２は、図１の各デバイス４について通信性能を計測して評価する。通信性能の評価は、デバイス４をデバイス利用アプリケーション３８により試験的に利用して行うのを基本とする。つまり、デバイス利用アプリケーション３８によりデバイス４を試験的に利用し、その際の通信性能を計測して評価するのを基本とする。ただ、必要に応じて、デバイス４の通常的な利用を通じて行うようにしてもよい。ここで、デバイスの試験利用の手法としては、デバイスの初期化操作、デバイスへの試験データの出力、デバイスからのデータ入力などがあり、またデバイスに対する試験用の特別な操作を定義するようにしてもよい。
【００３３】
通信性能の評価は、通信性能の計測を繰返して得られる複数の計測結果に統計処理を施して行うのが好ましい。具体的には、通信性能の計測を繰り返して行い、それで得られる複数の計測結果について平均、最小値、最大値、標準偏差などを求めて通信性能の評価を行う。この場合の繰返し的な通信性能の計測には、デバイスの試験利用による場合であれば、適宜の時間間隔で繰返し行う方式やデバイス４を実際に利用する都度、その実際の利用に先立って行う方式などが可能である。評価する通信性能としては、通信遅延、通信帯域、ジッタなどを挙げることができ、本実施形態では、通信遅延と通信帯域で通信性能評価を行うようにしている。通信性能の測定とその結果に基づく通信性能評価の詳細については後述する。
【００３４】
通信性能記憶部３３は、通信性能評価部３２による通信性能の評価に関わる情報を保存する。
【００３５】
計時部３４は、計時を行い、それによる時間情報を通信性能評価部３２に提供する。なお、計時部３４については信号経路の図示を省略してある。
【００３６】
デバイス命名規則管理部３５は、通信性能評価部３２が評価した通信性能を評価対象のデバイスのデバイスファイルの名称に反映させるための命名規則を管理する、つまり通信性能反映のディレクトリ名やデバイスファイル名についての命名規則を管理する。命名規則には、例えば上述のデバイス利用アプリケーションの持つ制約についての制約充足判定を行い易くするといった基準などで通信性能を適切にクラス分けし、その通信性能クラスごとに適切な文字列を通信性能反映用として定める方式を用いることができる。こうした命名規則の運用について、後述する例のような命名規則表を用いるのが適切である。
【００３７】
デバイスファイル管理部３６は、通信性能評価部３２による通信性能の評価結果をもとに、評価対象のデバイスのデバイスファイルをデバイス命名規則管理部３５で管理の命名規則に基づいた名称で作成し、また作成されている通信性能反映のデバイスファイルやディレクトリを必要に応じて削除する。より具体的にいうと、図１の情報処理装置１が利用できるデバイス４について、それぞれにおける通信性能を反映させたデバイスファイルやディレクトリをデバイス命名規則管理部３５で管理の命名規則に基づいて作成し、また作成されている通信性能反映のデバイスファイルやディレクトリを必要に応じて削除する。デバイスファイル管理部３６によるデバイスファイルやディレクトリの作成については後述する。
【００３８】
デバイス制御部３７は、デバイスドライバであり、ドライバ４を利用する際のデバイス利用アプリケーション３８によるデータ出力制御部１５の利用のための機能（アプリケーションプログラムインターフェースなど）をデバイス利用アプリケーション３８に提供する。ここで、デバイス利用アプリケーション３８は、デバイスを利用するためのアプリケーションプログラムであり、デバイスの利用を実行し、またデバイスから必要な情報を取得する機能を有している。
【００３９】
図４に、通信遅延の計測における処理の流れを示す。まず通信性能評価部３２がデバイスの利用開始時刻Ｔｓを計時部３４から取得して記憶する（ステップＳ１）。次いで、通信性能評価部３２がデバイスの利用終了時刻Ｔｅを計時部３４から取得して記憶する（ステップＳ２）。それから利用開始時刻Ｔｓと利用終了時刻Ｔｅの差分Ｔｄを求め、その差分Ｔｄを通信遅延とする（ステップＳ３）。ここで、差分Ｔｄは、デバイスの利用に要した時間であり、実際にはデバイスでの処理時間を含んでいる。ただ、その処理時間は、デバイスの試験利用であれば実質的に無視できる程度である。こうしたことから差分Ｔｄを実効的な通信遅延として用いるものとしている。
【００４０】
図５に、通信帯域の計測における処理の流れを示す。まず通信性能評価部３２がデバイスの利用開始時刻Ｔｓを計時部３４から取得して記憶するとともに、当該試験利用でデバイスに送信するデータのデータ量Ｄｂを記憶する（ステップＳ１１）。次いで、通信性能評価部３２がデバイスの利用終了時刻Ｔｅを計時部３４から取得して記憶する（ステップＳ１２）。それから、利用開始時刻Ｔｓと利用終了時刻Ｔｅの差分Ｔｄを求める（ステップＳ１３）。そして最後にデータ量ＤｂをＴｂｄで除して、通信帯域Ｂを求める（ステップＳ１４）。
【００４１】
図６に、通信性能評価における処理の流れを示す。評価処理は、上述のような計測が１回なされる度に行われるのが通常である。そのため評価処理では、まず通信性能記憶部３３が通信性能評価部３２により上述のようにして求められた通信遅延や通信帯域の計測値を記憶する（ステップＳ２１）。次いで、通信性能記憶部３３が記憶している計測値の個数、つまり記憶計測値の個数Ｎが所定の最大記憶可能数Ｎｍａｘ以下であるかを判定する（ステップＳ２２）。ステップＳ２２でＮがＮｍａｘより大きいと判定されたらステップＳ２３に進み、Ｎ＝Ｎｍａｘとなるように古い計測値を削除する。一方、ステップＳ２２でＮがＮｍａｘ以下と判定されたらステップＳ２４に進む。ステップＳ２４では、通信性能評価部３２がＮ個の記憶計測値から最大値と最小値を抽出し、またＮ個の記憶計測値について平均値と標準偏差を求める。続いて、ステップＳ２４で得られた評価結果を通信性能記憶部３３に保存する（ステップＳ２５）。評価結果の保存は、例えば表の形式で行うことができる。つまり、図１における情報処理装置１が利用可能なデバイス４ごとに評価結果記録欄を設けた様式の評価結果表を作成し、その評価結果記録欄に当該評価時の結果を記録する形式である。
【００４２】
図７〜図９に、デバイス命名規則管理部３５で用いる命名規則表の例を示す。命名規則表３９は、通信性能欄３９ａとこれに対応させられた通信性能象徴文字列欄３９ｂを有する。そして通信性能欄３９ａには、通信性能を適切にクラス分けして得られる通信性能クラスが記録され、通信性能象徴文字列欄３９ｂには、対応する通信性能欄の通信性能クラスを象徴する通信性能象徴文字列が記録される。こうした命名規則表にはいくつかの形態が可能で、図７の命名規則表は、通信遅延と通信帯域を混合させたクラス分けによる場合の例であり、図８の命名規則表は、通信遅延と通信帯域に分けた表とする場合の例であり、図９の命名規則表は、デバイスの種類、あるいは通信性能ごとの相対評価による場合である。これらの各命名規則表は、それぞれ評価の角度を変えた命名規則となっており、したがって併用的に用いるのが好ましい。
【００４３】
以下ではデバイスファイル管理部３６による通信性能反映のデバイスファイルやディレクトリの作成について説明する。なお、本明細書でいう「デバイスファイルやディレクトリの作成」には、例えば情報処理装置に新たに接続されたデバイスについて新たにデバイスファイルやディレクトリを作成する場合と、既存のデバイスファイルやディレクトリの名称変更や、シンボリックリンク、ショートカットを含むコピーを作成する場合がある。
【００４４】
図１におけるデバイス４のいずれかについて通信性能評価部３２による通信性能の評価がなされると、まずその評価結果をもとに、デバイス命名規則管理部３５から該当の通信性能象徴文字列を取り出す。すなわちデバイス命名規則管理部３５における上述のような命名規則表から評価結果に該当する通信性能が記録されている通信性能欄を抽出し、その通信性能欄に対応する通信性能象徴文字列欄からそこに記録されている通信性能象徴文字列を取り出す。次いで、その通信性能象徴文字列を用いたデバイス名やディレクトリ名でディレクトリやデバイスファイルを作成する。デバイスファイルやディレクトリの作成は、ＯＳの提供するシステムコールないしＡＰＩ（アプリケーションプログラムインターフェース）を利用して行うことができる。そのようなシステムコールないしＡＰＩの例として、ＰＯＳＩＸのopen、creat、mkdirコールやWindows（登録商標） 
APIのCreateFileコールなど挙げられる。以上のようにしてデバイスファイル管理部３６が作成するデバイスファイルやディレクトリの名称の例を図１０に示す。
【００４５】
ここで、デバイスファイルを作成しようとするデバイスについての通信性能評価結果に該当する通信性能クラスが複数ある場合、つまり作成しようとするデバイスファイルに用いる通信性能象徴文字列が複数ある場合がある。そのような場合には、いくつかの対応が可能である。すなわち、最初に該当するとされた通信性能象徴文字列だけを抽出する対応、該当する複数の通信性能象徴文字列の全てを抽出する対応、該当する複数の通信性能象徴文字列から一部を選択して抽出する対応が可能であり、また選択抽出については、通信性能欄に記録する通信性能の並びに所定の基準で優先度付けをしておき、その優先度で選択抽出する対応が可能である。
【００４６】
一方、デバイスファイルを作成しようとするデバイスについての通信性能評価結果に該当する通信性能クラスがなく、したがって作成しようとするデバイスファイルに用いる通信性能象徴文字列がない場合もある。そのような場合には、該当する通信性能象徴文字列がなかったことを示す名称（例えば、othercaseなど)を抽出する対応、該当する通信性能象徴文字列がなかったことを確認ダイアログに表示する対応、該当する通信性能象徴文字列がなかったことを通信性能記憶部３３に記憶する対応、当該の通信性能評価結果についてデバイスファイルを作成しない対応などが可能である。
【００４７】
上述のように通信性能については異なる角度による評価が可能であり、そのために上述のように１つのデバイスの通信性能評価結果に複数の通信性能象徴文字列が該当する場合があり得る。そうした場合には、１つのデバイスについて、複数の通信性能象徴文字列のそれぞれによるデバイスファイル名で複数のデバイスファイルを作成することが可能である。このような場合は、図１１に示すように、シンボリックリンクを利用して複数のデバイスファイルを作成するが適切である。シンボリックリンクを利用すれば、実体は同じファイルであっても、デバイス操作アプリケーションは異なるパスでデバイスを操作することができる。
【００４８】
図１２に示すのは、通信性能評価における評価対象、具体的には通信遅延と通信帯域ごとに作成したディレクトリ内に通信遅延クラスや通信帯域クラスで離散化してデバイスファイルを作成する方式である。このような方式でデバイスファイルを作成することで、上述のようなデバイス利用アプリケーションの制約についての判定をより容易に行えるようになる。
【００４９】
図１３に示すのは、デバイスの機器名（種類名）をディレクトリ名としたディレクトリを作成し、そのディレクトリ以下に、命名規則表から抽出する通信性能象徴文字列を用いたデバイス名やディレクトリ名でデバイスファイルやディレクトリを作成する方式である。このような方式によれば、デバイスファイルを示すパスにおいてデバイスの種類が先に並び、デバイス操作アプリケーションがデバイスを指定する際の柔軟性が向上する。
【００５０】
以下では第２の実施形態について説明する。本実施形態は、図１４に示す構成のデバイス通信性能管理モジュール４１を図１の情報処理装置１が備えていることに特徴がある。デバイス通信性能管理モジュール４１は、図３のデバイス通信性能管理モジュール３１におけるのと同様な通信性能評価部３２、通信性能記憶部３３、計時部３４、デバイス命名規則管理部３５、デバイスファイル管理部３６、デバイス制御部３７を備えるのに加えて、異常判定部４２と異常対応処理部４３を備えている。なお、図１４では、計時部３４、異常判定部４２、異常対応処理部４３については信号経路の図示を省略してある。
【００５１】
異常判定部４２は、デバイスとの通信について通信性能の異常を、所定の異常判定規則の下で、通信性能評価部３２による通信性能評価の結果に基づいて判定する。異常判定部４２による異常判定には、通信性能評価部３２による通信性能の評価結果に関して行う異常判定があり、またデバイスファイル管理部３６が作成したデバイスファイルに関して行う異常判定がある。ただし、これらの異常判定は、その基本において通信性能評価の結果に基づいてなされることでは共通である。
【００５２】
通信性能評価結果に関する異常判定は、例えば図１のデバイス４への通信路３の帯域幅について行うことができる。具体的には、通信性能評価部３２が例えばデバイス４ｂについて通信帯域の測定を行ったとして、その際の通信帯域測定結果をデバイス４ｂの通信路３の本来の帯域幅と比較し、通信帯域測定結果が所定のしきい値以上に通信路３の帯域幅よりも小さい場合に異常ありと判定する。また通信性能評価結果に関する異常判定は、繰返し的になされる通信性能評価における評価結果の比較として行うことができる。具体的には、通信性能評価部３２が通信性能評価を繰返し行う場合に、新たな評価処理での測定結果（通信遅延や通信帯域）を過去の評価結果（通信遅延や通信帯域の平均値）と比較し、新たな測定結果が所定のしきい値以上に過去の評価結果より劣っている場合に異常ありと判定する。
【００５３】
デバイスファイルに関する異常判定では、デバイスファイル管理部３６が作成したデバイスファイルでデバイスを利用した際にデバイスから応答がなかった場合に異常ありと判定する。このようなデバイスファイルに関する異常判定は、デバイスファイル管理部３６が作成したデバイスファイルに反映されている通信性能の現在時点での適切性（これは、デバイスファイル管理部３６が作成したデバイスファイルの現在時点での適切性でもある）を判定することにもなる。
【００５４】
異常対応処理部４３は、異常判定部４２が異常ありと判定した場合に対応処理を実行する。異常対応処理部４３による対応処理としては、デバイスファイル管理部３６が通信性能評価部３２による評価結果に基づいて作成したデバイスファイルとディレクトリを削除する対応、デバイス利用アプリケーション３８の実行を継続するか否かを確認ダイアログに表示してユーザの判断を問う対応、デバイス利用アプリケーションの実行を停止する対応などが可能である。
【００５５】
以上のような第２の実施形態によれば、デバイス通信性能管理モジュール４１が管理する通信性能情報をデバイスについての通信性能異常の判定にも活用することができ、デバイス通信性能管理モジュール４１の機能性を向上させることができる。
【００５６】
以下では第３の実施形態について説明する。図１５に、第３の実施形態による情報処理システムの構成を示す。本実施形態の情報処理システムは、クライアント情報処理装置４５とサーバ情報処理装置４６がネットワーク（通信ネットワーク）４７を介して接続され、クライアント情報処理装置４５がサーバ情報処理装置４６に通信路４８で接続のデバイス４９を利用できるようになっている。そしてクライアント情報処理装置４５は、第１の実施形態におけるのと同様な通信性能管理に機能するデバイス通信性能管理モジュールを備えている。なお、図１５ではクライアント情報処理装置４５とサーバ情報処理装置４６がそれぞれ１台ずつとなっているが、これは図を簡単化したものであって、実際的にはネットワーク４７に複数の情報処理装置が接続されており、それらの情報処理装置が互いにクライアント情報処理装置になったりサーバ情報処理装置になったりすることになる。
【００５７】
こうした本実施形態の情報処理システムでは、クライアント情報処理装置４５によるデバイス４９の利用がネットワーク４７を介してなされる。このためデバイス４９は、クライアント情報処理装置４５にとってリモートデバイスとなる。ここで、デバイス４９は、例えばアクチュエータである。デバイス４９がアクチュエータのような機器の場合、その利用は、デバイス４９の操作ないし制御してなされるのが通常である。
【００５８】
図１６に、クライアント情報処理装置４５の一般的な機能構成の例を示す。クライアント情報処理装置４５は、図２の情報処理装置１におけるのと同様なＣＰＵ１１、ＲＡＭ１２、不揮発性記憶媒体１３、バス１６を備える一方で、図２の情報処理装置１におけるデータ入力制御部１４やデータ出力制御部１５に対応する要素として、ネットワーク通信部５０を備えている。そしてネットワーク通信部５０によりネットワーク４７を介して通信することでサーバ情報処理装置４６に接続のデバイス４９を利用するようになっている。
【００５９】
図１７に、クライアント情報処理装置４５に実装されるデバイス通信性能管理モジュール５１の機能的な構成を示す。デバイス通信性能管理モジュール５１は、通信性能評価部３２、通信性能記憶部３３、計時部３４、デバイス命名規則管理部３５、デバイスファイル管理部３６、およびデバイス制御部３７を備えている。これらの各機能要素は、図３のデバイス通信性能管理モジュール３１におけるそれらと同様である。
【００６０】
上述のように、クライアント情報処理装置４５では、サーバ情報処理装置４６に接続のデバイス４９をデバイス利用アプリケーション３８がネットワーク４７を介して利用する。このためデバイス制御部３７は、デバイス利用アプリケーション３８に対してネットワーク４７を通じたデバイス４９の利用のための機能を提供し、またデバイス４９に対するデバイス利用アプリケーション３８の利用要求をサーバ情報処理装置４６に提供する。
【００６１】
このようなクライアント情報処理装置４５によるデバイス４９の利用に伴って、デバイス通信性能管理モジュール５１は、デバイス４９も通信性能評価の対象とし、通信性能評価の結果をもとに上述したようにしてデバイス４９の通信性能反映のデバイスファイルやディレクトリを作成する。
【００６２】
クライアント情報処理装置４５がデバイス４９を利用する場合の通信ではネットワーク４７が大きな比重を占める。このため、通信性能評価部３２によるデバイス４９の通信性能評価のために行う通信性能の測定では、ＩＣＭＰ（Internet 
Control Message Protocol）を用いたping(Packet Internet 
Groper)コマンドを使用するのが好ましい形態の１つとなり、ネットワークを介した通信の性能測定用として設計した専用のアプリケーションプログラムを使用するのが好ましい形態の他の１つとなる。
【００６３】
専用アプリケーションで通信性能測定を行う場合のデバイスの試験利用で送信するＩＰパケットのフォーマットの例を図１８に示す。この例のＩＰパケットＰａは、「ＩＰヘッダ」、「ＩＤ」、「Ｎｕｍｂｅｒ」、「Ｐａｄｄｉｎｇ」の各データブロックを含んでいる。「ＩＤ」は、デバイス利用アプリケーション３８とデバイス４９の組み合わせを示すユニークな識別子であり、「Ｎｕｍｂｅｒ」は、通信性能測定のための試験利用における試験用ＩＰパケットごとに異なるユニークな番号であり、「Ｐａｄｄｉｎｇ」は、通信帯域を計測するために任意のサイズに変更可能なデータ領域である。
【００６４】
サーバ情報処理装置４６は、その一般的な機能構成についてはクライアント情報処理装置４５と同様で、図１９にその構成を示すデバイス利用管理モジュール５２を備えている。デバイス利用管理モジュール５２は、クライアント情報処理装置４５によるデバイス４９の利用を受付けるのに機能し、デバイス制御部３７とデバイスアクセス管理部５３を備えている。
【００６５】
デバイス制御部３７は、図３におけるのと同様である。デバイスアクセス管理部５３は、クライアント情報処理装置４５からのデバイス４９に対する利用要求を受け付け、デバイス４９の利用（デバイス４９の操作や制御）を実行する。またデバイスアクセス管理部５３は、デバイス４９の利用結果をクライアント情報処理装置４５のデバイス利用アプリケーション３８に返信する。
【００６６】
以上のような第３の実施形態では、デバイス通信性能管理モジュール５１により、リモートデバイスであるデバイス４９についての通信性能情報をデバイス利用アプリケーションやソフトウェア開発者に提供できる。したがってデバイス利用アプリケーションやソフトウェア開発者は、リモートデバイスについてもデバイス利用アプリケーションにおける制約について容易に判定することが可能となる。
【００６７】
以下では第４の実施形態について説明する。本実施形態は、情報処理システムが図１５のそれと同様な構成の場合で、図１５のクライアント情報処理装置４５が図２０に示すような構成のデバイス通信性能管理モジュール５５を備え、また図１５のサーバ情報処理装置４６が図２１に示すような構成のデバイス利用管理モジュール５６を備えていることに特徴がある。
【００６８】
デバイス通信性能管理モジュール５５は、図１７のデバイス通信性能管理モジュール５１におけるのと同様な通信性能評価部３２、通信性能記憶部３３、計時部３４、デバイス命名規則管理部３５、デバイスファイル管理部３６、デバイス制御部３７を備えるのに加えて、時刻同期部５７を備えている。
【００６９】
こうしたデバイス通信性能管理モジュール５５に対応して、デバイス利用管理モジュール５６は、図１９のデバイス利用管理モジュール５２におけるのと同様なデバイス制御部３７とデバイスアクセス管理部５３を備えるのに加えて、計時部３４と時刻同期部５７を備えている。
【００７０】
時刻同期部５７は、クライアント情報処理装置４５とサーバ情報処理装置４６について時刻の同期をとり、それを計時部３４の計時に反映させる。このように機能する時刻同期部５７は、例えばＩＥＥＥ１５８８、ＮＴＰ（Network 
Time 
Protocol）、ＧＰＳなどを用いて構成することができる。
【００７１】
以上のように時刻同期部５７によりクライアント情報処理装置４５とサーバ情報処理装置４６について同期をとれるようにする場合、デバイス通信性能管理モジュール５５の通信性能評価部３２がpingコマンドでデバイス４９について通信性能の測定を行う際に用いる試験用のＩＰパケットは、図２２に示す例のようなフォーマットとなる。この例のＩＰパケットＰｂは、図１８のＩＰパケットＰａにおけるのと同様な「ＩＰヘッダ」、「ＩＤ」、「Ｎｕｍｂｅｒ」、「Ｐａｄｄｉｎｇ」の各データブロックを含むのに加えて、「Ｓｔａｒｔ  Ｔｉｍｅ」と「Ｅｎｄ  Ｔｉｍｅ」の両データブロックを含んでいる。「Ｓｔａｒｔ  Ｔｉｍｅ」は、通信性能測定のためにクライアント情報処理装置４５が送信した試験用ＩＰパケットのサーバ情報処理装置４６での処理開始時刻であり、デバイスアクセス管理部５３により計時部３４から取得される。一方、「Ｅｎｄ  Ｔｉｍｅ」は、試験用ＩＰパケットのサーバ情報処理装置４６での処理終了時刻であり、同じくデバイスアクセス管理部５３により計時部３４から取得される。
【００７２】
以上のようにしてサーバ情報処理装置４６での試験用ＩＰパケットの処理について開始時刻と終了時刻の情報が得られる一方で、クライアント情報処理装置４５でも、時刻同期部５７による同期が反映されている計時部３４を例えば通信性能評価部３２が利用することで、試験用ＩＰパケットのクライアント情報処理装置４５での処理について開始時刻と終了時刻を取得することができる。したがって、試験用ＩＰパケットについて、クライアント情報処理装置４５、ネットワーク４７、サーバ情報処理装置４６それぞれでの処理時間を求めることができ、それらの処理時間データを活用することが可能となる。
【００７３】
上記のような処理時間データの１つの活用例としては、クライアント情報処理装置４５での処理時間Ｔｃに対するサーバ情報処理装置４６での処理時間Ｔｓの割合を判定する処理がある。つまり、Ｔｃに対するＴｓの割合を求め、その結果が所定のしきい値を上回るか判定する処理時間比率判定処理である。このような処理時間比率判定処理でＴｓ／Ｔｃが所定のしきい値を上回ると判定された場合には、その判定結果を確認ダイアログに表示して情報処理システムの利用者に報せたり、通信性能記憶部３３に記憶したりする。また、他の活用例としては、通信性能評価部３２で行った通信性能測定の結果が所定の基準通信性能を下回っていた場合に、ＴｃとＴｓを通信性能記憶部３３に記憶する処理がある。
【００７４】
以上のように第４の実施形態では、図１５の情報処理システムについて、クライアント情報処理装置４５とサーバ情報処理装置４６の間で同期を取らせることができ、これによりデバイス４９の通信性能評価に際し、それで用いる試験用ＩＰパケットについて、クライアント情報処理装置４５、ネットワーク４７、サーバ情報処理装置４６それぞれでの処理時間を取得することができる。そしてこれらの処理時間データを活用することで処理時間比率判定処理などを行うことができる。このような第４の実施形態によれば、クライアント情報処理装置４５によるネットワーク４７を介したデバイス４９の利用における一連の処理でボトルネックがある場合に、そのボトルネックがネットワーク４７にあるのか、それともサーバ情報処理装置４６にあるのかを特定することができる。そしてボトルネックの特定により、そのボトルネックを解消するための対処、つまりシステムの開発者や利用者がボトルネックのネットワーク４７あるいはサーバ情報処理装置４６の性能を増強するなどの対処を行い易くなり、このことにより、デバイス４９の利用についてデバイス利用アプリケーション３８が持つ制約を満足させ易くなる。
【００７５】
以下では第５の実施形態について説明する。本実施形態は、情報処理システムが図１５のそれと同様な構成の場合で、図１５のクライアント情報処理装置４５が図２３に示すような構成のデバイス通信性能管理モジュール５８を備え、また図１５のサーバ情報処理装置４６が図２４に示すような構成のデバイス利用管理モジュール５９を備えていることに特徴がある。
【００７６】
デバイス通信性能管理モジュール５８は、図１７のデバイス通信性能管理モジュール５１におけるのと同様な通信性能評価部３２、通信性能記憶部３３、計時部３４、デバイス命名規則管理部３５、デバイスファイル管理部３６、デバイス制御部３７を備えるのに加えて、図１４におけるのと同様な異常判定部４２と異常対応処理部４３を備え、さらにアプリケーション移動部６１を備えている。
【００７７】
デバイス利用管理モジュール５９は、図１９のデバイス利用管理モジュール５２におけるのと同様なデバイス制御部３７とデバイスアクセス管理部５３を備えるのに加えて、アプリケーション移動部６１を備えている。
【００７８】
アプリケーション移動部６１は、クライアント情報処理装置４５にあっては、クライアント情報処理装置４５に実装のアプリケーションプログラムをサーバ情報処理装置４６で実行させるために該当のアプリケーションプログラムをサーバ情報処理装置４６に移動させるのに機能し、サーバ情報処理装置４６にあっては、クライアント情報処理装置４５から移動されたアプリケーションプログラムをサーバ情報処理装置４６で受け取って実行するのに機能する。このようなアプリケーション移動部６１におけるアプリケーションプログラムの移動機能には、例えばＮＦＳ（Network  File  System）やＦＴＰ（File  Transfer  Protocol）を用いることができる。
【００７９】
以上のようなアプリケーション移動部６１によるアプリケーションプログラムの移動を可能とする本実施形態の場合、異常判定部４２が例えばデバイス４９について通信性能に異常ありと判定した場合の異常対応処理部４３による対応処理として、デバイス４９のデバイス利用アプリケーションをアプリケーション移動部６１によりクライアント情報処理装置４５からサーバ情報処理装置４６に移動させて実行させるようにする処理がある。
【００８０】
以上のような第５の実施形態では、クライアント情報処理装置４５での実行では該当のアプリケーションプログラムが持つ制約を満足させることができない場合に、サーバ情報処理装置４６の実行で満足させるという対応をとることが可能となり、したがってアプリケーションプログラムの制約を満足させるための対応について柔軟性を高めることができる。
【００８１】
以下では第６の実施形態について説明する。本実施形態は、情報処理システムが図１５のそれと同様な構成の場合で、図１５のサーバ情報処理装置４６が図２５に示すような構成のデバイス利用管理モジュール６２を備えていることに特徴がある。
【００８２】
デバイス利用管理モジュール６２は、図１９のデバイス利用管理モジュール５２におけるのと同様なデバイス制御部３７とデバイスアクセス管理部５３を備えるのに加えて、自動告知部６３を備えている。
【００８３】
自動告知部６３は、例えばＵＰｎＰやＪｉｎｉなどを用いて構成され、サーバ情報処理装置４６に接続のデバイス４９をクライアント情報処理装置４５が利用可能であることをクライアント情報処理装置４５に告知するのに機能する。こうした自動告知部６３の機能は、ネットワークを介して互いに接続している複数の情報処理装置の１つに接続しているデバイスを他の情報処理装置が利用可能であることを当該デバイス接続の情報処理装置が他の情報処理装置に告知することであると、一般化することができる。
【００８４】
以上のような第６の実施形態によれば、ネットワーク上のリモートデバイスについてネットワークに接続の各情報処理装置がその利用可能性を容易に判断することができる。
【００８５】
以下では第７の実施形態と第８の実施形態について説明する。これら各実施形態は、図１５の情報処理システムの変形として、通信性能が相対的に高い高性能ネットワークと通信性能が相対的に低い低性能ネットワークを使分け可能に設けることでネットワークが形成されている情報処理システムの場合であり、その高性能ネットワークと低性能ネットワークの使分けのためのネットワーク切替えを行う通信切替部をクライアント情報処理装置４５が備えた場合である。
【００８６】
まず、第７の実施形態について説明する。図２６に、第７の実施形態による情報処理システムの構成を示す。本実施形態の情報処理システムは、基本的には図１５の情報処理システムと同様である。相違するのは、クライアント情報処理装置４５とサーバ情報処理装置４６の接続に高速ネットワーク（高性能ネットワーク）６４と低速ネットワーク（低性能ネットワーク）６５が選択的に利用できるようにされて介在していることである。
【００８７】
高速ネットワーク６４は低速ネットワーク６５に比べて、通信遅延が小さく、その点で通信性能が高い。これらの高速ネットワーク６４と低速ネットワーク６５は、サーバ情報処理装置４６に接続のデバイス４９をクライアント情報処理装置４５が利用する場合に、デバイス４９を利用するためのデバイス利用アプリケーション３８が持つ制約に応じて使分けられる。
【００８８】
図２７に、クライアント情報処理装置４５に実装されるデバイス通信性能管理モジュール６６の機能的な構成を示す。デバイス通信性能管理モジュール６６は、図１７のデバイス通信性能管理モジュール５１におけるのと同様な通信性能評価部３２、通信性能記憶部３３、計時部３４、デバイス命名規則管理部３５、デバイスファイル管理部３６、デバイス制御部３７（デバイス制御部３７ａ、デバイス制御部３７ｂ）を備えるのに加えて、通信切替部６７を備えている。
【００８９】
通信切替部６７は、上述のような高速ネットワーク６４と低速ネットワーク６５の使分けにおけるネットワークの切替えを行う。
【００９０】
デバイス４９をクライアント情報処理装置４５が利用する場合の高速ネットワーク６４と低速ネットワーク６５の使分けは、上述のように、デバイス４９を利用するためのデバイス利用アプリケーション３８が持つ制約に応じてなされる。このようなネットワークの使分けを効果的になせるようにするには、高速ネットワーク６４と低速ネットワーク６５、つまり使分け対象のネットワークのそれぞれについて通信性能情報を必要とする。こうしたことから、デバイスファイル管理部３６は、デバイス４９について、高速ネットワーク６４使用時と低速ネットワーク６５使用時それぞれの通信性能を評価し、それによる各評価結果をもとにしたデバイスファイルやディレクトリを評価結果ごとに作成することになる。
【００９１】
以上のような第７の実施形態では、サーバ情報処理装置４６に接続のデバイス４９のクライアント情報処理装置４５による利用に際して、高速ネットワーク６４と低速ネットワーク６５をより効果的に使分けることができ、ネットワーク資源の利用における最適化を向上させることが可能となる。また以上のような第７の実施形態では、高速ネットワーク６４と低速ネットワーク６５のいずれかに障害を生じた場合に、通信切替部６７により残りの正常なネットワークを利用することが可能であり、サーバ情報処理装置４６に接続のデバイス４９のクライアント情報処理装置４５による利用について、冗長性による信頼性向上を図ることができる。
【００９２】
次に、第８の実施形態について説明する。図２８に、第８の実施形態による情報処理システムの構成を示す。本実施形態の情報処理システムは、基本的には図２６の情報処理システムと同様である。相違するのは、図２６の高速ネットワーク６４と低速ネットワーク６５の代わりに広帯域ネットワーク６８と狭帯域ネットワーク６９が選択的に利用できるようにされてクライアント情報処理装置４５とサーバ情報処理装置４６の接続に介在していることである。
【００９３】
広帯域ネットワーク６８は狭帯域ネットワーク６９に比べて、通信帯域が広く、その点で通信性能が高い。このことを除いて、本実施形態の情報処理システムは第７の実施形態におけるそれと同様である。したがって上での説明を援用し、具体的な説明は省略する。
【００９４】
以下では第９の実施形態について説明する。本実施形態は、情報処理システムが図１５のそれと同様な構成の場合で、図１５のクライアント情報処理装置４５が図２９に示すような構成のデバイス通信性能管理モジュール７１を備えていることに特徴がある。
【００９５】
デバイス通信性能管理モジュール７１は、図１７のデバイス通信性能管理モジュール５１におけるのと同様な通信性能評価部３２、通信性能記憶部３３、計時部３４、デバイス命名規則管理部３５、デバイスファイル管理部３６、デバイス制御部３７を備えるのに加えて、通信性能管理データ表示部７２を備えている。
【００９６】
通信性能管理データ表示部７２は、例えばグラフィックアプリケーションで構成されており、デバイス通信性能管理モジュール７１が行ったデバイスファイル管理に関する各種データ、つまり通信性能評価部３２による通信性能評価処理に関連する各種データをグラフィック形式でディスプレイなどに表示して情報処理システムの利用者に提供する。通信性能管理データ表示部７２によるデバイスファイル管理データのディスプレイなどへの表示は、例えば図３０に示すような通信性能管理データ一覧表７３を用いて行われる。
【００９７】
以上のような第９の実施形態によれば、情報処理システム上で利用可能なデバイスの通信性能を情報処理システムの利用者が簡単に確認することができる。
【００９８】
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、これらは代表的な例に過ぎず、本発明は、その趣旨を逸脱することのない範囲で様々な形態で実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００９９】
【図１】第１の実施形態による情報処理装置が適用される情報処理システムの機器構成を示す図である。
【図２】図１の情報処理装置の一般的な構成を示す図である。
【図３】図１の情報処理装置におけるデバイス通信性能管理モジュールの構成を示す図である。
【図４】通信遅延の計測における処理の流れを示す図である。
【図５】通信帯域の計測における処理の流れを示す図である。
【図６】通信性能評価における処理の流れを示す図である。
【図７】通信遅延と通信帯域を混合させた命名規則表の例を示す図である。
【図８】通信遅延と通信帯域に分けた命名規則表の例を示す図である。
【図９】デバイスの種類などでの相対評価による命名規則表の例を示す図である。
【図１０】デバイスファイル管理部が作成するデバイスファイルやディレクトリの名称の例を示す図である。
【図１１】デバイスファイルの作成方式の１つにおけるディレクトリの階層構造を示す図である。
【図１２】デバイスファイルの作成方式の他の１つにおけるディレクトリの階層構造を示す図である。
【図１３】デバイスファイルの作成方式のさらに他の１つにおけるディレクトリの階層構造を示す図である。
【図１４】第２の実施形態におけるデバイス通信性能管理モジュールの構成を示す図である。
【図１５】第３の実施形態による情報処理システムの構成を示す図である。
【図１６】クライアント情報処理装置の一般的な構成を示す図である。
【図１７】クライアント情報処理装置におけるデバイス通信性能管理モジュールの構成を示す図である。
【図１８】ＩＰパケットのフォーマットの例を示す図である。
【図１９】サーバ情報処理装置におけるデバイス利用管理モジュールの構成を示す図である。
【図２０】第４の実施形態によるクライアント情報処理装置におけるデバイス通信性能管理モジュールの構成を示す図である。
【図２１】第４の実施形態によるサーバ情報処理装置におけるデバイス利用管理モジュールの構成を示す図である。
【図２２】ＩＰパケットのフォーマットの他の例を示す図である。
【図２３】第５の実施形態によるクライアント情報処理装置におけるデバイス通信性能管理モジュールの構成を示す図である。
【図２４】第５の実施形態によるサーバ情報処理装置におけるデバイス利用管理モジュールの構成を示す図である。
【図２５】第６の実施形態によるサーバ情報処理装置におけるデバイス利用管理モジュールの構成を示す図である。
【図２６】第７の実施形態による情報処理システムの構成を示す図である。
【図２７】第７の実施形態によるクライアント情報処理装置におけるデバイス通信性能管理モジュールの構成を示す図である。
【図２８】第８の実施形態による情報処理システムの構成を示す図である。
【図２９】第９の実施形態によるクライアント情報処理装置におけるデバイス通信性能管理モジュールの構成を示す図である。
【図３０】通信性能管理データ一覧表の例を示す図である。
【符号の説明】
【０１００】
１        情報処理装置
３        通信路
４        デバイス
３２      通信性能評価部
３５      命名規則管理部
３６      デバイスファイル管理部
３８      デバイス利用アプリケーション
３９      命名規則表
３９ａ    通信性能欄
３９ｂ    通信性能象徴文字列欄
４２      異常判定部
４３      異常対応処理部
４５      クライアント情報処理装置
４６      サーバ情報処理装置
４７      ネットワーク（通信ネットワーク）
４９      デバイス
５７      時刻同期部
６１      アプリケーション移動部
６３      自動告知部
６４      高速ネットワーク（高性能ネットワーク）
６５      低速ネットワーク（低性能ネットワーク）
６７      通信切替部
６８      広帯域ネットワーク（高性能ネットワーク）
６９      狭帯域ネットワーク（低性能ネットワーク）
７２      通信性能管理データ表示部
【図１】
2008310686.tif 000003
【図２】
2008310686.tif 000004
【図３】
2008310686.tif 000005
【図４】
2008310686.tif 000006
【図５】
2008310686.tif 000007
【図６】
2008310686.tif 000008
【図７】
2008310686.tif 000009
【図８】
2008310686.tif 000010
【図９】
2008310686.tif 000011
【図１０】
2008310686.tif 000012
【図１１】
2008310686.tif 000013
【図１２】
2008310686.tif 000014
【図１３】
2008310686.tif 000015
【図１４】
2008310686.tif 000016
【図１５】
2008310686.tif 000017
【図１６】
2008310686.tif 000018
【図１７】
2008310686.tif 000019
【図１８】
2008310686.tif 000020
【図１９】
2008310686.tif 000021
【図２０】
2008310686.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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