(57)【要約】【課題】  ビルの屋上やアスファルト路面脇、及びその他適当な場所に植物を生育させる為の植栽地盤を形成する繊維構造体の提供。【解決手段】  編物で構成される筒状生地に培養土を充填して繊維構造体とし、そしてＪＩＳ  Ｌ１０１８  ８．１０に基づいて求めた編物生地のカバーファクター値を５〜２０とし、繊維構造体の上に芝生などを載置するだけで編目を通過して根が内部に進入できる。【選択図】    図１
2008289393.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ビルの屋上やアスファルト路面脇、及びその他適当な場所に植物を生育させる為の植栽地盤を形成する繊維構造体において、編物で構成される筒状生地に培養土を充填して繊維構造体とし、そしてＪＩＳ  Ｌ１０１８  ８．１０に基づいて求めた編物生地のカバーファクター値を５〜２０としたことを特徴とする培養土を入れた繊維構造体。
【請求項２】
ビルの屋上やアスファルト路面脇、及びその他適当な場所に植物を生育させる為の植栽地盤を形成する繊維構造体において、編物で構成される筒状生地に培養土を充填して繊維構造体とし、該繊維構造体には穴を開けて植物を植付けたり種を蒔き、そしてＪＩＳ  Ｌ１０１８  ８．１０に基づいて求めた編物生地のカバーファクター値を５〜２０としたことを特徴とする培養土を入れた繊維構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は主として建物の屋上やアスファルト路面などを手軽に緑化する為の緑化システムであり、筒状の生地に培養土を入れて植物の栽培を可能とする技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
建物の屋上を緑化するには、植物の生育可能な地盤を造成することが必要である。従来の工法では防水層の上に排水層を設け、その上に培養土を敷き込み栽培する方法が一般的である。又、数多くのプランタンを配列して栽培する方法も採られている。しかし、この方法では建物にかなりの荷重がかかり、建築時に屋上緑化に耐えられる構造として設計されていない場合には不可能なことが多い。そして、乾燥した培養土が風によって周囲に飛散することで環境上の問題も発生する。
【０００３】
一方、従来の緑化工法では多額の費用がかかると共に、天候により潅水の必要があり、その設備費及び維持費に多額のコストが必要となる。都市部ではヒートアイランド現象などの環境問題があり、高層ビルが立ち並ぶこれらビルの屋上を緑化することでヒートアイランド現象を少しでも緩和する狙いがある。東京都などの大都市圏では自然保護条例を改正して、一定規模以上のビル屋上の緑化を義務付けている。
【０００４】
特開２００２−１２５４５２号に係る「緑化構造物」は、建物にかかる緑化施設の荷重負担が小さく、風による倍土の飛散や緑化施設の破損の虞を少なくし、植物の手入れが簡単で屋上緑化に好適な緑化構造物であり、「空間部分に倍土が充填された繊維成形体、保水層、根域制限層、排水層及び遮水層が上から順に連設されて成る緑化構造物であり、繊維成形体が繊度を異にする２種以上の捲縮繊維から成る混合ウェブがランダム配列して積層された、厚さ方向の一方側に主として細繊度繊維ウェブ層が分布し、他方側に主として太繊度繊維ウェブ層が分布し、その間に連続的に密度勾配が形成され、かつ繊維同士の接点が接着固定された、太繊度繊維ウェブ層側を植生面として設置される繊維成形体であり、倍土が潅水によって膨潤する倍土としている。」
その他にも、特開２００２−１７１８２９号に係る「屋上緑化用資材及び屋上緑化システム」、特開２００２−０８４８８９号に係る「屋上緑化用の保水用パットと植生基盤及び屋上の緑化工法」、特開平７−２１３１５９号に係る「屋上の緑化用パネル及び屋上緑化方法」などが知られている。しかし、これら従来の工法は、その施工重量は決して軽いものではなく、しかも施工する場所が大きく左右される。
【０００５】
一方、ビルの屋上を緑化する場合に限らず、アスファルトで舗装した道路脇を緑化したい場合もあり、又運動場の一部を緑化する場合など、その緑化対象場所は色々ある。これらの場所を緑化するに際して、アスファルトを掘り起こして土を出し、固く踏み締められた運動場の地盤を耕して植物が生育するようにするには面倒である。
【特許文献１】特開２００２−１２５４５２号に係る「緑化構造物」
【特許文献２】特開２００２−１７１８２９号に係る「屋上緑化用資材及び屋上緑化システム」
【特許文献３】特開２００２−０８４８８９号に係る「屋上緑化用の保水用パットと植生基盤及び屋上の緑化工法」
【特許文献４】特開平７−２１３１５９号に係る「屋上の緑化用パネル及び屋上緑化方法」
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このように、屋上を緑化する場合、又はアスファルト路面脇などを緑化する場合には上記のごとき問題がある。本発明が解決しようとする課題はこれら問題点であり、屋上緑化の場合には建物に大きな負担を与えることなく従来構造の建物であっても緑化が可能な、又、路面脇などを緑化する場合には固い路面を掘り起こして耕すことなく手軽に緑化を行うことが出来るようにした植栽地盤を構成する為に培養土を入れた繊維構造体を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明では植物が生育する為に必要な植栽地盤を手軽に作ることが出来るように、繊維構造体を使用している。この繊維構造体とは編物からなる筒状の生地であり、この筒に培養土を充填して植栽地盤が構成される。ここで、筒の長さは特に限定しないが、渦巻き状に巻いて円盤状の植栽地盤としたり、ジグザグ状に屈曲して四角形の植栽地盤とする。
【０００８】
ところで、上記培養土を充填した繊維構造体を植栽地盤として植物を生育させることが出来るが、該植栽地盤の上に芝生などの地被植物が配置され、地被植物の根は繊維構造体の編目を通過して培養土に進入する。又は植物苗を植栽することも可能であり、植栽するには繊維構造体の一部に穴を開けて苗を植付ける。上記種子の場合にも繊維構造体の一部に穴を開けて種子を蒔くことも出来る。
【０００９】
本発明に係る繊維構造体は、形成される編目の大きさを規制している。すなわち、植栽地盤に地被植物を配置することで、その根が編目を通過して培養土へ進入して根を張ることが出来、又内部に充填した培養土が外へ流出しない大きさの編目としている。そこで、その大きさはＪＩＳ  Ｌ  １０１８  ８．１０に基づいて求められるカバーファクター値が５〜２０と成る編み生地である。
【発明の効果】
【００１０】
筒状生地には培養土が充填されて繊維構造体が構成される。従って、通気性及び通水性に優れるためにカビが発生することはなく、又根腐れを防止することが出来る。そして、培養土を充填した繊維構造体を所定の場所に設置するだけで植栽地盤を形成することが出来るためにその施工は簡単であり、勿論、施工費は従来工法に比較して格段に低くなる。本発明では植物を生育させるに必要な最小限の植栽地盤が形成されることで、屋上に手軽に施工することが出来る、しかも重量は軽くて大きな負担はかからない。
【００１１】
更に、屋上に限ることなく、アスファルト路面脇や運動場の片隅であっても、地面を掘り起こして耕すことなく培養土を充填した繊維構造体を載置するだけで植栽地盤が出来上がる。勿論、不要になった際には、撤去することで元の状態に復元できる。
【００１２】
一方、繊維構造体は筒状生地に培養土を充填したものであり、その為に植栽地盤の形状は自由に変えることが可能である。すなわち、渦巻き状に捲くことで円形植栽地盤を形成することも出来、ジグザグ状に配列することで長方形の植栽地盤とすることも可能である。そして、繊維構造体の筒状生地のカバーファクター値は５〜２０である為に、植栽地盤の上に地被植物を置くだけで根が編目を通過して内部へ進入でき、しかも筒状生地から培養土が流出することはない。
【実施例】
【００１３】
図１は筒状生地に培養土を充填した繊維構造体であり、正面図と断面図を表している。該培養土１は筒状生地２に充填され、その長さＬは約７．２ｍ、外径Ｄは約７ｃｍと成っている。勿論、本発明では該筒状生地２の長さ（Ｌ）及び外径（Ｄ）を限定するものではない。そして、培養土１の成分も特に限定せず市販されているものが使用され、又生地２の素材や組織は自由である。
【００１４】
図２は本発明に係る繊維構造体を渦巻状に巻き付けて形成した植栽地盤を表している。この植栽地盤の形成には前記図１に示した長さＬが約７．２ｍ、外径Ｄが約７ｃｍの繊維構造体が使用され、外径は約０．７５ｍで面積は約０．４５ｍ２の大きさとなる。このように形成される植栽地盤の上には芝生などの地被植物を載置することで、地被植物の根が筒状生地２の編目を通過して内部に進入し、培養土に根を張ることが出来る。
【００１５】
水を時々与えることは必要であるが、本発明の繊維構造体が過度に乾燥して給水を頻繁に必要とすることはない。繊維構造体は細長い形状と成っているが、植栽地盤として形成する場合には、ある程度の大きな面積となる為に、過度の乾燥は防止される。
【００１６】
図３は長さＬが約７．２ｍ、外径Ｄが約７ｃｍの繊維構造体をジグザグ状に配置した植栽地盤形態であり、横寸法が約０．５ｍ、縦寸法が０．９ｍの長方形を成し、その面積は図２の植栽地盤とほぼ同じく約０．４５ｍ２となる。このように、本発明に係る繊維構造体は設置する場所に応じて、又は任意に色々な形状の植栽地盤を形成することが出来る。
【００１７】
ところで、本発明の植栽地盤はその上に芝生などの地被植物を載置することで、その根が筒状生地３の編目を通過することが出来るように成っている。そこで、この筒状生地ではカバーファクター５〜２０と成っている。該カバーファクターはＪＩＳ  Ｌ  １０１８  ８．１０に基づいて測定したものであり、該カバーファクターが上記の範囲内であるならば、植栽地盤上に載置した地被植物の根は編目を通過して内部に充填されている培養土に根を張ることが出来る。しかも、該編目から培養土が流出することはない大きさとしている。
【００１８】
恒重式番手に於けるカバーファクターは、次の式によって求められる。
【００１９】
Ｆｗ＝１／Ｓｌ√Ｎ
ここで、Ｓｌ：編目長さ（ｃｍ）
ＮＴ：繊度（ｔｅｘ）
図４は植栽地盤を形成する繊維構造体の上面に穴３を開けて植物４を植付けた場合を示している。繊維構造体の筒状生地は所定の箇所を加熱することで任意の大きさの穴３を簡単に開けることが出来る。勿論、ハサミなどの道具を使用して裁断することも自由である。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】培養土を充填した繊維構造体。
【図２】繊維構造体を渦巻き状に捲いた植栽地盤。
【図３】繊維構造体をジグザグ状に形成した植栽地盤。
【図４】植栽地盤に植物を植え付けした場合。
【符号の説明】
【００２１】
１  培養土
２  筒状生地
３  穴
４  植物
【図１】
2008289393.tif 000003
【図２】
2008289393.tif 000004
【図３】
2008289393.tif 000005
【図４】
2008289393.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】平成20年3月18日(2008.3.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は主として建物の屋上やアスファルト路面などを手軽に緑化する為の緑化システムであり、筒状の生地に培養土を入れて植物の栽培を可能とする技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
建物の屋上を緑化するには、植物の生育可能な地盤を造成することが必要である。従来の工法では防水層の上に排水層を設け、その上に培養土を敷き込み栽培する方法が一般的である。又、数多くのプランタンを配列して栽培する方法も採られている。しかし、この方法では建物にかなりの荷重がかかり、建築時に屋上緑化に耐えられる構造として設計されていない場合には不可能なことが多い。そして、乾燥した培養土が風によって周囲に飛散することで環境上の問題も発生する。
【０００３】
一方、従来の緑化工法では多額の費用がかかると共に、天候により潅水の必要があり、その設備費及び維持費に多額のコストが必要となる。都市部ではヒートアイランド現象などの環境問題があり、高層ビルが立ち並ぶこれらビルの屋上を緑化することでヒートアイランド現象を少しでも緩和する狙いがある。東京都などの大都市圏では自然保護条例を改正して、一定規模以上のビル屋上の緑化を義務付けている。
【０００４】
特開２００２−１２５４５２号に係る「緑化構造物」は、建物にかかる緑化施設の荷重負担が小さく、風による倍土の飛散や緑化施設の破損の虞を少なくし、植物の手入れが簡単で屋上緑化に好適な緑化構造物であり、「空間部分に倍土が充填された繊維成形体、保水層、根域制限層、排水層及び遮水層が上から順に連設されて成る緑化構造物であり、繊維成形体が繊度を異にする２種以上の捲縮繊維から成る混合ウェブがランダム配列して積層された、厚さ方向の一方側に主として細繊度繊維ウェブ層が分布し、他方側に主として太繊度繊維ウェブ層が分布し、その間に連続的に密度勾配が形成され、かつ繊維同士の接点が接着固定された、太繊度繊維ウェブ層側を植生面として設置される繊維成形体であり、倍土が潅水によって膨潤する倍土としている。」
【０００５】
その他にも、特開２００２−１７１８２９号に係る「屋上緑化用資材及び屋上緑化システム」、特開２００２−０８４８８９号に係る「屋上緑化用の保水用パットと植生基盤及び屋上の緑化工法」、特開平７−２１３１５９号に係る「屋上の緑化用パネル及び屋上緑化方法」などが知られている。しかし、これら従来の工法は、その施工重量は決して軽いものではなく、しかも施工する場所が大きく左右される。
【０００６】
一方、ビルの屋上を緑化する場合に限らず、アスファルトで舗装した道路脇を緑化したい場合もあり、又運動場の一部を緑化する場合など、その緑化対象場所は色々ある。これらの場所を緑化するに際して、アスファルトを掘り起こして土を出し、固く踏み締められた運動場の地盤を耕して植物が生育するようにするには面倒である。
【０００７】
【特許文献１】特開２００２−１２５４５２号に係る「緑化構造物」
【特許文献２】特開２００２−１７１８２９号に係る「屋上緑化用資材及び屋上緑化システム」
【特許文献３】特開２００２−０８４８８９号に係る「屋上緑化用の保水用パットと植生基盤及び屋上の緑化工法」
【特許文献４】特開平７−２１３１５９号に係る「屋上の緑化用パネル及び屋上緑化方法」
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
このように、屋上を緑化する場合、又はアスファルト路面脇などを緑化する場合には上記のごとき問題がある。本発明が解決しようとする課題はこれら問題点であり、屋上緑化の場合には建物に大きな負担を与えることなく従来構造の建物であっても緑化が可能な、又、路面脇などを緑化する場合には固い路面を掘り起こして耕すことなく手軽に緑化を行うことが出来るようにした植栽地盤を構成する為に培養土を入れた繊維構造体を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明では植物が生育する為に必要な植栽地盤を手軽に作ることが出来るように、繊維構造体を使用している。この繊維構造体とは編物からなる筒状の生地であり、この筒に培養土を充填して植栽地盤が構成される。ここで、筒の長さは特に限定しないが、渦巻き状に巻いて円盤状の植栽地盤としたり、ジグザグ状に屈曲して四角形の植栽地盤とする。
【００１０】
ところで、上記培養土を充填した繊維構造体を植栽地盤として植物を生育させることが出来るが、該植栽地盤の上に芝生などの地被植物が配置され、地被植物の根は繊維構造体の編目を通過して培養土に進入する。又は植物苗を植栽することも可能であり、植栽するには繊維構造体の一部に穴を開けて苗を植付ける。上記種子の場合にも繊維構造体の一部に穴を開けて種子を蒔くことも出来る。
【００１１】
本発明に係る繊維構造体は、形成される編目の大きさを規制している。すなわち、植栽地盤に地被植物を配置することで、その根が編目を通過して培養土へ進入して根を張ることが出来、又内部に充填した培養土が外へ流出しない大きさの編目としている。そこで、その大きさはＪＩＳ  Ｌ  １０１８  ８．１０に基づいて求められるカバーファクター値が５〜２０と成る編み生地である。
【発明の効果】
【００１２】
筒状生地には培養土が充填されて繊維構造体が構成される。従って、通気性及び通水性に優れるためにカビが発生することはなく、又根腐れを防止することが出来る。そして、培養土を充填した繊維構造体を所定の場所に設置するだけで植栽地盤を形成することが出来るためにその施工は簡単であり、勿論、施工費は従来工法に比較して格段に低くなる。本発明では植物を生育させるに必要な最小限の植栽地盤が形成されることで、屋上に手軽に施工することが出来る、しかも重量は軽くて大きな負担はかからない。
【００１３】
更に、屋上に限ることなく、アスファルト路面脇や運動場の片隅であっても、地面を掘り起こして耕すことなく培養土を充填した繊維構造体を載置するだけで植栽地盤が出来上がる。勿論、不要になった際には、撤去することで元の状態に復元できる。
【００１４】
一方、繊維構造体は筒状生地に培養土を充填したものであり、その為に植栽地盤の形状は自由に変えることが可能である。すなわち、渦巻き状に捲くことで円形植栽地盤を形成することも出来、ジグザグ状に配列することで長方形の植栽地盤とすることも可能である。そして、繊維構造体の筒状生地のカバーファクター値は５〜２０である為に、植栽地盤の上に地被植物を置くだけで根が編目を通過して内部へ進入でき、しかも筒状生地から培養土が流出することはない。
【実施例】
【００１５】
図１は筒状生地に培養土を充填した繊維構造体であり、正面図と断面図を表している。該培養土１は筒状生地２に充填され、その長さＬは約７．２ｍ、外径Ｄは約７ｃｍと成っている。勿論、本発明では該筒状生地２の長さ（Ｌ）及び外径（Ｄ）を限定するものではない。そして、培養土１の成分も特に限定せず市販されているものが使用され、又生地２の素材や組織は自由である。
【００１６】
図２は本発明に係る繊維構造体を渦巻状に巻き付けて形成した植栽地盤を表している。この植栽地盤の形成には前記図１に示した長さＬが約７．２ｍ、外径Ｄが約７ｃｍの繊維構造体が使用され、外径は約０．７５ｍで面積は約０．４５ｍ２の大きさとなる。このように形成される植栽地盤の上には芝生などの地被植物を載置することで、地被植物の根が筒状生地２の編目を通過して内部に進入し、培養土に根を張ることが出来る。
【００１７】
水を時々与えることは必要であるが、本発明の繊維構造体が過度に乾燥して給水を頻繁に必要とすることはない。繊維構造体は細長い形状と成っているが、植栽地盤として形成する場合には、ある程度の大きな面積となる為に、過度の乾燥は防止される。
【００１８】
図３は長さＬが約７．２ｍ、外径Ｄが約７ｃｍの繊維構造体をジグザグ状に配置した植栽地盤形態であり、横寸法が約０．５ｍ、縦寸法が０．９ｍの長方形を成し、その面積は図２の植栽地盤とほぼ同じく約０．４５ｍ２となる。このように、本発明に係る繊維構造体は設置する場所に応じて、又は任意に色々な形状の植栽地盤を形成することが出来る。
【００１９】
ところで、本発明の植栽地盤はその上に芝生などの地被植物を載置することで、その根が筒状生地３の編目を通過することが出来るように成っている。そこで、この筒状生地ではカバーファクター５〜２０と成っている。該カバーファクターはＪＩＳ  Ｌ  １０１８  ８．１０に基づいて測定したものであり、該カバーファクターが上記の範囲内であるならば、植栽地盤上に載置した地被植物の根は編目を通過して内部に充填されている培養土に根を張ることが出来る。しかも、該編目から培養土が流出することはない大きさとしている。
【００２０】
図４は植栽地盤を形成する繊維構造体の上面に穴３を開けて植物４を植付けた場合を示している。繊維構造体の筒状生地は所定の箇所を加熱することで任意の大きさの穴３を簡単に開けることが出来る。勿論、ハサミなどの道具を使用して裁断することも自由である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】培養土を充填した繊維構造体。
【図２】繊維構造体を渦巻き状に捲いた植栽地盤。
【図３】繊維構造体をジグザグ状に形成した植栽地盤。
【図４】植栽地盤に植物を植え付けした場合。
【符号の説明】
【００２２】
１  培養土
２  筒状生地
３  穴
４  植物