(57)【要約】【課題】  無線グループのマージを行わせないことで、帯域の有効化を図る。【解決手段】  自装置が通信したい無線グループとは異なる他の無線グループでも通信可能な状態で、新たに通信を行う無線通信装置において、自装置が通信したい無線グループで通信している他の無線通信装置が他の無線グループで通信可能か否かを判定する。その判定の結果、他の無線通信装置が他の無線グループで通信可能でない場合には、予め定められた時間の間、自装置が通信したい無線グループとの通信を停止する。【選択図】      図２
2008283400.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
自装置が通信したい無線グループとは異なる他の無線グループでも通信可能な状態で、通信を行う無線通信装置にて実行される無線通信方法であって、
前記自装置が通信したい無線グループで通信している他の無線通信装置が前記他の無線グループで通信可能か否かを判定する判定工程と、
前記判定の結果、前記他の無線通信装置が前記他の無線グループで通信可能でない場合に、予め定められた時間の間、前記自装置が通信したい無線グループとの通信を停止する通信停止工程と、
を有することを特徴とする無線通信方法。
【請求項２】
前記通信停止工程では、休眠状態への移行、或いは通信状態の切断を行うことを特徴とする請求項１記載の無線通信方法。
【請求項３】
前記判定工程では、前記他の無線通信装置が前記他の無線グループのビーコンを傍受しているか否かにより判定することを特徴とする請求項１又は２記載の無線通信方法。
【請求項４】
前記無線グループのビーコンと前記他の無線グループのビーコンとの通信帯域が重なっている場合は、前記無線グループと前記他の無線グループとをマージすることを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項記載の無線通信方法。
【請求項５】
前記マージする場合には、前記無線グループのビーコンを前記他の無線グループのビーコンに合わせることを特徴とする請求項４記載の無線通信方法。
【請求項６】
自装置が通信したい無線グループとは異なる他の無線グループでも通信可能な状態で、通信を行う無線通信装置であって、
前記自装置が通信したい無線グループで通信している他の無線通信装置が前記他の無線グループで通信可能か否かを判定する判定手段と、
前記判定の結果、前記他の無線通信装置が前記他の無線グループで通信可能でない場合に、予め定められた時間の間、前記自装置が通信したい無線グループとの通信を停止する通信停止手段と、
を有することを特徴とする無線通信装置。
【請求項７】
請求項１乃至５の何れか１項記載の無線通信方法をコンピュータに実行させるためのプログラム。
【請求項８】
請求項７記載のプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信方法及び無線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、非同期に動作する複数の無線グループが存在し、複数の無線グループのビーコンを傍受できる場所で自局を立ち上げる際に、次のような問題があった。自局が通信したい無線グループと自局が通信したくない無線グループとが非同期で動作している場合、自局が安定した帯域で通信できない。即ち、複数の無線グループの通信帯域を他の通信で調整するか、両方の通信を傍受可能な無線局が通信帯域の調整を行う必要がある。
【０００３】
上述した複数の無線グループにおいて、各無線グループが基地局を中心に通信を行っている場合、特許文献１に開示されているように、基地局間で調整をして通信帯域を分ける方法がとり易い。
【０００４】
一方、分散制御の無線通信を行っている場合、基地局がないため、２つの無線グループの通信を傍受可能な無線局が各無線グループの調整を行う。通常、各無線グループの通信を傍受可能な無線局が、通信している無線グループの通信帯域を調整することで、２つの無線グループの干渉をさけるか、２つの無線グループをマージする。
【０００５】
特に、２つの無線グループをマージする場合、今まで分かれていた２つの無線グループにおける通信帯域の割り当てが分かるため、調整し易くなる。
【０００６】
以下に分散制御の無線通信を行う非特許文献１において、非同期の２つの無線グループをマージする方法を、図１及び図４を用いて説明する。
【０００７】
図１において、Ｇ１、Ｇ２は同じチャネルを用いて通信する同期がとれていない２つの無線グループである。Ａ１は無線グループＧ１と通信を行うために立ち上がった無線局である。Ａ２及びＡ３は無線グループＧ１で通信を行っている無線局である。Ｂ１〜Ｂ３は無線グループＧ２で通信を行っている無線局である。
【０００８】
図４は、分散制御の無線通信において非同期の２つの無線グループをマージする方法を説明するための図である。図４に示す（Ａ）は無線局Ａ１が起動される前の無線グループＧ１、Ｇ２の状態であり、２つの無線グループＧ１、Ｇ２は独立に通信を行っている状態である。この状態では、グループＧ１、Ｇ２夫々で送信されるビーコンの時間帯は重なっていない。ここで、無線局Ａ１が起動されると、無線局Ａ１はＧ２で送信されるビーコンを受信することにより、無線グループＧ２でビーコンが送信される時間帯をBP-DRPで予約する。この状態を示したのが図４に示す（Ｂ）である。
【０００９】
ここで、BPはBeacon Periodの略であり、DRPはDistributed Reservation Protocolの略である。無線局Ａ１は予約した時間帯の情報をビーコンに含めて他の無線局に送信する。無線グループＧ１の他の無線局Ａ２、Ａ３は無線局Ａ１から受信したビーコンに基づいて、無線局Ａ１が予約したBP-DRPを予約し、無線局Ａ１が無線グループＧ２のビーコンを確実に受信できるようにする。
【００１０】
尚、図４に示す（Ｂ）で、４０１は無線局Ａ１のビーコンを示し、４０２はビーコンの時間帯を予約した状態を示している。
【００１１】
次に、無線局Ａ１は無線グループＧ２のビーコンを送信する時間帯が無線グループＧ１のビーコン周期の前半にあれば１２８ビーコン周期以内に、ビーコンを送信する時間帯を変更する信号SWをビーコンに含める（図４に示す（Ｃ）の状態）。尚、図４に示す（Ｃ）で、４０３は無線局Ａ１のビーコンであり、ビーコンを送信する時間帯を変更する信号が含まれている状態を示している。また、ビーコンを送信する時間帯を変更する信号SWには、以下のような情報が含まれる。
・無線グループＧ１のビーコンを送信する時間帯を無線グループＧ２のビーコンを送信する時間帯の後に変更する時のオフセットの時間
・ビーコンを送信する時間帯を変更するまでのビーコン周期の回数。初期状態は１０回
また、無線局Ａ１は無線グループＧ２のビーコンを送信する時間帯が無線グループＧ１のビーコン周期の後半にあれば１９２ビーコン周期以内に、ビーコンを送信する時間帯を変更する信号SWをビーコンに含める。
【００１２】
ただし、図４に示す（Ｅ）のように、無線グループＧ２の無線局のビーコンにビーコンを送信する時間帯を変更する信号４０４が含まれている時、無線局Ａ１はビーコンを送信する時間帯を変更する信号SWを出力しない。
【００１３】
次に、上述した信号SWに含まれるビーコンを送信する時間帯を変更するまでのビーコン周期の回数が“０”になると、図４に示す（Ｄ）のように、無線局Ａ１〜Ａ３はビーコンの帯域を変更する。これにより、無線グループＧ１のビーコンの時間帯を無線グループＧ２のビーコンの時間帯にマージすることができる。
【特許文献１】特開2003-219459号公報
【非特許文献１】WiMedia MAC Ver.0.98
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
従来例では、それまで無関係に通信を行っていた２つの無線グループをマージする場合、各無線グループでは、まず無線グループ間の同期をとり、その後、各無線局の帯域変更を行う必要がある。つまり、無線グループが帯域変更を行う場合、無線グループ内の全ての無線局が帯域変更を行わなければならないため、移行期間の間は通信ができなくなるという問題が生じる。
【００１５】
更に、帯域変更を行う無線グループ内にスリープモードに入っている無線局があると、その無線局はスリープを終了時に自局が所属していた無線グループを検出できず、新たに接続処理が必要になる可能性すらある。
【００１６】
このような問題は、それまで無関係に通信を行っていた２つの無線グループと通信可能な場所で立ち上がった１つの無線局が通信を開始する際に発生する問題である。
【００１７】
即ち、独立に通信を行っていた２つの無線グループが、両方の通信を傍受できる無線局が立ち上がると、無線グループがマージされてしまい、特にマージ期間において通信帯域が犠牲になる。
【００１８】
本発明は、無線グループのマージを行わせないことで、帯域の有効化を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明は、自装置が通信したい無線グループとは異なる他の無線グループでも通信可能な状態で、通信を行う無線通信装置にて実行される無線通信方法であって、前記自装置が通信したい無線グループで通信している他の無線通信装置が前記他の無線グループで通信可能か否かを判定する判定工程と、前記判定の結果、前記他の無線通信装置が前記他の無線グループで通信可能でない場合に、予め定められた時間の間、前記自装置が通信したい無線グループとの通信を停止する通信停止工程と、を有することを特徴とする。
【００２０】
また、本発明は、自装置が通信したい無線グループとは異なる他の無線グループでも通信可能な状態で、通信を行う無線通信装置であって、前記自装置が通信したい無線グループで通信している他の無線通信装置が前記他の無線グループで通信可能か否かを判定する判定手段と、前記判定の結果、前記他の無線通信装置が前記他の無線グループで通信可能でない場合に、予め定められた時間の間、前記自装置が通信したい無線グループとの通信を停止する通信停止手段と、を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、無線グループのマージを行わせないことで、帯域の有効化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、図面を参照しながら発明を実施するための最良の形態について詳細に説明する。尚、無線通信装置（以下、無線局）は、無線通信機能を有するパーソナルコンピュータやスキャナ、プリンタなどの周辺機器、デジタルカメラなどであり、その機種に限定されるものではない。
【００２３】
［第１の実施形態］
第１の実施形態として、自局が所望の無線グループで通信しようとする際に、その無線グループと非同期の他の無線グループとも通信可能な場合に、無線グループをマージすることなく通信する方法を、図１及び図２を用いて説明する。
【００２４】
図１において、Ｇ１、Ｇ２は同じチャネルを用いて通信する２つの無線グループである。Ａ２、Ａ３の無線局は無線グループＧ１で、Ｂ１〜Ｂ３の無線局は無線グループＧ２でそれぞれ独立に通信を行っている。Ａ１は無線グループＧ１と通信するために立ち上がった無線局である。ここで、無線局Ａ１は、自局が通信しようとしている無線グループＧ１に属している無線局のビーコン（制御信号）だけでなく、自局が通信しようとしていない無線グループＧ２の無線局のビーコンも傍受している。
【００２５】
分散制御のWiMedia MACにおいては、自局が通信していない無線グループのビーコンが傍受された場合、ビーコンが傍受されるタイミングをビーコンピリオド・リザベーション（BP-DRP）として予約する。また、同じ無線グループＧ１で通信を行っている無線局Ａ２、Ａ３は無線局Ａ１がBP-DRPで帯域を予約することで他の無線グループＧ２の存在を知ることができる。
【００２６】
ここで、WiMedia MACでは、無線局Ａ１がBP-DRPで予約している帯域の情報をビーコンに含めて送信し、当該ビーコンを受信した無線局Ａ２、Ａ３は、当該予約帯域を予約し、その帯域をあけなければならない。無線局Ａ１が傍受している無線グループＧ２のビーコンの帯域が無線局Ａ２、Ａ３でもBP-DRPとして予約されると、その後、無線グループＧ１とＧ２は一定時間内にマージされることが予想される。
【００２７】
また逆に、無線局Ａ１が傍受している無線グループＧ２のビーコンの帯域が無線局Ａ２、Ａ３でBP-DRPとして予約されていなければ、無線グループＧ２のビーコンを傍受できるのは無線グループＧ１内では無線局Ａ１だけであると判断できる。
【００２８】
図２は、第１の実施形態における無線局Ａ１の処理を示すフローチャートである。尚、この処理は、無線局Ａ１のＣＰＵがＲＯＭに格納されたプログラムに従って行われる。
【００２９】
まず、ステップＳ２０１で、無線局Ａ１が無線グループＧ１で通信するためにビーコンを検索し、ステップＳ２０２で、無線グループＧ１からのビーコンと、無線グループＧ１と非同期の無線グループＧ２からのビーコンとを傍受する。そして、ステップＳ２０３において、無線局Ａ１は無線グループＧ１にアソシエートする。
【００３０】
次に、ステップＳ２０４では、無線グループＧ１で通信を行っている他の無線局Ａ２、Ａ３が無線グループＧ２のビーコンを傍受しているか否かを確認する。この確認は、無線局Ａ２又はＡ３から送信されるビーコンの内容から無線局Ａ２又はＡ３がBP-DRPで予約しているか否かによって行う。その結果、無線局Ａ２又はＡ３が無線グループＧ２のビーコンを傍受している場合はステップＳ２０５へ処理を進め、無線局Ａ２又はＡ３によって無線グループがマージされる手順に従う。
【００３１】
また、ステップＳ２０４で、無線局Ａ２又はＡ３が無線グループＧ２のビーコンを傍受していない場合はステップＳ２０６へ処理を進め、無線グループＧ１、Ｇ２のビーコンを送信する時間帯を確認する。ここで、無線グループＧ１、Ｇ２のビーコンを送信する時間帯が重なっているときはステップＳ２０７へ処理を進め、従来例と同様に、無線グループＧ１と無線グループＧ２とをマージする。
【００３２】
一方、ステップＳ２０６で、無線グループＧ１とＧ２とでビーコンを送信する時間帯が重なっていなければステップＳ２０８へ処理を進める。このステップＳ２０８では、通信を行い、続くステップＳ２０９で無線グループＧ１を無線グループＧ２にマージするまでの時間があるか否かを判定する。判定の結果、マージするまでの時間があればステップＳ２１０へ処理を進め、無線局Ｂ１〜Ｂ３から無線グループをマージする信号が送信されたか否かを判定する。この判定は、その信号を検出することにより判定し、その信号が検出されなければステップＳ２０８に戻り、上述の通信を行う。また、その信号が検出された場合にはステップＳ２１１へ処理を進める。
【００３３】
また、上述のステップＳ２０９で、信号に含まれるマージするまでの時間がない場合もステップＳ２１１へ処理を進める。
【００３４】
このステップＳ２１１では、無線グループがマージされるまでの間、通信を停止（通信停止）し、ステップＳ２１２で、休眠状態に移行するか、通信状態を切断する。ここで、無線グループＧ２の無線局Ｂ１〜Ｂ３が送信する無線グループをマージする信号を検出し、休眠状態に移行するか、通信を停止した場合には、予め定められたビーコン喪失の許容回数より多く、休眠するか、通信の切断状態を続ける。
【００３５】
そして、ステップＳ２１３で、上述の通信の停止又は休眠の後に、無線局Ａ１は残りのデータがあるか否かを判定し、残りのデータがある場合には、ステップＳ２０１に戻り、通信を再開する。
【００３６】
上述した手順により、無線局Ａ１は無線グループＧ１とＧ２をマージさせないで通信を行うことができ、帯域の効率化を図ることができる。
【００３７】
［第２の実施形態］
次に、図面を参照しながら本発明に係る第２の実施形態を詳細に説明する。
【００３８】
TDMAで通信を行うシステムにおいて、同一のビーコン周期を有していても、各無線局のクロック周波数がずれていると、自局の通信時間帯がずれてしまう。そのため、各無線局は、常にフレーム同期をとる必要がある。
【００３９】
第１の実施形態では、無線グループＧ１とＧ２は違う無線グループで互いのビーコンを傍受していないため、通常フレーム同期がとれない。
【００４０】
WiMedia規格において、ビーコン周期は65536μS、クロック精度は±20ppm、時間調整の最小単位は1μSに規定されている。ここで、２つの無線局を想定し、それぞれのクロック精度が＋20ppmと−20ppmであるワーストケースにおいて、１ビーコン周期あたり約2.6μSの時間ずれが生じる。
【００４１】
WiMedia規格では、常にビーコン周期の開始時間を同じ無線（ビーコン）グループ内で最も遅い無線局に合わせる。
【００４２】
第１の実施形態のように、２つの無線グループがマージされないように動作する場合、２つの無線グループのビーコン送信時間帯が相対的にずれてくる可能性がある。ビーコン送信時間帯の相対的なずれがあると、やがて２つの無線グループのビーコン送信時間帯が重なり、２つの無線グループをマージしなくてはならなくなる。
【００４３】
無線グループＧ２のビーコン周期が無線グループＧ１のビーコン周期より短い場合は、無線局Ａ１が無線グループＧ２に入り直し、無線グループＧ２のビーコン周期を変えさせなければならない。このように複雑な手順を行うと無線局Ａ１の通信帯域が大きく犠牲になるため、ビーコン周期の変更は行わない。
【００４４】
図３は、第２の実施形態における無線局Ａ１の処理を示すフローチャートである。まず、ステップＳ３０１で、無線グループＧ１と無線グループＧ２のビーコン周期を検出する。そして、ステップＳ３０２で、無線グループＧ２のビーコン周期が無線グループＧ１のビーコン周期より長いか否かを判定する。判定の結果、無線グループＧ２のビーコン周期が無線グループＧ１のビーコン周期より長い場合はステップＳ３０３へ処理を進め、無線局Ａ１は無線グループＧ２のビーコン周期に合わせる。そして、ステップＳ３０４で無線グループＧ１の全ての無線局がビーコン周期を無線局Ａ１のビーコン周期に合わせる。
【００４５】
このように無線局Ａ１が動作することで、２つの無線グループＧ１、Ｇ２間のビーコン周期の同期位相が概略保障されるため、両方のグループの通信が傍受できる無線局Ａ１が帯域確保し易くなる。
【００４６】
以上説明した実施形態によれば、２つの無線グループの通信を傍受できる場所で無線局が立ち上がっても、無線局の通信のためだけに２つの無線グループがマージされることはない。そのため、２つの無線グループにおいて、無線グループ全体の帯域変更に伴う時間ロスや休眠状態の無線局が切断されてしまうのを防ぐことが可能となる。
【００４７】
尚、本発明は複数の機器（例えば、ホストコンピュータ，インターフェース機器，リーダ，プリンタなど）から構成されるシステムに適用しても、１つの機器からなる装置（例えば、複写機，ファクシミリ装置など）に適用しても良い。
【００４８】
また、前述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラムコードを記録した記録媒体を、システム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（ＣＰＵ若しくはＭＰＵ）が記録媒体に格納されたプログラムコードを読出し実行する。これによっても、本発明の目的が達成されることは言うまでもない。
【００４９】
この場合、コンピュータ読み取り可能な記録媒体から読出されたプログラムコード自体が前述した実施形態の機能を実現することになり、そのプログラムコードを記憶した記録媒体は本発明を構成することになる。
【００５０】
このプログラムコードを供給するための記録媒体として、例えばフレキシブルディスク，ハードディスク，光ディスク，光磁気ディスク，ＣＤ−ＲＯＭ，ＣＤ−Ｒ，磁気テープ，不揮発性のメモリカード，ＲＯＭなどを用いることができる。
【００５１】
また、コンピュータが読出したプログラムコードを実行することにより、前述した実施形態の機能が実現されるだけでなく、次の場合も含まれることは言うまでもない。即ち、プログラムコードの指示に基づき、コンピュータ上で稼働しているＯＳ（オペレーティングシステム）などが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理により前述した実施形態の機能が実現される場合である。
【００５２】
更に、記録媒体から読出されたプログラムコードがコンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書込む。その後、そのプログラムコードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるＣＰＵなどが実際の処理の一部又は全部を行い、その処理により前述した実施形態の機能が実現される場合も含まれることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】２つの無線グループと各無線グループの無線局とを示す模式図である。
【図２】第１の実施形態における無線局Ａ１の処理を示すフローチャートである。
【図３】第２の実施形態における無線局Ａ１の処理を示すフローチャートである。
【図４】分散制御の無線通信において非同期の２つの無線グループをマージする方法を説明するための図である。
【符号の説明】
【００５４】
Ａ１  無線局（無線グループＧ１）
Ａ２  無線局（無線グループＧ１）
Ａ３  無線局（無線グループＧ１）
Ｂ１  無線局（無線グループＧ２）
Ｂ２  無線局（無線グループＧ２）
Ｂ３  無線局（無線グループＧ２）
【図１】
2008283400.tif 000003
【図２】
2008283400.tif 000004
【図３】
2008283400.tif 000005
【図４】
2008283400.tif 000006