(57)【要約】【課題】回転方向に作用する磁気吸引力に起因するコギングトルクおよびトルクリップルの発生を抑制する。【解決手段】アキシャルギャップ型モータ１０を、ロータ１１と、回転軸Ｏ方向の両側からロータ１１に対向配置されたステータ１２，１２とから構成し、ロータ１１を、磁化方向が回転軸Ｏ方向であって周方向に配置された複数の主永久磁石片４１と、磁化方向が回転軸Ｏ方向に直交する方向であって主永久磁石片４１の端部近傍に配置された複数の副永久磁石片４３とから構成し、ステータ１２を、周方向に配置されて回転軸Ｏ方向にロータ１１に向かい突出する複数のティース２２から構成し、ステータ１２に対向する副永久磁石片４３の対向面４３Ａ上での周方向の一方の端部と他方の端部との間の周方向の間隔Ｌをステータ１２のスロット２３のスロット幅ｔよりも大きくなるように設定した。【選択図】図２
2008271640.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸周りに回転可能なロータと、前記ロータの回転軸に平行な回転軸方向の少なくとも一方側から前記ロータに対向配置されたステータとを備えるアキシャルギャップ型モータであって、
前記ロータは、磁化方向が前記回転軸方向であって周方向に配置された複数の主永久磁石と、磁化方向が前記回転軸方向に直交する方向であって前記主永久磁石の端部近傍に配置された複数の副永久磁石とを備え、
前記ステータは、周方向に配置されて前記回転軸方向に前記ロータに向かい突出する複数のティースを備え、
前記ステータに対向する前記副永久磁石の対向面上での周方向の一方の端部と他方の端部との間の周方向の間隔は、周方向で隣り合う前記ステータのティース同士間のスロット幅よりも大きくなるように設定されていることを特徴とするアキシャルギャップ型モータ。
【請求項２】
前記対向面の周方向幅は、前記スロット幅よりも大きくなるように設定されていることを特徴とする請求項１に記載のアキシャルギャップ型モータ。
【請求項３】
前記副永久磁石は、周方向で隣り合う前記ステータのティース同士間のスロットが伸びる方向に交差するように配置されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のアキシャルギャップ型モータ。
【請求項４】
前記副永久磁石は、前記主永久磁石の回転軸方向の両端部近傍に配置された１対の第１副永久磁石および第２副永久磁石を備え、
前記ステータは前記回転軸方向で対向配置されて前記回転軸方向の両側から前記ロータを挟み込む１対の第１ステータおよび第２ステータを備えることを特徴とする請求項１から請求項３の何れかひとつに記載のアキシャルギャップ型モータ。
【請求項５】
少なくとも前記主永久磁石または前記副永久磁石の前記ロータの径方向に対する断面積は、径方向外方から径方向内方に向かうことに伴い、増大傾向に変化するように設定されていることを特徴とする請求項１から請求項４の何れかひとつに記載の
アキシャルギャップ型モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アキシャルギャップ型モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば回転軸方向の両側からロータを挟み込むようにして対向配置された１対のステータを備え、ロータの永久磁石による界磁磁束に対して、１対のステータを介した磁束ループを形成する軸ギャップ型の永久磁石同期機が知られている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平１０−２７１７８４号公報
【特許文献２】特開２００１−１３６７２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上記従来技術に係る永久磁石同期機においては、回転方向に作用する磁気吸引力に起因するコギングトルクおよびトルクリップルの発生を抑制することが望まれている。
【０００４】
本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、コギングトルクおよびトルクリップルの発生を抑制することが可能なアキシャルギャップ型モータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決して係る目的を達成するために、本発明の第１態様に係るアキシャルギャップ型モータは、回転軸周りに回転可能なロータと、前記ロータの回転軸に平行な回転軸方向の少なくとも一方側から前記ロータに対向配置されたステータとを備えるアキシャルギャップ型モータであって、前記ロータは、磁化方向が前記回転軸方向であって周方向に配置された複数の主永久磁石（例えば、実施の形態での主永久磁石片４１）と、磁化方向が前記回転軸方向に直交する方向であって前記主永久磁石の端部近傍に配置された複数の副永久磁石（例えば、実施の形態での副永久磁石片４３）とを備え、前記ステータは、周方向に配置されて前記回転軸方向に前記ロータに向かい突出する複数のティース（例えば、実施の形態でのティース２２）を備え、前記ステータに対向する前記副永久磁石の対向面（例えば、実施の形態での対向面４３Ａ）上での周方向の一方の端部と他方の端部との間の周方向の間隔（例えば、実施の形態での間隔Ｌ、周方向幅ｍ、外周側幅ｍｂ）は、周方向で隣り合う前記ステータのティース同士間のスロット幅（例えば、実施の形態でのスロット幅ｔ）よりも大きくなるように設定されている。
【０００６】
さらに、本発明の第２態様に係るアキシャルギャップ型モータでは、前記対向面の周方向幅（例えば、実施の形態での周方向幅ｍ、外周側幅ｍｂ）は、前記スロット幅よりも大きくなるように設定されている。
【０００７】
さらに、本発明の第３態様に係るアキシャルギャップ型モータでは、前記副永久磁石は、周方向で隣り合う前記ステータのティース同士間のスロット（例えば、実施の形態でのスロット２３）が伸びる方向に交差するように配置されている。
【０００８】
さらに、本発明の第４態様に係るアキシャルギャップ型モータでは、前記副永久磁石は、前記主永久磁石の回転軸方向の両端部近傍に配置された１対の第１副永久磁石（例えば、実施の形態での副永久磁石片４３）および第２副永久磁石（例えば、実施の形態での副永久磁石片４３）を備え、前記ステータは前記回転軸方向で対向配置されて前記回転軸方向の両側から前記ロータを挟み込む１対の第１ステータ（例えば、実施の形態でのステータ１２）および第２ステータ（例えば、実施の形態でのステータ１２）を備える。
【０００９】
さらに、本発明の第５態様に係るアキシャルギャップ型モータでは、少なくとも前記主永久磁石または前記副永久磁石の前記ロータの径方向に対する断面積は、径方向外方から径方向内方に向かうことに伴い、増大傾向に変化するように設定されている。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の第１態様に係るアキシャルギャップ型モータによれば、副永久磁石の対向面上での周方向の一方の端部（周方向一端部）と他方の端部（周方向他端部）との間の周方向の間隔は、周方向で隣り合うステータのティース同士間のスロット幅よりも大きくなるように、つまり回転軸方向において副永久磁石の周方向一端部と周方向他端部とが互いに異なるティースに重なり合うように配置可能となり、副永久磁石の周方向一端部と周方向他端部とには、相反する方向に互いに相殺可能な磁気吸引力が作用することになり、回転方向に作用する磁気吸引力の総和に起因するコギングトルクを低減することができると共に、トルクリップルを低減することができ、反回転方向のバックトルクの発生を抑制することができる。
【００１１】
さらに、本発明の第２態様に係るアキシャルギャップ型モータによれば、対向面の周方向幅がスロット幅よりも大きくなるように設定されることにより、回転軸方向において互いに異なるティースに重なり合う副永久磁石の領域を増大させることが可能となり、より一層、コギングトルクおよびトルクリップルを低減することができる。
【００１２】
さらに、本発明の第３態様に係るアキシャルギャップ型モータによれば、副永久磁石はスロットが伸びる方向に交差するように配置されていることから、ステータの各ティースに対して、いわばスキュー状態に配置されることになり、より一層、コギングトルクおよびトルクリップルを低減することができる。
【００１３】
さらに、本発明の第４態様に係るアキシャルギャップ型モータによれば、主永久磁石と第１副永久磁石および第２副永久磁石とによる所謂永久磁石のハルバッハ配置による磁束レンズ効果によって界磁磁束を適切に収束させつつ、回転軸方向で対をなす第１および第２ステータ間で界磁磁束を掃引することができ、各ステータの固定子巻線に鎖交する磁束量を増大させることができる。
【００１４】
さらに、本発明の第５態様に係るアキシャルギャップ型モータによれば、少なくとも主永久磁石または副永久磁石の径方向に対する断面積を、径方向外方から径方向内方に向かうことに伴い、増大傾向に変化させることで、ロータの剛性を向上させることができる。ここで、少なくとも主永久磁石または副永久磁石において、径方向内方に比べて相対的に断面積が小さくなる径方向外方において、周方向の一端部と他端部との間の幅を、スロット幅よりも大きくなるように設定することで、コギングトルクおよびトルクリップルを低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明のアキシャルギャップ型モータの一実施形態について添付図面を参照しながら説明する。
本実施の形態によるアキシャルギャップ型モータ１０は、例えば図１および図２に示すように、このアキシャルギャップ型モータ１０の回転軸Ｏ周りに回転可能に設けられた略円環状のロータ１１と、回転軸Ｏ方向の両側からロータ１１を挟みこむようにして対向配置され、ロータ１１を回転させる回転磁界を発生する複数相の各固定子巻線を有する１対のステータ１２，１２とを備えて構成されている。
【００１６】
このアキシャルギャップ型モータ１０は、例えばハイブリッド車両や電動車両等の車両に駆動源として搭載され、出力軸がトランスミッション（図示略）の入力軸に接続されることで、アキシャルギャップ型モータ１０の駆動力がトランスミッションを介して車両の駆動輪（図示略）に伝達されるようになっている。
【００１７】
また、車両の減速時に駆動輪側からアキシャルギャップ型モータ１０に駆動力が伝達されると、アキシャルギャップ型モータ１０は発電機として機能していわゆる回生制動力を発生し、車体の運動エネルギーを電気エネルギー（回生エネルギー）として回収する。さらに、例えばハイブリッド車両においては、アキシャルギャップ型モータ１０の回転軸が内燃機関（図示略）のクランクシャフトに連結されると、内燃機関の出力がアキシャルギャップ型モータ１０に伝達された場合にもアキシャルギャップ型モータ１０は発電機として機能して発電エネルギーを発生する。
【００１８】
各ステータ１２は、略円環板状のヨーク部２１と、ロータ１１に対向するヨーク部２１の対向面上で周方向に所定間隔をおいた位置から回転軸Ｏ方向に沿ってロータ１１に向かい突出すると共に径方向に伸びる複数のティース２２，…，２２と、適宜のティース２２，２２間に装着される固定子巻線（図示略）とを備えて構成されている。
【００１９】
各ステータ１２は、例えば主極が６個（例えば、Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ−，Ｖ−，Ｗ−）とされた６Ｎ型であって、一方のステータ１２の各Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極に対して、他方のステータ１２の各Ｕ−，Ｖ−，Ｗ−極が回転軸Ｏ方向で対向するように設定されている。
例えば回転軸Ｏ方向で対向する１対のステータ１２，１２に対し、Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極およびＵ−，Ｖ−，Ｗ−極の一方に対応する一方のステータ１２の３個のティース２２，２２，２２と、Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極およびＵ−，Ｖ−，Ｗ−極の他方に対応する他方のステータ１２の３個のティース２２，２２，２２とが、回転軸Ｏ方向で対向するように設定され、回転軸Ｏ方向で対向する一方のステータ１２のティース２２と、他方のステータ１２のティース２２とに対する通電状態が電気角で反転状態となるように設定されている。
【００２０】
そして、ティース２２の周方向幅は、例えば図３に示すように、径方向の内方から外方に向かい、例えば内周側幅Ｔａから外周側幅Ｔｂ（＞Ｔａ）へと漸次増大し、周方向で隣り合うティース２２，２２同士間の周方向での間隔、つまり周方向で隣り合うティース２２，２２間に形成されて径方向に伸びるスロット２３のスロット幅ｔは、径方向において所定の一定値となるように設定されている。
【００２１】
ロータ１１は、例えば図２に示すように、複数の主磁石極部３１，…，３１と、複数の副磁石部３２，…，３２と、非磁性材からなるロータフレーム３３とを備えて構成され、主磁石極部３１と副磁石部３２とは、周方向において交互に配置された状態で、ロータフレーム３３内に収容されている。
【００２２】
ロータフレーム３３は、周方向に所定間隔をおいて配置された複数の径方向リブ３４，…，３４によって接続された内周側筒状部３５と外周側筒状部３６と、内周側筒状部３５の内周面上から内方に向かい突出する円環板状に形成され、外部の駆動軸（例えば、車両のトランスミッションの入力軸等）に接続される接続部３７とを備えて構成されている。
この実施の形態では、ロータフレーム３３の内周側筒状部３５が外部の駆動軸に接続されることから、径方向リブ３４の径方向の内方側がシャフト部側となり、径方向リブ３４の径方向の外方側がリム部側となる。
【００２３】
径方向リブ３４の径方向に対する断面積は、径方向において所定の一定値となるように設定されている。そして、径方向リブ３４の周方向幅は、後述する副永久磁石片４３の周方向幅ｍと同等とされている。また、径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向の厚さは、径方向において所定の一定値となるように設定されている。
【００２４】
主磁石極部３１は、厚さ方向（つまり、回転軸Ｏ方向）に磁化された略扇形板状の主永久磁石片４１と、この主永久磁石片４１を厚さ方向の両側から挟み込む１対の略扇形板状の磁性材部材４２，４２とを備えて構成され、周方向で隣り合う主磁石極部３１，３１の各主永久磁石片４１，４１は、例えば図４（ａ）に示すように、磁化方向が互いに異方向となるように設定されている。
【００２５】
そして、ロータフレーム３３内に収容された複数の主磁石極部３１，…，３１は、径方向の両側から内周側筒状部３５と外周側筒状部３６とにより挟み込まれると共に、径方向リブ３４を介して周方向で隣り合うように配置されている。
ロータフレーム３３内において、各主磁石極部３１の主永久磁石片４１は２つの径方向リブ３４によって周方向の両側から挟み込まれ、主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向リブ３４と同様に、径方向において所定の一定値となるように設定されている。
また、磁性材部材４２の回転軸Ｏ方向での厚さは、後述する副永久磁石片４３と同様に、径方向において所定の一定値となるように設定されている。
【００２６】
副磁石部３２は、例えば図２および図３に示すように、ロータフレーム３３内において回転軸Ｏ方向の両側から径方向リブ３４を挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３を備えて構成され、回転軸Ｏ方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３は、例えば図４（ａ）に示すように、それぞれ回転軸Ｏ方向および径方向に直行する方向（略周方向）に磁化され、互いに磁化方向が異方向とされている。
副永久磁石片４３の回転軸Ｏ方向での厚さは、磁性材部材４２と同様に、径方向において所定の一定値であって、副永久磁石片４３の周方向幅ｍは、径方向リブ３４の周方向幅と同等とされている。
そして、ロータフレーム３３内において、周方向で隣り合う副磁石部３２，３２の副永久磁石片４３，４３同士は、主磁石極部３１の磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込んでいる。
なお、ロータ１１のロータフレーム３３とロータフレーム３３以外の構成要素（つまり、主磁石極部３１および副磁石部３２）とを分離して示す図２およびロータ１１のロータフレーム３３以外の構成要素（つまり、主磁石極部３１および副磁石部３２）のみを示す図３においては、回転軸Ｏ方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３間および周方向で隣り合う主永久磁石片４１，４１間に、ロータフレーム３３の径方向リブ３４が配置される空間部３４ａが形成されている。
【００２７】
磁性材部材４２を介して周方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３同士は、例えば図４（ａ）に示すように、互いに磁化方向が異方向とされている。
そして、回転軸Ｏ方向の一方側に配置された１対の副永久磁石片４３，４３同士は、回転軸Ｏ方向に磁化された主永久磁石片４１の一方側の磁極と同極の磁極を対向させ、回転軸Ｏ方向の他方側に配置された１対の副永久磁石片４３，４３同士は、回転軸Ｏ方向に磁化された主永久磁石片４１の他方側の磁極と同極の磁極を対向させるように配置されている。
【００２８】
つまり、例えば回転軸Ｏ方向の一方側がＮ極かつ他方側がＳ極とされた主永久磁石片４１に対して、回転軸Ｏ方向の一方側において磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３は、互いのＮ極が周方向で対向するように配置され、回転軸Ｏ方向の他方側において磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３は、互いのＳ極が周方向で対向するように配置されている。
これにより、所謂永久磁石のハルバッハ配置による磁束レンズ効果により主永久磁石片４１および各副永久磁石片４３，４３の各磁束が収束し、各ステータ１２，１２に鎖交する有効磁束が相対的に増大するようになっている。
【００２９】
そして、この実施の形態では、副永久磁石片４３の周方向幅ｍは、スロット２３のスロット幅ｔよりも大きな値に設定されている。
これにより、例えば図４（ａ）に示す実施例のように、回転軸Ｏ方向において副永久磁石片４３の周方向の一方の端部（周方向一端部）と他方の端部（周方向他端部）とが互いに異なるティース２２，２２に重なり合うように配置可能となり、副永久磁石片４３の周方向一端部と周方向他端部とには、相反する方向に互いに相殺可能な磁気吸引力が作用することになり、回転方向に作用する磁気吸引力の総和に起因するコギングトルクを低減することができると共に、トルクリップルを低減することができ、反回転方向のバックトルクの発生を抑制することができる。
これに対して、例えば図４（ｂ）に示す比較例のように、副永久磁石片４３の周方向幅ｍが、スロット２３のスロット幅ｔよりも小さな値に設定されている場合には、回転軸Ｏ方向において副永久磁石片４３とティース２２とが重なり合わなかったり、あるいは、回転軸Ｏ方向において副永久磁石片４３の周方向の一方または他方の端部のみが単一のティース２２に重なり合うだけであり、回転方向に作用する磁気吸引力の総和が相対的に増大することになり、コギングトルクおよびトルクリップルが増大し、反回転方向に発生するバックトルクが増大するという問題が生じる。
【００３０】
上述したように、本実施の形態によるアキシャルギャップ型モータ１０によれば、ロータ１１において所謂永久磁石のハルバッハ配置を成す主永久磁石片４１および各副永久磁石片４３，４３のうち、界磁磁束が相対的に大きくなる各副永久磁石片４３，４３に対して、各副永久磁石片４３，４３の周方向幅ｍは、スロット２３のスロット幅ｔよりも大きな値に設定されていることから、回転方向に作用する磁気吸引力の総和に起因するコギングトルクを低減することができると共に、トルクリップルを低減することができ、反回転方向のバックトルクの発生を抑制することができる。
例えば図５（ａ），（ｂ）に示す各ステータ１２の固定子巻線に対する無通電時および例えば図６（ａ），（ｂ）に示す各ステータ１２の固定子巻線に対する通電時において、副永久磁石片４３の周方向幅ｍがスロット２３のスロット幅ｔよりも大きな値に設定されている実施例では、副永久磁石片４３の周方向幅ｍがスロット２３のスロット幅ｔよりも小さな値に設定されている比較例に比べて、コギングトルクおよびトルクリップルが相対的に小さくなっていることがわかる。
【００３１】
なお、上述した実施の形態では、副永久磁石片４３の周方向幅ｍは、スロット２３のスロット幅ｔよりも大きな値に設定されているとしたが、これに限定されず、各ステータ１２に対向する副永久磁石片４３の対向面４３Ａに対し、少なくとも対向面４３Ａの周方向幅がスロット幅ｔよりも大きな値に設定されていればよい。
【００３２】
なお、上述した実施の形態では、副永久磁石片４３は、径方向リブ３４の周方向幅と同様に、径方向において所定の一定値である周方向幅ｍを有するとしたが、これに限定されず、例えば図７から図１０に示す上述した実施の形態の第１変形例のように、径方向リブ３４と同様に、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側幅ｍｂから内周側幅ｍａ（＞ｍｂ）へと漸次増大する周方向幅を有してもよい。
この第１変形例においては、少なくとも副永久磁石片４３の外周側幅ｍｂ（＜内周側幅ｍａ）が、スロット２３のスロット幅ｔよりも大きな値に設定されていればよい。
【００３３】
この第１変形例によるアキシャルギャップ型モータ１０によれば、ロータ１１の剛性を向上させ、ロータ１１の固有振動数を高くすることにより、ロータ１１の回転時の共振の発生を防止するために、副永久磁石片４３のシャフト部側（径方向の内方側）の断面積を相対的に増大させ、リム部側（径方向の外方側）の断面積を相対的に減少させた場合であっても、少なくとも副永久磁石片４３の外周側幅ｍｂ（＜内周側幅ｍａ）が、スロット２３のスロット幅ｔよりも大きな値に設定されていることにより、コギングトルクおよびトルクリップルを低減することができ、反回転方向のバックトルクの発生を抑制することができる。
なお、ロータ１１のロータフレーム３３とロータフレーム３３以外の構成要素（つまり、主磁石極部３１および副磁石部３２）とを分離して示す図７およびロータ１１のロータフレーム３３以外の構成要素（つまり、主磁石極部３１および副磁石部３２）のみを示す図８においては、回転軸Ｏ方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３間および周方向で隣り合う主永久磁石片４１，４１間に、ロータフレーム３３の径方向リブ３４が配置される空間部３４ａが形成されている。
【００３４】
なお、上述した実施の形態の第１変形例では、主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向リブ３４と同様に、径方向において所定の一定値となるように設定されているとしたが、これに限定されず、例えば図１１および図１２に示す上述した実施の形態の第２変形例のように、主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向リブ３４と同様に、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側厚さＷｂから内周側厚さＷａ（＞Ｗｂ）へと漸次増大し、主永久磁石片４１の径方向に対する断面積は、径方向外方から径方向内方に向かうことに伴い、増大傾向に変化するように設定されてもよい。これにより、主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での端面、つまりステータ対向面４１Ａは、径方向に対して所定角θだけ傾斜している。
【００３５】
この第２変形例においては、副永久磁石片４３の回転軸Ｏ方向での厚さは、磁性材部材４２と同様に、径方向において所定の一定値であって、周方向幅は、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側幅ｍｂから内周側幅ｍａ（＞ｍｂ）へと漸次増大することから、副永久磁石片４３の径方向に対する断面積は、径方向外方から径方向内方に向かうことに伴い、増大傾向に変化するようになっている。
【００３６】
そして、この第２変形例では、ロータフレーム３３の径方向リブ３４および各主磁石極部３１の主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での厚さが、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側厚さＷｂから内周側厚さＷａ（＞Ｗｂ）へと漸次増大していることに伴い、ロータフレーム３３の内周側筒状部３５の回転軸Ｏ方向での幅Ｚａは、外周側筒状部３６の回転軸Ｏ方向での幅Ｚｂよりも大きくなっている。
【００３７】
この第２変形例によるアキシャルギャップ型モータ１０によれば、主永久磁石片４１および副永久磁石片４３の径方向に対する断面積は、径方向外方から径方向内方に向かうことに伴い、増大傾向に変化することから、ロータ１１の剛性を、より一層、向上させることができ、ロータ１１の高速回転時においても共振することなく安定した回転状態を得ることができると共に、少なくとも副永久磁石片４３の外周側幅ｍｂ（＜内周側幅ｍａ）が、スロット２３のスロット幅ｔよりも大きな値に設定されていることにより、コギングトルクおよびトルクリップルを低減することができ、反回転方向のバックトルクの発生を抑制することができる。
なお、ロータ１１のロータフレーム３３とロータフレーム３３以外の構成要素（つまり、主磁石極部３１および副磁石部３２）とを分離して示す図１１においては、回転軸Ｏ方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３間および周方向で隣り合う主永久磁石片４１，４１間に、ロータフレーム３３の径方向リブ３４が配置される空間部３４ａが形成されている。
【００３８】
なお、上述した実施の形態の第２変形例では、主永久磁石片４１および副永久磁石片４３の径方向に対する断面積は、径方向外方から径方向内方に向かうことに伴い、増大傾向に変化するとしたが、これに限定されず、少なくとも主永久磁石片４１または副永久磁石片４３の径方向に対する断面積が、径方向外方から径方向内方に向かうことに伴い、増大傾向に変化するように設定されてもよい。
【００３９】
なお、上述した実施の形態では、ロータフレーム３３の内周側筒状部３５と外周側筒状部３６とは径方向に伸びる径方向リブ３４によって接続されることから、回転軸Ｏ方向の両側からの径方向リブ３４を挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３は径方向（つまり、スロット２３が伸びる方向）に伸びるように配置されるとしたが、これに限定されず、例えば図１３に示す上述した実施の形態の第３変形例のように、スロット２３が伸びる方向に交差するように配置されてもよい。
この第３変形例において、副永久磁石片４３は、各ステータ１２，１２のティース２２に対して、いわばスキュー状態に配置され、回転軸Ｏ方向において副永久磁石片４３の周方向の一方の端部（周方向一端部）と他方の端部（周方向他端部）との間の周方向の間隔Ｌが、スロット２３のスロット幅ｔよりも大きな値に設定され、副永久磁石片４３の周方向一端部と周方向他端部とが互いに異なるティース２２，２２に重なり合うように配置可能とされていればよい。
【００４０】
なお、上述した実施の形態では、回転軸Ｏ方向の両側からロータ１１を挟みこむようにして対向配置された１対のステータ１２，１２を備えるとしたが、これに限定されず、例えば１対のステータ１２，１２のうち、何れか一方のステータ１２のみを備えてもよい。
また、上述した実施の形態では、主磁石極部３１は主永久磁石片４１を厚さ方向の両側から挟み込む１対の磁性材部材４２，４２を備え、副磁石部３２は回転軸Ｏ方向の両側から径方向リブ３４を挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３を備えるとしたが、これに限定されず、回転軸Ｏ方向の何れか一方側のみに磁性材部材４２と副永久磁石片４３とを備えてもよい。
【００４１】
なお、上述した実施の形態では、磁性材部材４２に、例えば回転軸Ｏ方向と平行な方向に貫通する貫通孔やスリット等からなる貫通部を備えてもよい。この場合には、１対のステータ１２，１２間において磁性材部材４２を貫通する磁路を形成することができる。これにより、各ステータ１２の固定子巻線による電流磁束に所望の磁気方向性を付与することができ、出力可能なトルクを増大させることができると共に、１対のステータ１２，１２間での磁気抵抗の急激な変化を抑制するようにして、１対のステータ１２，１２の固定子巻線による電流磁束の波形整形を行うことができ、トルクリップルおよび電流磁束波形の高調波の発生を抑制し、鉄損失を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータの斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータのロータの分解斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータのロータの要部斜視図である。
【図４】図４（ａ）は本発明の一実施形態の実施例に係るアキシャルギャップ型モータの径方向に対する要部断面図であり、図４（ｂ）は本発明の一実施形態の比較例に係るアキシャルギャップ型モータの径方向に対する要部断面図である。
【図５】図５（ａ）は本発明の一実施形態の実施例に係る無通電時のアキシャルギャップ型モータのコギングトルクの波形を示す図であり、図５（ｂ）は本発明の一実施形態の比較例に係る無通電時のアキシャルギャップ型モータのコギングトルクの波形を示す図である。
【図６】図６（ａ）は本発明の一実施形態の実施例に係る通電時のアキシャルギャップ型モータのトルクリップルの波形を示す図であり、図６（ｂ）は本発明の一実施形態の比較例に係る通電時のアキシャルギャップ型モータのトルクリップルの波形を示す図である。
【図７】本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの分解斜視図である。
【図８】本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの要部斜視図である。
【図９】本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの副永久磁石片を回転軸Ｏ方向から見た図である。
【図１０】本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータの主磁石極部および副磁石部の要部斜視図である。
【図１１】本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの分解斜視図である。
【図１２】本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータの主磁石極部および副磁石部の要部斜視図である。
【図１３】本発明の実施形態の第３変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの副永久磁石片を回転軸Ｏ方向から見た図である。
【符号の説明】
【００４３】
１０  アキシャルギャップ型モータ
１１  ロータ
１２  ステータ（ステータ、第１ステータ、第２ステータ）
２２  ティース
２３  スロット
３１  主磁石極部（主磁石部）
３２  副磁石部
３３  ロータフレーム
３４  径方向リブ（リブ）
４１  主永久磁石片（主永久磁石）
４３  副永久磁石片（副永久磁石、第１副永久磁石、第２副永久磁石）
４３Ａ  対向面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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