(57)【要約】【課題】磁気共鳴信号を高精度かつ効率的に受信可能な高周波コイルを提供する。【解決手段】受信用コイル１０では、複数のループコイルユニット５０1〜５０4が２次元マトリクス状に配置されており、ｘ軸、ｙ軸方向に隣接するループコイルユニット間の一部が重なり合うように構成されている。隣接するループコイルユニットは、重なり合っている部分の中心点に配置された連結部５１1〜５１4により、１箇所で回転可能に連結されている。このようにすれば、連結されたループコイルユニットのうち、一方のループコイルユニットを、他方のループコイルユニットに対して、上記回転軸を中心に回転させ、受信コイル全体を変形させたとしても、その重なり部分の面積はほとんど変わらないので、隣接するコイル間に生じる相互誘導の中和状態を常に一定とすることができる。【選択図】図１
2008154933.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
隣接する表面コイルのコイル面の一部が互いに重なるように、複数の表面コイルが配置された高周波コイルにおいて、
隣接する表面コイル間の相対位置関係を変更しても、コイル面の重複部の面積の変動が所定範囲内となるように、隣接する表面コイルを連結する連結部を備えることを特徴とする高周波コイル。
【請求項２】
前記連結部は、
連結する表面コイルのコイル面と直交する前記コイル面の重複部の中心に設けられた回転軸を有し、
該回転軸を介して一方の表面コイルに対して他方の表面コイルを回動可能に連結していることを特徴とする請求項１に記載の高周波コイル。
【請求項３】
前記回転軸の回転量が、隣接する表面コイルのそれぞれの中心点と前記回転軸とが一直線上に並んだ状態を基準として、±４５度以内であることを特徴とする請求項２に記載の高周波コイル。
【請求項４】
前記各表面コイルが、可撓性を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の高周波コイル。
【請求項５】
前記可撓性を有する表面コイルは、フレキシブル基板上に形成され、
前記フレキシブル基板は、発泡材から成る外装部によって被覆されていることを特徴とする請求項４に記載の高周波コイル。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の高周波コイルを、高周波受信用コイルとして備える磁気共鳴撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高周波の磁気共鳴信号を受信するための高周波コイル及び該高周波コイルを備える磁気共鳴撮像装置に関し、特に、隣接する表面コイルのコイル面の一部が互いに重なるように、複数の表面コイルが配置された高周波コイル及び該高周波コイルを備える磁気共鳴撮像装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴撮像装置（Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｉｍａｇｉｎｇ：ＭＲＩ、以下、「ＭＲＩ装置」と略述する。）は、被検体から発生する高周波の磁気共鳴信号を受信するための受信用高周波コイルを備えている。微弱な磁気共鳴信号を感度良く受信するためには、受信用高周波コイルを、被検体の撮像対象となる診断部位（関心領域）近傍に配置する必要がある。このため、ＭＲＩ装置では、受信用コイルの形状を、できるだけ被検体の撮像部位の体表形状に沿ったものとするのが望ましい。被検体の体表形状は、診断する部位（例えば、肩部や頭部など）毎に異なるため、ＭＲＩ装置では、その部位の形状にそれぞれ適合した形状を有する専用の受信コイルが設けられている。
【０００３】
このような受信用の高周波コイルとしては、複数の表面コイルが配列状に配置されたものがよく用いられている（例えば、特許文献１参照）。一般的に、複数の表面コイルは、全体の形状が、被検体の撮像部位の体表形状にフィットするように（すなわち、各表面コイルのコイル面が被験者の体表面の法線方向に直交するように）、配置されている。このような高周波コイルを用いれば、同じ診断部位から発せられる磁気共鳴信号を、複数の表面コイルを介して多方面から検出し、その検出結果を組み合わせることにより、極めて鮮明な画像を再構成することができるようになる。
【０００４】
このような方式のコイルを採用する際に考慮されなければならないのが、コイル相互間の相互誘導である。この相互誘導によりコイルに生じた電流信号が、検出すべき磁気共鳴信号に対するノイズ成分となるからである。特許文献１等の高周波コイルでは、相互誘導に起因するノイズ成分を低減すべく、隣接する表面コイル同士のコイル面が一部重複するように配置されている。隣接するコイル同士のコイル面に重複部分を設けておけば、相互誘導によって生じる磁束を、隣接するコイルの磁束によって相殺することができるようになり、相互誘導によって発生する電流を低減して、ノイズ成分を抑制することができるようになるからである。
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−１４１４４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述したようなＭＲＩ装置では、個々の診断部位にそれぞれ専用の受信用コイルが設けられているため、診断部位を変更するごとに受信用コイルを交換する必要があった。このような交換作業は、ＭＲＩ装置のオペレータ（すなわち、医師や技師）にとって非常に煩わしいものであるうえ、その交換作業分だけ、装置の使用時間が延びてしまうという不都合があった。また、受信用コイルを多数備える必要があることから、装置コストが割高となってしまうという不都合もあった。
【０００７】
これらの不都合を解決するためには、受信用コイルの形状をフレキシブルなものとして、診断部位を変更する際には、受信コイルの形状を変更するだけでよいようにし、そのコイルを異なる診断部位間で共通に使用できるようにするのが望ましい。しかしながら、複数の表面コイルが配置された受信用コイルでは、コイル全体の形状を変更すると、隣接する表面コイルの位置関係が相対的に変化し、その位置関係が変化するにつれてコイル面の重複部分の面積も変動してしまう。この重複部分の面積が変動すると、表面コイル周辺の磁場の状態が変化して、上述した磁束の相殺によるノイズ抑制の効果が十分に得られなくなるという不都合があった。
【０００８】
そこで、本発明は、高周波の磁気共鳴信号を高精度に受信するための高周波コイルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、隣接する表面コイルのコイル面の一部が互いに重なるように、複数の表面コイルが配置された高周波コイルにおいて、隣接する表面コイル間の相対位置関係を変更しても、コイル面の重複部の面積の変動が所定範囲内となるように、隣接する表面コイルを連結する連結部を備えることを特徴とする高周波コイルである。
【００１０】
また、請求項６に記載の発明は、本発明の高周波コイルを備える磁気共鳴撮像装置である。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１に記載の発明によれば、高周波コイル全体の形状を変更して、その高周波コイルの受信感度領域を診断部位にフィットさせたとしても、コイル面の重複部の面積の変動が所定範囲内に収まるようになり、隣接するコイル間に生じる相互誘導の中和状態を常に一定とすることができるようになる。この結果、高周波コイル全体の形状を変更しても、高いＳ／Ｎ比を維持したまま、磁気共鳴信号を受信することが可能となる。
【００１２】
また、請求項６に記載の発明によれば、高周波コイルの受信感度領域を複数の異なる診断部位に合せることができるようになるので、異なる診断部位からの磁気共鳴信号を受信する高周波コイルを共通化することができるようになる。このため、診断部位毎、患者毎に、高周波コイルの交換作業の頻度を減らすことができるようになり、装置のオペレータの負担が軽減されるうえ、全体の診断時間を短縮することができるようになる。さらに、高周波コイルを多数備える必要がなくなるため、装置コストが低減されるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明の一実施形態について、図１〜図１１を参照して説明する。
【００１４】
図１には、本実施形態に係る磁気共鳴撮像装置（以下、「ＭＲＩ装置」と略述する）に用いられる、磁気共鳴信号の受信用コイル１０の外観図が示されている。図１に示されるように、受信コイル１０は、４つのループコイルユニット５０1、５０2、５０3、５０4と、４つの連結部５１1、５１2、５１3、５１4と、４つの基板ケース５２1、５２2、５２3、５２4と、４本の接続ケーブル５３1、５３2、５３3、５３4と、接続コネクタ５４とを含んで構成されている。
【００１５】
ループコイルユニット５０1〜５０4は、それぞれが、ｘｙ平面をそのコイル面とする、八角形状のコイルユニットである。ループコイルユニット５０1〜５０4のサイズは、例えば、ｘ軸方向に１５ｃｍ、ｙ軸方向に１５ｃｍとなっており、厚みが１ｃｍ程度となっている。
【００１６】
図２には、図１のＡ−Ａ’断面図（すなわちループコイルユニット５０1の一部の断面図）が示されている。図２に示されるように、ループコイルユニット５０1は、コイルトレース基板５０２と、絶縁補強用板５０４1、５０４2と、外装カバー５０６1、５０６2とを備えている。なお、ループコイルユニット５０1〜５０4は、八角形状には限られず、ループコイルユニット５０1〜５０4の形状は、略円形状であればよい。すなわち、ループコイルユニット５０1〜５０4の形状は、円形であってもよいし、九角形、十角形・・・というような略円形とみなすことができる他の多角形であってもよい。
【００１７】
コイルトレース基板５０２の厚みは、例えば０．２ｍｍ程度である。コイルトレース基板５０２上には、ｘｙ平面をコイル面とするコイルパターンが形成されている。コイルトレース基板５０２は、可撓性を有する基板であり、例えばＦＰＣ（フレキシブルプリント基板）である。コイルパターンを含むコイルトレース基板５０２は、いわゆるＬＣ受信回路として構成されており、被検体からの磁気共鳴信号を受信可能に構成されている。
【００１８】
絶縁補強用板５０４1、５０４2は、コイルトレース基板５０２を保護及び補強するために、コイルトレース基板５０２を挟み込むように設けられている。絶縁補強用板５０４1、５０４2は、可撓性を有し、例えば、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）材で形成されている。
【００１９】
外装カバー５０６1、５０６2は、一体として、コイルトレース基板５０２と、絶縁補強用板５０４1、５０４2とを覆って、それらを外部から保護している。外装カバー５０６1、５０６2は、可撓性を有し、例えば、発泡材で熱成形されたものである。
【００２０】
コイルトレース基板５０２が例えばＦＰＣで構成され、絶縁補強用板５０４1、５０４2が例えばＰＥＴ材で形成され、外装カバー５０６1、５０６2が例えば発泡材で熱成形されているため、ループコイルユニット５０1は、全体として可撓性を有するコイルとなっている。ループコイルユニット５０2、５０3、５０4もループコイルユニット５０1と同様な構成となっている。なお、ループコイルユニット５０1〜５０4は、全体として可撓性を有していればよく、個々の構成要素の材質等は、上述したものには限られない。
【００２１】
４つの連結部５１1〜５１4は、Ｚ軸に平行な回転軸を有する連結部であり、ループコイルユニット５０1とループコイルユニット５０2とをｘｙ平面内で回動可能に連結する。図３には、図１のＢ−Ｂ’断面図が示されている。この断面部分には、連結部５１1が含まれている。
【００２２】
連結部５１1は、樹脂製円筒５１０と、樹脂製リベット５１２とを備えている。ループコイルユニット５０1、ループコイルユニット５０2には、同じｘｙ位置にｚ軸方向に平行な貫通孔が設けられている。そして、その２つの貫通孔を通して、１本の樹脂製円筒５１０が差し込まれている。そして、その樹脂製円筒５１０の内部に、樹脂製リベット５１２が挿入されている。この樹脂製円筒５１０と樹脂製リベット５１２とにより回転軸が構成されており、この回転軸を中心にして、ループコイルユニット５０1と、ループコイルユニット５０2とがＸＹ平面内を回動可能となっている。
【００２３】
ループコイルユニット５０1とループコイルユニット５０2との間は、連結部５１1のみによって連結されているため、それらを中心として、一方のユニットに対し、他方のユニットを回転させることにより、互いの相対位置関係（各ユニットの中心点の相対位置）を調整することが可能となっている。
【００２４】
最も重要な点は、この回転軸が、ループコイルユニット５０1と、ループコイルユニット５０2との重なり部分の中心に位置するように設けられていることである。
【００２５】
図４〜図６には、ループコイルユニット５０1に対するループコイルユニット５０2の相対位置の変化の様子が模式的に示されている。図４〜図６には、ループコイルユニット５０1の中心点と連結部５１1の回転軸の中心Ｏ3とを結ぶ線分Ｄと、ループコイルユニット５０2の中心点と連結部５１1の中心点とを結ぶ線分Ｅとが示されている。
【００２６】
図４では、線分Ｄと線分Ｅとのなす角度が１８０度となっている。本実施形態では、この状態を基準とする。この状態で、ループコイルユニット５０1のコイル面と、ループコイルユニット５０2のコイル面との重複している部分を重複部Ｃとし、この状態での、重複部Ｃの面積をＣ１とする。
【００２７】
図５では、ループコイルユニット５０1を、ループコイルユニット５０2に対して、連結部５１1の回転軸Ｏ3を中心にθだけ回転させたときの様子が示されている。ここでのθは、後述するように、０°＜θ≦４５°であるものとする。この状態での重複部Ｃの面積をＣ２とする。連結部５１1の回転軸Ｏ3が、重複部Ｃの中心に設けられているため、この状態での重複部Ｃの面積Ｃ２は、図４の状態の重複部Ｃの面積Ｃ１とほぼ同じとなる。
【００２８】
図６では、ループコイルユニット５０1を、ループコイルユニット５０2に対して、連結部５１1の回転軸Ｏ3を中心にθだけ回転させたときの様子が示されている。ここでのθは、後述するように、−４５°≦θ＜０°であるものとする。この状態での重複部Ｃの面積をＣ３とする。この場合においても、連結部５１1の回転軸Ｏ3が、重複部Ｃの中心に設けられているため、この状態での重複部Ｃの面積Ｃ３は、図４の状態の重複部Ｃの面積Ｃ１とほぼ同じとなる。
【００２９】
θを±４５°に範囲に制限した理由について説明する。図７に模式的に示されるように（図７では、説明をわかりやすくするため、コイル形状を円形としている）、ループコイルユニットをさらに回転させて、θをこの範囲外（＋４５°以上又は−４５°以下）とすると、２つのコイルの中心位置Ｏ1とＯ2が近づいていくようになり、重複部Ｃの面積が急激に増加するようになる。このため、本実施形態では、θを上述のように制限しているのである。
【００３０】
このように、θを、−４５°≦θ≦４５°とすれば、ループコイルユニット５０1に対し、ループコイルユニット５０2を回転させても、重複部Ｃの面積の変動は、ほぼ同じとなる。これにより、一方のループコイルユニットによって生ずる磁場が他方のループコイルユニットに与える影響が、両者の位置関係の変動に対してほぼ不感となり、θによらず、コイルの相互誘導によるノイズ成分の増大を防止することが可能となる。なお、受信コイル１０に、θを上記回転量に制限するリミッタなどの機構を設けるようにしてもよいが、本実施形態の受信コイル１０では、４つのループコイルユニットが、配列状に配置されているため、構造上、θは必然的に−４５°≦θ≦４５°の範囲内となる。
【００３１】
なお、樹脂用円筒５１０と樹脂用リベット５１２とで構成されているため、連結部５１1、５１2、５１3、５１4の回転軸は、若干の柔軟性を有している。さらに、各ループコイルユニットが、可撓性を有しているため、例えば、図８に示されるように、ループコイルユニット間の連結部を手などで持ち上げ、受信コイル１０全体を、Ｚ軸方向に変形することも可能である。
【００３２】
このような可撓性を与えると、受信コイル１０を様々な形状に変形することが可能となる。
【００３３】
例えば、図９に示されるように、半円筒の側面状に受信コイル１０を変形することも可能である。図９では、ｘ軸方向から見たときに、受信コイル１０全体が弓状に弧を描くように変形された様子が示されている。このようにすれば、受信コイル１０全体の形状を、例えば、被検体の腹部などにフィットさせることができる。この受信コイル１０全体の曲率は、ある程度任意に設定することが可能であるため、患者が、成人であっても、児童であっても、それぞれの体表形状に合せてその曲率を設定することができる。
【００３４】
また、例えば、図１０に示されるように、図９に示される状態から、さらにＸ軸方向に沿って、各コイルユニットを撓ませつつ、コイルユニットを連結する連結部を若干回転させることにより、受信コイル１０全体を、円錐又は角錐状に変形することが可能である。このようにすれば、受信コイル１０全体の形状を、例えば被検体の肩部や、乳房にフィットさせることができる。この場合でも、円錐又は角錐状の高さは、様々に設定することが可能となっており、患者の体表形状に、その形状をフィットさせることができる。
【００３５】
図１に戻り、基板保護用ケース５２1には、各ループコイルユニット５０1内のコイルトレース基板内のコイルパターンと電気的に接続された同調／整合用回路が組み込まれている。そのコイルパターンから出力された磁気共鳴信号は、この同調／整合用回路によって同調／整合され、接続ケーブル５３1を介して、接続コネクタ５４に出力される。基板保護用ケース５２2、５２3、５２4には、各ループコイルユニット５０2、５０3、５０4内のコイルトレース基板５０２内のコイルパターンと電気的に接続された同調／整合用回路がそれぞれ組み込まれている。
【００３６】
各コイルパターンで受信された磁気共鳴信号は、この同調／整合用回路によって同調／整合され、接続ケーブル５３2、５３3、５３4を介して、基板ケース５２1に出力される。基板ケース５２1は、各ループコイルユニット５０2、５０3、５０4からの磁気共鳴信号を中継し、接続ケーブル５３1を介して接続コネクタ５４に出力する。
【００３７】
＜磁気共鳴撮像装置＞
次に、受信コイル１０を備える磁気共鳴撮像装置（以下、「ＭＲＩ装置」と略述する）について説明する。
【００３８】
図１１には、磁気共鳴撮像装置１００の全体構成が概略的に示されている。図１１に示されるように、ＭＲＩ装置１００は、静磁場磁石１と、傾斜磁場コイル２と、傾斜磁場電源３と、高周波コイル４と、送信部５と、寝台６と、受信部８と、寝台制御部９と、上述した受信コイル１０と、計算機システム３０とを備えている。
【００３９】
静磁場磁石１は、中空の円筒形をなし、その円筒形内部の空間に一様な静磁場を発生させる。この静磁場磁石１としては、例えば永久磁石、超伝導磁石等が使用される。
【００４０】
傾斜磁場コイル２は、中空の円筒形をなし、静磁場磁石１の内側に配置される。傾斜磁場コイル２は、互いに直交するＸ，Ｙ，Ｚの各軸に対応する３つのコイルから成る。傾斜磁場コイル２は、上記の３つのコイルが傾斜磁場電源３から個別に電流供給を受けて、磁場強度がＸ，Ｙ，Ｚの各軸に沿って傾斜する傾斜磁場を発生させる。なお、図１において、Ｚ軸方向は、静磁場と同方向とする。Ｘ，Ｙ，Ｚ各軸の傾斜磁場は、スライス選択用傾斜磁場Ｇs、位相エンコード用傾斜磁場Ｇeおよびリードアウト用傾斜磁場Ｇrにそれぞれ対応される。スライス選択用傾斜磁場Ｇsは、任意に撮影断面を決めるために利用される。位相エンコード用傾斜磁場Ｇeは、空間的位置に応じて磁気共鳴信号の位相をエンコードするために利用される。リードアウト用傾斜磁場Ｇrは、空間的位置に応じて磁気共鳴信号の周波数をエンコードするために利用される。
【００４１】
高周波コイル４は、中空の円筒形をなし、傾斜磁場コイル２の内側に配置される。この高周波コイル４の内側に、寝台６に載置された被検体Ｐが挿入される。高周波コイル４は、送信部５から高周波パルスの供給を受けて、高周波磁場を発生させる。また、高周波コイル４は、上記の高周波磁場の影響により被検体Ｐから放射される磁気共鳴信号を受信する。高周波コイル４は、被検体Ｐが容易に通過できるような内径を有しており、このために全身用ＲＦプローブとして機能する。
【００４２】
送信部５は、発振部、位相選択部、周波数変換部、振幅変調部および高周波電力増幅部（いずれも不図示）を有している。発振部は、静磁場中における対象原子核に固有の共鳴周波数の高周波信号を発生する。位相選択部は、上記高周波信号の位相を選択する。周波数変調部は、位相選択部から出力された高周波信号の周波数を変調する。振幅変調部は、周波数変調部から出力された高周波信号の振幅を例えばシンク関数に従って変調する。高周波電力増幅部は、振幅変調部から出力された高周波信号を増幅する。そしてこれらの各部の動作の結果として送信部５は、ラーモア周波数に対応する高周波パルスを高周波コイル４に送信する。
【００４３】
受信コイル１０は、高周波コイル４の内側に配置される。図１１では、受信コイル１０は、被検体Ｐの腹部に配置されている。この場合、受信コイル１０は、被検体Ｐの腹部の体表形状に沿うように、半円筒形状に変形されている。受信コイル１０は、被検体Ｐから放射される磁気共鳴信号を受信する。受信コイル１０は、接続コネクタ５４を介して、受信部８と接続されており、磁気共鳴信号を受信部８に送信する。
【００４４】
受信部８は、選択器、前段増幅器、位相検波器およびアナログ−ディジタル変換器を有している。選択器は、高周波コイル４および受信コイル１０から出力される磁気共鳴信号を選択的に入力する。受信部８は、選択器から出力される磁気共鳴信号を増幅する。位相検波器は、前置増幅器から出力される磁気共鳴信号の位相を検波する。アナログ−ディジタル変換器は、位相検波器から出力される信号をディジタル信号に変換する。
【００４５】
なお、受信部８には、デカップリング回路が組み込まれている。この回路は、例えば、図４〜図６に示される、受信コイル１０の変形によって生じる重複部分Ｃの面積の変動Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３の微小な変動によって生じるカップリングを除去可能に構成されている。逆に言えば、受信コイル１０内におけるループコイルユニットの重複部分の面積の変動の許容範囲は、このデカップリング回路のカップリングの除去能力に応じて定められるようになる。
【００４６】
寝台制御部９は、移動機構部および移動制御部（いずれも不図示）を有する。移動機構部は、寝台６を高周波コイル４の軸方向、すなわち図１における左右方向に往復移動させる。移動制御部は、後述する順方向移動および逆方向移動を行うように移動機構部を制御する。
【００４７】
計算機システム３０は、インターフェイス部３０ａと、データ収集部３０ｂと、再構成部３０ｃと、記憶部３０ｄと、表示部３０ｅと、入力部３０ｆと、制御部３０ｇとを備えている。
【００４８】
インターフェイス部３０ａには、傾斜磁場電源３、送信部５、受信部８及び寝台制御部９が接続されている。インターフェイス部３０ａは、これらの接続された各部と計算機システム３０との間で授受される信号の入出力を行う。
【００４９】
データ収集部３０ｂは、受信部８から出力されるループコイルユニット毎に得られる複数チャネルのディジタル信号を、インターフェイス部３０ａを介して収集する。データ収集部３０ｂは、収集したディジタル信号、すなわち磁気共鳴信号データを、記憶部３０ｄに格納する。
【００５０】
再構成部３０ｃは、記憶部３０ｄに記憶された複数チャネルの磁気共鳴信号に対して、後処理、すなわちフーリエ変換等の再構成を実行し、被検体Ｐ内の所望核スピンのスペクトラムデータあるいは画像データを作成する。前述のように、受信コイル１０は、被検体Ｐの体表形状に沿うように変形されており、各チャネルの磁気共鳴信号が感度良く受信されているため、高画質画像が得られるようになる。
【００５１】
記憶部３０ｄは、磁気共鳴信号データと、スペクトラムデータあるいは画像データとを、患者毎、診断部位毎に記憶する。
【００５２】
表示部３０ｅは、スペクトラムデータあるいは画像データ等の各種の情報を制御部３０ｇの制御の下で表示する。表示部３０ｅとしては、液晶表示器などの表示デバイスなどが用いられる。
【００５３】
入力部３０ｆは、オペレータからの各種指令や操作入力を受け付ける。入力部３０ｆとしては、マウスやトラックボールなどのポインティングデバイス、モード切替スイッチ等の選択デバイス、あるいはキーボード等の入力デバイスが適宜用いられる。
【００５４】
制御部３０ｇは、ＣＰＵやメモリ等を有しており、上記の各部を総括的に制御する。
【００５５】
以上詳細に説明したように、本実施形態によれば、受信用コイル１０では、複数のループコイルユニット５０1〜５０4が２次元マトリクス状に配置されている。また、受信用コイル１０は、ｘ軸、ｙ軸方向に隣接するループコイルユニット間の一部が重なり合うように構成されている。その隣接するループコイルユニットは、重なり合っている部分の中心点に配置された連結部５１1〜５１4により、１箇所で回転可能に連結されている。このようにすれば、連結されたループコイルユニットのうち、一方のループコイルユニットを、他方のループコイルユニットに対して、上記回転軸を中心に回転させ、受信コイル全体を変形させたとしても、その重なり部分の面積はほとんど変わらないので、隣接するコイル間に生じる相互誘導の中和状態を常に一定とすることができる。このため、受信コイル１０の形状を変更しても、常に高いＳ／Ｎ比を維持したままで、磁気共鳴信号を受信することが可能となる。
【００５６】
また、本実施形態によれば、連結部５１1〜５１4は、隣接するループコイルユニット５０1〜５０4のコイル面と直交し、かつ、そのコイル面の重複部の中心に設けられた回転軸Ｏ3を有している。また、その回転軸Ｏ3を介して一方のループコイルユニットに対して他方のループコイルユニットを回動可能に連結している。この回転軸Ｏ3を有することにより、連結部５１1〜５１4では、隣接するループコイルユニットを互いに回転可能に連結することができるようになる。
【００５７】
なお、ループコイルユニットの連結部は、本実施形態のようなものには限られない。要は、ループコイルユニットの相対的な位置関係が変化しても、そのループコイルユニットのコイル面の重複部分の面積の変動が、所定範囲内となるようにそれらを連結できるものであればよい。
【００５８】
また、本実施形態によれば、回転軸Ｏ3の回転量が、隣接するループコイルユニットのそれぞれの中心点Ｏ1、Ｏ2と連結部の回転軸Ｏ3とが一直線上に並んだ状態を基準として、±４５度以内に制限されている。これにより、隣接するループコイルユニットの重複部の面積が、ほぼ一定に保たれるようになる。
【００５９】
また、本実施形態によれば、各ループコイルユニット５０1〜５０4は、可撓性を有している。このようにすれば、上記連結部５１1〜５１4による回転動作に加えて、さらに各ループコイルユニットを撓ませることにより、ユニット全体を立体的に変形することが可能となる。
【００６０】
可撓性を有するループコイルユニット５０1〜５０4は、発泡成形された外装カバー５０６1、５０６2によって被覆されたＦＰＣ上に形成されている。このようにすれば、ループコイルユニット全体に可撓性を持たせることが可能となる。なお、本発明は、この構造には限られず、ループコイルユニットが可撓性を有していれば、どのような材質であっても構わない。
【００６１】
また、本実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、受信コイル１０を備えている。
【００６２】
受信コイル１０は、膝などに巻きつけることも可能であり、肩や乳房のような凸状の立体的な部位にも適用することが可能である。すなわち、本実施形態に係るＭＲＩ装置１００であれば、診断部位ごとに、受信コイルを備える必要がなくなるので、診断時において、受信コイルを交換する必要がなくなる。この結果、オペレータの作業負担が軽減され、診断に要する時間を短縮することが可能となる。さらに、複数の異なる受信コイルを備える必要がないので、装置コストの低減を図ることが可能となる。ＭＲＩ装置１００の構成は、図１１に示されるものには限られず、本発明の受信コイル１０を適用可能なＭＲＩ装置であればよい。
【００６３】
また、上記実施形態に係るＭＲＩ装置１００によれば、受信コイル１０全体が良好な可撓性を有するようになるので、コイルユニットを小さくし、その数を増やす必要もなくなる。
【００６４】
なお、上記実施形態では、受信コイル１０におけるループコイルユニットの数を４つとしたが、本発明はこれには限られない。例えば、ループコイルユニットは２つであってもよいし、３つ以上であってもよい。備えるべきループコイルユニットの数は、受信コイルの形状による。例えば、受信コイル全体の形状を正方形状とする場合には、ループコイルユニットの数を、２×２、３×３、…というように、Ｎ×Ｎ（Ｎは整数）とすればよい。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の一実施形態に係る受信用コイルの外観図である。
【図２】図１のＡ−Ａ’断面図である。
【図３】図１のＢ−Ｂ’断面図である。
【図４】一方のループコイルユニットに対する他方のループコイルユニットの回転の様子を示す模式図（その１）である。
【図５】一方のループコイルユニットに対する他方のループコイルユニットの回転の様子を示す模式図（その２）である。
【図６】一方のループコイルユニットに対する他方のループコイルユニットの回転の様子を示す模式図（その３）である。
【図７】ループコイルユニットの回転角度の限界を説明するための図である。
【図８】ループコイルユニットの変形の様子を説明するための図である。
【図９】受信コイルの形状の変形例（その１）を示す図である。
【図１０】受信コイルの形状の変形例（その２）を示す図である。
【図１１】本発明の一実施形態に係る磁気共鳴撮像装置の概略構成図である。
【符号の説明】
【００６６】
１  静磁場磁石
２  傾斜磁場コイル
３  傾斜磁場電源
４  高周波コイル
５  送信部
６  寝台
８  受信部
９  寝台制御部
１０  受信用コイル
３０  計算機システム
５０1、５０2、５０3、５０4  ループコイルユニット
５１1、５１2、５１3、５１4  連結部
５２1、５２2、５２3、５２4  基板ケース
５３1、５３2、５３3、５３4  接続ケーブル
５４  接続コネクタ
１００  磁気共鳴撮像装置
５０２  コイルトレース基板
５０４1、５０４2  絶縁補強用板
５０６1、５０６2  外装カバー
５１０  樹脂製円筒
５１２  樹脂製リベット
Ｐ  被検体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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