(57)【要約】【課題】構造の複雑化や大型化を抑制し、かつ弁体の所定の動作と位置決めを簡易な操作で行なうことが可能な流路形成部材への弁体取付け構造を提供する。【解決手段】弁体２の外面に設けられた係止用凸部２４と、第１および第２の支持片部３１ａ，３１ｂを有するとともに隙間３２および通路３３ａ，３３ｂを形成している取付け具３と、を備えており、係止用凸部２４が第２の支持片部３１ｂの前方に位置する状態において、隙間３２に進入して取付け具３の通路３３ａ，３３ｂからオフセットされるように弁体２が回転されたときには、係止用凸部２４と第２の支持片部３１ｂとの当接により弁体２の後退が規制される。係止用凸部２４が第２の支持片部３１ｂの後方に位置する状態において、通路３３ａ，３３ｂからオフセットされるように弁体２が回転されたときには、係止用凸部２４と第２の支持片部３１ｂとの当接により弁体２の前進が規制される。【選択図】  図３
2008106870.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに繋がった第１および第２の流路、および弁体差込孔を形成している流路形成部材と、
前記弁体差込孔に差し込まれ、かつ前記第１および第２の流路どうしを遮断する前進位置と、前記第１および第２の流路どうしを連通させる後退位置とに移動可能な弁体と、
を備えている、流路形成部材への弁体取付け構造であって、
前記弁体の外面に設けられた少なくとも１つの係止用凸部と、
前記流路形成部材のうち、前記弁体差込孔の周壁部の外面に取り付けられる第１の支持片部、およびこの第１の支持片部に繋がり、かつ前記第１の支持片部よりも前記弁体移動方向の後方に配置されて前記第１の支持片部との間に隙間を形成する第２の支持片部を有する取付け具と、を備えており、
前記取付け具は、前記弁体が前後動するときに、前記係止用凸部との干渉を回避して前記係止用凸部を前記第２の支持片部の前方および後方のそれぞれの位置に移動可能とする通路を形成しており、
前記係止用凸部が前記第２の支持片部の前方に位置する状態において、この係止用凸部を前記隙間に進入させて前記通路からオフセットさせるように前記弁体が回転されたときには、前記係止用凸部と前記第２の支持片部との当接により前記弁体の後退が規制されるとともに、
前記係止用凸部が前記第２の支持片部の後方に位置する状態において、この係止用凸部を前記通路からオフセットさせるように前記弁体が回転されたときには、前記係止用凸部と前記第２の支持片部との当接により前記弁体の前進が規制されるように構成されていることを特徴とする、流路形成部材への弁体取付け構造。
【請求項２】
前記取付け具は、断面コ字状の基部を備えているとともに、
前記第１および第２の支持片部として、前記基部を介してそれぞれの全体が一部切欠きリング状に繋がった一対ずつの第１および第２の支持片部を備えており、
前記一対の第１の支持片部は、弾性復元力を伴ってそれらの間の寸法が拡縮変形自在であることにより、前記流路形成部材の前記周壁部に対してその外面を挟み付けるようにして装着可能であり、
前記一対の第２の支持片部の先端部どうしおよび基端部どうしは、それらの間に前記通路を形成するように離間している、請求項１に記載の流路形成部材への弁体取付け構造。
【請求項３】
前記弁体は、この弁体が前記後退位置に配置されたときに、前記第２の支持片部の前方に位置してこの第２の支持片部に当接することによって前記弁体の後退を阻止するストッパ用係合部をさらに備えている、請求項１または２に記載の流路形成部材への弁体取付け構造。
【請求項４】
前記流路形成部材の前記周壁部には、前記取付け具が前記周壁部周りに回転することを阻止するように、前記取付け具と係合する回転止め用の係合部が設けられている、請求項１ないし３のいずれかに記載の流路形成部材への弁体取付け構造。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載の流路形成部材への弁体取付け構造を有しており、かつ前記流路形成部材は、前記第１および第２の流路のそれぞれに対して所望の配管部材を接続可能とする複数の配管接続部が形成されたハウジングとして構成されていることを特徴とする、継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所望の流路を連通状態と遮断状態とに選択的に切り換える用途に用いられる流路形成部材への弁体取付け構造、およびこの構造を備えた継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば、温水を加熱する熱源機と、この熱源機によって加熱された温水を利用する暖房端末との配管接続構造においては、その配管内に形成されている一連の流路は、通常時は、連通した状態にある。ただし、暖房端末やその配管系の検査やメンテナンスなどを行なう際には、一時的に前記流路を遮断し、熱源機から暖房端末に向けて温水が供給されないようにしておくことが望まれる。
【０００３】
そこで、従来においては、たとえば特許文献１〜６に記載されているように、熱源機と暖房端末との配管接続に使用される継手に弁体を組み付けた弁体付き継手が提案されている。前記文献１〜６に記載された弁体付き継手は、いずれも、互いに交差して繋がった第１および第２の流路を形成しているハウジングに、弁体差込孔を形成し、この弁体差込孔に弁体を差し込んだ構成を有している。前記弁体は、前後動可能であり、この弁体を前記第１および第２の流路の交差部分に向けて前進させると、それら第１および第２の流路が遮断される。また、前記弁体を後退させると、前記第１および第２の流路が互いに連通する状態となる。
【０００４】
前記した構造においては、弁体を前進させて第１および第２の流路を遮断している場合に、この弁体が流体圧やその他の力によって不当に後退しないようにする必要がある。同様に、弁体を後退させて第１および第２の流路を連通させている場合には、この弁体が不当に前進しないようにする必要もある。このため、前記従来技術においては、弁体を前後動させ、かつこの弁体を所望の位置で固定させるための手段として、たとえばカム機構、バネ機構、あるいはネジ機構を用いている。
【０００５】
しかしながら、弁体の動作位置決め手段として、前記したようにカム機構、バネ機構、あるいはネジ機構を用いたのでは、それらの構造が複雑となり、製造コストが高価となる不具合を招く。また、カム機構やバネ機構を採用した場合には、それらの部分のサイズが大きくなり、継手全体が大型化する問題点もある。他方、ネジ機構を採用した場合には、比較的小さなサイズに製作し得るものの、弁体を前後動させる場合には、所定の操作部を多数回にわたって回転させる必要が生じ、その操作は面倒である。
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−３０４２８８号公報
【特許文献２】特開２００４−３５８３号公報
【特許文献３】特開２００４−１１６６０１号公報
【特許文献４】特開２００２−４３４９号公報
【特許文献５】特開２００１−１２７５８号公報
【特許文献６】特開２００１−１２７５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであって、構造の複雑化や大型化を抑制して製造コストの低減を図ることができるとともに、弁体の所定の動作と位置決めとを簡易な操作で適切に行なうことが可能な流路形成部材への弁体取付け構造、およびこの構造を備えた継手を提供することを、その課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００９】
本発明の第１の側面により提供される流路形成部材への弁体取付け構造は、互いに繋がった第１および第２の流路、および弁体差込孔を形成している流路形成部材と、前記弁体差込孔に差し込まれ、かつ前記第１および第２の流路どうしを遮断する前進位置と、前記第１および第２の流路どうしを連通させる後退位置とに移動可能な弁体と、を備えている、流路形成部材への弁体取付け構造であって、前記弁体の外面に設けられた少なくとも１つの係止用凸部と、前記流路形成部材のうち、前記弁体差込孔の周壁部の外面に取り付けられる第１の支持片部、およびこの第１の支持片部に繋がり、かつ前記第１の支持片部よりも前記弁体移動方向の後方に配置されて前記第１の支持片部との間に隙間を形成する第２の支持片部を有する取付け具と、を備えており、前記取付け具は、前記弁体が前後動するときに、前記係止用凸部との干渉を回避して前記係止用凸部を前記第２の支持片部の前方および後方のそれぞれの位置に移動可能とする通路を形成しており、前記係止用凸部が前記第２の支持片部の前方に位置する状態において、この係止用凸部を前記隙間に進入させて前記通路からオフセットさせるように前記弁体が回転されたときには、前記係止用凸部と前記第２の支持片部との当接により前記弁体の後退が規制されるとともに、前記係止用凸部が前記第２の支持片部の後方に位置する状態において、この係止用凸部を前記通路からオフセットさせるように前記弁体が回転されたときには、前記係止用凸部と前記第２の支持片部との当接により前記弁体の前進が規制されるように構成されていることを特徴としている。
【００１０】
本発明によれば、次に述べるような効果が得られる。
【００１１】
第１に、弁体が前進した際の位置決め、および弁体が後退した際の位置決めは、流路形成部材に取り付けられた取付け具の第２の支持片部に対して、その前方または後方から弁体の係止用凸部を当接させることにより、適切に行なわせることが可能である。前記取付け具は、弁体の係止用凸部に当接させるための第２の支持片部に加え、この第２の支持片部に繋がり、かつこの取付け具を流路形成部材の所定箇所に取り付けるための第１の支持片部を備えた構成の簡易なものでよい。このため、従来のカム機構やバネ機構を採用したものと比較して、全体の構造を簡素とし、製造コストを廉価にすることが可能である。また、全体の小型化を図ることもできる。本発明でいう取付け具として利用できるものとして、クィックファスナなどと称されて市販され、かつ各種の配管部材の固定用途に用いられている固定具がある。したがって、この固定具を本発明の取付け具として利用すれば、全体の製造コストをより廉価にすることが可能である。なお、前記した市販の固定具は、複数の部材を互いに連結固定させる用途に用いられていたものであり、前後動可能な動作部材の前進時および後退時のそれぞれの位置決めに用いられていたものではない。
【００１２】
第２に、弁体を前後動させてその前進位置または後退位置に位置決めする場合には、弁体を回転させることにより、弁体の係止用凸部を第２の支持片部の通路からオフセットさせればよい。また、前記した位置決め状態を解除する場合には、弁体を回転させることによって、係止用凸部を第２の支持片部の通路に一致させればよい。このため、弁体の回転操作としては、従来のネジ機構を採用したものとは異なり、弁体あるいはその他の箇所を多数回にわたって回転操作する必要はなく、その回転角度は、たとえば９０度程度の僅かな角度でよい。したがって、弁開閉操作も容易である。
【００１３】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記取付け具は、断面コ字状の基部を備えているとともに、前記第１および第２の支持片部として、前記基部を介してそれぞれの全体が一部切欠きリング状に繋がった一対ずつの第１および第２の支持片部を備えており、前記一対の第１の支持片部は、弾性復元力を伴ってそれらの間の寸法が拡縮変形自在であることにより、前記流路形成部材の前記周壁部に対してその外面を挟み付けるようにして装着可能であり、前記一対の第２の支持片部の先端部どうしおよび基端部どうしは、それらの間に前記通路を形成するように離間している。
【００１４】
このような構成によれば、流路形成部材に対する取付け具の装着が容易であり、製造コストを一層廉価にすることができる。また、取付け具自体についても、より簡素な構成、およびコンパクトなものにすることができる。
【００１５】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記弁体は、この弁体が前記後退位置に配置されたときに、前記第２の支持片部の前方に位置してこの第２の支持片部に当接することによって前記弁体の後退を阻止するストッパ用係合部をさらに備えている。
【００１６】
このような構成によれば、弁体を所定の後退位置に後退させたときに、この弁体がさらにそれ以上後退しないようにすることができる。このような後退阻止手段も、取付け具の第２の支持片部を有効に利用して実現されており、その構成は合理的である。
【００１７】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記流路形成部材の前記周壁部には、前記取付け具が前記周壁部周りに回転することを阻止するように、前記取付け具と係合する回転止め用の係合部が設けられている。
【００１８】
このような構成によれば、たとえば弁体を回転させるような際に、取付け具がそれに伴って不用意に回転しないようにすることができる。取付け具の回転を阻止すると、弁体の係止用凸部を通過させるための通路の位置が不用意に位置ずれしないこととなり、係止用凸部をその通路に一致させたり、あるいは通路からオフセットさせる動作をより的確に行なうことが可能となる。
【００１９】
本発明の第２の側面により提供される継手は、本発明の第１の側面により提供される流路形成部材への弁体取付け構造を有しており、かつ前記流路形成部材は、前記第１および第２の流路のそれぞれに対して所望の配管部材を接続可能とする複数の配管接続部が形成されたハウジングとして構成されていることを特徴としている。
【００２０】
このような構成によれば、本発明の第１の側面により提供される流路形成部材への弁体取付け構造について述べたのと同様な効果が得られる。
【００２１】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の好ましい実施の形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００２３】
図１〜図６は、本発明が適用された流路形成部材への弁体取付け構造を有する継手の一実施形態を示している。図３によく表われているように、本実施形態の継手Ａは、ハウジング１、弁体２、および取付け具３を備えている。
【００２４】
ハウジング１は、本発明でいう流路形成部材の一例に相当し、互いに交差して繋がった第１および第２の流路１２ａ，１２ｂを内部に形成している。第１の流路１２ａは、略鉛直方向に延びており、第２の流路１２ｂは、第１の流路１２ａの下部に繋がって略水平方向に延びている。ハウジング１は、たとえば合成樹脂製であり、第１の流路１２ａを形成している本体部１０に対し、第２の流路１２ｂを形成している略管状の補助部１１が略Ｔ字状に繋がるようにして一体形成された構成である。ただし、本実施形態とは異なり、本体部１０および補助部１１のそれぞれを別体に形成し、これらを連結した構成とすることもできる。
【００２５】
本体部１０の上部は、第１の流路１２ａに対して所望の配管部材を接続するための配管接続部１３ａとして形成されている。補助部１１には、第２の流路１２ｂに対して所望の配管部材を接続するためのノズル状に突出した複数の配管接続部１３ｂが設けられている（図１も参照）。ハウジング１の下部には、弁体２を差し込むための弁体差込孔１４が形成されている。この弁体差込孔１４は、第１の流路１２ａの下部に対して一連に繋がった形態であり、その下部は開口している。
【００２６】
弁体２は、たとえば底部が開口した空洞部２０を内部に形成しているロッド状であり、合成樹脂製である。この弁体２は、弁体差込孔１４に対してその下端開口部からスライド可能に差し込まれている。図３に示すように、この弁体２は、その上部先端部が第１および第２の流路１２ａ，１２ｂの交差部分よりも上方の小径部１９に嵌入する位置まで前進（上昇）可能であり、このことによって第１および第２の流路１２ａ，１２ｂが遮断される。また、図５に示すように、弁体２は、その先端部が小径部１９よりも下方に位置するように後退（下降）可能であり、このことによって第１および第２の流路１２ａ，１２ｂは連通する。弁体２は、前記した前後動作に加えて、その中心軸周りに回転させることも可能である。弁体２の下部には、回転操作用の２つの突起２１ａ，２１ｂが設けられている。本実施形態においては、それらの長さを相違させている。このようにすると、２つの突起２１ａ，２１ｂのそれぞれを区別し易くなり、弁体２を回転させた際の回転角度などが判り易くなる。むろん、それらの突起２１ａ，２１ｂの長さを略同一に揃えてもよい。また、そのような操作用の突起の数も２つに限らない。弁体２には、空洞部２０と第２の流路１２ｂとを連通させるための一対の孔部２２が形成されているが、これらの孔部２２は、後述するように圧縮エアなどを利用して配管経路の気密検査を行なうのに利用される。また、弁体２の下部には、空洞部２０の下部開口を閉塞するための栓体２３が取り外し可能に取り付けられている。
【００２７】
取付け具３は、図２によく表われているように、全体の概略形状が一部切欠きリングに形成されたクリップである。この取付け具３は、たとえば所定形状に打ち抜かれた薄手の金属板をプレス加工して形成されたものであり、平面視コ字状の基部３０と、この基部３０に基端部が繋がった一対の突出片３１とを有している。これら一対の突出片３１の先端部どうしは離間しており、一対の突出片３１は、弾性復元力を伴って図２の矢印Ｎ１に示す方向に拡縮変形自在である。一対の突出片３１には、隙間（スリット）３２が形成されている。各突出片３１は、その隙間３２を介して上下に離間した第１および第２の支持片部３１ａ，３１ｂに区分されている。第１および第２の支持片部３１ａ，３１ｂは、ともに外方に膨らんだ円弧状部分を有しているが、第２の支持片部３１ｂの方が第１の支持片部３１ａよりも円弧状部分どうしの間隔が小さくされている。本実施形態の取付け具３としては、クィックファスナなどと称されて配管機器用の固定具として市販されているものをそのまま利用することが可能である。ただし、本実施形態においては、この取付け具３を、弁体２用の単なる固定具として使用するのではなく、後述するように、この取付け具３をハウジング１に取り付けたままの状態において、弁体２の前後動作を許容しつつ、必要に応じてこの弁体２をその前進位置および後退位置に位置決めするための部材として役立たせており、この点に大きな特徴がある。
【００２８】
図３（ｂ）および図４（ａ）によく表われているように、取付け具３は、一対の第１の支持片部３１ａがハウジング１の本体部１０の下部外周面をその両側方から弾発力をもって挟み付けることにより、ハウジング１に取り付けられている。本体部１０の下端外周縁には、隙間３２に係入するフランジ１０ａが形成されており、このフランジ１０ａが第１の支持片部３１ａの下方に位置していることにより、取付け具３の下方への位置ずれが防止されている。また、本体部１０の下部外周面には、凸状の係合部１５が設けられており、この係合部１５は、取付け具３の基部３０の凹部３０ａに進入して、この基部３０と係合している。このことにより、たとえば弁体２を回転させた際に取付け具３に強い回転力が作用した場合であっても、この取付け具３は回転しないようになっている。
【００２９】
一対の第２の支持片部３１ｂは、図３（ｂ）によく表われているように、弁体差込孔１４の下方に位置している。一方、弁体２の外周には、一対の係止用凸部２４、およびその上方に位置するストッパ用係合部２５が形成されている。ストッパ用係合部２５は、弁体２の外径を部分的に大きくされた段状部として形成されており、後述するように、弁体２が一定以上後退しないようにするための部分である。一対の係止用凸部２４は、一対の第２の支持片部３１ｂに係合することにより、後述するように、弁体２の前後動作（昇降動作）を規制するための部分である。取付け具３は、係止用凸部２４との干渉を回避して、この係止用凸部２４を第２の支持片部３１ｂの上方および下方のそれぞれの位置に移動可能とする手段として、図４（ｂ）および図５によく表われているように、係止用凸部通過用の一対の通路３３ａ，３３ｂを形成している。これら一対の通路３３ａ，３３ｂは、具体的には、一対の第２の支持片部３１ｂの先端部どうしの隙間、および基端部どうしの隙間である。
【００３０】
図７は、前記した継手Ａを用いた温水暖房システムの一例を示している。同図に示す温水暖房システムＳは、熱源機５、１または複数の暖房端末６、および貯水タンク７を備えており、これらが２つの継手Ａを利用して配管接続されている。熱源機５は、燃焼器５０、およびこの燃焼器５０によって加熱される熱交換器５１を備えており、貯水タンク７からポンプＰによって送られてくる湯水（不凍液も含む）を熱交換器５１により加熱可能である。熱源機５の出湯管５２、および貯水タンク７用の戻り管７０のそれぞれには、継手Ａが配管接続部１３ａを利用して接続されており、複数の配管接続部１３ｂには、暖房端末６に一端が繋がった温水供給用の複数の配管６０ａ、または熱消費された温水戻し用の複数の配管６０ｂが接続されている。このように、本実施形態の継手Ａは、たとえば暖房端末６への温水供給を行なうためのヘッダとして利用可能である。
【００３１】
次に、前記した継手Ａの作用について説明する。
【００３２】
まず、図３（ａ），（ｂ）に示すように、第１および第２の流路１２ａ，１２ｂを遮断する場合には、弁体２を前進（上昇）させる。この場合、図３（ｂ）および図４（ｂ）によく表われているように、弁体２の係止用凸部２４を第２の支持片部３１ｂの上方に配置させて、これらを係合させる。このように設定すれば、係止用凸部２４の下面部が第２の支持片部３１ｂによってバックアップされることとなり、係止用凸部２４、ひいては弁体２の後退（下降）が阻止され、第１および第２の流路１２ａ，１２ｂの遮断状態が適切に維持される。前記したような設定は、一対の係止用凸部２４を、図４（ｂ）の仮想線に示すように、第２の支持片部３１ｂの通路３３ａ，３３ｂの直上に配置させた状態において、それら係止用凸部２４が通路３３ａ，３３ｂからオフセットされるように、弁体２をたとえば矢印Ｎ２で示す方向に約９０度程度回転させて行なう。その回転操作の際に、各係止用凸部２４を第１および第２の支持片部３１ａ，３１ｂどうしの隙間３２に進入させれば、各係止用凸部２４と取付け具３との不当な干渉が回避され、前記回転操作を適切に行なうことが可能である。
【００３３】
なお、図３（ａ）に示したように、第１および第２の流路１２ａ，１２ｂが遮断した状態においては、第１の流路１２ａから第２の流路１２ｂへの温水供給が阻止されるために、第２の流路１２ｂの下流側に位置する機器のメンテナンスなどを好適に行なうことができる。また、たとえば栓体２３を弁体２から取り外して、空洞部２０の下部開口から圧縮エアを供給することにより、第２の流路１２ｂおよびこれに繋がった配管経路の気密検査を行なうこともできる。
【００３４】
次いで、図５（ａ），（ｂ）に示すように、第１および第２の流路１２ａ，１２ｂを連通させて、第１の流路１２ａから第２の流路１２ｂに温水を流す場合には、弁体２を後退（下降）させる。このような後退動作は、一対の係止用凸部２４が図４の実線で示す位置に存在している状態において、弁体２を約９０度回転させて、それらを同図の仮想線で示すように一対の通路３３ａ，３３ｂの直上に配置させてから、これらの通路３３ａ，３３ｂを下向きに通過させることにより行なわせることができる。各係止用凸部２４を第２の支持片部３１ｂよりも低い高さまで下降させた後には、弁体２をたとえば９０度ほど再回転させる。このことにより、係止用凸部２４が通路３３ａ，３３ｂからオフセットされ、図５（ｂ）および図６によく表われているように、各係止用凸部２４が第２の支持片部３１ｂの直下に位置する。すると、弁体２が上昇しようとしたときには、それらは当接し、弁体２の上昇が阻止される。図５（ｂ）においては、係止用凸部２４と第２の支持片部３１ｂとの間の距離が比較的大きく示されているが、この距離については小さくすることが可能であり、この距離を小さくするほど弁体２の上昇防止効果が高められる。弁体２を後退させたときには、ストッパ用係合部２５が第２の支持片部３１ｂの上部に当接する。この作用により、弁体２がさらに下降することも防止される。
【００３５】
前記したように、本実施形態の継手Ａは、弁体２の前進時および後退時に弁体２を位置決めするための部品として、構成の簡易な取付け具３を用いている。また、弁体２には、この取付け具３との係脱を行なわせるための係止用凸部２４やその他の凸部などを形成しているに過ぎない。したがって、全体の構造は簡素であり、その製造コストを廉価にし得るとともに、全体の大型化をも適切に抑制することができる。とくに、取付け具３としては、既述したように、市販されている既存の固定具をそのまま利用することができるために、全体のコストを廉価にするのにより好適である。また、ハウジング１に取付け具３を装着する作業は、特殊な工具などを要することなく、簡単に行なうことが可能であり、継手Ａの組み立て作業も容易となる。
【００３６】
さらに、弁体２を前進させてその位置決めを図ったり、あるいは弁体２を後退させてその位置決めを図るには、弁体２を前後動させる操作に伴って、この弁体２を９０度ほど回転させる操作を行なうだけでよい。したがって、弁開閉用の操作も容易である。たとえばネジ機構を採用したものとは異なり、弁開閉の都度、弁体またはその他の部分を多数回にわたって回転させるような煩雑さは無い。
【００３７】
図８および図９は、本発明の他の実施形態を示している。これらの図において、前記実施形態と同一または類似の要素には、前記実施形態と同一の符号を付している。
【００３８】
図８に示す構成においては、弁体２の一対の孔部２２に高低差が設けられている。このような構成によれば、たとえば冬季において、空洞部２０に残留している水がこの弁体２の下部から上方に向けて徐々に凍結していく際に、未凍結の水を上側に位置する一方の孔部２２から弁体２の外部に逃がすことが可能である。したがって、空洞部２０内の凍結に起因して弁体２が損傷を受ける虞を小さくする効果が期待できる。
【００３９】
図９に示す構成においては、１つのハウジング１Ａに、２組の第１および第２の流路１２ａ，１２ｂが形成されており、この構成は、前記実施形態のハウジング１を２つ組み合わせて一体化した構成に相当している。このような構成によれば、継手の部品点数の減少を図ることができる。また、継手に接続される複数の配管部材を１箇所に集合させる効果も得られる。図７に示した構成においては、２つの継手Ａが用いられているが、図９に示した構成によれば、１つの継手で賄うことができる。
【００４０】
本発明は、上述した実施形態に限定されない。本発明に係る流路形成部材への弁体取付け構造、およびこの構造を備えた継手の各部の具体的な構成は、種々に設計変更自在である。
【００４１】
たとえば、弁体は、内部に下部開口状の空洞部が形成されて、流路の気密検査などを可能とするものでなくてもよい。要は、互いに繋がった第１および第２の流路を、前後動作によって遮断および連通させ得る構成であればよい。弁体の前後動作とは、弁体が鉛直方向に昇降する動作に限らず、水平方向や斜め方向に往復動作する場合も含む。第１および第２の流路は、必ずしも互いに交差している必要はなく、たとえば略一直線状に繋がったかたちに形成されていてもよい。製造コストをより低減する観点からすると、取付け具としては、前述したように市販されている固定具を用いることが好ましいが、やはりこれに限定されない。市販されている固定具とは異なる構成にすることが可能である。弁体の係止用凸部は、前記実施形態と同様に、少なくとも２つ設けることが好ましいものの、やはりこれに限定されず、１つのみであってもよい。
【００４２】
本発明に係る継手は、熱源機と暖房端末との接続用に限らず、それ以外の用途に用いられる継手として構成することもできる。また、本発明に係る流路形成部材への弁体取付け構造は、継手以外の部材または部分に適用することが可能である。たとえば、管体などを用いて適当な流路を形成し、かつこの流路の途中部分に弁体を取り付けてその遮断および連通を行なわせたいような場合に、本発明の構造を適用することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明が適用された流路形成部材への弁体取付け構造を有する継手の一例を示す一部省略正面図である。
【図２】図１に示された継手の要部分解図である。
【図３】（ａ）は、図１に示された継手の断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のIII−III断面図である。
【図４】（ａ）は、図３（ａ）のIVａ−IVａ断面図であり、（ｂ）は、図３（ｂ）のIVｂ−IVｂ断面図である。
【図５】（ａ）は、図１に示された継手の動作状態を示す断面図であり、（ｂ）は、（ａ）のＶ−Ｖ断面図である。
【図６】図５（ｂ）のVI−VI断面図である。
【図７】図１に示された継手を用いて構成された温水暖房システムの一例を示す概略説明図である。
【図８】本発明の他の例を示す要部断面図である。
【図９】本発明の他の例を示す概略斜視図である。
【符号の説明】
【００４４】
Ａ    継手
１    ハウジング
２    弁体
３    取付け具
１２ａ  第１の流路
１２ｂ  第２の流路
１３ａ，１３ｂ    配管接続部
１４    弁体差込孔
１５    係合部
２４    係止用凸部
２５    ストッパ用係合部
３０    基部（取付け具の）
３０ａ  凹部
３１ａ  第１の支持片部
３１ｂ  第２の支持片部
３２    隙間
３３ａ，３３ｂ  通路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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