(57)【要約】【課題】ボックス本体の前面側の端面が造営材の前面と面一となるように造営材に取り付ける作業を容易に行うことができるとともに、造営材の前面に設置される壁材の障害となることを無くすことができる配線用ボックス及び配線用ボックスの取付方法を提供する。【解決手段】配線用ボックス１１は、ボックス本体Ｂの前面側に取付座面に直交する方向に沿ってボックス本体Ｂから離間するように突出し、後面にボックス本体Ｂの前面側の端面と同一平面上に位置する係止面１７ａを有する係止部１７を備える。係止部１７は、該係止部１７とボックス本体Ｂとを連結する連結部１６を介してボックス本体Ｂに連結されている。連結部１６は、係止部１７とボックス本体Ｂとを容易に分断するために薄肉状に形成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも前面に開口を有するボックス本体を備え、建築物の壁材の後側に立設された造営材に取り付けられる配線用ボックスであって、
前記ボックス本体の側壁に、該ボックス本体の前記造営材への取付状態で該造営材の側面に当接する取付座面を備えるとともに、
前記取付座面が形成された側壁側におけるボックス本体の前面側には、前記取付座面に直交する方向に沿ってボックス本体から離間するように突出し、後面にボックス本体の前面側の端面と同一平面上に位置する係止面を有しており、該係止面を前記造営材の側面に直交する造営材の前面に係止させることでボックス本体の前面側の端面と造営材の前面とを面一とした状態でボックス本体を造営材に係止させる係止部を備え、
前記係止部は、該係止部とボックス本体とを連結する連結構造を介して前記ボックス本体に連結され、前記連結構造には、前記係止部と前記ボックス本体とを分断するための分断手段が設けられており、前記係止部は前記分断手段を用いてボックス本体から分断除去可能であることを特徴とする配線用ボックス。
【請求項２】
前記連結構造は、前記係止部とボックス本体とに一体形成された連結部より構成されており、前記係止部には、工具を用いた前記連結部からの係止部とボックス本体との分断の際に前記工具を係止部に動作させるための動作部が設けられている請求項１に記載の配線用ボックス。
【請求項３】
前記分断手段は、前記連結部の少なくとも一部を前記係止部より薄肉状に形成することで構成されている請求項２に記載の配線用ボックス。
【請求項４】
前記動作部は、前記工具としての把持工具によって把持される被把持部であり、該被把持部は前記把持工具によって把持可能な薄板状に形成されている請求項２又は請求項３に記載の配線用ボックス。
【請求項５】
前記動作部は前記係止部に凹設され、前記工具としてのドライバの先端が係合される係合凹所である請求項２又は請求項３に記載の配線用ボックス。
【請求項６】
前記ボックス本体の前面側の端面にて前記連結部の周囲には、前記端面よりもボックス本体の深さ方向へ凹んだ凹所が形成されている請求項２〜請求項５のうちいずれか一項に記載の配線用ボックス。
【請求項７】
前記係止部とボックス本体とは別体形成されているとともに、前記連結構造は係止部とボックス本体との間に構成される係合関係より構成されており、前記分断手段は、前記係合関係を解除可能にして構成されている請求項１に記載の配線用ボックス。
【請求項８】
少なくとも前面に開口を有するボックス本体を備える配線用ボックスを建築物の壁材の後側に立設された造営材に取り付けるための配線用ボックスの取付方法であって、
前記配線用ボックスは、前記ボックス本体の側壁に、該ボックス本体の前記造営材への取付状態で該造営材の側面に当接する取付座面を備えるとともに、前記取付座面が形成された側壁側におけるボックス本体の前面側に、前記取付座面に直交する方向に沿ってボックス本体から離間するように突出し、後面にボックス本体の前面側の端面と同一平面上に位置する係止面を有する係止部を備え、前記係止部は、該係止部とボックス本体とを連結する連結構造を介して前記ボックス本体に連結されているとともに、前記連結構造には、前記係止部と前記ボックス本体とを分断するための分断手段が設けられており、
前記取付座面を造営材の側面に当接させるとともに、該側面に対し直交する造営材の前面に前記係止面を係止させ、係止部によってボックス本体を造営材に係止させ、ボックス本体の前面側の端面と造営材の前面とを面一とさせた状態で配線用ボックスを取付ねじで造営材に取り付けた後、
前記分断手段を用いて係止部をボックス本体から分断し、係止部をボックス本体から除去することを特徴とする配線用ボックスの取付方法。
【請求項９】
前記連結構造は、前記係止部とボックス本体とに一体形成された連結部であり、前記係止部は、前記連結部よりボックス本体から分断される請求項８に記載の配線用ボックスの取付方法。
【請求項１０】
前記係止部は、該係止部に設けられた動作部に工具を動作させてボックス本体から分断される請求項８又は請求項９に記載の配線用ボックスの取付方法。
【請求項１１】
前記係止部は、前記動作部としての被把持部が前記工具としての把持工具によって把持されてボックス本体から分断される請求項１０に記載の配線用ボックスの取付方法。
【請求項１２】
前記係止部は、前記動作部としての係合凹所に前記工具としてのドライバが係合されてボックス本体から分断される請求項１０に記載の配線用ボックスの取付方法。
【請求項１３】
前記係止部とボックス本体とは別体形成されているとともに、前記連結構造は係止部とボックス本体との間に構成される係合関係より構成されており、前記係止部は、前記係合関係を解除してボックス本体から分断される請求項８に記載の配線用ボックスの取付方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築物の造営材に取り付けられる配線用ボックス、及び造営材への配線用ボックスの取付方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、建築物の壁に配線器具を設置する際、前記壁内には前面に開口を有する四角箱状の配線用ボックスが設置されている。この配線用ボックスは、壁内に立設された造営材（木柱や軽量形鋼）に取り付けられる。
【０００３】
前記壁は、一対の壁材が前記造営材の前後各面に当接するように立設されて構築される。このため、配線用ボックスの造営材への取り付けは、該配線用ボックスの前面側の端面が前記造営材の前面より前側へ突出しないように行われる。具体的には、配線用ボックスの造営材への取り付けは、配線用ボックスの前面側の端面が前記造営材の前面と面一となるように行われる。このため、配線用ボックスには、該配線用ボックスの前面側の端面を造営材の前面と面一とした状態を維持しながら、配線用ボックスの造営材への取付を可能にする位置決め手段が設けられている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００４】
特許文献１に記載の配線用ボックスは、基板と、周壁の一側が開口し、該開口に前記基板が嵌着される筐体とから構成されている。前記基板において、筐体への嵌着状態で配線用ボックスの前面側となる端面には、造営材としての木柱の前面に係止し、基板の端面を前記木柱の前面と面一に位置決めする位置決め手段としての係止片が一体形成されている。また、基板には、該基板を木柱へ固定するための取付孔が形成されている。
【０００５】
そして、特許文献１に記載の配線用ボックスを木柱に取り付けるには、まず、基板の取付孔から木柱に止めねじを固定して基板を木柱の側面に固定する。このとき、係止片を木柱の前面に係止させることで、止めねじの木柱への固定の際に、基板が木柱に対して移動したり、傾斜したりすることが防止され、基板の端面が木柱の前面と面一となる状態が維持される。その後、基板に筐体が取り付けられ、基板の端面に筐体の開口側端面が位置合わせされて、配線用ボックスがその前面側の端面を木柱の前面と面一とした状態で木柱に取り付けられる。
【０００６】
ところが、木柱に配線用ボックスを取り付けた後、木柱の前側には、木柱の前面に壁材の後面が当接するように壁材が設置される。このとき、特許文献１に記載の配線用ボックスにおいては、係止片が木柱の前面に係止したままとなっている。このため、係止片が木柱の前面に係止した状態では、係止片が木柱の前面から前側へ突出し、該係止片を備えた配線用ボックスが、壁材の設置の大きな障害となってしまう。その結果としては、例えば、係止片の前面に壁材の後面が当接することで、係止片の厚み分だけ壁材が木柱の前面から浮き上がった状態で設置されてしまう。
【０００７】
そこで、位置決め手段（係止片）が壁材設置の障害となることを回避しつつ、配線用ボックスの前面側の端面を造営材の前面と面一とした状態を維持しながら造営材への取付を可能とする配線用ボックスが提案されている（例えば、特許文献２参照。）。すなわち、特許文献２に記載の配線用ボックスにおいて、位置決め手段は、特許文献１に記載の位置決め手段（係止片）よりも小さく形成されている。
【０００８】
特許文献２に記載の配線用ボックスは、前面に開口を有する有底四角箱状に形成されたボックス本体を備え、互いに対向する一対の側壁のうちの一方の側壁には、長孔状をなすビス貫通孔が形成されている。また、前記一対の側壁にて、ボックス本体の前面側の端面には、造営材としての軽量形鋼の角部のみに係合可能な一対の係合突片（特許文献１の係止片に相当）が位置決め手段として外方へ向けて突設されている。
【０００９】
そして、特許文献２に記載の配線用ボックスを軽量形鋼に取り付ける際には、軽量形鋼の角部（丸み部）に一対の係合突片を係合させることで、ボックス本体の前面側の端面と軽量形鋼の前面とが面一となる状態が維持される。その後、前記ビス貫通孔から軽量形鋼に止めねじを固定して配線用ボックスが軽量形鋼に取り付けられる。
【００１０】
配線用ボックスが軽量形鋼に取り付けられた状態では、係合突片は軽量形鋼の角部のみに係合しており、軽量形鋼の前面には係合していない。このため、軽量形鋼の前面から前側へは係合突片は突出しておらず、該係合突片が壁材設置の障害となることが阻止される。
【特許文献１】実開昭５６−７３１１８号公報
【特許文献２】特開平１１−２７５７３２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかし、特許文献２に記載の配線用ボックスにおいて、係合突片は特許文献１に記載の係止片よりも小さく形成され、軽量形鋼の角部のみに係合可能とされている。このため、ビス貫通孔から止めねじを軽量形鋼に固定する際に、係合突片と角部との係合が崩れて配線用ボックスが軽量形鋼に対して移動しやすく、配線用ボックスの前面側の端面と造営材の前面とを面一とした状態での取付作業が困難であるという問題があった。
【００１２】
本発明は、このような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的は、ボックス本体の前面側の端面が造営材の前面と面一となるように造営材に取り付ける作業を容易に行うことができるとともに、造営材の前面に設置される壁材の障害となることを無くすことができる配線用ボックス及び配線用ボックスの取付方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、少なくとも前面に開口を有するボックス本体を備え、建築物の壁材の後側に立設された造営材に取り付けられる配線用ボックスであって、前記ボックス本体の側壁に、該ボックス本体の前記造営材への取付状態で該造営材の側面に当接する取付座面を備えるとともに、前記取付座面が形成された側壁側におけるボックス本体の前面側には、前記取付座面に直交する方向に沿ってボックス本体から離間するように突出し、後面にボックス本体の前面側の端面と同一平面上に位置する係止面を有しており、該係止面を前記造営材の側面に直交する造営材の前面に係止させることでボックス本体の前面側の端面と造営材の前面とを面一とした状態でボックス本体を造営材に係止させる係止部を備え、前記係止部は、該係止部とボックス本体とを連結する連結構造を介して前記ボックス本体に連結され、前記連結構造には、前記係止部と前記ボックス本体とを分断するための分断手段が設けられており、前記係止部は前記分断手段を用いてボックス本体から分断除去可能であることを要旨とする。
【００１４】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の配線用ボックスにおいて、前記連結構造は、前記係止部とボックス本体とに一体形成された連結部より構成されており、前記係止部には、工具を用いた前記連結部からの係止部とボックス本体との分断の際に前記工具を係止部に動作させるための動作部が設けられていることを要旨とする。
【００１５】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の配線用ボックスにおいて、前記分断手段は、前記連結部の少なくとも一部を前記係止部より薄肉状に形成することで構成されていることを要旨とする。
【００１６】
請求項４に記載の発明は、請求項２又は請求項３に記載の配線用ボックスにおいて、前記動作部は、前記工具としての把持工具によって把持される被把持部であり、該被把持部は前記把持工具によって把持可能な薄板状に形成されていることを要旨とする。
【００１７】
請求項５に記載の発明は、請求項２又は請求項３に記載の配線用ボックスにおいて、前記動作部は前記係止部に凹設され、前記工具としてのドライバの先端が係合される係合凹所であることを要旨とする。
【００１８】
請求項６に記載の発明は、請求項２〜請求項５のうちいずれか一項に記載の配線用ボックスにおいて、前記ボックス本体の前面側の端面にて前記連結部の周囲には、前記端面よりもボックス本体の深さ方向へ凹んだ凹所が形成されていることを要旨とする。
【００１９】
請求項７に記載の発明は、請求項１に記載の配線用ボックスにおいて、前記係止部とボックス本体とは別体形成されているとともに、前記連結構造は係止部とボックス本体との間に構成される係合関係より構成されており、前記分断手段は、前記係合関係を解除可能にして構成されていることを要旨とする。
【００２０】
請求項８に記載の発明は、少なくとも前面に開口を有するボックス本体を備える配線用ボックスを建築物の壁材の後側に立設された造営材に取り付けるための配線用ボックスの取付方法であって、前記配線用ボックスは、前記ボックス本体の側壁に、該ボックス本体の前記造営材への取付状態で該造営材の側面に当接する取付座面を備えるとともに、前記取付座面が形成された側壁側におけるボックス本体の前面側に、前記取付座面に直交する方向に沿ってボックス本体から離間するように突出し、後面にボックス本体の前面側の端面と同一平面上に位置する係止面を有する係止部を備え、前記係止部は、該係止部とボックス本体とを連結する連結構造を介して前記ボックス本体に連結されているとともに、前記連結構造には、前記係止部と前記ボックス本体とを分断するための分断手段が設けられており、前記取付座面を造営材の側面に当接させるとともに、該側面に対し直交する造営材の前面に前記係止面を係止させ、係止部によってボックス本体を造営材に係止させ、ボックス本体の前面側の端面と造営材の前面とを面一とさせた状態で配線用ボックスを取付ねじで造営材に取り付けた後、前記分断手段を用いて係止部をボックス本体から分断し、係止部をボックス本体から除去することを要旨とする。
【００２１】
請求項９に記載の発明は、請求項８に記載の配線用ボックスの取付方法において、前記連結構造は、前記係止部とボックス本体とに一体形成された連結部であり、前記係止部は、前記連結部よりボックス本体から分断されることを要旨とする。
【００２２】
請求項１０に記載の発明は、請求項８又は請求項９に記載の配線用ボックスの取付方法において、前記係止部は、該係止部に設けられた動作部に工具を動作させてボックス本体から分断されることを要旨とする。
【００２３】
請求項１１に記載の発明は、請求項１０に記載の配線用ボックスの取付方法において、前記係止部は、前記動作部としての被把持部が前記工具としての把持工具によって把持されてボックス本体から分断されることを要旨とする。
【００２４】
請求項１２に記載の発明は、請求項１０に記載の配線用ボックスの取付方法において、前記係止部は、前記動作部としての係合凹所に前記工具としてのドライバが係合されてボックス本体から分断されることを要旨とする。
【００２５】
請求項１３に記載の発明は、請求項８に記載の配線用ボックスの取付方法において、前記係止部とボックス本体とは別体形成されているとともに、前記連結構造は係止部とボックス本体との間に構成される係合関係より構成されており、前記係止部は、前記係合関係を解除してボックス本体から分断されることを要旨とする。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、ボックス本体の前面側の端面が造営材の前面と面一となるように造営材に取り付ける作業を容易に行うことができるとともに、造営材の前面に設置される壁材の障害となることを無くすことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
（第１の実施形態）
以下、本発明を具体化した配線用ボックス及び配線用ボックスの取付方法の第１の実施形態を図１〜図４にしたがって説明する。なお、以下の説明において配線用ボックス１１及びボックス本体Ｂの「上」「下」「左」「右」「前」「後」は、図１に示す矢印Ｙ１の方向を上下方向とし、矢印Ｙ２の方向を左右方向とし、矢印Ｙ３の方向を前後方向とする。
【００２８】
まず、配線用ボックス１１が取り付けられる造営材としての形鋼材たる軽量形鋼１０について説明する。図１に示すように、軽量形鋼１０は、金属板より細長四角筒状に形成され、前記金属板の長さ方向に延びる側端部が互いに向き合うようにして形成された一対のリップ部１０ａを備えている。そして、一対のリップ部１０ａによって軽量形鋼１０の一側面（図１では右側面）が構成されている。また、前記一対のリップ部１０ａの間には、軽量形鋼１０の長さ方向に延びる間隙Ｓが形成されている。
【００２９】
なお、軽量形鋼１０において、前記一対のリップ部１０ａよりなる側面に対し直交する他の側面（図１では前面）を軽量形鋼１０の前面１０ｃとする。また、軽量形鋼１０において、前記前面１０ｃに対向する側面を後面１０ｅとし、リップ部１０ａに対向する側面を側面１０ｆとする。
【００３０】
そして、建築物内に立設された軽量形鋼１０の前面１０ｃ側、及び後面１０ｅ側には、壁材としての壁板Ｋ（図４参照。図４では前面１０ｃ側の壁板Ｋのみ図示）が立設され、各壁板Ｋはその後面が軽量形鋼１０の前面１０ｃと後面１０ｅに当接するように立設されるようになっている。その結果、軽量形鋼１０と一対の壁板Ｋによって、建築物の壁としての軽量間仕切壁が構築されるようになっている。
【００３１】
次に、配線用ボックス１１について説明する。配線用ボックス１１は、その内部にスイッチ等の配線器具（図示せず）を収容して使用され、前記壁板Ｋの後側に立設された軽量形鋼１０に取り付けられるものである。図１及び図２に示すように、配線用ボックス１１は、矩形板状をなす底壁１２と、その底壁１２の四側周縁から立設された四側壁１２ａ〜１２ｄとから、前面に開口を有する四角箱状をなすボックス本体Ｂを備えている。ボックス本体Ｂの開口を前面にした状態において、上下に対向する一対の側壁のうち上側の側壁を上側壁１２ａとし下側の側壁を下側壁１２ｂとする。また、ボックス本体Ｂの開口を前面にした状態において、左右に対向する一対の側壁のうち左側の側壁を左側壁１２ｃとし右側の側壁を右側壁１２ｄとする。
【００３２】
前記左側壁１２ｃにおいて、ボックス本体Ｂの前面側（開口側）には、左側壁１２ｃの外面に直交する方向に沿って左側壁１２ｃから離れるように延びる延設片１３が形成されている。この延設片１３の前面１３ａは、ボックス本体Ｂの前面側の端面（上側壁１２ａ、下側壁１２ｂ、及び右側壁１２ｄの前面側の端面）と同一平面上に位置している。また、図２に示すように、左側壁１２ｃの外面には、一定の厚みを有する取付座部１４が延設片１３に連設して３箇所に突出形成されている。この取付座部１４には、左側壁１２ｃの外面に対し平行をなし、配線用ボックス１１を前記軽量形鋼１０に取り付ける際に、該軽量形鋼１０の側面たるリップ部１０ａに当接する取付座面１４ａが形成されている。
【００３３】
さらに、各取付座部１４には、取付座部１４（左側壁１２ｃ）を貫通する短孔状（丸孔状）の取付孔１４ｂが２箇所ずつ形成されている。前記取付孔１４ｂは、配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に取り付ける際に、取付ねじ１９（図４参照）が挿通されるようになっている。延設片１３の前面１３ａから、２つの取付孔１４ｂのうちの前面側の取付孔１４ｂまでの長さは、軽量形鋼１０の前面１０ｃから該前面１０ｃ側のリップ部１０ａの後端縁までの長さより短くなっている。このため、図４に示すように、ボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）を、軽量形鋼１０の前面１０ｃと面一にしたとき、ボックス本体Ｂの前面側の取付孔１４ｂは、前面１０ｃ側のリップ部１０ａに対向する位置に配設されるようになっている。また、各取付孔１４ｂは、取付座部１４の貫通方向への長さが取付座部１４の厚みと同じになっており、取付孔１４ｂの貫通方向に沿った長さは、取付孔１４ｂの内面に当接した取付ねじ１９の傾倒を防止可能とする長さになっている。
【００３４】
また、図１及び図３に示すように、前記延設片１３の外側縁には、一対の係止突部１５が形成されている。図３に示すように、各係止突部１５の前面は、延設片１３の前面１３ａと面一になっている。また、各係止突部１５の後面には、各係止突部１５の基端側から先端側へ向かうに従い円弧状に湾曲する湾曲面１５ａが形成されている。湾曲面１５ａの曲率半径は、軽量形鋼１０の角部１０ｄの曲率半径と同じになっている。なお、湾曲面１５ａの曲率半径は、軽量形鋼１０の角部１０ｄの曲率半径より小さくなっていてもよい。
【００３５】
そして、ボックス本体Ｂの前面側の端面が、軽量形鋼１０の前面１０ｃと面一となるように１本の取付ねじ１９を用いて配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に取り付けたとき、各係止突部１５の湾曲面１５ａは、軽量形鋼１０の前面１０ｃとリップ部１０ａとの間に位置する角部１０ｄに沿って係止するようになっている。このとき、係止突部１５の前面は、軽量形鋼１０の前面１０ｃよりも前側に突出せず、前面１０ｃと面一となるようになっている。そして、係止突部１５は、前記一本の取付ねじ１９を回動中心としたボックス本体Ｂの回動を規制する回動規制手段を構成している。
【００３６】
図１に示すように、延設片１３の前面１３ａにて、該延設片１３の長さ方向（図１では上下方向）の両側には連結部１６を介して係止部１７が前側へ突設されている。そして、前記係止部１７は、ボックス本体Ｂの前面側の端面と軽量形鋼１０の前面１０ｃとを面一とした状態でボックス本体Ｂを軽量形鋼１０に係止させるものである。
【００３７】
図２に示すように、一対の連結部１６及び係止部１７は、前記３つの取付座部１４（取付孔１４ｂ）よりも、延設片１３の長さ方向（図２では上下方向）の外側に配設されている。すなわち、一対の連結部１６及び係止部１７のうち、一方（図１では上方）の連結部１６及び係止部１７は最上部の取付座部１４（取付孔１４ｂ）よりも外側（上側）に形成されている。他方（図１では下方）の連結部１６及び係止部１７は最下部の取付座部１４（取付孔１４ｂ）よりも外側（下側）に形成されている。したがって、一対の連結部１６及び係止部１７は、延設片１３の長さ方向において３つの取付座部１４を挟む位置に配設されている。
【００３８】
各係止部１７は、連結構造としての連結部１６を介してボックス本体Ｂたる延設片１３に連結されている。各連結部１６は、係止部１７とボックス本体Ｂ（延設片１３）とに一体形成されており、延設片１３の前面１３ａに対し直交するようにボックス本体Ｂの前側へ突設されている。
【００３９】
図１に示すように、連結部１６において、取付座面１４ａに直交する方向を連結部１６の長さ方向とする。また、図２に示すように、各連結部１６において、係止部１７が軽量形鋼１０に係止する方向（図２では前後方向）に対して直交する方向（図２では上下方向）を連結部１６の厚み方向とする。この場合、連結部１６は、その厚み方向への厚みが、係止部１７側からボックス本体Ｂ（延設片１３）側へ向かうに従い薄くなっている（薄肉状）。一方、連結部１６は、その長さ方向への厚みが、一定となっている。このため、連結部１６は、ボックス本体Ｂ（延設片１３）側たる基端側から、ボックス本体Ｂと容易に分断することが可能となっている。そして、連結部１６の一部が係止部１７より薄肉状に形成されることで、連結部１６には係止部１７をボックス本体Ｂから分断するための分断手段が設けられている。
【００４０】
また、図１及び図２に示すように、ボックス本体Ｂの前面側の端面、すなわち、延設片１３の前面１３ａにて連結部１６の周囲には、凹所１３ｂがボックス本体Ｂの深さ方向（図１及び図２では前後方向）へ凹み形成されている。前記凹所１３ｂの深さは、配線用ボックス１１（ボックス本体Ｂ）の深さ方向に沿った連結部１６の長さと同じになっている。すなわち、連結部１６は、凹所１３ｂの内底面から、ボックス本体Ｂの前面側へ向けて突出し、延設片１３の前面１３ａである凹所１３ｂの開口縁に至るまでとなっている。
【００４１】
図１に示すように、前記連結部１６に一体形成された係止部１７は、取付座面１４ａに直交し、かつボックス本体Ｂから離れる方向（図１では左方向）へ細長に延びる薄板より形成されている。なお、取付座面１４ａに直交し、かつボックス本体Ｂから離れる方向を、係止部１７の長さ方向とした場合、係止部１７にて前記長さ方向に対して直交する方向（上下方向）を係止部１７の厚み方向とする。この場合、係止部１７の長さ方向への長さは、該長さ方向に沿った前記係止突部１５の長さよりも長くなっている。すなわち、係止部１７の先端は係止突部１５の先端よりもボックス本体Ｂから離れた位置にある。
【００４２】
そして、係止部１７は、その厚み方向への厚み、連結部１６からの突出高さ、及び長さ方向への長さが、把持工具としてのペンチＰによって厚み方向から容易に把持することが可能な形状に形成されている。すなわち、係止部１７そのものが、ペンチＰを用いたボックス本体Ｂからの係止部１７の分断の際にペンチＰを係止部１７に動作させるための動作部を構成し、ペンチＰによって把持可能な被把持部を構成している。
【００４３】
そして、上記連結部１６に係止部１７が一体形成されていることから、係止部１７にて、ボックス本体Ｂの後側へ臨むこととなる後面には、ボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）と同一平面上に位置する係止面１７ａが形成されている。
【００４４】
次に、上記配線用ボックス１１の軽量形鋼１０への取付方法について説明する。
まず、軽量形鋼１０にて、一対のリップ部１０ａのうち軽量形鋼１０の前面１０ｃ側のリップ部１０ａに取付座面１４ａを当接させる。同時に、図１及び図３に示すように、軽量形鋼１０の前面１０ｃに、各係止部１７の係止面１７ａを係止させるとともに、一対の係止突部１５の湾曲面１５ａを軽量形鋼１０の角部１０ｄに係止させる。ここで、延設片１３の前面１３ａからボックス本体Ｂの前面側の取付孔１４ｂまでの長さは、軽量形鋼１０の前面１０ｃから該前面１０ｃ側のリップ部１０ａの後端縁までの長さより短くなっている（図４参照）。また、取付孔１４ｂは、ボックス本体Ｂの深さ方向へ延びる長孔状ではなく短孔状に形成されている。このため、ボックス本体Ｂの開口から、中央の取付座部１４に形成された取付孔１４ｂから取付ねじ１９をねじ込んだとき、取付ねじ１９は前面１０ｃ側のリップ部１０ａに直接ねじ込まれる。このとき、取付ねじ１９は、ボックス本体Ｂの開口から深さ方向に沿った底壁１２側へねじ込まれ、配線用ボックス１１にはその底壁１２側へ押圧する力が作用する。
【００４５】
しかし、軽量形鋼１０には、係止部１７の係止面１７ａが、軽量形鋼１０の前面１０ｃに直交する方向から係止している。このため、配線用ボックス１１が、該配線用ボックス１１を底壁１２側へ押圧する力によって軽量形鋼１０の後側に向かって移動したり、傾いたりすることが防止される。特に、係止部１７は、係止突部１５に比して長さ方向への長さが長く、軽量形鋼１０に対する係止面積も広くなっている。また、係止部１７は、平面たる軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止しているのに対し、係止突部１５は、円弧状をなす角部１０ｄに係止している。このため、配線用ボックス１１は、係止突部１５の角部１０ｄへの係止のみでは、前記力によって軽量形鋼１０の後側へ移動したり、傾いたりしてしまう場合であっても、係止部１７により前記移動や傾きが防止される。
【００４６】
また、連結部１６において、その長さ方向へ沿った厚みは一定となっており、薄肉状に形成された連結部１６の厚み方向に比して強度が高くなっている。このため、連結部１６は、係止部１７が軽量形鋼１０に係止する方向へは所要の強度を有し、連結部１６が配線用ボックス１１を底壁１２側へ押圧する力によって容易に損傷を受けることを阻止することができる。
【００４７】
そして、取付ねじ１９によって配線用ボックス１１が軽量形鋼１０に取り付けられる。配線用ボックス１１が軽量形鋼１０に取り付けられた状態では、ボックス本体Ｂの前面側の端面と、軽量形鋼１０の前面１０ｃとは同一平面上に位置し、面一となっている。
【００４８】
続いて、係止部１７をその厚み方向からペンチＰ（図１参照）によって把持し、ペンチＰによる把持状態で係止部１７を上下方向へ繰り返し傾動させる。このとき、連結部１６は、係止部１７側からボックス本体Ｂ側へ向かうに従い厚み方向への厚みが薄くなっている。このため、係止部１７より薄肉状に形成された連結部１６はボックス本体Ｂから容易に折り取られる。
【００４９】
その結果、連結部１６による係止部１７とボックス本体Ｂとの連結が解除され、係止部１７はボックス本体Ｂから分断される。もう１つの係止部１７についても同様の作業を行って係止部１７をボックス本体Ｂから分断させ、一対の係止部１７を配線用ボックス１１から除去する。
【００５０】
なお、係止部１７の除去後、配線用ボックス１１には、該配線用ボックス１１への配線器具の取付や、ケーブルの差込等によって該配線用ボックス１１を前後方向へ移動させる力が作用する。そして、配線用ボックス１１は、１本の取付ねじ１９によって軽量形鋼１０に取り付けられているが、一対の係止突部１５が軽量形鋼１０の角部１０ｄに係止しているため、前記力が作用しても配線用ボックス１１が取付ねじ１９を回動中心として容易に回動することが抑制される。
【００５１】
そして、図４に示すように、軽量形鋼１０の前面１０ｃと、ボックス本体Ｂの前面側に、壁板Ｋが設置される。このとき、ボックス本体Ｂの前面側には係止部１７が無いため、壁板Ｋの後面を軽量形鋼１０の前面１０ｃとボックス本体Ｂの前面側の端面に当接させた状態で壁板Ｋが設置される。
【００５２】
上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）ボックス本体Ｂの前面側に係止部１７を設け、係止部１７の後面（係止面１７ａ）がボックス本体Ｂの前面側の端面と同一平面上に位置するように形成した。そして、取付座面１４ａを軽量形鋼１０の側面（リップ部１０ａ）に当接させ、係止部１７の係止面１７ａを軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止させると、ボックス本体Ｂの前面側の端面と前面１０ｃとが面一となった状態を維持することができる。すなわち、本実施形態の配線用ボックス１１では、ボックス本体Ｂの前面側の端面が軽量形鋼１０の前面１０ｃと面一となるように軽量形鋼１０に取り付ける作業を容易に行うことができる。また、係止部１７は、分断手段（連結部１６を係止部１７より薄肉状に形成すること）を備えた連結構造（連結部１６）を介してボックス本体Ｂの前面側に連結されており、分断手段を用いることで連結部１６から係止部１７を容易に分断させることが可能となっている。
【００５３】
すなわち、係止部１７は連結部１６を介してボックス本体Ｂに連結されることで、配線用ボックス１１からの除去を意図した構成となっており、係止部１７が軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止した状態では容易に折り曲げられないように所要の厚み及び幅を有する構成とは異なっている。このため、係止部１７を軽量形鋼１０に係止させながら配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に取り付けた後は、係止部１７を配線用ボックス１１から容易に除去することができる。したがって、配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に取り付け、壁材（壁板Ｋ）を設置する際に、配線用ボックス１１の係止部１７が壁板Ｋの設置の障害となることを無くすことができる。その結果として、係止部１７によって壁板Ｋが軽量形鋼１０の前面１０ｃから浮き上がったり、その浮き上がりにより壁板Ｋ同士の繋ぎ目が離れたりして、軽量間仕切壁の見栄えが悪くなるといった不具合の発生を無くすことができる。
【００５４】
（２）係止部１７は、取付座面１４ａに直交し、かつボックス本体Ｂから離れる方向（長さ方向）へ細長状に延びる一方で、前記長さ方向に直交する方向（厚み方向）へは薄板状に形成されている。そして、係止部１７は、長さ方向への長さ、厚み方向への厚み、及び連結部１６からの突出高さは、厚み方向からペンチＰで容易に把持可能なサイズに形成されている。したがって、ペンチＰで係止部１７を把持しながら行う係止部１７の分断作業を容易とすることができ、係止部１７を配線用ボックス１１から除去する作業を容易に行うことができる。
【００５５】
（３）連結部１６は、その厚み方向への厚みが、係止部１７側からボックス本体Ｂ（延設片１３）側へ向かうに従い薄くなっている。そして、連結部１６は、係止部１７を把持したペンチＰを移動させ、係止部１７を繰り返し傾動させる方向への厚みが薄くなっている。逆に、連結部１６は、ペンチＰで係止部１７を傾動させることのない方向へは厚みが一定である。このため、ペンチＰを傾動させ、係止部１７を配線用ボックス１１から除去する作業を容易に行うことができる一方で、係止部１７が軽量形鋼１０に係止する方向へは連結部１６の強度を維持することができる。
【００５６】
（４）連結部１６の周囲には、ボックス本体Ｂの深さ方向へ凹んだ凹所１３ｂが形成されている。このため、例えば、係止部１７を配線用ボックス１１から除去した後、凹所１３ｂの内底面にバリが発生しても、バリは凹所１３ｂの深さ内に収まっており、ボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）からバリがボックス本体Ｂの前側へ突出しにくい構成とすることができる。したがって、前記バリが壁板Ｋ設置の障害となることを無くすことができる。
【００５７】
（５）ボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）からボックス本体Ｂの前面側の取付孔１４ｂまでの長さは、軽量形鋼１０の前面１０ｃから該前面１０ｃ側のリップ部１０ａの後端縁までの長さより短くなっており、取付孔１４ｂは短孔状に形成されている。このため、係止部１７の係止面１７ａを軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止させた状態としたとき、ボックス本体Ｂの前面側の取付孔１４ｂは、前面１０ｃ側のリップ部１０ａに対向する位置に配設されるようになっている。したがって、取付孔１４ｂに取付ねじ１９をねじ込んだとき、取付ねじ１９のねじ込み先にはリップ部１０ａが配設されている。その結果として、取付ねじ１９のねじ込み作業の際に、配線用ボックス１１を移動させて取付孔１４ｂをリップ部１０ａに合致させる必要がなく、配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に取り付ける作業を容易に行うことができる。
【００５８】
（６）取付座部１４の取付孔１４ｂは、短孔状に形成されている。このため、例えば、取付孔１４ｂがボックス本体Ｂの深さ方向へ延びる長孔状に形成され、取付ねじ１９を軽量形鋼１０のリップ部１０ａにねじ込むとき、取付ねじ１９が軽量形鋼１０のリップ部１０ａ外面を滑ってしまい、長孔に沿ってボックス本体Ｂの奥方へ移動してしまうことがない。したがって、配線用ボックス１１の軽量形鋼１０への取付作業の際に、取付ねじ１９が取付孔１４ｂ内を移動するのを規制しながら取付ねじ１９をリップ部１０ａにねじ込む作業を行う必要がなく、配線用ボックス１１の軽量形鋼１０への取付作業を容易に行うことができる。
【００５９】
（７）ボックス本体Ｂ（延設片１３）には、一対の係止突部１５が形成され、配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に取り付けた状態では、一対の係止突部１５が軽量形鋼１０の角部１０ｄに係止している。このため、係止部１７がボックス本体Ｂから除去された状態で、配線用ボックス１１に前後方向へ移動させる力が作用しても、一対の係止突部１５が角部１０ｄに係止していることで配線用ボックス１１が取付ねじ１９を回動中心として回動することを抑制することができる。
【００６０】
（８）ボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）に凹所１３ｂを凹設し、その凹所１３ｂの深さ内に連結部１６を設け、該連結部１６の先端を凹所１３ｂの開口縁に至るまでとした。このため、係止部１７が連結部１６を介してボックス本体Ｂに連結され、該連結部１６に分断手段（連結部１６を薄肉状に形成すること）を設けた構成であっても、係止面１７ａをボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）と同一平面上に位置させることが可能となる。したがって、係止部１７をボックス本体Ｂから分断する作業を容易としながらも、係止部１７の係止面１７ａを軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止させた状態で、該前面１０ｃとボックス本体Ｂの前面側の端面とを面一とすることができる。
【００６１】
（９）一対の係止部１７は、３つの取付座部１４（取付孔１４ｂ）よりも、延設片１３の長さ方向（上下方向）の外側に配設されている。このため、一対の係止部１７は、取付孔１４ｂからリップ部１０ａにねじ込まれた取付ねじ１９を挟む位置で軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止している。したがって、配線用ボックス１１が取付ねじ１９を回動中心として回動することを抑制することができる。
【００６２】
（第２の実施形態）
次に、本発明の第２の実施形態を図５及び図６に基づき説明する。なお、以下に説明する第２の実施形態では、既に説明した第１の実施形態と同一構成については、同一符号を付すなどして、その重複する説明を省略又は簡略する。
【００６３】
図５に示すように、配線用ボックス１１において、ボックス本体Ｂの左側壁１２ｃにて、ボックス本体Ｂの前面側には係止部材３０が組み付けられている。そして、この係止部材３０が、取付座面１４ａに直交する方向に沿ってボックス本体Ｂから離間するように突出し、後面にボックス本体Ｂの前面側の端面と同一平面上に位置する係止面３１ａを有する係止部を構成している。なお、ボックス本体Ｂの左側壁１２ｃにおいて、３つの取付座部１４のうち両側の取付座部１４よりも外側には、連結孔１２ｆ（図６参照）が形成されている。
【００６４】
図５及び図６に示すように、前記係止部材３０は、矩形板状のプレート本体３１を備えている。係止部材３０において、前記プレート本体３１の相対向する一対の側縁部のうち一方（図５及び図６では右方）の側縁部には、一対の連結片３２が曲げ形成されている。各連結片３２は、前記プレート本体３１に対して直角に曲げ形成されている。また、各連結片３２の先端には、各連結片３２に対して直交するようにプレート本体３１側へ突出する連結突起３３が形成されている。
【００６５】
また、係止部材３０において、前記プレート本体３１の相対向する一対の側縁部のうち他方（図５及び図６では左方）の側縁部には、係止片３４がプレート本体３１に対して直角をなし、前記連結片３２と同じ方向へ曲げ形成されている。そして、前記連結片３２と係止片３４との間の幅は、軽量形鋼１０の前面１０ｃの幅に左側壁１２ｃの厚みを加えた幅と同じに設定されている。プレート本体３１において、前記連結片３２及び係止片３４が曲げられた方向となる面、すなわち、プレート本体３１の後面には係止面３１ａが設けられている。
【００６６】
そして、各連結片３２の連結突起３３を、ボックス本体Ｂの左側壁１２ｃにおける連結孔１２ｆに係合させるとともに、連結片３２を左側壁１２ｃの内面に係止させることで係止部材３０をボックス本体Ｂに連結することができる。すなわち、連結片３２の連結突起３３と、ボックス本体Ｂの連結孔１２ｆとの間に形成される凹凸の係合関係よりなる連結構造を介して係止部材３０がボックス本体Ｂに連結され、係止部材３０によってボックス本体Ｂには係止部が設けられている。
【００６７】
第２の実施形態の配線用ボックス１１を軽量形鋼１０へ取り付けるには、図５及び図６に示すように、軽量形鋼１０の前面１０ｃ側のリップ部１０ａに取付座面１４ａを当接させる。同時に、軽量形鋼１０の前面１０ｃに、プレート本体３１の係止面３１ａを係止させるとともに、係止片３４を軽量形鋼１０にてリップ部１０ａと対向する側面１０ｆに係止させる。なお、一対の係止突部１５の湾曲面１５ａも軽量形鋼１０の角部１０ｄに係止させる。
【００６８】
そして、取付ねじ１９によって配線用ボックス１１が軽量形鋼１０に取り付けられる。配線用ボックス１１が軽量形鋼１０に取り付けられた状態では、ボックス本体Ｂの前面側の端面と、軽量形鋼１０の前面１０ｃとは同一平面上に位置し、面一となっている。その後、係止部材３０を配線用ボックス１１から除去する。具体的には、連結突起３３を連結孔１２ｆから抜き取り、連結突起３３と連結孔１２ｆとの間に形成された係合関係を解除するとともに、係止部材３０とボックス本体Ｂとの連結構造を解除して係止部材３０（係止部）をボックス本体Ｂから組み外す（分断する）。そして、係止部材３０を配線用ボックス１１から除去することで、軽量形鋼１０の前面１０ｃ全体が前面側へ臨む状態となる。
【００６９】
したがって、第２の実施形態によれば、以下に示す効果を得ることができる。
（１０）ボックス本体Ｂの前面側に係止部材３０を設け、係止部材３０の後面たる係止面３１ａがボックス本体Ｂの前面側の端面と同一平面上に位置するように形成した。そして、配線用ボックス１１の取付座面１４ａを軽量形鋼１０の側面（リップ部１０ａ）に当接させ、係止部材３０の係止面３１ａを軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止させると、ボックス本体Ｂの前面側の端面と前面１０ｃとを容易に面一とすることができる。また、係止部材３０は、連結突起３３と連結孔１２ｆとの凹凸の係合関係よりなる連結構造を介してボックス本体Ｂの前面側に連結されており、前記係合関係を解除することで係止部材３０はボックス本体Ｂから容易に分断させることが可能となっている。
【００７０】
すなわち、係止部材３０は、ボックス本体Ｂからの除去を意図した構成となっている。このため、係止部材３０の係止面３１ａを前面１０ｃに係止させながら配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に取り付けた後は、係止部材３０を配線用ボックス１１から容易に除去することができる。したがって、配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に取り付けた後に、軽量形鋼１０及び配線用ボックス１１の前面側に壁板Ｋを設置する際に、配線用ボックス１１の係止部材３０が障害となることを無くすことができる。すなわち、係止部材３０によって壁板Ｋが浮き上がったりする不具合の発生を無くすことができる。
【００７１】
（第３の実施形態）
次に、本発明の第３の実施形態を図７に基づき説明する。なお、以下に説明する第３の実施形態では、既に説明した第１の実施形態と同一構成については、同一符号を付すなどして、その重複する説明を省略又は簡略する。
【００７２】
図７に示すように、配線用ボックス１１において、ボックス本体Ｂの左側壁１２ｃにてボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）には矩形板状をなす係止部４０が一体形成されている。係止部４０は、該係止部４０にてボックス本体Ｂの底壁１２側たる後面に設けられた連結構造としての連結部４１を介して前面１３ａに連結（一体形成）されている。連結部４１は、延設片１３の前面１３ａからボックス本体Ｂの前側へ突設されている。
【００７３】
連結部４１は、左側壁１２ｃの厚みよりも薄く形成されることで、連結部４１には係止部４０をボックス本体Ｂから分断するための分断手段が設けられている。また、延設片１３の前面１３ａにて連結部４１の周囲には、凹所４２がボックス本体Ｂの深さ方向へ凹み形成されている。
【００７４】
前記係止部４０は、取付座面１４ａに直交する方向へ延びる薄板状に形成されている。また、係止部４０の前面には、把持工具としてのペンチＰにより把持可能な被把持部４３が突設されている。この被把持部４３は、前記ペンチＰを用いたボックス本体Ｂからの係止部４０の分断作業の際にペンチＰを係止部４０に動作させるための動作部を構成している。
【００７５】
また、前記係止部４０の後面には、ボックス本体Ｂの前面側の端面と同一平面上に位置する係止面４０ａが形成されている。そして、第３の実施形態の配線用ボックス１１は、取付座面１４ａをリップ部１０ａに当接させ、係止面４０ａを前面１０ｃに係止させた状態で、取付ねじ１９によって軽量形鋼１０のリップ部１０ａに取り付けられる。
【００７６】
また、係止部４０には被把持部４３が形成されている。このため、被把持部４３をペンチＰで容易に把持することができ、ペンチＰで被把持部４３を把持しながら行う係止部４０の分断作業を容易とし、係止部４０を配線用ボックス１１から除去する作業を容易に行うことができる。
【００７７】
（第４の実施形態）
次に、本発明の第４の実施形態を図８〜図１１に基づき説明する。なお、以下に説明する第３の実施形態では、既に説明した第１の実施形態と同一構成については、同一符号を付すなどして、その重複する説明を省略又は簡略する。
【００７８】
図８〜図１１に示すように、延設片１３において、左側壁１２ｃの長さ方向における中央部であり、２つの係止突部１５の間には係止部７０が突設されている。すなわち、ボックス本体Ｂの左側壁１２ｃにてボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）には係止部７０が一体形成されている。係止部７０は、該係止部７０におけるボックス本体Ｂ側の連結構造としての連結部７１を介して前面１３ａに連結（一体形成）されている。また、係止部７０は、取付座面１４ａに直交し、かつボックス本体Ｂから離れる方向に延びる薄板より形成されている。係止部７０にて、ボックス本体Ｂの後側へ臨むこととなる後面には、ボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）と同一平面上に位置する係止面７０ａが形成されている。なお、係止部７０において、係止面７０ａと相対向する面を前面７０ｂとする。
【００７９】
連結部７１は、係止部７０の基端側の端縁よりなり、薄板状（薄肉状）に形成されている。このため、連結部７１は、ボックス本体Ｂ（延設片１３）側たる基端側から、ボックス本体Ｂと容易に分断することが可能となっている。そして、連結部７１が係止部７０より薄板状に形成されることで、連結部７１には係止部７０をボックス本体Ｂから分断除去するための分断手段が設けられている。
【００８０】
係止部７０は、全体が平板状に形成されているとともに、正面視コ字状に形成されている。そして、係止部７０は、延設片１３に対して２つの連結部７１で連結されているとともに、２つの連結部７１が、その先端側で繋がっている。すなわち、すなわち、係止部７０における延設片１３への２つの連結部７１の間には透孔７２が形成されている。また、この係止部７０は、所要の厚みを有するとともに、成人男性の手、具体的には指によって押圧可能な平板状に形成されている。そして、係止部７０の前面７０ｂには、複数の凹部７０ｄが形成されているが、前面７０ｂからは何も突設されていない。このため、係止部７０の前面７０ｂは、指で押圧することに不都合が発生せず、また、指で押さえるのに適したサイズに形成されている。すなわち、係止部７０は、指より小さすぎず、また大きすぎないサイズに形成されている。そして、係止部７０の前面７０ｂは、指で押圧するのに適した押圧部を構成している。
【００８１】
係止部７０には前記透孔７２が形成されている。図１１に示すように、該透孔７２には前記把持工具たるペンチＰの一方の把持片Ｐａの先端が挿入可能になっている。そして、透孔７２にペンチＰの一方の把持片Ｐａを挿入し、該一方の把持片ＰａとペンチＰの他方の把持片Ｐｂとで、係止部７０の一部を把持することが可能となっている。すなわち、係止部７０にはペンチＰによって把持される動作部たる被把持部７３が形成されている。
【００８２】
また、図１０に示すように、係止部７０の係止面７０ａには、係合凹所７４が凹設されている。この係合凹所７４は、係止部７０の係止面７０ａが軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止した状態において、係止部７０の係止面７０ａと前面１０ｃとの間に隙間が形成されるように外方に向けて開放しており、該隙間、すなわち、係合凹所７４にドライバ（マイナス）Ｄの先端を挿入することが可能となっている。そして、係合凹所７４へドライバＤの先端が挿入された状態で該ドライバＤを傾動させると、ドライバＤの先端が係合凹所７４の内面に係合するようになっている。
【００８３】
そして、第４の実施形態の配線用ボックス１１は、図９に示すように、取付座面１４ａをリップ部１０ａに当接させ、係止面７０ａを前面１０ｃに係止させた状態で、軽量形鋼１０を側面１０ｆ側から手で掴む。このとき、指（親指）が位置する場所に係止部７０が配設されており、軽量形鋼１０と共に係止部７０を手により掴むことが可能になっている。さらに、軽量形鋼１０を手により掴んだ状態では、係止部７０の前面７０ｂを前面１０ｃに向けて親指で押圧することができる。
【００８４】
なお、係止部７０は、全体として平板状をなすとともに正面視コ字状に形成されている。すなわち、係止部７０は、前面７０ｂを前面１０ｃに向けて押圧したとき、係止部７０そのものが自身を回転軸として前面１０ｃ上で回転しないように全体が平板状に形成されている。また、係止部７０は、延設片１３に対して連結部７１により２箇所で連結されているため、係止部７０は前面１０ｃに対して、軽量形鋼１０の立設方向に離れた位置で当接している（図８参照）。
【００８５】
加えて、係止部７０は、前面７０ｂを前面１０ｃに向けて押圧したとき、係止部７０を回動中心としたボックス本体Ｂの軽量形鋼１０に向かう方向への回動及び軽量形鋼１０の後側への移動を防止する大きさに形成されている。このため、係止面７０ａの前面１０ｃへの当接により、配線用ボックス１１が一対のリップ部１０ａ同士の間に形成された間隙Ｓへ入り込み、配線用ボックス１１が傾くことを防止することができる。
【００８６】
そして、該親指によって係止部７０の前面７０ｂを押圧すると係止部７０の係止面７０ａが前面１０ｃに押し当てられるとともに、親指と前面１０ｃとの間に係止部７０が挟持される。すると、ボックス本体Ｂの前面側の端面と前面１０ｃとが面一となった状態で配線用ボックス１１を軽量形鋼１０に保持することができる。その後、配線用ボックス１１は、取付ねじ１９によって軽量形鋼１０のリップ部１０ａに取り付けられる。
【００８７】
そして、取付ねじ１９がリップ部１０ａに螺入され、配線用ボックス１１が軽量形鋼１０に取付られた後は、係止部７０が配線用ボックス１１から除去される。配線用ボックス１１が軽量形鋼１０に取り付けられた状態において、前面１０ｃと係止部７０の係止面７０ａとの間には、係合凹所７４が側方へ開放されている。そして、図１０に示すように、ドライバＤの先端を係合凹所７４内に挿入し、該ドライバＤの先端を係合凹所７４に係合させた状態でドライバＤを傾動させる。すると、図１０の２点鎖線に示すように、係止部７０が基端側から折り曲げられる。このドライバＤの傾動を繰り返すことにより、係止部７０が連結部７１から折り取られる。すなわち、連結部７１による係止部７０とボックス本体Ｂとの連結が解除され、係止部７０はボックス本体Ｂから分断除去される。
【００８８】
又は、図１１に示すように、ペンチＰの把持片Ｐａを透孔７２に挿入し、両把持片Ｐａ，Ｐｂによって被把持部７３を把持する。その後、被把持部７３を把持したペンチＰによって係止部７０をボックス本体Ｂから切り離す。すると、連結部７１による係止部７０とボックス本体Ｂとの連結が解除され、係止部７０はボックス本体Ｂから分断除去される。
【００８９】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
○  第３の実施形態において、図１２に示すように、係止部４０をボックス本体Ｂの内側にまで延設し、その延設された係止部４０の前面に、工具としてのドライバＤの先端を係合可能とする係合凹所４０ｂを凹設してもよい。この係合凹所４０ｂは、ドライバＤを用いたボックス本体Ｂからの係止部４０の分断作業の際にドライバＤを係止部４０に動作させるための動作部を構成している。
【００９０】
そして、係合凹所４０ｂにドライバＤの先端を係合させ、ドライバＤの操作により連結部４１を中心として係止部４０を傾動させることで連結部４１を繰り返し折り曲げて、係止部４０をボックス本体Ｂから分断してもよい。すなわち、係合凹所４０ｂにより係止部４０にドライバＤの先端を確実に係合することができるため、ドライバＤを用いた係止部４０の分断作業を容易とし、係止部４０を配線用ボックス１１から除去する作業を容易に行うことができる。
【００９１】
○  各実施形態において、図１３に示すように、配線用ボックス１１のボックス本体Ｂに当接片６０を突設してもよい。この当接片６０は、例えば、第１の実施形態の配線用ボックス１１において、取付座面１４ａを、軽量形鋼１０の前面１０ｃ側のリップ部１０ａに当接させ、係止部１７の係止面１７ａを軽量形鋼１０の前面１０ｃに係止させたとき、後面１０ｅ側のリップ部１０ａに当接するようになっている。このため、当接片６０のリップ部１０ａへの当接により、配線用ボックス１１が一対のリップ部１０ａ同士の間に形成された間隙Ｓへ入り込み、配線用ボックス１１が傾くことを防止することができる。なお、前記当接片６０には、複数の折り取り部６０ａを設け、間隙Ｓの幅及び他方のリップ部１０ａの位置に対応させて折り取り部６０ａから当接片６０を折り取り可能に構成してもよい。
【００９２】
○  第２の実施形態において、配線用ボックス１１の上側壁１２ａ及び下側壁１２ｂからフランジ部を外方へ延設し、該フランジ部に係止部材３０の連結突起３３を係止させる構成としてもよい。
【００９３】
○  各実施形態では、造営材として軽量形鋼１０に配線用ボックス１１を取り付けたが、造営材としての木柱に配線用ボックス１１を取り付けてもよい。第４の実施形態の配線用ボックス１１において、木柱と共に係止部７０を手により掴めない場合は、係止部７０を前面７０ｂ側から押圧してもよい。
【００９４】
○  各実施形態において、係止突部１５を削除してもよい。又は、係止突部１５を３つ以上形成してもよい。
○  各実施形態において、取付孔１４ｂはボックス本体Ｂの深さ方向へ延びる長孔状に形成してもよい。
【００９５】
○  第２の実施形態において、左側壁１２ｃに連結突起を形成し、係止部材３０の連結片３２に連結突起３３が係合可能な連結孔を形成し、連結突起と連結孔との凹凸の係合関係を第２の実施形態と逆転させてもよい。
【００９６】
○  第１の実施形態において、係止部１７にペンチＰで把持可能な被把持部を形成してもよい。
○  各実施形態において、配線用ボックス１１は、前後両面に開口を有する枠状をなすボックス本体を備えた構成であってもよい。
【００９７】
○  第１の実施形態において、凹所１３ｂにドライバＤの先端を挿入し、該ドライバＤで連結部１６を押して係止部１７を折り曲げ、係止部１７をボックス本体Ｂから折り取り除去してもよい。
【００９８】
○  第３の実施形態において、分断手段として連結部４１の一部を薄肉状に形成する代わりに、係止部４０と、ボックス本体Ｂの前面側の端面（延設片１３の前面１３ａ）とを複数の細板状をなす連結部４１により連結し、連結部４１を分断手段としてもよい。
【００９９】
○  第１〜第４の実施形態において、１本の取付ねじ１９を用いて、配線用ボックス１１が軽量形鋼１０へ取り付けられた状態で、軽量形鋼１０の間隙Ｓ内に入り込み、リップ部１０ａの端縁に係止する係止突部を左側壁１２ｃ（取付座面１４ａが形成された側壁）に形成する。又は、１本の取付ねじ１９を用いて、配線用ボックス１１が軽量形鋼１０へ取り付けられた状態で、軽量形鋼１０の後面１０ｅに係止する係止突部を左側壁１２ｃに形成する。そして、係止突部により、一本の取付ねじ１９を回動中心としたボックス本体Ｂの回動を規制する回動規制手段を構成してもよい。
【０１００】
○  図１４に示すように、第４の実施形態における係止部７０は、該係止部７０を一体に備えた取付台座８０をボックス本体Ｂの左側壁１２ｃに取り付けることで配線用ボックス１１に設けてもよい。前記取付台座８０は、合成樹脂材料よりなる矩形板状の台座本体８１と、該台座本体８１から突設された第４の実施形態と同一構成の前記係止部７０とを一体に備えてなる。
【０１０１】
○  第４の実施形態において、ボックス本体Ｂの前面側の端面、すなわち、延設片１３の前面１３ａにおいて、係止部７０の連結部７１の周囲に凹所１３ｂを凹み形成してもよい。
【０１０２】
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。
（１）少なくとも前面に開口を有するボックス本体を備え、建築物の壁材の後側に立設された造営材に取り付けられる配線用ボックスであって、前記ボックス本体の側壁に、該ボックス本体の前記造営材への取付状態で該造営材の側面に当接する取付座面を備えるとともに、前記取付座面が形成された側壁側におけるボックス本体の前面側には、前記取付座面に直交する方向に沿ってボックス本体から離間するように突出し、後面にボックス本体の前面側の端面と同一平面上に位置する係止面を有しており、該係止面を前記造営材の側面に直交する造営材の前面に係止させることで造営材に係止可能とする係止部を備え、
前記係止部は、該係止部とボックス本体の前面側の端面とに一体形成してなる連結部を介して前記ボックス本体に連結され、前記連結部は、前記ボックス本体の前面側の端面にて、該端面よりもボックス本体の深さ方向へ凹んだ凹所の内底面からボックス本体の前面側の端面に至るまで突設されているとともに、連結部には、前記係止部と前記ボックス本体とを分断するための分断手段が設けられており、前記係止部は前記分断手段を用いてボックス本体から分断除去可能であることを特徴とする配線用ボックス。
【０１０３】
このように構成することで、係止部が連結部を介してボックス本体に連結され、該連結部に分断手段を設けた構成であっても、係止面をボックス本体の前面側の端面と同一平面上に位置させることが可能となる。したがって、係止部をボックス本体から分断する作業を容易としながらも、係止部の係止面を造営材の前面に係止させた状態で、該前面とボックス本体の前面側の端面とを面一とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０４】
【図１】第１の実施形態の配線用ボックスの軽量形鋼への取付状態を示す斜視図。
【図２】第１の実施形態の配線用ボックスを示す側面図。
【図３】配線用ボックスの軽量形鋼への取付状態を示す図１の３−３線断面図。
【図４】第１の実施形態の配線用ボックスの軽量形鋼への取付状態を示す断面図。
【図５】第２の実施形態の配線用ボックスの軽量形鋼への取付状態を示す斜視図。
【図６】第２の実施形態の配線用ボックスを示す図５の６−６線断面図。
【図７】第３の実施形態の配線用ボックスの軽量形鋼への取付状態を示す斜視図。
【図８】第４の実施形態の配線用ボックスの軽量形鋼への取付状態を示す斜視図。
【図９】第４の実施形態の配線用ボックスの軽量形鋼への取付状態を示す断面図。
【図１０】係止部の折り曲げ作業を示す斜視図。
【図１１】係止部を把持した状態を示す斜視図。
【図１２】第３の実施形態の配線用ボックスの別例を示す斜視図。
【図１３】別例の配線用ボックスを示す平断面図。
【図１４】別例の配線用ボックスを示す斜視図。
【符号の説明】
【０１０５】
Ｂ…ボックス本体、Ｄ…工具としてのドライバ、Ｋ…壁材としての壁板、Ｐ…工具における把持工具としてのペンチ、１０…造営材としての形鋼材たる軽量形鋼、１０ａ…造営材の側面としてのリップ部、１０ｃ…造営材の前面、１０ｄ…角部、１１…配線用ボックス、１２ｃ…側壁としての左側壁、１２ｆ…係合関係を構成する連結孔、１３ｂ…凹所、１４ａ…取付座面、１４ｂ…取付孔、１５…回動規制手段としての係止突部、１６…連結構造を構成する連結部、１７…動作部及び被把持部としての係止部、１７ａ…後面としての係止面、１９…取付ねじ、３０…係止部を構成する係止部材、３１ａ…係止面、３３…係合関係を構成する連結突起、４０…係止部、４０ａ…後面としての係止面、４０ｂ…動作部を構成する係合凹所、４１…連結構造を構成する連結部、４２…凹所、４３…動作部を構成する被把持部、７０…係止部、７０ａ…後面としての係止面、７１…連結構造を構成する連結部、７３…動作部を構成する被把持部、７４…動作部を構成する係合凹所。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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