(57)【要約】【課題】トルクの残存を検出して係合子の解除が確実にできるようにする。【解決手段】内輪１と外輪２のカム面１２と円筒面１１との間に係合子１３を組込み、各係合子１３を保持器１４によって保持した２方向クラッチのオン・オフを電磁クラッチで制御する回転伝達装置において、２方向クラッチの内輪１と外輪２に接続されたトーションバーＴ１、Ｔ２にパルスエンコーダ５０を備え、前記パルスエンコーダ５０から各々のトーションバーＴ１、Ｔ２の回転に応じたパルス出力が得られるようにする。こうすることで、トーションバーＴ１、Ｔ２が捩れると、その捩れに応じたパルスが出力されるので、そのパルス出力の位相差から係合子１３に加わる相対的な回転力（トルク）を検出することにより、前記トルクが減少したときに電磁クラッチ部Ｂを非通電にして係合子１３の解除が確実にできるようにする。【選択図】図１
2008138729.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力側部材と出力側部材とにトーションバーを接続し、そのトーションバーを接続した入力側部材と出力側部材とを内外に配置して相対的に回転自在に支持し、その入力側部材と出力側部材の相互間に、係合子およびその係合子を保持する保持器を有し、その保持器と入力側部材の相対回転により係合子を入力側部材と出力側部材に係合させて両部材を結合する２方向クラッチと、その２方向クラッチの係合子が係合解除される中立位置に保持器を弾性保持するスイッチばねと、前記２方向クラッチの係合および係合解除を制御する電磁クラッチ部とを組込み、前記電磁クラッチ部が保持器に回り止めされたコネクティングプレートと、そのコネクティングプレートと軸方向で対向するアーマチュアと、出力側部材に取り付けられてアーマチュアと軸方向で対向するロータと、そのロータにアーマチュアを吸着させる電磁石とから成り、前記コネクティングプレートに形成された係合爪をアーマチュアに形成された係合孔に挿入して、アーマチュアを回り止めし、かつ軸方向に移動自在とした回転伝達装置において、
上記入力側部材と出力側部材に接続した各トーションバーにパルスエンコーダを備え、各パルスエンコーダから各々のトーションバーの回転に応じたパルス出力が得られるようにした回転伝達装置。
【請求項２】
上記各トーションバーのパルスエンコーダに替えて、入力側部材と出力側部材に各々パルスエンコーダを備えた請求項１に記載の回転伝達装置。
【請求項３】
上記パルスエンコーダのパルス出力を比較して、トーションバーを結合した状態で位相差が所定以下になった際に、上記電磁クラッチ部への通電を非通電としてトーションバーの結合を解除する請求項１または２に記載の回転伝達装置。
【請求項４】
上記回転伝達装置を、電磁クラッチ部への通電が非通電でトーションバーを結合し、前記電磁クラッチ部への通電でトーションバーの結合を解除する逆作動式とし、上記パルスエンコーダのパルス出力を比較して、その位相差が所定以下になった際に、上記電磁クラッチ部へ通電してトーションバーの結合を解除し、一方、位相差が所定以下になった際に、上記電磁クラッチ部への通電を非通電としてトーションバーを結合するようにした請求項１または２に記載の回転伝達装置。
【請求項５】
上記回転伝達装置のトーションバーを自動車のサスペンションと接続してスタビライザとして用いるものとするとともに、上記パルスエンコーダに替えて電磁クラッチ部への通電を車載の舵角センサ、車輪速センサ、横加速度センサのいずれか一つあるいは二つまたは三つから算出される横加速度に基づいて行なうようにした請求項１または２に記載の回転伝達装置。
【請求項６】
上記横加速度が所定の値を上回った際に、上記電磁クラッチ部へ通電する請求項５に記載の回転伝達装置。
【請求項７】
上記回転伝達装置の電磁クラッチ部への通電が非通電でトーションバーを結合し、電磁クラッチ部への通電でトーションバーの結合を解除する逆作動式とし、上記横加速度が所定の値まで電磁クラッチ部へ通電し、上記横加速度が所定の値を上回ったときに非通電とする請求項６に記載の回転伝達装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、回転力の伝達と遮断の切り替えに用いられる回転伝達装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
回転力の伝達と遮断の切り替えに用いられる回転伝達装置として、例えば（特許文献１）に記載されたものがある。
【０００３】
この回転伝達装置は、入力軸にカムリングを取付け、そのカムリングとその外側に設けられた外輪の相互間に２方向クラッチと、電磁クラッチ部とを組込み、前記電磁クラッチ部により２方向クラッチのオン、オフを制御し、その２方向クラッチのオンによりカムリングと外輪とを結合して、入力軸の回転トルクを外輪に伝達し、その外輪の回転トルクを負荷に伝えるようにしている。
【０００４】
ここで、２方向クラッチは、外輪の内周に円筒面を形成し、カムリングの外周には上記円筒面との間でくさび形空間を形成する複数のカム面を周方向に間隔をおいて設け、各カム面と円筒面間にローラを組込み、そのローラを保持器により保持して、カムリングに対する保持器の相対回転によりローラを円筒面およびカム面に係合させるようにしている。また、カムリングと保持器の相互間にスイッチばねを組込み、上記カムリングと保持器の相対回転によりスイッチばねを弾性変形させ、その復元弾性によってローラが係合解除される中立位置に保持器を復帰回転させるようにしたものである。
【０００５】
一方、電磁クラッチ部は、保持器に対して回り止めされ、かつ軸方向に移動可能に支持されたアーマチュアと、外輪に嵌合されてアーマチュアと軸方向で対向するロータと、そのロータに対向配置された電磁石とを有し、上記電磁石の電磁コイルに対する通電によりアーマチュアをロータに吸着して保持器に前記スイッチばねのばね力を超えるスイッチトルクを負荷し、保持器とカムリングの相対回転により、ローラを円筒面およびカム面に係合させるようにしている。
【０００６】
上記の構成から成る電磁クラッチ部において、保持器に対してアーマチュアを回り止めし、かつ、軸方向に移動可能とするため、保持器とアーマチュアの連結に、例えば本願実施形態の図３に示すような連結構造を採用する場合が多くなっている。
【０００７】
上記連結構造は、図３に示すように、保持器１４の端部内にコネクティングプレート２１を嵌合し、そのコネクティングプレート２１の外周に形成された係合爪２５を保持器１４の端部に設けられた切欠部３３に嵌合してコネクティングプレート２１を回り止めし、このコネクティングプレート２１の係合爪２５をアーマチュア２２に形成された係合孔２６に挿入して、アーマチュア２２を回り止めし、かつ軸方向に移動自在としている。
【０００８】
なお、図３に示す符号４はカムリングを示し、符号２３はアーマチュア２２に対向したロータ、符号２４はロータ２３に対向した電磁石を示す。
【特許文献１】特開平１０−２１１８２８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ところで、上記の回転伝達装置では、上述のように、電磁クラッチ部へ通電したときに、外輪の内周に形成された円筒面とカムリング外周のカム面との間に形成される「くさび形空間」に、係合子（保持器で保持したローラ）が噛み込むことで、係合子を介した回転（回動）力の伝達が可能になる。
【００１０】
しかしながら、上記のように、カム面と円筒面とに噛み込んだ係合子は、電磁クラッチ部への通電を非通電にしても、入出力間にトルクが残存していると、噛み込んだ状態を維持し続けて解除することができない。特に、後述の実施形態のように、通電によりトーションバーの捩じりトルクのオン／オフを切り替える場合、捩りトルクが印加された状態で非通電にしてもトルクの伝達を解除できない問題がある。
【００１１】
そこで、この発明の課題は、トルクの残存の有無を検出して係合子の解除が確実にできるようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記の課題を解決するため、この発明では、回転伝達装置の入力側部材と出力側部材に接続した各トーションバーにパルスエンコーダを備え、各パルスエンコーダから各々のトーションバーの回転に応じたパルス出力が得られるようにした構成を採用したのである。
【００１３】
このような構成を採用することにより、各トーションバーに備えたパルスエンコーダは、トーションバーの回転に応じたパルス出力が得られるので、トーションバーが捩れると、その捩れに応じたパルスを出力する。そのため、例えば、各パルスエンコーダのパルス出力の差から係合子に加わる相対的な回転力（トルク）が判る。したがって、回転力が減少したときに電磁クラッチ部を非通電にすれば、係合子を解除できる。  
【００１４】
また、このとき、各トーションバーのパルスエンコーダに替えて、入力側部材と出力側部材に各々パルスエンコーダを備えた構成を採用することもできる。
【００１５】
このような構成を採用し、係合子が噛み込むカム面と円筒面を有する入力側部材と出力側部材にパルスエンコーダを備えたので、前記パルスエンコーダは、両部材の回転に応じたパルスをそれぞれ出力する。そのため、例えば、そのパルスの差が係合子に直接加わる回転力に対応したものとなるので、その差から係合子に相対的に加わる回転力を検出できる。したがって、回転力が減少したときに電磁クラッチ部を非通電にすれば、係合子を解除できる。
【００１６】
また、このとき、パルスエンコーダのパルス出力を比較して、トーションバーを結合した状態で位相差が所定以下になった際に、上記電磁クラッチ部への通電を非通電としてトーションバーの結合を解除する構成を採用することができる。
【００１７】
このような構成を採用することにより、結合後は、係合子が噛み込んで位相差が大きくなるので、前記位相差が減少したときに非通電とすれば回転力が減少しているので解除できる。
【００１８】
また、この際、回転伝達装置を電磁クラッチ部への通電が非通電でトーションバーを結合し、前記電磁クラッチ部への通電でトーションバーの結合を解除する逆作動式とし、上記パルスエンコーダのパルス出力を比較して、その位相差が所定以下になった際に、上記電磁クラッチ部へ通電してトーションバーの結合を解除し、一方、位相差が所定以下になった際に、上記電磁クラッチ部への通電を非通電としてトーションバーを結合するようにした構成を採用することができる。
【００１９】
このような構成を採用することにより、通電不能となった際に、トーションバーを接続状態に保持できるので、この状態を安全側として、フェールセーフとして動作させることができる。
【００２０】
また、回転伝達装置のトーションバーを自動車のサスペンションと接続してスタビライザとして用いるものとするとともに、上記パルスエンコーダに替えて電磁クラッチ部への通電を車載の舵角センサ、車輪速センサ、横加速度センサのいずれか一つあるいは二つまたは三つから算出される横加速度に基づいて行なうようにした構成を採用することができる。
【００２１】
このような構成を採用することにより、舵角センサ、車輪速センサ、横加速度センサから算出される横加速度に基づいてトーションバーの捩れ量を推測すれば、係合子に加わる回転力を検出することができる。したがって、検出した回転力が減少したときに電磁クラッチ部を非通電にして、係合子を解除できる。
【００２２】
その際、横加速度が所定の値を上回った際に、上記電磁クラッチ部へ通電する構成を採用することができる。
【００２３】
このような構成を採用することにより、横加速度が所定の値を上回ると電磁クラッチ部へ通電すれば、トーションバーを結合してスタビライザとして作動させることができるので、車体の剛性を高めることができる。それ以外は結合を解除すれば、剛性を減少させて乗り心地を向上させることができる。
【００２４】
このとき、回転伝達装置が電磁クラッチ部への通電が非通電でトーションバーを接続し、電磁クラッチ部への通電でトーションバーを連結する逆作動式とし、上記横加速度が所定の値まで電磁クラッチ部へ通電し、上記横加速度が所定の値を上回ったときに非通電とする構成を採用することができる。
【００２５】
このような構成を採用することにより、通電不能となった場合は、スタビライザ機能を有するようにできる。
【発明の効果】
【００２６】
この発明は、以上のように構成したことにより、残存トルクによる不具合を回避して、伝達装置の回転力の伝達と遮断の切り替えができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、この発明の実施の形態を図１に基づいて説明する。図１は、この発明に係る回転伝達装置を実施するための最良の形態を示す。
【００２８】
図１に示すように、この形態の回転伝達装置は、２方向クラッチ部Ａと電磁クラッチ部Ｂとからなり、２方向クラッチ部Ａには、トーションバーＴ１、Ｔ２が接続されている。
【００２９】
２方向クラッチ部Ａは、入力側部材としての内輪１とその外側に設けられた出力側部材としての外輪２とからなり、外輪２は軸受３を介して相対的に回転自在に支持されている。
【００３０】
内輪１は大径のカムリング部４を有し、そのカムリング部４と外輪２間に２方向クラッチ１０が組込まれている。
【００３１】
２方向クラッチ１０は、図１および図２に示すように、外輪２の内周に円筒面１１を形成し、カムリング部４の外周には上記円筒面１１との間でくさび形空間を形成する複数のカム面１２を周方向に等間隔に設け、各カム面１２と円筒面１１間にローラから成る係合子１３を組込み、各係合子１３を内輪１と外輪２間に組込まれた保持器１４によって保持したローラタイプのクラッチである。
【００３２】
また、前記カムリング部４の端面には、図２および図３に示すように、ばね嵌合凹部１５が形成され、そのばね嵌合凹部１５内にスイッチばね１６が組込まれている。スイッチばね１６はＣ形をなし、その両端から外向きに形成された一対の押圧片１６ａは、ばね嵌合凹部１５の外周壁に形成された切欠部１７から保持器１４の端部に設けられた切欠き１８内に挿入されて、切欠部１７および切欠き１８の周方向で対向する側面を相反する方向に押圧し、その押圧によって係合子１３が円筒面１１およびカム面１２に係合解除される中立位置に保持器１４を弾性保持している。
【００３３】
一方、図１に示すように、外輪２の端部には非磁性体から成るロータガイド５の一端部が嵌合されている。このロータガイド５は外輪２に回り止めされて外輪２と共に回転するようになっており、そのロータガイド５内に２方向クラッチ１０のオン、オフを制御する電磁クラッチ部Ｂ組込まれている。
【００３４】
電磁クラッチ部Ｂは、保持器１４の端部開口内に嵌合されてスイッチばね１６を抜け止めするコネクティングプレート２１と、そのコネクティングプレート２１に対して軸方向に対向配置されたアーマチュア２２と、そのアーマチュアに対して軸方向に対向配置されたロータ２３と、そのロータ２３にアーマチュア２２を吸着させる電磁石２４とから成っている。
【００３５】
コネクティングプレート２１は、図３に示すように、一対のＬ形の係合爪２５を外周対向位置に有し、各係合爪２５は保持器１４の端部に形成された前記切欠き１８に挿入され、その挿入によってコネクティングプレート２１は保持器１４に対して回り止めされている。
【００３６】
また、係合爪２５はアーマチュア２２に形成された係合孔２６内に挿入されており、係合孔２６の周方向で対向する両側部には、図１および図３に示すように、コネクティングプレート２１側に延びて係合爪２５の両側面に対向する一対の突出部（図示せず）が設けられている。前記突出部として、ここでは、アーマチュア２２に係合孔２６のプレート径方向で対向する内面に沿って延びる２条の切り込みを形成し、その２条の切り込み間をコネクティングプレート２１側に向けて折曲げた折曲片を用いている。
【００３７】
アーマチュア２２は、係合孔２６に対する係合爪２５の挿入により、保持器１４に対して回り止めされ、かつ軸方向に移動可能とされている。このアーマチュア２２とロータ２３との間に離反ばね２８が組込まれ、その離反ばね２８によってアーマチュア２２はロータ２３から離反する方向に付勢されている。
【００３８】
ロータ２３は、図１に示すように、断面がコの字形とされている。このロータ２３はロータガイド５内に嵌合され、かつ回り止めされてロータガイド５と共に回転するようになっている。
【００３９】
電磁石２４はロータガイド５内に配置され、その電磁石２４の電磁コイル２４ａに対する通電によりアーマチュア２２はロータ２３に吸着するようになっている。
【００４０】
この伝達装置のトーションバーＴ１、Ｔ２には、パルスエンコーダ５０を備えている。パルスエンコーダ５０は、例えば磁気ロータ５０ａとセンサＩＣ（ホールＩＣ）５０ｂとからなり、図１のように、リング状の磁気ロータ５０ａをトーションバーＴ１、Ｔ２の内輪あるいは外輪から突出する部分に取り付けてある。また、このロータ５０ａと対向する位置にセンサＩＣ（ホールＩＣ）５０ｂを配置することにより、トーションバーＴ１、Ｔ２に捩れが生じると、図５（ａ）〜（ｃ）のように、整形されたパルスが出力されるようになっている。こうして内部（２方向クラッチ部Ａ）の係合子（ローラ）１３の近傍の捩れを計測することで、誤差を生じないようにして、係合子１３に加わる捩りトルクを検出するようにしている。
【００４１】
なお、この形態では、パルスエンコーダ５０に磁気ロータ５０ａを用いたが、これに限定されるものではない。例えば、光学式のものを用いることもできる。その場合は、センサＩＣ５０ｂには、ホールＩＣに替えてフォトインターラプタなどの光センサを用いることは当然である。
【００４２】
この形態の回転伝達装置は上記のように構成され、電磁石２４の電磁コイル２４ａに対する通電を遮断した状態（非通電）では、２方向クラッチ１０の係合子１３はスイッチばね１６によって図４の鎖線で示すように、円筒面１１およびカム面１２に対して係合解除された中立位置に保持されている。
【００４３】
このため、トーションバーＴ１、Ｔ２を回転して内輪１を回転（回動）しても、その回転は外輪２に伝達されない。その結果、図５（ａ）のように、内輪のトーションバーＴ１のセンサＩＣ５０ｂからの出力はパルス列となり、外輪２のトーションバーＴ２のセンサＩＣ５０ｂ出力は、対向する磁気ロータ５０ａの磁極の極性により「Ｈ」あるいは「Ｌ」が出力されることになる。
【００４４】
このとき、内輪１と保持器１４の相互間にはスイッチばね１６が組込まれているため、内輪１と共に保持器１４が回転する。この保持器１４の回転は、回り止めされたコネクティングプレート２１を介してアーマチュア２２に伝達され、アーマチュア２２を回転する。
【００４５】
この内輪１の回転状態において、回転力を伝達するため、電磁クラッチ部Ｂの電磁コイル２４ａに通電する。この通電は、両センサＩＣ５０ｂパルス出力の位相が合った状態で行なう。例えば、図５（ａ）の停止中の外輪２のセンサＩＣ５０ｂ出力が「Ｈ」であれば、内輪１のセンサＩＣ５０ｂの出力が「Ｈ」になったときに通電する。こうすることで両センサＩＣ５０ｂ出力の位相を合わせることができる。
【００４６】
すなわち、位相差が大きな状態で係合を行なうと、その位相差を保持したままとなる。また、その位相差は、一義的ではなく、通電のタイミングで変わるため、後述のように位相差から回転トルクを求めることができない。そのため、電磁クラッチ部Ｂへの通電は、両パルスエンコーダ５０から検出されるパルスの位相差が極力小さな状態で行なうのが好ましいのである。
【００４７】
このようにして通電を行なうと、アーマチュア２２に吸引力が付与され、アーマチュア２２はロータ２３に吸着される。その吸着面に作用する摩擦抵抗はアーマチュア２２の回転抵抗となり保持器１４にスイッチトルクが作用して内輪１と保持器１４とが相対回転する。その回転によって係合子１３は、図４の実線のように、円筒面１１およびカム面１２に係合し、内輪１の回転が外輪２へ伝達されることになる。また、この内輪１と保持器１４の相対回転により、スイッチばね１６が弾性変形する。
【００４８】
すなわち、外輪２の内周に形成された円筒面１１と、カムリング４の外周のカム面１２との間に形成される「くさび形空間」に、保持器１４で保持した係合子１３が係合して、噛み込むことになる。
【００４９】
このときの両センサＩＣ５０ｂのパルス出力は、先に位相を合わせたので、図５（ｂ）  の破線のように合致した状態に近くなる筈であるが、先のように係合した係合子１３が「くさび形空間」に噛み込むため、内輪１と外輪２のトーションバーＴ１、Ｔ２に捩れが生じる。このため、両トーションバーＴ１、Ｔ２のパルスエンコーダ５０の出力パルスには、例えば、図５（ｂ）の実線のように位相差を生じることになる。この位相差は、係合子１３に加わる捩じりトルクに対応したものとなるので、その位相差から伝達装置の入出力間の回転力（トルク）を推定できる筈である。
【００５０】
いま、回転力の伝達を遮断するために、電磁コイル２４ａを非通電にする場合は、前記センサＩＣ５０ｂのパルス出力の位相差を比較して、その位相差が例えば図５（ｃ）のように、所定の差以下になったときに非通電にする。このように位相差が所定の差以下になると、係合子１３に加わる捩じりトルクが減少し（例えば、内輪と外輪の回転速度が同じになって係合子に加わる回転力（トルク）が減少した場合、あるいはトーションバーの捩じれが解消した場合などが考えられる）、入出力間の残存トルクが無くなったことなので、噛み込んだ係合子１３を解除できる。
【００５１】
ここで、所定以下の位相差とは、係合子１３の係合を解除できるまで小さくなった回転力（トルク）に対応するパルスの位相差で、例えば、磁気ロータ５０ａの分解能、トーションバーＴ１、Ｔ２の特性、伝達装置の特性などにより、最適な値は変化すると考えられるので、実験や経験などにより適宜決めるものである。
【００５２】
このため、先のように、電磁クラッチ部Ｂを非通電とし、電磁コイル２４ａに対する通電を遮断すると、スイッチばね１６のばね力により保持器１４が回転され、係合子１３は円筒面１１およびカム面１２に対して係合解除される中立位置に戻され、内輪１から外輪２への回転伝達を遮断することができる。
【００５３】
このように、パルスエンコーダ５０のパルス出力を比較して、その位相差が所定以下になり、係合子１３に加わる相対的な回転力が小さくなった際に、電磁クラッチ部Ｂへの通電を非通電とするので、トーションバーＴ１、Ｔ２の結合を解除することができる。また、この解除は、パルスエンコーダ５０のパルス出力の位相差を検出するだけなので、左右どちらの回転にも対応できる。
【実施例１】
【００５４】
この実施例１は、実施形態のトーションバーＴ１、Ｔ２のパルスエンコーダ５０に替えて、図１の鎖線に示すように、内輪１と外輪２にパルスエンコーダ５０´を設けたものである。
【００５５】
このように、係合子１３が噛み込む入力側部材である内輪１と出力側部材である外輪３に直接パルスエンコーダ５０´を備えたことにより、両部材が回転すると、各パルスエンコーダ５０´は、その回転に応じたパルスを出力する。そのため、例えば、そのパルス出力から係合子１３に加わる回転力（トルク）をトーションバーＴ１、Ｔ２の捩れを介してではなく、直接検出することができるので、その直接加わる回転力の差から係合子に相対的に加わる回転力を検出することができる。その結果、トーションバーＴ１、Ｔ２を介するよりも正確に係合子１３にかかる回転力を検出できるので、より正確なタイミングで電磁クラッチ部Ｂへの通電、非通電の制御ができるというものである。
【実施例２】
【００５６】
実施例２は、実施形態の回転伝達装置を自動車(車両)のスタビライザに適用したもので、例えば、図６のように、回転伝達装置のトーションバーＴ１、Ｔ２をロアリンク６０と連結し、電磁クラッチ部Ｂの電磁石２４を車両のＥＣＵ（Engine Control Unit）６１と接続してスタビライザの制御をさせるものである。
【００５７】
また、実施形態のトーションバーＴ１、Ｔ２のパルスエンコーダ５０に替えて、車両に搭載の例えば、舵角センサ６２、車輪速センサ６３、横加速度センサ６４などから算出される横加速度に基づいて電磁クラッチ部Ｂへの通電を制御する。
【００５８】
すなわち、パルスエンコーダ５０に替えて、舵角センサ６２、車輪速センサ６３、横加速度センサ６４などを用いることにより、例えば、舵角センサ６２からは、ハンドルを切った際の横加速度でトーションバーＴ１、Ｔ２に生じる捩じれを算出することができる。また、車輪速センサ６３は、四輪に設けた前記車輪速センサ６３の差から車体の捩れによる横加速度を検出すれば、トーションバーＴ１、Ｔ２に生じる捩じれを算出することができる。さらに、横加速度センサ６４は、その出力から車体に加わる横加速度を直接検出しているので、検出した横加速度でトーションバーＴ１、Ｔ２に生じる捩じれを算出することができる。他の構成については、実施形態と同じなので、説明は省略する。
【００５９】
この実施例２は、以上のように構成されており、このスタビライザでは、車に搭載された舵角センサ６２、車輪速センサ６３、横加速度センサ６４のうちの一つあるいは二つまたは全部のセンサ６２、６３、６４の出力から走行中の横加速度を算出する(センサ６２、６３、６４の数が増せば精度が上がる)。そして、その算出した横加速度の値が例えば１ｄｅｇ／０．５ｍｓ２を閾値(この値に限定されるものではない)として、それを下回ったときに、伝達装置の入出力間の残存トルクが無くなったこと、あるいは減少したこと（係合子１３の噛み込んだ状態が解消したこと）をＥＣＵ６１が検出して電磁クラッチ部Ｂを非通電にする。
【００６０】
一方、回転伝達装置を作動するときは、前記センサ６２、６３、６４から算出される横加速度が閾値を上回ったときに通電する。こうした制御を行なうことで、車体の剛性が必要なときにスタビライザをオンにしてトーションバーＴ１、Ｔ２を結合して車体の捩じれによる回転を伝達する。逆に、車体の剛性を必要としない場合は、スタビライザをオフにしてトーションバーＴ１、Ｔ２の結合を解除し、乗り心地を向上させることができる。
【実施例３】
【００６１】
実施例３は、回転伝達装置を逆作動式としたものを示す。この逆作動式とした回転伝達装置は、例えば図７に示すように、回転伝達装置のロータ２３にマグネット３０を装着したものである。
【００６２】
このようにロータ２３にマグネット３０を装着することにより、電磁クラッチ部Ｂを非通電とした場合は、前記マグネット３０にアーマチュア２２が離反バネ２８に抗して吸着し、吸着面に作用する摩擦抵抗は、アーマチュア２２の回転抵抗となり、保持器１４にスイッチトルクが作用して内輪１と保持器１４とが相対回転し、その回転によって係合子１３は円筒面１１およびカム面１２とに係合し、内輪１の回転を外輪へ伝達することになる。
【００６３】
一方、電磁クラッチ部Ｂへ通電すると、作動した電磁石２４の磁界によってロータ２３のマグネット３０の磁界が弱められる。すると、マグネット３０によって吸着されたアーマチュア２２が離反バネ２８により押し戻される。そのため、スイッチばね１６により、保持器１４が回転して円筒面１１およびカム面１２に対する係合子１３の係合が解除される。
【００６４】
このように、電磁クラッチ部Ｂへ通電すると、係合子１３の係合を解除できるので、通電不能となった場合に伝達装置を安全側にすることができるというものである。このため、この逆作動式伝達装置は、実施例３のスタビライザに適用すると好都合である。
【００６５】
すなわち、スタビライザは、安全の点から通電不能となった場合にスタビライザ機能を有している方が望ましい。そのため、この逆作動式のものを使用すれば、非通電時はスタビライザをオン、通電時はオフにできるので、フェールセーフとして使用できる。その際、センサに基づく通電、非通電の制御は逆（通電→非通電、非通電→通電）にする。
【００６６】
また、この実施例３の回転伝達装置は、実施形態や実施例１のものをフェールセーフにするためにも使用することができる。その場合は、図７の破線に示すように、パルスエンコーダ５０や５０´を設ければよい。また、その際、エンコーダ５０、５０´に基づく通電、非通電の制御は先述と同様に逆にする。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
この発明の回転伝達装置は、トーションバーによる回転力の伝達と遮断の切り替えに用いることができるので、実施形態で述べたスタビライザ以外の用途にも使用できる。例えば、自動車などのパワーステアリングなどにも用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】実施形態の縦断面図
【図２】実施形態の横断面図
【図３】実施形態の要部の断面図
【図４】実施形態の作用説明図
【図５】実施形態の作用説明図
【図６】実施例２のブロック図
【図７】実施例３の縦断面図
【符号の説明】
【００６９】
１  内輪（入力側部材）
２  外輪（出力側部材）
１０  ２方向クラッチ
１３  係合子
１４  保持器
２１  コネクティングプレート
２２  アーマチュア
２３  ロータ
２４  電磁石
５０  パルスエンコーダ
５０´  パルスエンコーダ
Ａ  ２方向クラッチ部
Ｂ  電磁クラッチ部
Ｔ１  トーションバー
Ｔ２  トーションバー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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