(57)【要約】【課題】パワーローラ８ｂを各ディスクの軸方向に変位させて、構成各部材の弾性変形量の変化に拘らず、このパワーローラ８ｂの周面とこれら各ディスクとの接触状態を適正に維持できる、簡単で低コストに構成できる構造を実現する。【解決手段】トラニオン９ｂの中間部に、円筒状凸面３３を有する支持梁部３４を設ける。上記パワーローラ８ｂを支持するスラスト玉軸受３６を構成する外輪３７の外側面に設けた部分円筒面状の凹部３８と、上記支持梁部３４の円筒状凸面３３とを係合させる。そして、上記外輪３７及びパワーローラ８ｂを、上記トラニオン９ｂに対し、入力側、出力側両ディスクの軸方向に関する揺動変位を可能に支持する。【選択図】図１
2008025821.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれが断面円弧形のトロイド曲面である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、相対回転を自在に支持された少なくとも１対のディスクと、軸方向に関してこれら各ディスクの軸方向片側面同士の間位置の円周方向に関して複数個所に、これら各ディスクの中心軸に対し捩れの位置にある傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設けられた複数のトラニオンと、これら各トラニオンの内側面に、それぞれスラスト転がり軸受を介して回転自在に支持され、球状凸面としたそれぞれの周面を、上記両ディスクの軸方向片側面にそれぞれ当接させた複数のパワーローラとを備えたトロイダル型無段変速機に於いて、上記各トラニオンは、両端部に互いに同心に設けられた上記１対の傾転軸と、これら両傾転軸同士の間に存在し、少なくとも上記両ディスクの径方向に関する内側の側面を、上記両傾転軸の中心軸と平行でこの傾転軸の中心軸よりも上記両ディスクの径方向に関して外側に存在する中心軸を有する、円筒状凸面とした支持梁部とを備えたものであり、上記各スラスト転がり軸受は、この支持梁部と上記各パワーローラの外側面との間に設けられたもので、この支持梁部側に設けられた外輪と、この外輪の内側面に設けられた外輪軌道と上記パワーローラの外側面に設けられた内輪軌道との間に転動自在に設けられた複数個の転動体とを備えたものであって、上記外輪は、外側面に設けられた部分円筒面状の凹部と上記支持梁部の円筒状凸面とを係合させる事により上記各トラニオンに対し、上記両ディスクの軸方向に関する揺動変位を可能に支持されている事を特徴とするトロイダル型無段変速機。
【請求項２】
各外輪の内側面中央部に支持軸が固設されており、各パワーローラがこの支持軸の周囲に、ラジアル転がり軸受を介して回転自在に支持されている、請求項１に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項３】
外輪及び支持軸の内部に、スラスト転がり軸受及びラジアル転がり軸受に潤滑油を供給する為の下流側給油路を、支持梁部の内部に、この下流側給油路に繋がる上流側給油路を、それぞれ設けている、請求項２に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項４】
支持梁部の外部に上流側給油路に繋がる給油パイプを設けている、請求項３に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項５】
各トラニオンの内側面のうち、支持梁部の両端部と１対の傾転軸との連続部に、互いに対向する１対の段差面が設けられており、外輪がこれら両段差面同士の間部分に、パワーローラからこの外輪に加わるトラクション力を何れかの段差面で支承可能な状態に係合している、請求項１〜４のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項６】
外輪の外周面と両段差面との間に、トラクション力を負荷しつつ、支持梁部に対するこの外輪の揺動に要する荷重を低減する為のスラスト軸受を設けた、請求項５に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項７】
各トラニオンの内側面のうち、支持梁部の両端部と１対の傾転軸との連続部に、互いに対向する１対の段差面が、スラスト転がり軸受を構成する外輪の外径よりも大きな間隔をあけて設けられており、この外輪と上記トラニオンとの間に、この外輪に加わる上記支持梁部の軸方向のトラクション力を、この外輪の外周面と上記段差面とを当接させずに上記トラニオンで支承させるべく、この外輪からこのトラニオンにトラクション力を伝達するトラクション力伝達機構を設けている、請求項１〜４のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項８】
トラクション力伝達機構が、外輪の外側面に設けられた凹部にこの凹部の内周面の円周方向に亙り形成された内周面側凹溝と、支持梁部の円筒状凸面にこの内周面側凹溝に沿って形成された外周面側凹溝と、これら両凹溝同士の間に掛け渡された伝達部材とにより構成されている、請求項７に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項９】
内周面側、外周面側両凹溝の断面形状が矩形であり、伝達部材が、軸方向両端面を互いに平行な平面とし、内周面に潤滑油を流通させる為の凹溝を形成した、部分円弧状の係止片である、請求項８に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１０】
内周面側、外周面側両凹溝の断面形状が半円形であり、伝達部材が、複数個の鋼球である、請求項８に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１１】
トラクション力伝達機構が、支持梁部の外周面にこの外周面から突出する状態で固定されたキーと、外輪の外側面に設けられた凹部にこの凹部の内周面の円周方向に亙り形成され、このキーをこの円周方向の変位を可能に係合させた内周面側凹溝とにより構成されている、請求項７に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１２】
トラクション力伝達機構が、支持梁部の軸方向中間部外周面に、この外周面の円周方向に、この支持梁部と一体に設けられた突条部と、外輪の外側面に設けられた凹部にこの凹部の内周面の円周方向に亙り形成され、この突条部をこの円周方向の変位を可能に係合させた内周面側凹溝とにより構成されている、請求項７に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１３】
トラクション力伝達機構が、支持梁部と平行に設けられて、長さ方向中間部を外輪の外側面で凹部から外れた部分に支持固定された突っ張り部材により構成されたものであり、この突っ張り部材の長さ方向両端面を、トラニオンの一部で上記外輪に関してパワーローラと反対側部分に互いに対向する状態で設けられた、１対の支承面に当接若しくは近接対向させている、請求項７に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１４】
各トラニオンのうち、支持梁部の両端部と１対の傾転軸とを連続させる１対の板部を、これら両傾転軸よりもこの支持梁部と反対側に、パワーローラの内側面よりもこの支持梁部と反対側に迄延長し、この延長した部分の先端同士の間に突っ張り梁を掛け渡した、請求項１〜４のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１５】
外輪の外側面に設けた部分円筒面状の凹部と支持梁部の円筒状凸面とを直接当接させている、請求項１〜１４のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１６】
外輪の外側面に設けた部分円筒面状の凹部と支持梁部の円筒状凸面とを軸受を介して係合させている、請求項１〜１４のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１７】
支持梁部の中間部外周面の一部で、パワーローラと共に外輪が許容限度迄揺動変位した場合にこの外輪の一部が係合する位置に、この係合に基づいてこの外輪がそれ以上揺動変位する事を阻止するストッパを設けた、請求項１〜１６のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１８】
外輪とパワーローラとの間に、これら外輪とパワーローラとの相対回転を許容し、且つ、これら外輪とパワーローラとの分離を防止する第一の分離防止機構を、この外輪とトラニオンとの間に、これら外輪とトラニオンとの揺動変位を許容し、且つ、これら外輪とトラニオンとの分離を防止する第二の分離防止機構を、それぞれ設けている、請求項１〜１７のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項１９】
外輪の内側面中央部に支持軸が固設されており、パワーローラがこの支持軸の周囲に、ラジアル転がり軸受を介して回転自在に支持されており、この支持軸の先端部で上記パワーローラの内側面よりも突出した部分に止め輪を係止する事で、第一の分離防止機構を構成している、請求項１８に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項２０】
支持梁部を跨ぐ状態で設けた分離防止用ブラケットの両端部を、外輪の外側面でこの支持梁部の両側に存在する部分に結合固定する事により、第二の分離防止機構を構成している、請求項１８〜１９のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項２１】
外輪の内側面中央部に支持軸を固設しており、パワーローラをこの支持軸の周囲に、ラジアル転がり軸受を介して回転自在に支持しており、この支持軸及び外輪の内部に、スラスト転がり軸受及びラジアル転がり軸受に潤滑油を供給する為の下流側給油路を、支持梁部の内部に、この下流側給油路に繋がる上流側給油路を、この支持梁部の外部に、この上流側給油路に繋がる給油パイプを、それぞれ設けており、分離防止用ブラケットの一部を、この給油パイプの先端寄り部分で上記支持梁部への接続部に対向する部分に配置する事により、この給油パイプがこの接続部から抜け出る方向に変位する事を防止している、請求項２０に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項２２】
分離防止用ブラケットの中間部に形成した係合孔と、支持梁部の一部でこの係合孔に整合する部分に突設した係合ピンとを係合させる事により、パワーローラと共に揺動する外輪が許容限度を越えて揺動する事を防止する為のストッパ機構を構成している、請求項２０〜２１のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項２３】
分離防止用ブラケットの一部で給油パイプに対向する部分の近傍部分を、他の部分よりも支持梁部の径方向外方に位置した大径部とし、この大径部の両端部と上記給油パイプとを係合させる事により、パワーローラと共に揺動する外輪が許容限度を越えて揺動する事を防止する為のストッパ機構を構成している、請求項２１に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項２４】
各トラニオンを構成する支持梁部のうち、各ディスクの径方向に関して、外輪を支承する円筒状凸面と反対側部分を、この円筒状凸面を含む仮想円筒面よりも径方向内方に凹ませている、請求項１〜２３のうちの何れか１項に記載したトロイダル型無段変速機。
【請求項２５】
径方向内方に凹んだ部分が、各トラニオンの両端部に設けられた傾転軸の外周面と同心の部分円筒面である、請求項２４に記載したトロイダル型無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、自動車用の自動変速機として利用するトロイダル型無段変速機の改良に関する。具体的には、トラニオンに対するパワーローラの変位を円滑に行なわせて、高い伝達効率を確保できる構造の実現を図るものである。
【背景技術】
【０００２】
自動車用変速装置としてトロイダル型無段変速機を使用する事が、例えば特許文献１、２、非特許文献１、２等の多くの刊行物に記載され、且つ、一部で実施されて周知である。図７０は、現在実施されているトロイダル型無段変速機の基本構成を示している。先ず、この従来構造に就いて、簡単に説明する。１対の入力側ディスク１ａ、１ｂを入力回転軸２に対し、それぞれがトロイド曲面（断面円弧形の凹面）であって特許請求の範囲に記載した軸方向片側面に相当する入力側内側面３、３同士を互いに対向させた状態で、互いに同心に、且つ、同期した回転を自在に支持している。
【０００３】
又、上記入力回転軸２の中間部周囲に、中間部外周面に出力歯車４を固設した出力筒５を、この入力回転軸２に対する回転を自在に支持している。又、この出力筒５の両端部に出力側ディスク６、６を、スプライン係合により、上記出力筒５と同期した回転自在に支持している。この状態で、それぞれがトロイド曲面であって特許請求の範囲に記載した軸方向片側面に相当する、上記両出力側ディスク６、６の出力側内側面７、７が、上記両入力側内側面３、３に対向する。
【０００４】
又、上記入力回転軸２の周囲で上記入力側、出力側両内側面３、７同士の間部分（キャビティ）に、それぞれの周面を球状凸面としたパワーローラ８、８を、２個ずつ配置している。これら各パワーローラ８、８は、それぞれトラニオン９、９の内側面に、基半部と先半部とが偏心した支持軸１０、１０と複数の転がり軸受とを介して、これら各支持軸１０、１０の先半部回りの回転、及び、これら各支持軸１０、１０の基半部を中心とする若干の揺動変位自在に支持されている。
【０００５】
又、上記各トラニオン９、９は、それぞれの長さ方向（図７０の表裏方向）両端部にこれら各トラニオン９、９毎に互いに同心に設けられた傾転軸を中心として揺動変位自在である。これら各トラニオン９、９を揺動（傾斜）させる動作は、油圧式のアクチュエータにより、これら各トラニオン９、９を上記各傾転軸の軸方向に変位させる事により行なう。変速時には、上記各アクチュエータへの圧油の給排により、上記各トラニオン９、９を上記各傾転軸の軸方向に変位させる。この結果、上記各パワーローラ８、８の周面と上記入力側、出力側各内側面３、７との接触部（トラクション部）の接線方向に作用する力の方向が変化する（サイドスリップが発生する）ので、上記各トラニオン９、９が上記各傾転軸を中心として揺動変位する。
【０００６】
上述の様なトロイダル型無段変速機の運転時には、駆動軸１１により一方（図７０の左方）の入力側ディスク１ａを、ローディングカム式の押圧装置１２を介して回転駆動する。この結果、前記入力回転軸２の両端部に支持された１対の入力側ディスク１ａ、１ｂが、互いに近づく方向に押圧されつつ同期して回転する。そして、この回転が、上記各パワーローラ８、８を介して前記両出力側ディスク６、６に伝わり、前記出力歯車４から取り出される。
【０００７】
上記入力回転軸２と上記出力歯車４との回転速度の比を変える場合で、先ず入力回転軸２と出力歯車４との間で減速を行なう場合には、上記各トラニオン９、９を図７０に示す位置に揺動させ、上記各パワーローラ８、８の周面を、上記各入力側ディスク１ａ、１ｂの入力側内側面３、３の中心寄り部分と上記両出力側ディスク６、６の出力側内側面７、７の外周寄り部分とにそれぞれ当接させる。反対に、増速を行なう場合には、上記各トラニオン９、９を図７０と反対方向に揺動させ、上記各パワーローラ８、８の周面を、上記両入力側ディスク１ａ、１ｂの入力側内側面３、３の外周寄り部分と上記両出力側ディスク６、６の出力側内側面７、７の中心寄り部分とにそれぞれ当接させる。上記各トラニオン９、９の揺動角度を中間にすれば、上記入力回転軸２と出力歯車４との間で、中間の速度比（変速比）を得られる。
【０００８】
上述の様なトロイダル型無段変速機の運転時には、動力の伝達に供される各部材、即ち、入力側、出力側各ディスク１ａ、１ｂ、６と上記各パワーローラ８、８とが、前記押圧装置１２が発生する押圧力（推力）に基づいて弾性変形する。そして、この弾性変形に伴って、上記各ディスク１ａ、１ｂ、６が軸方向に変位する。又、上記押圧装置１２が発生する押圧力は、上記トロイダル型無段変速機により伝達するトルクが大きくなる程大きくなり、それに伴って上記各部材の弾性変形量も多くなる。従って、上記トルクの変動に拘らず、上記入力側、出力側各側面３、７と上記各パワーローラ８、８の周面との接触状態を適正に維持する為に、これら各パワーローラ８、８を上記各トラニオン９、９に対し、上記各ディスク１ａ、１ｂ、６の軸方向に変位させる機構が必要になる。図７０に記載した従来構造の第１例の場合には、上記各パワーローラ８、８を支持した前記各支持軸１０、１０の先半部を、同じく基半部を中心として揺動変位させる事により、上記各パワーローラ８、８を上記軸方向に変位させる様にしている。
【０００９】
一方、特許文献３には、変速比の変更と、入力側、出力側各ディスクの軸方向への各パワーローラの変位とを、全く別の機構により行なわせる様にした、トロイダル型無段変速機が記載されている。この従来構造の第２例のトロイダル型無段変速機は、図７１〜７２に示す様な変速機構を備える。この図７１〜７２に示した従来構造の第２例の場合、入力回転軸２の周囲で入力側、出力側両ディスク１、６同士の間部分に揺動フレーム１３を、この入力回転軸２を中心とする揺動を可能に設けている。そして、この揺動フレーム１３の径方向外端部に設けた支持板部１４、１４同士の間に、それぞれの内側面にパワーローラ８ａ、８ａを回転自在に支持した３個のトラニオン９ａ、９ａを、それぞれの両端部に設けた傾転軸１５、１５を中心とする揺動のみ可能として支持している。これら各トラニオン９ａ、９ａは、先に述べた図７０に示した構造とは異なり、上記揺動フレーム１３に対し傾転軸１５、１５の軸方向に変位する事はない。この状態で上記各パワーローラ８ａ、８ａの中心軸の延長線α、αは、上記両ディスク１、６の中心軸β上で交差する。
【００１０】
又、上記各傾転軸１５、１５のうち、図７１〜７２の上端部に位置する２本の傾転軸１５、１５を除く残りの傾転軸１５、１５には、セクター歯車１６、１６ａを固定している。そして、円周方向に隣り合うトラニオン９ａ、９ａに関するセクター歯車１６、１６ａ同士を噛合させている。この構成により、総てのトラニオン９ａ、９ａが、変速比を変える方向に関して同じ方向に、同じ角度だけ傾斜する様にしている。更に、上記各セクター歯車１６、１６ａのうちの何れか１個（図７１〜７２の右下部）のセクター歯車１６ａを、カム装置１７及びアクチュエータ１８により、当該セクター歯車１６ａを固定した傾転軸１５を中心として揺動させる様にしている。
【００１１】
上記カム装置１７は、上記１個のセクター歯車１６ａに支持したカムフォロア１９と、トロイダル型無段変速機を収納したハウジング２０の内面に固定したカム部材２１とから成る。そして、このカム部材２１に設けたカム溝２２と上記カムフォロア１９とを係合させている。又、上記アクチュエータ１８は、油圧複動型のもので、ピストン２３に設けた長孔に係合したピン２４の動きを、結合ブラケット２５を介して前記揺動フレーム１３に伝達し、この揺動フレーム１３を、前記入力回転軸２を中心として揺動させる。この揺動フレーム１３の揺動に伴って、上記１個のセクター歯車１６ａに支持したカムフォロア１９と上記カム溝２２との位置関係が変化し、このセクター歯車１６ａが上記傾転軸１５を中心として揺動する。更に、このセクター歯車１６ａの動きが、残りのセクター歯車１６、１６を介して総てのトラニオン９ａ、９ａに伝わる。この結果、これら各トラニオン９ａ、９ａの内側面に支持された、前記各パワーローラ８ａ、８ａが、前記入力側、出力側両ディスク１、６同士の間の変速比を変える方向に関して、同じ方向に同じ角度だけ揺動し、この変速比が所望値に調整される。
【００１２】
上述の様な特許文献３に記載された構造では、変速時に上記各パワーローラ８ａ、８ａは、前記揺動フレーム１３との相対位置関係に関しては、図７２の表裏方向に揺動するのみである。言い換えれば、変速動作の為にこれら各パワーローラ８ａ、８ａが上記揺動フレーム１３に対して、（この揺動フレーム１３と共に上記入力回転軸２の回転方向又は反回転方向に変位する事はあっても）上記各傾転軸１５、１５の軸方向（延長線α、αに対し直角方向）に変位する事はない。又、上記揺動フレーム１３は、上記入力側、出力側両ディスク１、６同士の間位置に、変速の為に必要な角度だけ揺動変位可能に支持されているのみであり、上記両ディスク１、６の軸方向（図７２の表裏方向）に変位する事はない。従って、上記各トラニオン９ａ、９ａも、上記両ディスク１、６の軸方向に変位する事はない。
【００１３】
一方、トロイダル型無段変速機の運転時には、上記両ディスク１、６の内側面３、７と上記各パワーローラ８ａ、８ａの周面との転がり接触部（トラクション部）の面圧を確保する為に加える力により、上記各部材１、６、８ａが弾性変形する。そして、このうちの各パワーローラ８ａ、８ａは、図７２の表裏方向に変位する。前述の図７０に示した構造の場合には、各パワーローラ８、８を各トラニオン９、９に対し、基半部と先半部とを互いに偏心した支持軸（偏心軸）１０、１０により揺動変位可能に支持する事により、構成各部材の弾性変形に伴う上記各パワーローラ８、８の変位を可能にしていた。但し、図７１〜７２に示した構造の場合には、単に偏心軸により上記各パワーローラ８ａ、８ａの揺動変位を許容するだけの構造は、採用できない。
【００１４】
この理由は、単に偏心軸によりこれら各パワーローラ８ａ、８ａを揺動させただけの構造では、偏心量を回転半径とする円弧運動に基づいてこれら各パワーローラ８ａ、８ａが、上記各傾転軸１５、１５の軸方向（延長線α、αに対し直角方向）に、僅かとは言え変位する為である。前述の図７０に示した構造部分で説明した通り、上記各パワーローラ８ａ、８ａが上記各傾転軸１５、１５の軸方向に変位すると、上記各トラクション部にサイドスリップが発生し、上記各パワーローラ８ａ、８ａを介して前記各トラニオン９ａ、９ａに、上記各傾転軸１５、１５を中心に揺動させる方向（変速比を変える方向）の力が加わる。この様な力は、上記変位が０．１〜０．２mm程度の場合でも発生する。上述の様なサイドスリップが発生し、上述の様な力が加わったままの状態でトロイダル型無段変速機の運転を継続する事が好ましくないのは当然である。具体的には、上記サイドスリップは伝達効率及び耐久性の低下に、上記力は実際に変速比を変更する際に必要とされる力の増大に、それぞれ結び付く。
【００１５】
この為に前記特許文献３に記載された構造では、図７３〜７５に示した様な構造により、上記各部材１、６、８ａの弾性変形に伴って、このうちの各パワーローラ８ａ、８ａを、入力側、出力側両ディスク１、６の軸方向（図７２の表裏方向）にのみ変位させる様にしている。この構造に使用する、トラニオン９ａに対し上記パワーローラ８ａを回転自在に支持する為の支持軸１０ａは、互いに偏心した基部２６と支持軸部２７とを備える。一方、上記トラニオン９ａの内側面中間部に、円形凹部２８を形成している。そして、この円形凹部２８に円形の（厚肉円盤状の）クランク部材２９を、回転可能に内嵌している。又、このクランク部材２９の一部で、このクランク部材２９の中心から外れた位置に、円孔３０を形成している。これらクランク部材２９の外周面の中心軸Ｘ29と円孔３０の中心軸Ｘ30との偏心量δ2 は、上記基部２６の中心軸Ｘ26と支持軸部２７の中心軸Ｘ27との偏心量δ1 と等しい（δ2 ＝δ1 ）。そして、上記基部２６を、上記円孔３０に、がたつきなく、且つ、揺動可能に内嵌している。従って、上記基部２６の中心軸Ｘ26と上記円孔３０の中心軸Ｘ30とは互いに一致する。
【００１６】
更に、上記トラニオン９ａの一部で、上記円形凹部２８の底部片隅部に整合する部分に、前記傾転軸１５、１５の軸方向に長い長孔３１を、この円形凹部２８の底面と上記トラニオン９ａの外側面とを連通する状態で形成している。そして、前記支持軸１０ａのうちで上記基部２６の基端面｛図７４の（Ｂ）の右端面｝の片隅部に突設したガイドロッド３２を上記長孔３１に、この長孔３１の長さ方向（前記各傾転軸１５、１５の軸方向、図７４の上下方向）の変位を可能に支持している。
【００１７】
前記特許文献３に記載された構造の場合、上述の様な構成により、前記入力側、出力側両ディスク１、６の軸方向片側面である、入力側、出力側両内側面３、７の軸方向変位に伴って、上記パワーローラ８ａを、図７５の（Ａ）に矢印ａで示す様に、この軸方向にのみ変位させる。このパワーローラ８ａがこの矢印ａ方向に変位する際、上記ガイドロッド３２は、図７５の（Ｂ）に矢印ｂで示す様に、上記長孔３１の内側で、上記各傾転軸１５、１５の軸方向に変位する。この際、クランク部材２９の外周面の中心軸Ｘ29を中心とする円孔３０の中心軸Ｘ30の偏心量δ2 に基づく円弧運動と、基部２６の中心軸Ｘ26と支持軸部２７の中心軸Ｘ27との偏心量δ1 に基づく円弧運動とを相殺して、上記支持軸部２７に直線運動させる。
【００１８】
図７０に示した従来構造の第１例にしても、図７１〜７５に示した従来構造の第２例にしても、各パワーローラ８、８ａを各ディスク１、１ａ、１ｂ、６の軸方向に変位させて、構成各部材の弾性変形量の変化に拘らず、これら各ディスク１、１ａ、１ｂ、６と上記各パワーローラ８、８の周面との接触状態を適正に維持できる。但し、何れの構造の場合も、これら各パワーローラ８、８を上記軸方向に変位させる為の構造が複雑で、部品製作、部品管理、組立作業が何れも面倒になり、コストが嵩む事が避けられない。特許文献４には、トラニオンの内側面と、パワーローラを回転自在に支持する為のスラスト玉軸受の外輪との間に直動型の転がり軸受を設ける事で、上記パワーローラの各ディスクの軸方向の変位を許容する構造が記載されている。この様な特許文献４に記載された構造にしても、同様の問題を生じる。
【００１９】
【特許文献１】特開平３−７４６６７号公報
【特許文献２】特開２００１−１６５２６２号公報
【特許文献３】独国特許出願公開第１０２４６４３２号明細書（DE10246432A1）
【特許文献４】特開２００３−２９４０９９号公報
【非特許文献１】青山元男著、「別冊ベストカー  赤バッジシリーズ２４５／クルマの最新メカがわかる本」、株式会社三推社／株式会社講談社、平成１３年１２月２０日、ｐ．９２−９３
【非特許文献２】田中裕久著、「トロイダルＣＶＴ」、株式会社コロナ社、２０００年７月１３日
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２０】
本発明は、上述の様な事情に鑑み、各パワーローラを各ディスクの軸方向に変位させて、構成各部材の弾性変形量の変化に拘らず、これら各パワーローラの周面とこれら各ディスクとの接触状態を適正に維持できる、簡単で低コストに構成できる構造を実現すべく発明したものである。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明のトロイダル型無段変速機は、前述した従来から知られているトロイダル型無段変速機と同様に、少なくとも１対のディスクと、複数のトラニオンと、複数のパワーローラとを備える。
このうちの、少なくとも１対のディスクは、それぞれが断面円弧形のトロイド曲面である互いの軸方向片側面同士を対向させた状態で、互いに同心に、相対回転を自在に支持されている。
又、上記各トラニオンは、軸方向に関してこれら各ディスクの軸方向片側面同士の間位置の円周方向に関して複数個所に、これら各ディスクの中心軸に対し捩れの位置にある傾転軸を中心とする揺動変位を自在に設けられている。
更に、上記各パワーローラは、上記各トラニオンの内側面に、それぞれスラスト転がり軸受を介して回転自在に支持され、球状凸面としたそれぞれの周面を、上記両ディスクの軸方向片側面にそれぞれ当接させている。
【００２２】
特に、本発明のトロイダル型無段変速機に於いては、上記各トラニオンは、両端部に互いに同心に設けられた上記１対の傾転軸と、これら両傾転軸同士の間に存在し、少なくとも上記両ディスクの径方向に関する内側の側面を円筒状凸面とした、支持梁部とを備えたものである。又、この円筒状凸面の中心軸は、上記両傾転軸の中心軸と平行で、この傾転軸の中心軸よりも、上記両ディスクの径方向に関して外側に存在する。
又、上記各スラスト転がり軸受は、上記支持梁部と上記各パワーローラの外側面との間に設けられたもので、この支持梁部側に設けられた外輪と、この外輪の内側面に設けられた外輪軌道と上記パワーローラの外側面に設けられた内輪軌道との間に転動自在に設けられた複数個の転動体とを備えたものである。
そして、上記外輪は、外側面に設けられた部分円筒面状の凹部と上記支持梁部の円筒状凸面とを係合させる事により、上記各トラニオンに対し、上記両ディスクの軸方向に関する揺動変位を可能に支持されている。
【００２３】
上述の様な本発明を実施する場合に、好ましくは、請求項２に記載した様に、上記各外輪の内側面中央部に支持軸を固設する。そして、上記各パワーローラをこの支持軸の周囲に、ラジアル転がり軸受を介して回転自在に支持する。
この様な請求項２に記載した発明を実施する場合に、より好ましくは、請求項３に記載した様に、上記外輪及び上記支持軸の内部に、スラスト転がり軸受及びラジアル転がり軸受に潤滑油を供給する為の下流側給油路を、上記支持梁部の内部に、この下流側給油路に繋がる上流側給油路を、それぞれ設ける。
この上流側給油通路の上流側端部は、上記トラニオンに設けた傾転軸の先端面中心部に開口させても良いし、或いは、請求項４に記載した様に、上記支持梁部の外部に、この上流側給油路に繋がる給油パイプを設けても良い。
【００２４】
又、上述の様な本発明を実施する場合に、例えば請求項５に記載した様に、上記各トラニオンの内側面のうち、上記支持梁部の両端部と１対の傾転軸との連続部に、互いに対向する１対の段差面を設ける。そして、上記外輪をこれら両段差面同士の間部分に、上記パワーローラからこの外輪に加わるトラクション力を何れかの段差面で支承可能な状態に係合させる。
この様な請求項５に記載した発明を実施する場合に、好ましくは、請求項６に記載した様に、上記外輪の外周面と上記両段差面との間に、スラストニードル軸受等のスラスト軸受を設ける。そして、このスラスト軸受により、上記トラクション力を負荷しつつ、上記支持梁部に対する上記外輪の揺動に要する荷重を低減する。
【００２５】
或いは、上述の様な本発明を実施する場合に、例えば請求項７に記載した様に、上記各トラニオンの内側面のうち、支持梁部の両端部と１対の傾転軸との連続部に、互いに対向する１対の段差面を、前記スラスト転がり軸受を構成する外輪の外径よりも大きな間隔をあけて設ける。そして、この外輪と上記トラニオンとの間に、この外輪に加わる上記支持梁部の軸方向のトラクション力を、この外輪の外周面と上記段差面とを当接させずに上記トラニオンで支承させるべく、この外輪からこのトラニオンにトラクション力を伝達するトラクション力伝達機構を設ける。
【００２６】
この様な請求項７に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項８に記載した様に、上記トラクション力伝達機構を、外輪の外側面に設けられた凹部にこの凹部の内周面の円周方向に亙り形成された内周面側凹溝と、上記支持梁部の円筒状凸面にこの内周面側凹溝に沿って形成された外周面側凹溝と、これら両凹溝同士の間に掛け渡された伝達部材とにより構成する。
又、この様な請求項８に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項９に記載した様に、上記内周面側、外周面側両凹溝の断面形状を矩形とする。そして、上記伝達部材を、軸方向両端面を互いに平行な平面とし、内周面に潤滑油を流通させる為の凹溝を形成した、部分円弧状の係止片とする。
或いは、請求項１０に記載した様に、上記内周面側、外周面側両凹溝の断面形状を半円形とする。そして、上記伝達部材を、複数個の鋼球とする。
【００２７】
或いは、上述の請求項７に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項１１に記載した様に、トラクション力伝達機構を、支持梁部の外周面にこの外周面から突出する状態で固定されたキーと、外輪の外側面に設けられた凹部にこの凹部の内周面の円周方向に亙り形成され、このキーをこの円周方向の変位を可能に係合させた内周面側凹溝とにより構成する。
或いは、上述の請求項７に記載した発明を実施する場合に、請求項１２に記載した様に、前記トラクション力伝達機構を、支持梁部の軸方向中間部外周面に、この外周面の円周方向に、この支持梁部と一体に設けられた突条部と、外輪の外側面に設けられた凹部にこの凹部の内周面の円周方向に亙り形成され、この突条部をこの円周方向の変位を可能に係合させた内周面側凹溝とにより構成する。
或いは、上述の請求項７に記載した発明を実施する場合に、請求項１３に記載した様に、前記トラクション力伝達機構を、支持梁部と平行に設けられて、長さ方向中間部を外輪の外側面で凹部から外れた部分に支持固定された突っ張り部材により構成する。又、前記トラニオンの一部で、前記外輪に関して前記パワーローラと反対側部分に１対の支承面を、互いに対向する状態で設ける。そして、上記突っ張り部材の長さ方向両端面をこれら両支承面に、当接若しくは近接対向させる。
【００２８】
或いは、前述の様な本発明を実施する場合に好ましくは、例えば請求項１４に記載した様に、前記各トラニオンのうち、支持梁部の両端部と１対の傾転軸とを連続させる１対の板部を、これら両傾転軸よりもこの支持梁部と反対側に、パワーローラの内側面よりも上記支持梁部と反対側に迄延長する。そして、この延長した部分の先端同士の間に、突っ張り梁を掛け渡す。
【００２９】
又、前述の様な本発明を実施する場合に、例えば請求項１５に記載した様に、上記外輪の外側面に設けた前記部分円筒面状の凹部と上記支持梁部の円筒状凸面とを直接当接させる事もできる。或いは、請求項１６に記載した様に、これら凹部と円筒状凸面とを、滑り軸受、転がり軸受等の軸受を介して係合させる事もできる。
更には、請求項１７に記載した様に、上記支持梁部の中間部外周面の一部で、上記パワーローラと共に上記外輪が許容限度迄揺動変位した場合にこの外輪の一部が係合する位置に、この係合に基づいてこの外輪がそれ以上揺動変位する事を阻止するストッパを設ける事もできる。
【００３０】
又、前述の様な本発明を実施する場合に、好ましくは、請求項１８に記載した様に、第一、第二の分離防止機構を設ける。このうちの第一の分離防止機構は、上記外輪と上記パワーローラとの間に設け、これら外輪とパワーローラとの相対回転を許容し、且つ、これら外輪とパワーローラとの分離を防止する。又、上記第二の分離防止機構は、この外輪と上記トラニオンとの間に設け、これら外輪とトラニオンとの揺動変位を許容し、且つ、これら外輪とトラニオンとの分離を防止する。
【００３１】
上述の様な請求項１８に記載した発明を実施する場合に、例えば請求項１９に記載した様に、上記外輪の内側面中央部に支持軸を固設し、上記パワーローラをこの支持軸の周囲に、ラジアル転がり軸受を介して回転自在に支持する。そして、この支持軸の先端部で上記パワーローラの内側面よりも突出した部分に止め輪を係止する事で、上記第一の分離防止機構を構成する。
或いは、請求項２０に記載した様に、上記第二の分離防止機構を、前記支持梁部を跨ぐ状態で設けた分離防止用ブラケットの両端部を、上記外輪の外側面でこの支持梁部の両側に存在する部分に結合固定する事により構成する。
【００３２】
又、このうちの請求項２０に記載した発明を実施する場合に、好ましくは、請求項２１に記載した様に、上記外輪の内側面中央部に支持軸を固設し、上記パワーローラをこの支持軸の周囲に、ラジアル転がり軸受を介して回転自在に支持する。又、この支持軸及び外輪の内部に、スラスト転がり軸受及びラジアル転がり軸受に潤滑油を供給する為の下流側給油路を、支持梁部の内部に、この下流側給油路に繋がる上流側給油路を、この支持梁部の外部に、この上流側給油路に繋がる給油パイプを、それぞれ設ける。そして、上記分離防止用ブラケットの一部を、この給油パイプの先端寄り部分で上記支持梁部への接続部に対向する部分に配置する事により、この給油パイプがこの接続部から抜け出る方向に変位する事を防止する。
又、上記請求項２０〜２１に記載した発明を実施する場合に、好ましくは、請求項２２に記載した様に、上記分離防止用ブラケットの中間部に形成した係合孔と、上記支持梁部の一部でこの係合孔に整合する部分に突設した係合ピンとを係合させる。或いは、請求項２３に記載した様に、上記分離防止用ブラケットの一部で上記給油パイプに対向する部分の近傍部分を、他の部分よりも上記支持梁部の径方向外方に位置した大径部とし、この大径部の両端部と上記給油パイプとを係合させる。そして、これらの係合に基づき、上記パワーローラと共に揺動する外輪が、許容限度を越えて揺動する事を防止する為の、ストッパ機構を構成する。
【００３３】
又、前述の様な本発明を実施する場合に、好ましくは、請求項２４に記載した様に、前記各トラニオンを構成する支持梁部のうち、各ディスクの径方向に関して、外輪を支承する円筒状凸面と反対側部分を、この円筒状凸面を含む仮想円筒面よりも径方向内方に凹ませる。
この様な請求項２４に記載した発明を実施する場合に好ましくは、請求項２５に記載した様に、上記径方向内方に凹ませる部分を、上記各トラニオンの両端部に設けた傾転軸と同心の、部分円筒面とする。
【発明の効果】
【００３４】
上述の様に構成する本発明のトロイダル型無段変速機によれば、各パワーローラを各ディスクの軸方向に変位させて、構成各部材の弾性変形量の変化に拘らず、これら各パワーローラの周面とこれら各ディスクとの接触状態を適正に維持できる構造を、簡単で低コストに構成できる。
即ち、トロイダル型無段変速機の運転時に、入力側、出力側各ディスク、各パワーローラの弾性変形に基づき、これら各パワーローラをこれら各ディスクの軸方向に変位させる必要が生じると、これら各パワーローラを回転自在に支持している各スラスト転がり軸受の外輪が、外側面に設けた部分円筒面状の凹部と支持梁部の円筒状凸面との係合部を中心として揺動変位する。この揺動変位に基づき、上記各パワーローラの周面のうちで、上記各ディスクの軸方向片側面と転がり接触する部分が、これら各ディスクの軸方向に変位し、上記接触状態を適正に維持する。上記円筒状凸面の中心軸は、変速動作の際に各トラニオンの揺動中心となる傾転軸の中心軸よりも、上記各ディスクの径方向に関して外側に存在する。従って、上記円筒状凸面の中心軸を中心とする揺動変位の揺動半径は、上記変速動作の際の揺動半径よりも大きく、上記入力側ディスクと出力側ディスクとの間の変速比の変動に及ぼす影響は少ない（無視できるか、容易に修正できる範囲に留まる）。
この様に接触状態を適正に維持する為に必要とされる、上記凹部と円筒状凸面との加工は容易であり、又、別途特殊な部品が必要になる事もない。この為、簡単で低コストに構成できる。
【００３５】
又、請求項２に記載した様に、上記各パワーローラをこの支持軸の周囲に支持すれば、これら各パワーローラの径方向に関する位置決めを、容易且つ確実に行なわせて、トロイダル型無段変速機の変速動作を安定させる事ができる。
更に、請求項３、４に記載した様に、下流側、上流側両給油路、更に必要に応じて給油パイプを設ければ、スラスト転がり軸受及びラジアル転がり軸受への潤滑油の供給を効率良く行なわせて、これら各軸受の信頼性及び耐久性を、十分に確保できる。
【００３６】
又、請求項５、６に記載した様に、上記パワーローラから外輪に加わるトラクション力を何れかの段差面で、直接又はスラスト軸受を介して支承可能にすれば、このパワーローラがトラニオンの内側面で、各傾転軸の軸方向に変位する事を確実に防止して、トロイダル型無段変速機の変速動作の安定性を確保できる。
【００３７】
又、請求項７〜１３に記載した構成を採用すれば、各ディスクから上記パワーローラに加わるスラスト荷重に基づき、前記支持梁部が、このパワーローラの側が凹辺となる方向に弾性変形しても、上記スラスト転がり軸受の外輪が１対の段差面同士の間で強く挟持される事がない。この為、大きな動力伝達に伴って上記支持梁部の弾性変形量が多くなった場合でも、上記パワーローラの揺動変位を円滑に行なわせる事ができる。
一方、請求項１４に記載した構成を採用すれば、大きな動力を伝達する際にも、上記支持梁部の弾性変形を抑えられる。この為、上述した請求項７〜１３に記載した構成を採用した場合と同様に、上記スラスト転がり軸受の外輪が１対の段差面同士の間で強く挟持される事を防止して、上記パワーローラの揺動変位を円滑に行なわせる事ができる。
【００３８】
尚、上述の様な本発明を実施する場合に、請求項１５に記載した様に、上記凹部と上記円筒状凸面とを直接当接させれば、構造をより単純化して、コストをより低減できる。これに対して、請求項１６に記載した様に軸受を介して係合させれば、前記外輪の揺動変位をより円滑に行なわせる事ができる。
更には、請求項１７に記載した様なストッパを設ければ、外輪がトラニオンに対し過度に揺動する事を防止して、組立作業等の際に、この外輪の位置めを容易に行なえて、トロイダル型無段変速機の組立作業の能率化を図れる。
【００３９】
又、請求項１８に記載した様に、第一、第二の分離防止機構を設ければ、トラニオンとスラスト転がり軸受とパワーローラとが、入力側、出力側各ディスク同士の間に組み付ける以前の状態でも不用意に分離する事を防止して、やはり、トロイダル型無段変速機の組立作業の能率化を図れる。
そして、上記第一、第二の分離防止機構を、請求項１９、２０に記載した様な構造とすれば、これら両分離防止機構を簡単に構成できる。
又、請求項２１に記載した様に、分離防止用ブラケットにより給油パイプが接続部から抜け出る方向に変位する事を防止すれば、この給油パイプの抜け止めの為に別途部品を使用する必要をなくして、前述したスラスト転がり軸受及びラジアル転がり軸受への潤滑油供給の信頼性確保を、低コストで図れる。
又、請求項２２又は請求項２３に記載した様に、上記分離防止用ブラケットを利用して、上記外輪が許容限度を越えて揺動する事を防止する為のストッパ機構を構成すれば、トロイダル型無段変速機の組立作業の能率化を図れる構造を、低コストで実現できる。
更に、請求項２４に記載した構成を採用すれば、各ディスクの径方向に関する各トラニオンの寸法の増大を抑えつつ、各傾転軸を中心とする各パワーローラの揺動半径の確保を図れる。この場合に、請求項２５に記載した構成を採用すれば、凹んだ部分の加工を容易に行なえる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
［実施の形態の第１例］
図１〜６は、請求項１〜５、１５に対応する、本発明の実施の形態の第１例を示している。本例を含め、本発明のトロイダル型無段変速機の特徴は、トラニオン９ｂに対しパワーローラ８ｂを、入力側、出力側各ディスク１ａ、１ｂ、６（図７０参照）の軸方向の変位を可能に支持する部分の構造にある。トロイダル型無段変速機全体としての構造及び作用は、前述の図７０〜７２に示した構造を含め、従来から知られている構造と同様である。この為、従来と同様に構成する部分に就いては、図示並びに説明を、省略若しくは簡略にし、以下、本例の特徴部分を中心に説明する。
【００４１】
本例のトロイダル型無段変速機を構成するトラニオン９ｂは、両端部に互いに同心に設けられた１対の傾転軸１５、１５と、これら両傾転軸１５、１５同士の間に存在し、少なくとも上記入力側、出力側両ディスク１ａ、１ｂ、６の径方向（図２、４〜６の上下方向）に関する内側（図２、４〜６の上側）の側面を円筒状凸面３３とした、支持梁部３４とを備える。上記両傾転軸１５、１５は、それぞれラジアルニードル軸受３５、３５を介して、ヨーク（図示せず）或いは揺動フレーム１３の支持板部１４、１４（図７１〜７２参照）に、揺動を可能に支持する。又、上記円筒状凸面３３の中心軸イは、図２、５に示す様に、上記両傾転軸１５、１５の中心軸ロと平行で、この傾転軸１５、１５の中心軸ロよりも、上記各ディスク１ａ、１ｂ、６の径方向に関して外側（図２、４、５、６の下側）に存在する。上記支持梁部３４とパワーローラ８ｂの外側面との間に設けるスラスト玉軸受３６を構成する外輪３７の外側面に、部分円筒面状の凹部３８を、この外側面を径方向に横切る状態で設けている。そして、この凹部３８と、上記支持梁部３４の円筒状凸面３３とを係合させて、上記トラニオン９ｂに対し上記外輪３７を、上記各ディスクの軸方向に関する揺動変位を可能に支持している。尚、本例の場合には、この凹部３８の断面形状の曲率半径ｒ38とこの円筒状凸面３３の断面形状の曲率半径ｒ33（図６）とを一致させて、これら凹部３８と円筒状凸面３３とを、直接当接させている。
【００４２】
又、本例の場合には、上記外輪３７の内側面中央部に支持軸１０ｂを、この外輪３７と一体に固設して、上記パワーローラ８ｂをこの支持軸１０ｂの周囲に、ラジアルニードル軸受３９を介して、回転自在に支持している。又、上記外輪３７及び上記支持軸１０ｂの内部に、上記スラスト玉軸受３６及び上記ラジアルニードル軸受３９に潤滑油を供給する為の下流側給油路４０を、上記支持梁部３４の内部に、この下流側給油路４０に繋がる上流側給油路４１を、それぞれ設けている。上記外輪３７の外側面でこの下流側給油路４０の上流端開口を囲む部分には、この外輪３７の揺動方向に長い凹部４２を形成して、この外輪３７の揺動変位に拘らず、上記両通油路４０、４１同士が互いに連通する様にしている。更に、上記支持梁部３４の外部に、この上流側給油路４１に繋がる給油パイプ４３を設けている。この給油パイプ４３の上流側端部は、上記トラニオン９ｂの端部に設けた、同期ケーブルを架け渡す為のプーリ４４の内径側に開口させ、このプーリ４４の内径側を通じて、潤滑油の供給を可能にしている。
【００４３】
又、本例の場合には、上記トラニオン９ｂの内側面のうち、上記支持梁部３４の両端部と１対の傾転軸１５、１５との連続部に、互いに対向する１対の段差面４５、４５を設けている。これら両段差面４５、４５同士の間隔は、上記外輪３７の外径よりも極く僅か（例えば数十μｍ程度）だけ大きい。従って、上記凹部３８と上記円筒状凸面３３とを当接させた状態で、上記外輪３７の外周面が、上記両段差面４５、４５に当接若しくは近接対向する。即ち、上記外輪３７をこれら両段差面４５、４５同士の間に、上記パワーローラ８ｂからこの外輪３７に加わるトラクション力を何れかの段差面４５、４５で支承可能な状態に組み付けている。
【００４４】
上述の様に構成する本例のトロイダル型無段変速機によれば、上記パワーローラ８ｂを前記各ディスク１ａ、１ｂ、６の軸方向に変位させて、構成各部材の弾性変形量の変化に拘らず、このパワーローラ８ｂの周面と上記各ディスク１ａ、１ｂ、６との接触状態を適正に維持できる構造を、簡単で低コストに構成できる。
即ち、トロイダル型無段変速機の運転時に、入力側、出力側各ディスク１ａ、１ｂ、６、各パワーローラ８ｂの弾性変形に基づき、これら各パワーローラ８ｂをこれら各ディスク１ａ、１ｂ、６の軸方向に変位させる必要が生じると、これら各パワーローラ８ｂを回転自在に支持している前記スラスト玉軸受３６の外輪３７が、外側面に設けた部分円筒面状の凹部３８と支持梁部３４の円筒状凸面３３との当接面を滑らせつつ、この円筒状凸面３３の中心軸イを中心として揺動変位する。この揺動変位に基づき、上記各パワーローラ８ｂの周面のうちで、上記各ディスク１ａ、１ｂ、６の軸方向片側面と転がり接触する部分が、これら各ディスク１ａ、１ｂ、６の軸方向に変位し、上記接触状態を適正に維持する。前述した通り、上記円筒状凸面３３の中心軸イは、変速動作の際に各トラニオン９ｂの揺動中心となる傾転軸１５、１５の中心軸ロよりも、上記各ディスク１ａ、１ｂ、６の径方向に関して外側に存在する。従って、上記係合部を中心とする揺動変位の揺動半径は、上記変速動作の際の揺動半径よりも大きく、上記入力側ディスク１ａ、１ｂと出力側ディスク６との間の変速比の変動に及ぼす影響は少ない（無視できるか、容易に修正できる範囲に留まる）。
この様に接触状態を適正に維持する為に必要とされる、上記凹部３８と円筒状凸面３３との加工は容易であり、又、別途特殊な部品が必要になる事もない。この為、簡単で低コストに構成できる。
【００４５】
又、本例の場合には、上記各パワーローラ８ｂをこの支持軸１０ｂの周囲に支持しているので、これら各パワーローラ８ｂの径方向に関する位置決めを、容易且つ確実に行なわせて、トロイダル型無段変速機の変速動作を安定させる事ができる。
又、本例の場合には、下流側、上流側両給油路４０、４１、及び給油パイプ４３を通じて、前記スラスト玉軸受３６及びラジアルニードル軸受３９への潤滑油の供給を効率良く行なわせる事ができるので、これら各軸受３６、３９の信頼性及び耐久性を、十分に確保できる。
更に、本例の場合には、上記パワーローラ８ｂから外輪３７に加わるトラクション力を何れかの段差面４５、４５で支承するので、このパワーローラ８ｂがトラニオン９ｂの内側面で、各傾転軸１５、１５の軸方向に変位する事を確実に防止して、トロイダル型無段変速機の変速動作の安定性を確保できる。
【００４６】
［実施の形態の第２例］
図７も、請求項１〜５、１５に対応する、本発明の実施の形態の第２例を示している。本例の場合には、外輪３７の外側面に設けた部分円筒面状の凹部３８の断面形状の曲率半径ｒ38に比べて、支持梁部３４の円筒状凸面３３の断面形状の曲率半径ｒ33を小さくしている。この構成により、この円筒状凸面３３と上記凹部３８との当接部に、潤滑油が取り込まれ易くしている。その他の構成及び作用は、上述した実施の形態の第１例と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は省略する。
【００４７】
［実施の形態の第３例］
図８〜１２は、請求項１〜３、５、１６に対応する、本発明の実施の形態の第３例を示している。本例の場合には、外輪３７の外側面に設けた部分円筒面状の凹部３８と支持梁部３４の円筒状凸面３３とを、それぞれが円筒状に構成された、１対のニードル軸受４６、４６を介して係合させている。この為、この支持梁部３４に対する上記外輪３７の揺動を、より円滑に行なわせる事ができる。又、本例の場合には、給油パイプ４３を設けず、上流側給油路４１の上流端を、一方（図１１の左方）の傾転軸１５の先端面中心部に開口させている。その他の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１例と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は省略する。
【００４８】
［実施の形態の第４例］
図１３〜１６も、請求項１〜３、５、１６に対応する、本発明の実施の形態の第４例を示している。本例の場合には、外輪３７の外側面に設けた部分円筒面状の凹部３８と支持梁部３４の円筒状凸面３３とを、それぞれが円筒状である、１乃至複数の滑り軸受４７、４７を介して係合させている。この為、上述した第３例の場合と同様に、この支持梁部３４に対する上記外輪３７の揺動を円滑に行なわせる事ができる。特に本例の場合には、滑り軸受４７、４７を使用する事により、低コストに構成できて、しかも、上記凹部３８と円筒状凸面３３との揺動支持部の負荷容量を十分に確保できる。その他の構成及び作用は、上述した実施の形態の第３例と同様であるから、同等部分に関する図示並びに説明は省略する。
【００４９】
［実施の形態の第５例］
図１７〜２２は、請求項１〜６、１５に対応する、本発明の実施の形態の第５例を示している。本例の場合には、外輪３７の外周面と、トラニオン９ｂの内側面に設けた１対の段差面４５、４５との間に、１対のスラストニードル軸受４８、４８を設けている。そして、このスラストニードル軸受４８、４８により、パワーローラ８ｂからスラスト玉軸受３６を介して上記外輪３７に加わるトラクション力を負荷しつつ、支持梁部３４に対するこの外輪３７の揺動に要する荷重を低減する様にしている。上記両スラストニードル軸受４８、４８は、ケージ＆ローラと呼ばれるもので、放射状に配置された多数本のニードルを円輪状の保持器に、転動自在且つ非分離に保持して成る。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００５０】
［実施の形態の第６例］
図２３〜２６は、請求項１〜５、１５、１７に対応する、本発明の実施の形態の第６例を示している。本例の場合には、支持梁部３４の中間部外周面の一部で、パワーローラ８ｂと共に外輪３７が許容限度迄揺動変位した場合にこの外輪３７の一部が係合する位置に、この係合に基づいてこの外輪３７がそれ以上揺動変位する事を阻止するストッパを設けている。即ち、上記支持梁部３４の中間部外周面の円周方向２個所位置で上記外輪３７を両側から挟む位置に、１対のストッパピン４９、４９を固設している。この外輪３７は、これら両ストッパピン４９、４９同士の間でのみ、揺動変位が可能である。この為、上記外輪３７がトラニオン９ｂに対し過度に揺動する事を防止して、組立作業等の際に、この外輪３７の位置決めを容易に行なえて、トロイダル型無段変速機の組立作業の能率化を図れる。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００５１】
［実施の形態の第７例］
図２７〜３１は、請求項１〜３、５、１６、１８〜２０に対応する、本発明の実施の形態の第７例を示している。本例の場合には、外輪３７とパワーローラ８ｂとの分離を防止する為の第一の分離防止機構と、この外輪３７とトラニオン９ｂとの分離を防止する第二の分離防止機構とを設けている。このうちの第一の分離防止機構は、上記外輪３７と上記パワーローラ８ｂとの間に設け、これら外輪３７とパワーローラ８ｂとの相対回転を許容し、且つ、これら外輪３７とパワーローラ８ｂとの分離を防止する。又、上記第二の分離防止機構は、この外輪３７と上記トラニオン９ｂとの間に設け、これら外輪３７とトラニオン９ｂとの揺動変位を許容し、且つ、これら外輪３７とトラニオン９ｂとの分離を防止する。
【００５２】
上述の様な第一の分離防止機構を構成する為に、本例の場合には、上記外輪３７の内側面中央部にを固設した支持軸１０ｂの先端部で上記パワーローラ８ｂの内側面よりも突出した部分に、ワッシャ５７と止め輪５０とを係止している。又、上記第二の分離防止機構を構成する為に、金属板を曲げ形成する事により造り、半円筒部の両端部を互いに逆方向に折り曲げる事でフランジ状の取付部５１、５１とした分離防止用ブラケット５２を、上記外輪３７に対し結合固定している。この分離防止用ブラケット５２は、上記トラニオン９ｂの支持梁部３４を跨ぐ状態で設け、上記両取付部５１、５１を上記外輪３７にねじ止め固定している。この状態で、上記分離防止用ブラケット５２の中間部に存在する上記半円筒部の内周面と上記支持梁部３４の外周面との間には、隙間が存在する。この様な構成により、上記外輪３７と上記パワーローラ８ｂと上記トラニオン９ｂとが、各ディスク同士の間部分への組み付け前にも、不用意に分離しない様にして、組み付け作業の容易化を図れる様にしている。その他の部分の構成及び作用は、前述の図８〜１２に示した実施の形態の第３例と同様であるから、同等部分に関する重複する説明は省略する。
【００５３】
［実施の形態の第８例］
図３２〜３５は、請求項１〜３、５、１６、１８〜２０、２２に対応する、本発明の実施の形態の第８例を示している。本例の場合には、分離防止用ブラケット５２の中間部に長円形の係合孔５３を形成すると共に、上記支持梁部３４の一部でこの係合孔５３に整合する部分に突設した係合ピン５４を、この係合孔５３に遊合（係合）させている。そして、これら係合ピン５４と係合孔５３との係合に基づき、上記パワーローラ８ｂと共に揺動する外輪３７が許容限度を越えて揺動する事を防止する為のストッパ機構を構成している。この様な構成により、前述の図２３〜２６に示した実施の形態の第６例の場合と同様に、組立作業等の際に於ける、上記外輪３７の位置決めを容易化して、トロイダル型無段変速機の組立作業の能率化を図れる様にしている。尚、上記係合ピン５４は、上流側給油路４１を構成し、支持梁部３４の円筒状凸面３３に開口した通路の開口部を塞ぐ油止めとしての機能を有する。その他の部分の構成及び作用は、上述した実施の形態の第７例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００５４】
［実施の形態の第９例］
図３６〜４０は、請求項１〜５、１５、１８〜２１、２３に対応する、本発明の実施の形態の第９例を示している。本例の場合には、分離防止用ブラケット５２ａの一部を、給油パイプ４３の先端寄り部分で支持梁部３４への接続部に対向する部分に配置する事により、この給油パイプ４３がこの接続部から抜け出る方向に変位する事を防止している。又、上記分離防止用ブラケット５２ａの一部で給油パイプ４３に対向する部分の近傍部分を、他の部分よりも支持梁部３４の径方向外方に位置した大径部５５とし、この大径部５５の両端部と上記給油パイプ４３とを係合させている。そして、この係合に基づき、パワーローラ８ｂと共に揺動する外輪３７が許容限度を越えて揺動する事を防止する為のストッパ機構を構成している。この様な本例の場合には、上記給油パイプ４３の抜け止めの為に別途部品を使用する必要をなくして、スラスト玉軸受３６及びラジアルニードル軸受３９への潤滑油供給の信頼性確保を、低コストで図れる。更に、上記分離防止用ブラケット５２ａを利用して、上記外輪３７が許容限度を越えて揺動する事を防止できる為、トロイダル型無段変速機の組立作業の能率化を図れる構造を、低コストで実現できる。その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１例並びに第７例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００５５】
［実施の形態の第１０例］
図４１〜４６は、請求項１〜４、７〜９、１５、１８〜２１、２３に対応する、本発明の実施の形態の第１０例を示している。本例の場合には、支持梁部３４の両端部と１対の傾転軸１５、１５との連続部に互いに対向する状態で設けた１対の段差面４５、４５の間隔Ｄ45を、スラスト玉軸受３６を構成する外輪３７の外径Ｄ37よりも大きく（Ｄ45＞Ｄ37）している。又、この外輪３７とトラニオン９ｂを構成する上記支持梁部３４との間に、トラクション力伝達機構５８を設けている。そして、このトラクション力伝達機構５８により、パワーローラ８ｂから上記スラスト玉軸受３６を介して上記外輪３７に加わる、上記支持梁部３４の軸方向のトラクション力を、（この外輪３７の外周面と上記段差面４５、４５とを当接させずに）上記支持梁部３４で支承する様にしている。
【００５６】
本例の場合には、上記トラクション力伝達機構５８を、内周面側凹溝５９と、外周面側凹溝６０と、１対の係止片６１、６１とから構成している。このうちの内周面側凹溝５９は、断面形状が矩形で、図４５に示す様に、上記外輪３７の外側面に設けられた凹部３８のうち、この外輪３７の中心を含む中間部に、この凹部３８の内周面の円周方向に亙り形成している。又、上記外周面側凹溝６０は、断面形状が矩形で、上記支持梁部３４の軸方向中央部に、円筒状凸面３３を含む全周に亙り形成している。又、上記両係止片６１、６１は、それぞれが図４６に示す様な部分円弧状（ほぼ半円形）であり、軸方向両端面を互いに平行な平面とし、内周面に潤滑油を流通させる為の凹溝６２を形成している。
【００５７】
上述の様な構成各部材は、上記内周面側凹溝５９と上記外周面側凹溝６０とを整合させた状態で、これら両凹溝５９、６０同士の間に上記両係止片６１、６１を掛け渡す。即ち、これら両係止片６１、６１のうちの外径側端部を上記内周面側凹溝５９に、軸方向のがたつきなく嵌合させると共に、同じく内径側半部を上記外周面側凹溝６０に、軸方向のがたつきなく嵌合させる。この状態で、上記外輪３７の外周面と上記両段差面４５、４５との間には隙間が存在する。トロイダル型無段変速機の運転時に、上記パワーローラ８ｂの周面と入力側、出力側各ディスクの転がり接触部（トラクション部）からこのパワーローラ８ｂに加わった、所謂２Ｆｔと呼ばれるトラクション力は、上記スラスト玉軸受３６を介して上記外輪３７に加わる。本例の場合には、このトラクション力を、上記両係止片６１、６１を介して上記支持梁部３４に伝達し、この支持梁部３４を含む、前記トラニオン９ｂにより支承する。本例は、上述の様な構成により、この支持梁部３４の弾性変形に拘らず、この支持梁部３４を中心とする上記パワーローラ８ｂの揺動変位が円滑に行なわれる様にしている。以下、この点に就いて説明する。
【００５８】
トロイダル型無段変速機の運転時には、上記入力側、出力側各ディスクから上記パワーローラ８ｂに加わるスラスト荷重に基づき、上記支持梁部３４が、図４７に誇張して示す様に、このパワーローラ８ｂの側が凹辺となる方向に弾性変形する。この弾性変形に基づき、前記両段差面４５、４５の間隔が縮まる傾向になる。この為、上記トラクション力をこれら両段差面４５、４５のうちの何れかで支承すべく、これら両段差面４５、４５の間隔を上記外輪３７の外径よりも極く僅かだけ大きくした場合には、上記弾性変形に伴って上記両段差面４５、４５が上記外輪３７を、径方向両側から強く挟持する。この結果、この外輪３７が上記支持梁部３４中心に揺動変位しにくくなって、上記各ディスクの軸方向に関する、上記パワーローラ８ｂの変位を円滑に行なえなくなる。この変位を円滑に行なえないと、大きなトルク伝達に伴って上記各ディスクがそれぞれの軸方向に変位した場合に、上記パワーローラ８ｂの周面とこれら各ディスクの内側面との接触圧が不均一になり、トロイダル型無段変速機の伝達効率が低下する。
【００５９】
この様な原因での伝達効率の低下を防止する為には、上記段差面４５、４５の間隔Ｄ45を上記外輪３７の外径Ｄ37よりも十分に大きく（Ｄ45≫Ｄ37）すれば良い。但し、単にこの間隔Ｄ45をこの外径Ｄ37よりも十分に大きくしただけでは、上記支持梁部３４の軸方向に関する上記外輪３７（の内側面側に支持された上記パワーローラ８ｂ）の位置決め精度が悪化し、トロイダル型無段変速機の変速動作の安定性が損なわれる。そこで本例の場合には、前記トラクション力伝達機構５８を設ける事により、上記間隔Ｄ45を上記外径Ｄ37よりも十分に大きくしても、上記支持梁部３４の軸方向に関する上記外輪３７の位置決め精度を確保して、上記変速動作の安定性確保を図る様にしている。合わせて、大きな動力伝達に伴って上記支持梁部３４の弾性変形量が多くなった場合でも、上記パワーローラ８ｂの揺動変位を円滑に行なわせ、伝達効率の低下を防止している。
【００６０】
又、本例の場合には、前記外周面側凹溝６０及び前記両係止片６１、６１を設ける事に伴って、これら外周面側凹溝６０の底部と両係止片６１、６１の内周面に形成した凹溝６２とにより囲まれる給油空間を通じて、上記外輪３７及び支持軸１０ｂの内部に設けた下流側給油路４０に潤滑油を供給する様にしている。この為、上記両係止片６１、６１の一端部同士の間で給油パイプ４３の下流端部を挟持して、この給油パイプ４３から吐出される潤滑油を、上記給油空間に取り込む様にしている。又、上記両係止片６１、６１の他端部同士の間に、上記下流側給油路４０の上流端開口に通じる隙間を設けている。これに伴って、上記支持梁部３４には上流側給油路４１（例えば図５〜７参照）を設けていない。即ち、上記外周面側凹溝６０を設ける事に伴う上記支持梁部３４の剛性低下を、上記上流側給油路４１を設けない事で補っている。
その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第９例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００６１】
［実施の形態の第１１例］
図４８〜５２は、請求項１〜４、７、８、１０、１５、１８〜２１、２３〜２５に対応する、本発明の実施の形態の第１１例を示している。本例の場合には、外輪３７とトラニオン９ｂの支持梁部３４ａとの間に設けるトラクション力伝達機構５８ａを構成する、内周面側、外周面側両凹溝５９ａ、６０ａの断面形状を半円形としている。そして、これら両凹溝５９ａ、６０ａ同士の間に、それぞれが伝達部材である、複数個の鋼球６３、６３を設けている。又、給油パイプ４３ａの下流側端部を、上記支持梁部３４ａの軸方向中間部を径方向に貫通させて、円筒状凸面３３から突出させている。上記各鋼球６３、６３は、上記給油パイプ４３ａの下流側端部でこの円筒状凸面３３から突出した部分と、分離防止用ブラケット５２ａの取付部５１、５１との間部分で、上記両凹溝５９ａ、６０ａ同士の間に、これら両凹溝５９ａ、６０ａに沿った若干の転動を可能に設けている。
【００６２】
上述の様な構成を有する本例の場合には、上記各鋼球６３、６３が、上記外輪３７から上記支持梁部３４ａにトラクション力を伝達する。動力伝達に伴って各ディスクが軸方向に変位した場合には、上記外輪３７が上記支持梁部３４ａを中心に揺動変位する。この際、これら各鋼球６３、６３と上記両凹溝５９ａ、６０ａとは、深溝型玉軸受の如く作用して、上記トラクション力を支承しつつ、上記揺動変位を許容する。この揺動変位の角度は小さい為、上記両凹溝５９ａ、６０ａ同士の間での上記各鋼球６３、６３の変位量は少なくて済む。尚、これら両凹溝５９ａ、６０ａ及び各鋼球６３、６３の設置位置と、上記給油パイプ４３ａの下流側端部の設置位置とを、上記支持梁部３４ａの軸方向にずらせ、上記各鋼球６３、６３を、この支持梁部３４ａの全周に亙り設ける事もできる。この場合には、上記内周面側凹溝５９ａから外れた部分に存在する鋼球に就いては、別途設けた抑え板等により脱落防止を図る。この様な構成を採用すれば、この鋼球を上記支持梁部３４ａの周囲で循環させる事ができる。
【００６３】
更に本例の場合には、請求項２４、２５に対応する構造として、前記トラニオン９ｂを構成する上記支持梁部３４ａのうち、上記各ディスクの径方向に関して、上記外輪３７を支承する円筒状凸面３３と反対側部分を、この円筒状凸面３３を含む仮想円筒面よりも径方向内方に凹ませている。又、この様に径方向内方に凹ませる部分を、上記トラニオン９ｂの端部に設けた１対の傾転軸１５、１５と同心の（上記円筒状凸面３３よりも大きな曲率半径を有する）、部分円筒面７４としている。本例の場合、この様な構成を採用する事により、上記各ディスクの径方向に関する上記トラニオン９ｂの寸法の増大を抑えつつ、各傾転軸１５、１５を中心とするパワーローラ８ｂの揺動半径の確保を図れる。そして、この揺動半径を確保できる事は、トロイダル型無段変速機の変速比を目標値通りに規制する、変速動作の精度向上、目標変速比実現までに要する時間短縮の面から有利である。
【００６４】
即ち、本発明の構造の場合、上記各ディスクが軸方向に変位する場合に、上記パワーローラ８ｂが上記支持梁部３４ａを中心とする揺動運動により、上記軸方向の変位に対し追従する。この揺動運動に伴って上記パワーローラ８ｂは、この軸方向だけでなく、上記各ディスクの径方向にも、僅かとは言え変位する。そして、この径方向の変位に基づいて、上記トロイダル型無段変速機の変速比が目標値からずれる。この様な変速比のずれを小さく抑える為には、上記揺動運動に基づく径方向の変位を小さくすべく、上記揺動半径を大きくする事が効果がある。但し、単にこの揺動半径を大きくすると、上記各ディスクの径方向に関する上記トラニオン９ｂの高さ寸法Ｈ9 （図４９参照）が嵩み、トロイダル型無段変速機の小型・軽量化の面から不利になる。そこで本例の場合には、上記部分円筒面７４を形成する事に伴う径方向凹みである△74（図５０参照）分だけ、上記トラニオン９ｂの高さ寸法Ｈ9 を小さく抑えて、上記変速動作の精度向上及び目標変速比実現までに要する時間短縮と、トロイダル型無段変速機の小型・軽量化との両立を図っている。
【００６５】
上記部分円筒面７４の加工は、前記両傾転軸１５、１５の外周面に旋盤加工を施す際に（ワンチャックで）行なえる為、上記部分円筒面７４を形成する事に伴うコスト増大は（例えば、当該部分に平坦面を形成する場合に比べて）低く抑えられる。
その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１０例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
尚、上述した請求項２４に対応する構造は、本例の様に、鋼球６３、６３を備えたトラクション力伝達機構５８ａと組み合わせて実施するだけでなく、他の実施の形態と組み合わせて実施する事もできる。
【００６６】
［実施の形態の第１２例］
図５３〜５６は、請求項１〜４、７、８、１１、１５、１８〜２１、２３に対応する、本発明の実施の形態の第１２例を示している。本例の場合には、外輪３７とトラニオン９ｂの支持梁部３４との間に設けるトラクション力伝達機構５８ｂを、内周面側凹溝５９と、キー６４とから構成している。このうちの内周面側凹溝５９は、図５５に示す様に、前述した実施の形態の第１０例の場合と同様である。
【００６７】
一方、上記支持梁部３４の一部で上流側給油路４１の下流端開口部分に、上記キー６４の片半部（図５３の下半部）を嵌合させる為の凹部６５を形成している。このキー６４は、長円形で、中心部に潤滑油を通過させる為の通孔６６を設けている。この様なキー６４は、片半部を上記凹部６５に嵌合させた状態で、他半部（図５３の上半部）を上記内周面側凹溝５９に、上記支持梁部３４の円周方向の変位を可能に係合させている。
この様な構成を有する本例の場合には、上記キー６４が、上記外輪３７から上記支持梁部３４にトラクション力を伝達する。動力伝達に伴ってディスクが軸方向に変位した場合には、上記外輪３７が上記支持梁部３４を中心に揺動変位する。上記キー６４の端部は半円形である為、この端部と上記内周面側凹溝５９の内側面とが噛み合う事はなく、上記揺動変位は円滑に行なわれる。上流側給油路４１から下流側給油路４０への潤滑油供給は、上記通孔６６を通じて行なう。
その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１０例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００６８】
［実施の形態の第１３例］
図５７〜６０は、請求項１〜４、７、１２、１５、１８〜２０に対応する、本発明の実施の形態の第１３例を示している。本例の場合には、外輪３７とトラニオン９ｂの支持梁部３４との間に設けるトラクション力伝達機構５８ｃを、この外輪３７の側に設けた内周面側凹溝５９と、上記支持梁部３４の側に設けた突条部６７とから構成している。このうちの内周面側凹溝５９を含む、上記外輪３７の形状は、上述した実施の形態の第１２例の場合と同様である。これに対して、上記突条部６７は、上記支持梁部３４の軸方向中間部外周面に、この外周面の円周方向に、この支持梁部３４と一体に設けている。本例の場合には、上記突条部６７の外周面に、潤滑油を流通させる為の、凹溝６２ａを形成している。上記トラクション力伝達機構５８ｃは、上記突条部６７を上記内周面側凹溝５９に、上記円周方向の変位を可能に係合させる事により構成している。
【００６９】
上述の様な構成を有する本例の場合には、上記突条部６７が、上記外輪３７から上記支持梁部３４にトラクション力を伝達する。動力伝達に伴ってディスクが軸方向に変位した場合には、上記外輪３７が上記支持梁部３４を中心に揺動変位する。
又、本例の場合には、給油パイプ４３ｂから下流側給油路４０への潤滑油供給は、上記凹溝６２ａを通じて行なう。この為に本例の場合には、上記凹溝６２ａの外径側開口を覆う状態で設けたカバー６８の両端部を、上記外輪３７の外側面に結合固定している。このカバー６８は、分離防止用ブラケットとしての機能を兼ね備えたもので、全体を略半円形に構成している。上記給油パイプ４３ｂの下流端部は、この様なカバー６８の中央部で径方向に突出した部分に形成した通孔６９内に挿入している。上記外輪３７と共に上記カバー６８が揺動変位する際には、上記給油パイプ４３ｂも揺動するが、この揺動角度は僅かである為、特に問題とはならない。
その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１０例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００７０】
［実施の形態の第１４例］
図６１〜６３は、請求項１〜４、７、１３、１８〜２１、２３に対応する、本発明の実施の形態の第１４例を示している。本例の場合には、それぞれがばね鋼等の十分な曲げ剛性を有する短冊板状である１対の突っ張り板７０、７０により、トラクション力伝達機構５８ｄを構成している。それぞれが突っ張り部材である、上記両突っ張り板７０、７０は、トラニオン９ｂの支持梁部３４を両側から挟む部分（凹部３８の両側部分）に、この支持梁部３４と平行に設けられている。そして、上記両突っ張り部７０、７０の、長さ方向中間部を、それぞれ外輪３７の外側面で上記凹部３８から外れた部分に、ねじ止め固定している。又、上記トラニオン９ｂの一部で、上記外輪３７に関してパワーローラ８ｂと反対側部分に１対の支承面７１、７１を、互いに対向する状態で設けている。そして、上記突っ張り板７０、７０の長さ方向両端面を上記両支承面７１、７１に、当接若しくは近接対向させている。
【００７１】
上述の様な構成を有する本例の場合には、上記両突っ張り板７０、７０が、上記外輪３７から上記両支承面７１、７１のうちの何れかの支承面７１を介して、上記トラニオン９ｂにトラクション力を伝達する。
その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１０例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００７２】
［実施の形態の第１５例］
図６４〜６６も、請求項１〜４、７、８、１３、１８〜２１、２３に対応する、本発明の実施の形態の第１５例を示している。本例の場合には、トラニオン９ｂの支持梁部３４を跨ぐ状態で設けた分離防止用ブラケット５２ｂの、この支持梁部３４の軸方向に関する長さ寸法を大きくして、トラクション力伝達機構５８ｅを構成している。即ち、上記分離防止用ブラケット５２ｂの長さ方向中間部を外輪３７の外側面にねじ止め固定すると共に、この分離防止用ブラケット５２ｂの長さ方向両端面を、上記トラニオン９ｂの一部に設けた１対の支承面７１、７１に、当接若しくは近接対向させている。
【００７３】
上述の様な構成を有する本例の場合には、上記分離防止用ブラケット５２ｂが、上記外輪３７から上記両支承面７１、７１のうちの何れかの支承面７１を介して、上記トラニオン９ｂにトラクション力を伝達する。
その他の部分の構成及び作用は、前述した実施の形態の第１０例の場合と同様であるから、重複する説明は省略する。
【００７４】
［実施の形態の第１６例］
図６７〜６９は、請求項１〜４、１４、１８〜２１、２３に対応する、本発明の実施の形態の第１５例を示している。本例の場合には、トラニオン９ｃのうち、支持梁部３４の両端部と１対の傾転軸１５とを連続させる１対の板部７２、７２を、これら両傾転軸１５よりも上記支持梁部３４と反対側に、パワーローラ８ｂの内側面よりもこの支持梁部３４と反対側に迄延長している。そして、この延長した部分の先端同士の間に、突っ張り梁７３を掛け渡している。
【００７５】
この様な突っ張り梁７３を設けた本例の場合には、この突っ張り梁７３が、上記両板部７２、７２の先端同士の間隔が縮まる事を防止する。この為、トロイダル型無段変速機が大きな動力を伝達する際にも、上記トラニオン９ｃの変形が抑えられ、上記両板部７２、７２の互いに対向する側面同士の間隔が狭くなる事はない。この為、１対の段差面４５、４５の間隔Ｄ45を、スラスト玉軸受３６を構成する外輪３７の外径Ｄ37よりも大きくする程度を僅かにしても、大きな動力を伝達する際に、上記両段差面４５、４５が上記外輪３７を強く挟持する事はない。この為、実施の形態の第１０〜１５例の様なトラクション力伝達機構を設けなくても、変速動作を安定させ、且つ、伝達効率の確保を図れる。
【産業上の利用可能性】
【００７６】
図示の各例は、トラニオン９ｂの端部に、ロッド５６を結合固定し、このロッド５６を介してこのトラニオン９ｂを、傾転軸１５、１５の軸方向に変位させられる様にしている。これは、本発明を、前述の図７０に示した構造に適用する場合に就いて考慮した為である。但し、本発明の構造を、前述の図７１〜７２に示した構造に適用する事は自由である。この場合には、上記ロッド５６は不要になる。
【００７７】
又、本発明を実施する場合に、外輪３７の外側面に設けた部分円筒面状の凹部３８と支持梁部３４の円筒状凸面３３との一方又は双方の面に、当該面に固体潤滑剤を衝突させる事により形成した潤滑被膜を設ければ、上記両面の摩耗及び剥離を抑える効果を、より十分に得られる。固体潤滑剤を勢い良く衝突させる事により得られる潤滑被膜は、長期間に亙る使用に対して十分な耐久性を確保できるので、上記摩耗及び剥離防止の面から有効である。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】本発明の実施の形態の第１例を示す、要部斜視図。
【図２】同正面図。
【図３】図２の上方から見た平面図。
【図４】図２の右方から見た側面図。
【図５】図３のＡ−Ａ断面図。
【図６】図２のＢ−Ｂ断面図。
【図７】本発明の実施の形態の第２例を示す、図６と同様の図。
【図８】本発明の実施の形態の第３例を示す、要部斜視図。
【図９】同正面図。
【図１０】図９の右方から見た側面図。
【図１１】図１０のＣ−Ｃ断面図。
【図１２】図９のＤ−Ｄ断面図。
【図１３】本発明の実施の形態の第４例を示す、要部斜視図。
【図１４】同正面図。
【図１５】図１３のＥ−Ｅ断面図。
【図１６】図１４のＦ−Ｆ断面図。
【図１７】本発明の実施の形態の第５例を示す、要部斜視図。
【図１８】同正面図。
【図１９】図１８の上方から見た平面図。
【図２０】図１８の右方から見た側面図。
【図２１】図２０のＧ−Ｇ断面図。
【図２２】図１８のＨ−Ｈ断面図。
【図２３】本発明の実施の形態の第６例を示す、要部斜視図。
【図２４】同正面図。
【図２５】図２４の右方から見た側面図。
【図２６】図２４のＩ−Ｉ断面図。
【図２７】本発明の実施の形態の第７例を示す、要部斜視図。
【図２８】同正面図。
【図２９】図２８の右方から見た側面図。
【図３０】図２７のＪ−Ｊ断面図。
【図３１】図２８のＫ−Ｋ断面図。
【図３２】本発明の実施の形態の第８例を示す、要部斜視図。
【図３３】同正面図。
【図３４】図３２のＬ−Ｌ断面図。
【図３５】図３３のＭ−Ｍ断面図。
【図３６】本発明の実施の形態の第９例を示す、要部斜視図。
【図３７】同正面図。
【図３８】図３７の右方から見た側面図。
【図３９】図３８のＮ−Ｎ断面図。
【図４０】図３７のＯ−Ｏ断面図。
【図４１】本発明の実施の形態の第１０例を示す、要部斜視図。
【図４２】図４１のＰ−Ｐ断面図。
【図４３】図４２のＱ−Ｑ断面図。
【図４４】トラニオンを取り出して示す斜視図。
【図４５】外輪を取り出して示す斜視図。
【図４６】係止片を取り出して示す斜視図。
【図４７】運転時に於けるトラニオンの弾性変形の状態を示す正面図。
【図４８】本発明の実施の形態の第１１例を示す、要部斜視図。
【図４９】図４８のＲ−Ｒ断面図。
【図５０】図４９のＳ−Ｓ断面図。
【図５１】トラニオンを取り出して示す斜視図。
【図５２】外輪を取り出して示す斜視図。
【図５３】本発明の実施の形態の第１２例を示す、図５０と同様の図。
【図５４】トラニオンを取り出して示す斜視図。
【図５５】外輪を取り出して示す斜視図。
【図５６】キーを取り出して示す斜視図。
【図５７】本発明の実施の形態の第１３例を示す、要部斜視図。
【図５８】図５７のＴ−Ｔ断面図。
【図５９】図５８のＵ−Ｕ断面図。
【図６０】トラニオンを取り出して示す斜視図。
【図６１】本発明の実施の形態の第１４例を示す、要部斜視図。
【図６２】同正面図。
【図６３】同底面図。
【図６４】本発明の実施の形態の第１５例を示す、要部斜視図。
【図６５】同正面図。
【図６６】同底面図。
【図６７】本発明の実施の形態の第１６例を示す、要部斜視図。
【図６８】同正面図。
【図６９】同平面図。
【図７０】従来構造の第１例を示す断面図。
【図７１】同第２例を示す要部斜視図。
【図７２】図７１の一部を取り出して各ディスクの軸方向から見た図。
【図７３】トラニオンとパワーローラとを取り出した状態で示す分解斜視図。
【図７４】組み立てた状態で、（Ａ）はトラニオンの内側面側から見た図、（Ｂ）は断面図。
【図７５】同じ状態で、（Ａ）はトラニオンの内側面側から見た斜視図、（Ｂ）は一部を切断した状態で外側面側から見た斜視図。
【符号の説明】
【００７９】
１、１ａ、１ｂ  入力側ディスク
２    入力回転軸
３    入力側内側面
４    出力歯車
５    出力筒
６    出力側ディスク
７    出力側内側面
８、８ａ、８ｂ  パワーローラ
９、９ａ、９ｂ、９ｃ  トラニオン
１０、１０ａ、１０ｂ  支持軸
１１    駆動軸
１２    押圧装置
１３    揺動フレーム
１４    支持板部
１５    傾転軸
１６、１６ａ  セクター歯車
１７    カム装置
１８    アクチェータ
１９    カムフォロア
２０    ハウジング
２１    カム部材
２２    カム溝
２３    ピストン
２４    ピン
２５    結合ブラケット
２６    基部
２７    支持軸部
２８    円形凹部
２９    クランク部材
３０    円孔
３１    長孔
３２    ガイドロッド
３３    円筒状凸面
３４、３４ａ  支持梁部
３５    ラジアルニードル軸受
３６    スラスト玉軸受
３７    外輪
３８    凹部
３９    ラジアルニードル軸受
４０    下流側給油路
４１    上流側給油路
４２    凹部
４３、４３ａ、４３ｂ  給油パイプ
４４    プーリ
４５    段差面
４６    ニードル軸受
４７    滑り軸受
４８    スラストニードル軸受
４９    ストッパピン
５０    止め輪
５１    取付部
５２、５２ａ、５２ｂ  分離防止用ブラケット
５３    係合孔
５４    係合ピン
５５    大径部
５６    ロッド
５７    ワッシャ
５８、５８ａ、５８ｂ、５８ｃ、５８ｄ、５８ｅ  トラクション力伝達機構
５９、５９ａ  内周面側凹溝
６０、６０ａ  外周面側凹溝
６１    係止片
６２、６２ａ  凹溝
６３    鋼球
６４    キー
６５    凹部
６６    通孔
６７    突条部
６８    カバー
６９    通孔
７０    突っ張り板
７１    支承面
７２    板部
７３    突っ張り梁
７４    部分円筒面
【図１】
2008025821.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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