(57)【要約】  【課題】ＰＤＰの蛍光体層などに適用可能であって、ＰＤＰに適用された場合に短残光時間と、良好な色度および波長変換効率とを実現できる蛍光体を提供する。  【解決手段】本発明の蛍光体混合物は、一般式（１−ｘ−ｙ）Ｇｄ2Ｏ3・ｘＹ2Ｏ3・ｙＥｕ2Ｏ3（０≦ｘ≦０．５、０．０１≦ｙ≦０．１）で表される蛍光体Ａと、一般式ｐ（（１−ｑ−ｒ）Ｇｄ2Ｏ3・ｑ（Ｙ2Ｏ3）・ｒＥｕ2Ｏ3）・（１−ｓ）Ｐ2Ｏ5・ｓＶ2Ｏ5（１．００１≦ｐ≦１．１、０≦ｑ≦０．９７、０．０３≦ｒ≦０．１、ｑ＋ｒ≦１、０≦ｓ≦０．９５）で表される蛍光体Ｂとの混合物である。この混合物全体に対する前記蛍光体Ａのモル比ａは、０．３≦ａ≦０．９を満たすことが望ましい。この蛍光体混合物は、ＰＤＰ１０の赤色蛍光体層３１に適用できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１−ｘ−ｙ）Ｇｄ2Ｏ3・ｘＹ2Ｏ3・ｙＥｕ2Ｏ3（０≦ｘ≦０．５、０．０１≦ｙ≦０．１）で表される蛍光体Ａと、
一般式ｐ（（１−ｑ−ｒ）Ｇｄ2Ｏ3・ｑＹ2Ｏ3・ｒＥｕ2Ｏ3）・（１−ｓ）Ｐ2Ｏ5・ｓＶ2Ｏ5（１．００１≦ｐ≦１．１、０≦ｑ≦０．９７、０．０３≦ｒ≦０．１、ｑ＋ｒ≦１、０≦ｓ≦０．９５）で表される蛍光体Ｂと、
の混合物である、蛍光体混合物。
【請求項２】
前記混合物に対する前記蛍光体Ａのモル比ａが０．３≦ａ≦０．９を満たす、請求項１に記載の蛍光体混合物。
【請求項３】
ｘ＝ｑおよびｙ＝ｒである、請求項１に記載の蛍光体混合物。
【請求項４】
前記ｘが０≦ｘ≦０．１を満たす、請求項１に記載の蛍光体混合物。
【請求項５】
前記ｙが０．０３≦ｙ≦０．０６を満たす、請求項１に記載の蛍光体混合物。
【請求項６】
蛍光体層を備え、
前記蛍光体層が、請求項１〜５の何れか１項に記載の蛍光体混合物を含有する、発光装置。
【請求項７】
前面板と、
前記前面板と対向配置された背面板と、
前記前面板と前記背面板との間隔を規定する隔壁と、
前記背面板または前記前面板に設けられた一対の電極と、
少なくとも前記電極間に存在する、キセノンを含有する放電ガスと、
前記キセノンによって発生した真空紫外線によって可視光を発する蛍光体層と、
を備え、
前記蛍光体層に含まれる赤色蛍光体層が、請求項１〜５の何れか１項に記載の蛍光体混合物を含有する、プラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蛍光体混合物と、それを用いた発光装置、特にプラズマディスプレイパネル（以下、「ＰＤＰ」という場合がある。）に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ＰＤＰ用赤色蛍光体には、真空紫外光励起による輝度が高い（Ｙ，Ｇｄ）ＢＯ3：Ｅｕが広く使用されている。（Ｙ，Ｇｄ）ＢＯ3：Ｅｕは、パネル製造プロセスによる劣化が少なく、また、適切な光学フィルタ設計により良好な色度を示す。しかし、残光時間が１０ｍｓ程度と比較的長く、この長残光時間が画面サイズの増大により問題となってきている。
【０００３】
一方、３波長混合蛍光灯などに広く使用されているＹ2Ｏ3：Ｅｕは、適切なＥｕ量を選択することによって５ｍｓ以下の短残光時間を示すことが確認されている。しかし、Ｙ2Ｏ3：Ｅｕには、パネル製造プロセスによる劣化と画像表示のための駆動による劣化があることが知られており、ＰＤＰに使用することはできなかった。
【０００４】
ＰＤＰ用赤色蛍光体としては、例えば特許文献１では、（Ｙ，Ｇｄ）2Ｏ3：Ｅｕを使用する方法が開示されている。また、特許文献２では，（Ｙ，Ｇｄ）（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕを使用する方法が提示されている。
【特許文献１】特開平１０−１９５４３２号公報
【特許文献２】特開平１１−７３１３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、発明者らの詳細な検討では、特許文献１に開示された蛍光体は、残光時間は短いものの、パネル製造プロセスおよび画像表示のための駆動において劣化することが分かった。また、色度および真空紫外線から可視光への波長変換効率も十分ではないため、光学フィルタを如何に改善しても、現行ＰＤＰと等しい消費電力で同等の輝度、色度およびコントラストを満足することが困難であった。
【０００６】
特許文献２に開示された蛍光体も、残光時間は短いものの、パネル製造プロセスおよび画像表示のための駆動において劣化することが分かった。また、色度は改善されているものの、波長変換効率が十分ではないため、光学フィルタを如何に改善しても、現行ＰＤＰと等しい消費電力で同等の輝度、色度およびコントラストを満足することが困難であった。
【０００７】
以上の理由から、特許文献１および特許文献２に開示されている蛍光体は、ＰＤＰ用途として十分ではなかった。また、単にこれらの蛍光体を混合しても、劣化の抑制と十分な発光特性とを実現でき、且つ、ＰＤＰの蛍光体層へ適用可能な蛍光体を得ることは困難であった。発明者らの検討によれば、例えばＹ2Ｏ3：Ｅｕと（Ｙ，Ｇｄ）（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕとを混合すると、蛍光体ペーストがゲル化しやすく、パネルへの塗布が困難であることが分かった。
【０００８】
本発明は、上記課題に鑑み、例えばＰＤＰの蛍光体層に適用可能であって、ＰＤＰに適用された場合に、短残光時間と、良好な色度および波長変換効率とを実現できる蛍光体を提供することを目的とする。また、本発明は、そのような蛍光体を用いた発光装置およびＰＤＰを提供することも目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の蛍光体混合物は、一般式（１−ｘ−ｙ）Ｇｄ2Ｏ3・ｘＹ2Ｏ3・ｙＥｕ2Ｏ3（０≦ｘ≦０．５、０．０１≦ｙ≦０．１）で表される蛍光体Ａと、一般式ｐ（（１−ｑ−ｒ）Ｇｄ2Ｏ3・ｑＹ2Ｏ3・ｒＥｕ2Ｏ3）・（１−ｓ）Ｐ2Ｏ5・ｓＶ2Ｏ5（１．００１≦ｐ≦１．１、０≦ｑ≦０．９７、０．０３≦ｒ≦０．１、ｑ＋ｒ≦１、０≦ｓ≦０．９５）で表される蛍光体Ｂとの混合物である。
【００１０】
本発明の発光装置は、蛍光体層を備えており、前記蛍光体層が上記本発明の蛍光体混合物を含有する。このような発光装置としては、例えば、蛍光ランプ、蛍光パネル、なかでも、無水銀蛍光ランプ、無水銀蛍光パネル、液晶ディスプレイ用無水銀バックライトなどが挙げられる。
【００１１】
本発明のプラズマディスプレイパネルは、前面板と、前記前面板と対向配置された背面板と、前記前面板と前記背面板との間隔を規定する隔壁と、前記背面板または前記前面板に設けられた一対の電極と、少なくとも前記電極間に存在する、キセノンを含有する放電ガスと、前記キセノンによって発生した真空紫外線によって可視光を発する蛍光体層と、を備えており、前記蛍光体層に含まれる赤色蛍光体層が上記本発明の蛍光体混合物を含有する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の蛍光体混合物は、例えばＰＤＰに適用した場合、残光時間が５ｍｓ程度と十分短く、かつ、色度が改善されており、波長変換効率も高いので、適切な光学フィルタを用いることによって、現行ＰＤＰと等しい消費電力で同等の輝度、色度およびコントラストを実現できる。また、パネル製造プロセスおよび画像表示のための駆動による劣化が無視できるほど小さいため、ＰＤＰへ好適に用いることができる。さらに、ペースト化した際の扱いやすさについても特に問題がないため、蛍光体層を形成する際に問題が生じにくい。
【００１３】
本発明の発光装置およびＰＤＰは、上記のように優れた発光特性を有し、かつ劣化しにくい蛍光体混合物を用いて形成されているので、発光特性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態について説明する。なお、以下の説明は本発明の一例であり、本発明はこれらによって限定されるものではない。
【００１５】
＜蛍光体混合物＞
本発明の蛍光体混合物は、一般式（１−ｘ−ｙ）Ｇｄ2Ｏ3・ｘＹ2Ｏ3・ｙＥｕ2Ｏ3（０≦ｘ≦０．５、０．０１≦ｙ≦０．１）で表される蛍光体Ａと、一般式ｐ（（１−ｑ−ｒ）Ｇｄ2Ｏ3・ｑＹ2Ｏ3・ｒＥｕ2Ｏ3）・（１−ｓ）Ｐ2Ｏ5・ｓＶ2Ｏ5（１．００１≦ｐ≦１．１、０≦ｑ≦０．９７、０．０３≦ｒ≦０．１、ｑ＋ｒ≦１、０≦ｓ≦０．９５）で表される蛍光体Ｂとの混合物である。この混合物全体に対する蛍光体Ａのモル比ａは、０．３≦ａ≦０．９を満たすことが好ましい。すなわち、蛍光体混合物における蛍光体Ａのモル含有率は、３０ｍｏｌ％以上９０ｍｏｌ％以下であることが好ましい。
【００１６】
蛍光体Ａの一般式（１−ｘ−ｙ）Ｇｄ2Ｏ3・ｘＹ2Ｏ3・ｙＥｕ2Ｏ3において、ｘが０．５を超えると、輝度維持率効果が十分でなくなり好ましくない。また、ｙが０．０１未満あるいは０．１を超えると、初期輝度が不十分となり好ましくない。発明者らの検討によれば、０≦ｘ≦０．１および／または０．０３≦ｙ≦０．０６であると、パネル製造プロセスおよび画像表示のための駆動における劣化がより低減されるので、例えばＰＤＰの赤色蛍光体層に用いる場合には特に好ましい。
【００１７】
また、蛍光体Ｂの一般式ｐ（（１−ｑ−ｒ）Ｇｄ2Ｏ3・ｑＹ2Ｏ3・ｒＥｕ2Ｏ3）・（１−ｓ）Ｐ2Ｏ5・ｓＶ2Ｏ5において、ｐが１．００１未満であると、焼成途中で液相が生じやすくなるので好ましくない。また、ｐが１．１を超えると、初期輝度が顕著に低下するので好ましくない。また、ｒが０．０３未満あるいは０．１を超えると、初期輝度が顕著に低下するので好ましくない。
【００１８】
蛍光体混合物における蛍光体Ａの含有率（モル比ａ）によって、発光色度の調節が可能である。例えばＰＤＰの赤色蛍光体層に本発明の蛍光体混合物を適用する場合は、前面フィルタ（光学フィルタ）の設計に合わせてモル比ａを０．３≦ａ≦０．９の範囲内で調整することによって、良好な発光色度を実現できる。
【００１９】
また、蛍光体Ａおよび蛍光体Ｂの一般式がｘ＝ｑおよびｙ＝ｒを満たす場合、蛍光体Ａの製造途中で作製される乾燥粉体を蛍光体Ｂの原料としてそのまま使用でき、かつ、波長変換効率の向上および低コスト化にもつながるので、特に好ましい。
【００２０】
次に、本発明の蛍光体混合物に用いられる蛍光体Ａおよび蛍光体Ｂの製造方法の一例について説明する。なお、蛍光体Ａおよび蛍光体Ｂの製造方法は以下に説明する方法に限定されるものではなく、例えば公知の方法を適用することも可能である。
【００２１】
蛍光体Ａは、各種蛍光体原料（Ｇｄ2Ｏ3、Ｙ2Ｏ3およびＥｕ2Ｏ3）を所定の組成となるように配合することによって製造できる。ガドリニウム原料としては、酸化ガドリニウムや、焼成によって酸化ガドリニウムとなりうる炭酸ガドリニウムおよび硝酸ガドリニウムなどが使用できる。イットリウム原料としては、酸化イットリウムや、焼成によって酸化イットリウムとなりうる炭酸イットリウムおよび硝酸イットリウムなどが使用可能である。ユーロピウム原料としては、酸化ユーロピウムや、焼成によって酸化ユーロピウムとなりうる炭酸ユーロピウムおよび硝酸ユーロピウムなどが使用可能である。所定の組成となるように秤量されたこれらの原料を硝酸などの酸に溶解し、さらにシュウ酸によって共沈させる。沈殿物を濾過および水洗し、さらにスプレイドライなどの方法で乾燥処理を施すことによって混合粉体を得る。この混合粉体を例えば１１５０〜１３００℃で２〜２０時間焼成することによって、蛍光体Ａが得られる。なお、ＬｉＦ、ＭｇＦ2などのフラックスを使用して焼成することもできる。この場合、焼成温度を調整することが必要となる。例えば、ＬｉＦを使用する場合には，１３００〜１４００℃とする。
【００２２】
蛍光体Ｂも、各種蛍光体原料（Ｇｄ2Ｏ3、Ｙ2Ｏ3、Ｅｕ2Ｏ3、Ｐ2Ｏ5およびＶ2Ｏ5）を所定の組成となるように配合することによって製造できる。ガドリニウム原料、イットリウム原料およびユーロピウム原料については、蛍光体Ａの場合と同様の原料が使用可能である。蛍光体Ａの場合と同様の方法で、Ｇｄ2Ｏ3、Ｙ2Ｏ3およびＥｕ2Ｏ3の混合粉体を作製できる。一方、燐酸アンモニウム（（ＮＨ4）2ＨＰＯ4）などの燐化合物と五酸化バナジウム（Ｖ2Ｏ5）などのバナジウム化合物とを所定の組成となるように秤量し、Ｇｄ2Ｏ3、Ｙ2Ｏ3およびＥｕ2Ｏ3の混合粉体に湿式混合する。この混合物を、例えば１１００〜１４００℃で２〜２０時間焼成することによって、蛍光体Ｂが得られる。
【００２３】
以上のようにして作製された蛍光体Ａおよび蛍光体Ｂを混合することによって、本実施の形態の蛍光体混合物が得られる。
【００２４】
＜ＰＤＰ＞
本発明のＰＤＰの一例について説明する。
【００２５】
本実施の形態では、交流面放電型ＰＤＰを本発明の一例として説明する。図１は、交流面放電型ＰＤＰ１０の主要構造を示す断面斜視図である。なお、ここで示すＰＤＰは、便宜的に、４２インチクラスの１０２４×７６８画素仕様に合わせたサイズ設定にて図示しているが、他のサイズや仕様に適用してもよいのは勿論である。
【００２６】
図１で示すように、このＰＤＰ１０は、フロントパネル（前面板）２０とバックパネル（背面板）２６とを有しており、それぞれの主面が対向するようにして配置されている。
【００２７】
このフロントパネル２０は、前面基板としてのフロントパネルガラス２１と、このフロントパネルガラス２１の一方の主面（バックパネル２６側の主面）に設けられた一対の電極である帯状の表示電極（Ｘ電極２３、Ｙ電極２２）と、この表示電極を覆う厚さ約３０μｍの前面側誘電体層２４と、この前面側誘電体層２４の上に設けられた厚さ約１．０μｍの保護層２５とを含んでいる。
【００２８】
上記表示電極は、厚さ０.１μｍ、幅１５０μｍの帯状の透明電極２２０，２３０と、この透明電極上に重ね設けられた厚さ７μｍ、幅９５μｍのバスライン２２１，２３１とを含んでいる。また、各対の表示電極が、図中に示したｘ軸方向を長手方向としてｙ軸方向に複数配置されている。
【００２９】
また、各対の表示電極（Ｘ電極２３、Ｙ電極２２）は、それぞれフロントパネルガラス２１の幅方向（ｙ軸方向）の端部付近で、パネル駆動回路（図示せず）と電気的に接続されている。なお、Ｙ電極２２は一括してパネル駆動回路に接続され、Ｘ電極２３はそれぞれ独立してパネル駆動回路に接続されている。パネル駆動回路を用いて、Ｙ電極２２と特定のＸ電極２３とに給電すると、Ｘ電極２３とＹ電極２２との間隙（約８０μｍ）に面放電（維持放電）が発生する。Ｘ電極２３はスキャン電極として作動させることもでき、これにより、後述するアドレス電極２８との間で書き込み放電（アドレス放電）を発生させることができる。
【００３０】
上記バックパネル２６は、背面基板としてのバックパネルガラス２７と、複数のアドレス電極２８と、背面側誘電体層２９と、隔壁３０と、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）の何れかに対応する蛍光体層３１〜３３とを含んでいる。蛍光体層３１〜３３は、隣り合う２つの隔壁３０の側壁とその間の背面側誘電体層２９とに接して設けられており、また、ｘ軸方向に繰り返して配列されている。
【００３１】
蛍光体層（Ｒ）（赤色蛍光体層３１）は、上述した実施の形態の蛍光体混合物を含んでいる。他方、蛍光体層（Ｂ）（青色蛍光体層３３）および蛍光体層（Ｇ）（緑色蛍光体層３２）は一般的な公知の蛍光体を含んでいる。例えば、青色蛍光体としてはＢａＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ、（Ｂａ，Ｓｒ）ＭｇＡｌ10Ｏ17：Ｅｕ、ＣａＭｇＳｉ2Ｏ7：Ｅｕ、ＳｒＭｇＳｉ2Ｏ8：Ｅｕおよび（Ｂａ，Ｓｒ）ＭｇＳｉ2Ｏ8：Ｅｕが、緑色蛍光体としてはＺｎ2ＳｉＯ4：Ｍｎ、ＹＢＯ3：Ｔｂおよび（Ｙ，Ｇｄ）ＢＯ3：Ｔｂが挙げられる。
【００３２】
各蛍光体層は、蛍光体粒子を溶解させた蛍光体インクを、例えばメニスカス法やラインジェット法などの公知の塗布方法により隔壁３０および背面側誘電体層２９に塗布し、これを乾燥や焼成（例えば５００℃で１０分）することにより形成できる。上記蛍光体インクは、例えば体積平均粒径２μｍの青色蛍光体３０質量％と、質量平均分子量約２０万のエチルセルロース４．５質量％と、ブチルカルビトールアセテート６５．５質量％とを混合して作製することができる。また、その粘度を、最終的に２０００〜６０００ｃｐｓ程度となるように調整すると、隔壁３０に対するインクの付着力を高めることができて好ましい。
【００３３】
アドレス電極２８はバックパネルガラス２７の一方の主面（フロントパネル２０側の主面）に設けられている。また、背面側誘電体層２９はアドレス電極２８を覆うようにして設けられている。また、隔壁３０は、高さが約１５０μｍ、幅が約４０μｍであり、ｙ軸方向を長手方向とし、隣接するアドレス電極２８のピッチに合わせて、背面側誘電体層２９の上に設けられている。
【００３４】
上記アドレス電極２８は、それぞれが厚さ５μｍ、幅６０μｍであり、ｙ軸方向を長手方向としてｘ軸方向に複数配置されている。また、このアドレス電極２８は、ピッチが一定間隔（約１５０μｍ）となるように配置されている。なお、複数のアドレス電極２８は、それぞれ独立して上記パネル駆動回路に接続されている。それぞれのアドレス電極に個別に給電することによって、特定のアドレス電極２８と特定のＸ電極２３との間でアドレス放電させることができる。
【００３５】
フロントパネル２０とバックパネル２６とは、アドレス電極２８と表示電極とが直交するようして配置されている。封着部材としてのフリットガラス封着部（図示せず）により両パネル２０、２６の外周縁部が封着されている。
【００３６】
フリットガラス封着部によって密封された、フロントパネル２０とバックパネル２６との間の密閉空間には、Ｈｅ、Ｘｅ、Ｎｅなどの希ガス成分からなる放電ガスが所定の圧力（通常６.７×１０4〜１.０×１０5Ｐａ程度）で封入されている。
【００３７】
なお、隣接する２つの隔壁３０の間に対応する空間が、放電空間３４となる。また、一対の表示電極と１本のアドレス電極２８とが放電空間３４を挟んで交叉する領域が、画像を表示するセルに対応している。なお、本例では、ｘ軸方向のセルピッチは約３００μｍ、ｙ軸方向のセルピッチは約６７５μｍに設定されている。
【００３８】
また、ＰＤＰ１０の駆動時には、パネル駆動回路によって、特定のアドレス電極２８と特定のＸ電極２３とにパルス電圧を印加してアドレス放電させた後、一対の表示電極（Ｘ電極２３、Ｙ電極２２）の間にパルスを印加し、維持放電させる。これにより発生させた短波長の紫外線（波長約１４７ｎｍを中心波長とする共鳴線および１７２ｎｍを中心波長とする分視線）を用いて、蛍光体層３１〜３３に含まれる蛍光体を可視光発光させることで、所定の画像をフロントパネル側に表示することができる。
【００３９】
＜発光装置＞
なお、本発明の蛍光体混合物は、ＰＤＰの蛍光体層材料として使用する態様に限らず、紫外線により励起、発光する蛍光パネルの材料として用いることもでき、従来の蛍光パネルに比して輝度および輝度劣化耐性に優れたものを提供することができる。このような蛍光パネルは、例えば液晶表示装置のバックライトとして適用することができる。すなわち、ＰＤＰ以外の発光装置としては、液晶表示装置のバックライトなどの蛍光パネル、さらには無水銀蛍光ランプなどの蛍光ランプが挙げられる。
【実施例】
【００４０】
以下、実施例を用いて本発明をさらに詳細に説明する。
【００４１】
＜蛍光体混合物の作製＞
（実施例）
赤色蛍光体ＡとしてＧｄ1.93Ｅｕ0.07Ｏ3（ｘ＝０，ｙ＝０．０３５）を、赤色蛍光体Ｂとして（Ｙ0.93Ｅｕ0.07）1.02（Ｐ0.8Ｖ0.2）Ｏ4（ｐ＝１．０２，ｑ＝０．９３，ｒ＝０．０７，ｓ＝０．２）を用いた。赤色蛍光体Ａのモル比ａは、０．５とした。
【００４２】
まず、赤色蛍光体Ａの製造においては、出発原料として、Ｇｄ2Ｏ3およびＥｕ2Ｏ3を用い、これらを所定の組成になるよう秤量して０．１ｍｏｌ／Ｌの硝酸水溶液に溶解した。溶解は８０℃に加熱して実施した。その後、０．４ｍｏｌ／Ｌのシュウ酸水溶液により共沈させた。この沈殿物に対してろ過および水洗を数回実施し、スプレイドライにて乾燥させた。得られた乾燥粉体Ａを大気中１２００℃にて３時間焼成し、赤色蛍光体Ａを得た。硝酸水溶液の量は、原料１ｋｇに対して約３５Ｌとし、シュウ酸水溶液量もそれに合わせた。
【００４３】
次に、赤色蛍光体Ｂの製造においては、出発原料として、まず、Ｙ2Ｏ3およびＥｕ2Ｏ3を所定の組成になるよう秤量して０．１ｍｏｌ／Ｌの硝酸水溶液に溶解した。溶解は８０℃に加熱して実施した。その後、０．４ｍｏｌ／Ｌのシュウ酸水溶液により共沈させた。この沈殿物に対してろ過および水洗を数回実施し、スプレイドライにて乾燥させた。得られた乾燥粉体Ｂと、（ＮＨ4）2ＨＰＯ4およびＶ2Ｏ5とを用い、これらを所定の組成になるように秤量し、遊星ミルにより湿式混合した。その後、大気中１２５０℃で５時間焼成し、２ｗｔ％（ＮＨ4）2ＣＯ3水溶液で洗浄および水洗後、スプレイドライにて乾燥させることによって、赤色蛍光体Ｂを得た。
【００４４】
次に、赤色蛍光体Ａと赤色蛍光体Ｂを混合した。赤色蛍光体Ａの混合モル比ａが０．５になるように、赤色蛍光体Ａと赤色蛍光体Ｂを秤量して、遊星ミルにて湿式混合した。混合後、スプレイドライにて乾燥させ、本実施例の蛍光体混合物を得た。
【００４５】
（比較例１〜４）
比較例１の赤色蛍光体としては、Ｙ2Ｏ3：Ｅｕを用いた。具体的には、市販の日亜化学社製蛍光体を用いた。
【００４６】
比較例２の赤色蛍光体としては、上記の（比較例１の）Ｙ2Ｏ3：Ｅｕと試作したＹ（Ｐ，Ｖ）Ｏ4：Ｅｕとの混合物を用いた。具体的には、実施例において作製した乾燥粉体Ｂと（ＮＨ4）2ＨＰＯ4およびＶ2Ｏ5と混合し、大気中で１４００℃で３時間焼成した試料を用いた。
【００４７】
比較例３の赤色蛍光体としては、Ｇｄ2Ｏ3：Ｅｕを用いた。具体的には、実施例として作製した乾燥粉体Ａを大気中１２００℃で３時間焼成した試料を用いた。
【００４８】
比較例４の赤色蛍光体としては、（Ｙ，Ｇｂ）ＢＯ3：Ｅｕを用いた。具体的には、市販の日亜化学社製蛍光体を用いた。
【００４９】
＜輝度の測定＞
輝度の測定は、真空中で波長１４６ｎｍの真空紫外線を照射し、可視領域の発光を測定することで実施した。なお、輝度は、ＰＤＰの赤色蛍光体として一般的に用いられている比較例４の蛍光体の輝度を基準値１００として相対的に示す。また、発光測定には、ウシオ電機製の１４６ｎｍ光照射器と浜松ホトニクス製のマルチチャンネル検出器ＰＭＡ−１１を用いた。
【００５０】
＜粉体の耐劣化測定＞
実施例および比較例１〜４の蛍光体を塗膜化し、放電管試験法を用いて各塗膜の耐劣化測定を行った。まず、塗膜化プロセスを以下に記述する。
【００５１】
α−テルピネオール：エチルセルロース＝９：１（質量比）のバインダーにより蛍光体粉末をペースト化した。このペーストは、蛍光体粉末とバインダーとを質量比１：１で混合することによって作製した。このペーストを試料基板上に厚さ約２００μｍで塗布して、大気中１５０℃で１５分乾燥させた後、大気中５００℃で３０分焼成した。このようにして、塗膜化された試料を作製した。
【００５２】
次に、実施した放電管試験法を以下に記述する。
【００５３】
真空引きおよびガス置換可能な直径７ｃｍ、長さ５０ｃｍの石英管の中央付近に、所定のホルダ内部に塗膜化された試料を設置し、石英管の両端に間隔３０ｃｍで対向する１対の熱電極を設けた。石英管内部を一度真空引きした後、Ｘｅ５％、Ｎｅ９５％のガスをフローさせ５００Ｐａに維持した。その後、電極間に交流電圧を印加し、放電を生じせしめた後、１５０Ｖに維持しながら２時間後に取り出した。塗膜化前（粉体）および放電管処理前後の塗膜についての発光特性（輝度）を評価することによって、劣化耐性評価とした。
【００５４】
＜残光時間の測定＞
浜松ホトニクス社製の重水素ランプＬ１８３５により発せられる紫外線を、ＵＮＩＢＬＩＴＺ製高速動作シャッタ６０９Ｍ２によりチョッピングし、ＭｃＰｈｅｒｓｏｎ社製の６１５型真空紫外集光光学系、２３４／３０２型真空紫外分光器により１６０ｎｍに分光し、真空中に静置された蛍光体試料に照射した。試料から発する可視光を石英窓からファイバープローブにて真空チャンバ外に取り出し、浜松ホトニクス社製のＵＶ−可視光電子増倍管Ｒ９２８に入射し、電流信号に変換した後、Ｓｔａｎｆｏｒｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（ＳＲＳ）社製ＳＲ４４５Ａ型高速プレアンプで電圧信号に変換し、シャッタと同期して動作するＳＲＳ社製マルチチャンネルスケーラＳＲ４３０にて記録した。残光時間は、シャッタ閉後、輝度が１／１０になる時間と定義した。データ収集ソフトウェアは，ナショナルインスツルメンツのＬａｂＶＩＥＷ  Ｖｅｒ．８を使用して自作した。
【００５５】
表１に、粉体、塗膜（放電管試験前）、放電管試験２時間後および４時間後の輝度と、粉体の残光時間を示す。
【００５６】
【表１】
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【００５７】
図２に、実施例および比較例１〜４について、粉体時の輝度を１００とした場合の塗膜化ならびに放電管試験後の輝度維持率を示す。実施例は、比較例１〜４より顕著に輝度維持率が高く、放電管試験後の輝度低下がほとんどないことが確認できる。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
本発明にかかる蛍光体混合物は、色度および輝度を維持したまま残光時間を短くできる。さらに、パネル製造プロセスおよび画像表示の際の駆動時における劣化が少ないので、特にＰＤＰに好適に利用できる。また、無電極蛍光ランプなどの発光装置にも応用できる。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明のＰＤＰにおける一実施形態を示す概略断面斜視図である。
【図２】本発明の蛍光体混合物の実施例についての輝度維持率を示すグラフである。
【符号の説明】
【００６０】
１０    ＰＤＰ
２０    フロントパネル（前面板）
２１    フロントパネルガラス
２２    Ｙ電極（表示電極）
２３    Ｘ電極（表示電極）
２４    前面側誘電体層
２５    保護層
２６    バックパネル（背面板）
２７    バックパネルガラス
２８    アドレス電極
２９    背面側誘電体層
３０    隔壁
３１    蛍光体層（Ｒ）（赤色蛍光体層）
３２    蛍光体層（Ｇ）
３３    蛍光体層（Ｂ）
３４    放電空間
２２０  透明電極
２２１  バスライン
２３０  透明電極
２３１  バスライン
【図１】
2008138076.tif 000004
【図２】
2008138076.tif 000005