(57)【要約】【課題】ＩＴＯからなる透明電極を除去してパネルの製造原価を低減し、ディスプレイ映像の点滅及び輝点の発生を改善することができるプラズマディスプレイ装置を提供する。【解決手段】本発明のプラズマディスプレイ装置は、上部基板と、上部基板上に形成される第１電極、第２電極及び誘電体層と、上部基板と対向して配置される下部基板と、下部基板上に形成される第３電極及び隔壁とを含んで構成され、複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つは単一層で形成され、第１電極又は第２電極が少なくとも一部分で連続して形成されることを特徴とする。【選択図】図２
2008004522.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上部基板と、
前記上部基板上に形成される複数の第１電極及び第２電極と、
前記上部基板と対向して配置される下部基板と、
前記下部基板上に形成される複数の第３電極と
を含んで構成されるプラズマディスプレイ装置において、
前記複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つが、単一層で形成され、
前記第１電極又は前記第２電極が、少なくとも一部分で連続して形成されることを特徴とする、プラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つが、
前記第３電極と交差する方向に形成されたライン部と、
前記ライン部から突出した突出部と
を含むことを特徴とする、請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
画面がディスプレイされる有効領域の上部領域及び下部領域にそれぞれ形成された２つの最後の電極が、全て第１電極であるか、又は全て第２電極であることを特徴とする、請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
前記複数の第３電極それぞれが、画面がディスプレイされる有効領域の中央部において上下に分離されていることを特徴とする、請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
前記複数の第３電極が上下に分離された前記中央部において、隣接した２つの電極が全て第１電極であることを特徴とする、請求項４に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
前記中央部において上下に分離された２つの第３電極間の間隔が、７０〜２２０μｍの範囲であることを特徴とする、請求項４に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項７】
前記第３電極の前記第１電極又は前記第２電極と重なる部分の幅が、重ならない部分の幅より広いことを特徴とする、請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項８】
蛍光体層が形成された放電セルの内部での前記第３電極の幅が、蛍光体層が形成されない放電セルの外部での幅より広いことを特徴とする、請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項９】
前記下部基板が、
誘電体層と、
放電セルを区画し、高さが異なり、互いに交差する第１隔壁及び第２隔壁と、
異なる色の光を放出する少なくとも１つの放電セルで厚さが異なるように形成された蛍光体層と、
を含むことを特徴とする、請求項１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１０】
上部基板と、
前記上部基板上に形成される複数の第１電極及び第２電極と、
前記上部基板と対向して配置される下部基板と、
前記下部基板上に形成される複数の第３電極と
を含んで構成されるプラズマディスプレイ装置において、
前記複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つが単一層で形成され、
前記複数の第３電極のうちの少なくとも１つが、上下に分離されていることを特徴とする、プラズマディスプレイ装置。
【請求項１１】
前記複数の第３電極それぞれが、画面がディスプレイされる有効領域の中央部において上下に分離されていることを特徴とする、請求項１０に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１２】
前記複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つが、
前記第３電極と交差する方向に形成されたライン部と、
前記ライン部から突出した突出部と
を含むことを特徴とする、請求項１０に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１３】
前記複数の第３電極が上下に分離された前記中央部において、隣接した２つの電極が全て第１電極であることを特徴とする、請求項１１に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１４】
前記下部基板上に形成されて放電セルを区画する隔壁をさらに含み、
前記隔壁が、分離された前記第３電極の間に形成されることを特徴とする、請求項１０に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１５】
前記下部基板に形成されて前記第３電極を覆う誘電体層と、
前記誘電体層上に形成される隔壁をさらに含み、
前記誘電体層が、前記第３電極が分離されたギャップの間に存在することを特徴とする、請求項１０に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１６】
前記上下に分離された２つの第３電極間の間隔が、７０〜２２０μｍの範囲であることを特徴とする、請求項１０に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１７】
前記第３電極の前記第１電極又は前記第２電極と重なる部分の幅が、重ならない部分の幅より広いことを特徴とする、請求項１０に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１８】
蛍光体層が形成された放電セルの内部での前記第３電極の幅が、蛍光体層が形成されない放電セルの外部での幅より広いことを特徴とする、請求項１０に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１９】
上部基板と、
前記上部基板上に形成される複数の第１電極及び第２電極と、
前記上部基板と対向して配置される下部基板と、
前記下部基板上に形成される複数の第３電極と
を含んで構成されるプラズマディスプレイ装置において、
前記複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つが、単一層で形成され、前記第１電極又は前記第２電極が、少なくとも一部分で連続して形成され、
複数の放電セルのうちの互いに異なる色の光を放出する少なくとも２つの放電セルの幅（ｐｉｔｃｈ）が互いに異なることを特徴とする、プラズマディスプレイ装置。
【請求項２０】
前記複数の放電セルのうちの赤色を放出する放電セルの幅が、緑色又は青色を放出する放電セルの幅より小さいことを特徴とする、請求項１９に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイ装置に関し、さらに詳細にはプラズマディスプレイ装置に備えられるパネルに関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネルは、上部基板と下部基板との間に形成された隔壁が１つの単位セルをなすものであって、各セル内には、ネオン（Ｎｅ）、ヘリウム（Ｈｅ）、又は、ネオン及びヘリウムの混合気体（Ｎｅ＋Ｈｅ）のような主放電気体と少量のキセノンを含有する不活性ガスとが充填されている。高周波電圧により放電される際に、不活性ガスは、真空紫外線（Ｖａｃｕｕｍ  Ｕｌｔｒａｖｉｏｌｅｔ  Ｒａｙｓ）を発生し、隔壁の間に形成された蛍光体を発光させることにより、画像が具現される。このようなプラズマディスプレイパネルは、薄くて軽い構成が可能なため、次世代表示装置として注目されつつある。
【０００３】
図１は、一般的なプラズマディスプレイパネルの構造を示す図である。図１に示すように、プラズマディスプレイパネルは、画像がディスプレイされる表示面である上部基板１０１上にスキャン電極１０２及びサステイン電極１０３が対をなして形成された複数の維持電極対が配列された上部パネル１００と、背面をなす下部基板１１１上に複数の維持電極対と交差するように複数のアドレス電極１１３が配列された下部パネル１１０とが一定の距離を隔てて平行に結合される。
【０００４】
上部パネル１００は、透明なＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）で形成された透明電極１０２ａ、１０３ａとバス電極１０２ｂ、１０３ｂで構成されたスキャン電極１０２及びサステイン電極１０３が対をなして含まれる。スキャン電極１０２及びサステイン電極１０３は、上部誘電体層１０４により覆われ、上部誘電体層１０４上には、保護層１０５が形成される。
【０００５】
下部パネル１１０は、放電セルを区画するための隔壁１１２が含まれる。また、複数のアドレス電極１１３が、隔壁１１２に対し平行に配置される。アドレス電極１１３上には、Ｒ（Ｒｅｄ）、Ｇ（Ｇｒｅｅｎ）、Ｂ（ｂｌｕｅ）蛍光体１１４が塗布される。アドレス電極１１３と蛍光体１１４との間には、下部誘電体層１１５が形成される。
【０００６】
一方、従来のプラズマディスプレイパネルのスキャン電極１０２又はサステイン電極１０３を構成する透明電極１０２ａ、１０３ａは、高価なＩＴＯからなる。透明電極１０２ａ、１０３ａは、プラズマディスプレイパネルの製造原価を上昇させる原因となっている。したがって、最近では、製造費用を減らし、かつユーザが視聴するのに充分な視感特性及び駆動特性などを確保することができるプラズマディスプレイパネルを製造することに主眼が置かれている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上述の問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、プラズマディスプレイ装置に備えられるパネルにおいて、ＩＴＯからなる透明電極を除去することによって、パネルの製造原価を低減し、ディスプレイ映像の点滅及び輝点の発生を改善することができるプラズマディスプレイ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成すべく、本発明に係るプラズマディスプレイ装置は、上部基板と、前記上部基板上に形成される複数の第１電極及び第２電極と、前記上部基板と対向して配置される下部基板と、前記下部基板上に形成される複数の第３電極と、を含んで構成されるプラズマディスプレイ装置であって、前記複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つが、単一層で形成され、前記第１電極又は前記第２電極が、少なくとも一部分で連続して形成されることを特徴とする。
【０００９】
また、上記の目的を達成すべく、本発明に係る他のプラズマディスプレイ装置は、上部基板と、前記上部基板上に形成される複数の第１電極及び第２電極と、前記上部基板と対向して配置される下部基板と、前記下部基板上に形成される複数の第３電極と、を含んで構成されるプラズマディスプレイ装置であって、前記複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つが、単一層で形成され、前記複数の第３電極のうちの少なくとも１つが、上下に分離されていることを特徴とする。
【００１０】
また、上記の目的を達成すべく、本発明に係るさらに他のプラズマディスプレイ装置は、上部基板と、前記上部基板上に形成される複数の第１電極及び第２電極と、前記上部基板と対向して配置される下部基板と、前記下部基板上に形成される複数の第３電極と、を含んで構成されるプラズマディスプレイ装置であって、前記複数の第１、２電極のうちの少なくとも１つが単一層で形成され、前記第１電極又は前記第２電極が少なくとも一部分で連続して形成され、複数の放電セルのうちの互いに異なる色の光を放出する少なくとも２つの放電セルの幅（ｐｉｔｃｈ）が互いに異なることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係るプラズマディスプレイ装置に備えられるパネルによれば、ＩＴＯからなる透明電極を除去することによって、プラズマディスプレイパネルの製造原価を低減することができ、スキャン電極又はサステイン電極ラインから放電セルの中心方向又はその反対方向に突出する突出電極を形成することによって、放電開始電圧を下げ、放電セル内の放電拡散効率を上げることができる。また、パネル中央部でアドレス電極を分離させて、分割されたパネルを独立的に同時に駆動させることによって、セルの放電を安定的に維持させるだけでなく、映像データ処理を円滑にすることができ、分離されたパネル中央部でスキャン電極又はサステイン電極を連続して配置するように形成することによって、電荷集中による異常放電を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、添付した図２〜図２１Ｂを参照して、本発明に係るプラズマディスプレイ装置を詳細に説明する。
【００１３】
図２は、本発明に係るプラズマディスプレイ装置に備えられるパネルに対する一実施の形態を斜視図で示すものである。
【００１４】
図２に示すように、プラズマディスプレイパネルは、所定の間隔を隔てて合着する上部パネル２００及び下部パネル２１０を含む。維持電極対２０２、２０３に交差する方向に下部基板２１１上に形成されるアドレス電極２１３、及び、下部基板２１１上に形成され、複数の放電セルを区画する隔壁２１２を含む。
【００１５】
上部パネル２００は、上部基板２０１上に対をなして形成される維持電極対２０２、２０３を含む。維持電極対２０２、２０３は、その機能に応じてスキャン電極２０２とサステイン電極２０３に区分される。維持電極対２０２、２０３は、放電電流を制限し、電極対間を絶縁する上部誘電体層２０４により覆われ、上部誘電体層２０４の上面には保護膜層２０５が形成されて、ガス放電時に発生する荷電粒子のスパッタリングから上部誘電体層２０４を保護し、２次電子の放出効率を高めるようになる。
【００１６】
下部パネル２１０は、下部基板２１１上に複数の放電空間、すなわち、放電セルを区画する隔壁２１２が形成される。また、アドレス電極２１３が維持電極対２０２、２０３に交差する方向に配置され、下部誘電体層２１５と隔壁２１２の表面には、ガス放電時に発生した紫外線により発光し、可視光を発生する蛍光体２１４が塗布される。
【００１７】
このとき、隔壁２１２は、アドレス電極２１３と並んだ方向に形成された縦隔壁２１２ａと、アドレス電極２１３と交差する方向に形成された横隔壁２１２ｂとで構成され、放電セルを物理的に区分し、放電により生成された紫外線と可視光が隣接した放電セルに漏れるのを防止する。
【００１８】
また、本発明の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネルにおいて、維持電極対２０２、２０３は、図１に示す従来の維持電極対１０２、１０３とは異なり、不透明な金属電極のみからなる。すなわち、従来の透明電極材質であるＩＴＯを使用せず、従来のバス電極の材質である銀（Ａｇ）、銅（Ｃｕ）又はクロム（Ｃｒ）を使用して維持電極対２０２、２０３を形成する。すなわち、本発明の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極対２０２、２０３のそれぞれは、従来のＩＴＯ電極を含まず、バス電極１つの単一層からなる。
【００１９】
例えば、本発明の実施の形態に係る維持電極対２０２、２０３のそれぞれは、銀で形成されることが好ましく、銀（Ａｇ）は、感光性の性質を有することが好ましい。また、本発明の実施の形態に係る維持電極対２０２、２０３それぞれは、上部基板２０１に形成される上部誘電体層２０４に比して色がより暗く、光の透過度がより低い性質を有することが好ましい。
【００２０】
電極ライン２０２ａ、２０２ｂ、２０３ａ、２０３ｂの厚さは、２〜８μｍの範囲であることが好ましい。電極ライン２０２ａ、２０２ｂ、２０３ａ、２０３ｂが前述のような範囲の厚さに形成される場合、プラズマディスプレイパネルが正常に動作し得る抵抗の範囲及び必要な開口率を有することによって、ディスプレイ装置の全面から反射して出る光が電極で塞がれることにより映像の輝度が減少するのを防止することができ、パネルのキャパシタンスが大きく増加しなくなる。また、電極ライン２０２ａ、２０２ｂ、２０３ａ、２０３ｂが２〜８μｍの範囲の厚さを有することにより、その抵抗は５０〜６５μｍの範囲であることが好ましい。
【００２１】
Ｒ（Ｒｅｄ）、Ｇ（Ｇｒｅｅｎ）、Ｂ（ｂｌｕｅ）のそれぞれの蛍光体層２１４を、厚さが実質的に同一又は互いに異なるように形成することができる。Ｒ、Ｇ、Ｂ放電セルのそれぞれにおける蛍光体層２１４の厚さが互いに異なる場合には、Ｇ又はＢ放電セルにおける蛍光体層２１４の厚さがＲ放電セルにおける蛍光体層２１４の厚さよりさらに大きくなり得る。
【００２２】
図２に示すように、１つの放電セル内に維持電極対２０２、２０３がそれぞれ複数の電極ラインで形成されることが好ましい。すなわち、第１維持電極対２０２が２つの電極ライン２０２ａ、２０２ｂで形成され、第２維持電極対２０３が放電セルの中心を基準に第１維持電極２０２と対称になるようにして配列され、２つの電極ライン２０３ａ、２０３ｂで形成されることが好ましい。第１、２維持電極対２０２、２０３は、それぞれスキャン電極とサステイン電極であることが好ましい。
【００２３】
これは、不透明な維持電極対２０２、２０３の使用による開口率と放電拡散効率を考慮したものである。すなわち、開口率を考慮して狭い幅を有する電極ラインを使用する一方、放電拡散効率を考慮して複数の電極ラインを使用する。このとき、電極ラインの数は、開口率と放電拡散の効率を同時に考慮するようにして決定することが好ましい。
【００２４】
一方、図２には示していないが、それぞれの電極ライン２０２ａ、２０２ｂ、２０３ａ、２０３ｂは、上部基板２０１と直接接触せず、所定のブラック層上に形成することができる。すなわち、上部基板２０１とそれぞれの電極ライン２０２ａ、２０２ｂ、２０３ａ、２０３ｂの間にはブラック層が形成されて、上部基板２０１とそれぞれの電極ライン２０２ａ、２０２ｂ、２０３ａ、２０３ｂが直接接触することによって発生する可能性のある上部基板２０１の変色現象を改善することができる。
【００２５】
図２に示す構造は本発明に係るプラズマパネルの構造に関する一実施の形態に過ぎないため、本発明は、図２に示すプラズマディスプレイパネルの構造に限定されない。例えば、外部から発生する外部光を吸収して反射を減らす光遮断機能と上部基板２０１のコントラストを向上させる機能を果たすブラックマトリックス（Ｂｌａｃｋ  Ｍａｔｒｉｘ、ＢＭ）を上部基板２０１に形成することができ、このようなブラックマトリックスは、分離型ブラックマトリックス構造、及び、一体型ブラックマトリックス構造が全て可能である。
【００２６】
一方、このようなブラックマトリックスを、形成過程において、上述のブラック層と同時に形成して物理的に接続することもでき、他の時点に形成して物理的に接続しないこともできる。また、物理的に接続して形成する場合、ブラックマトリックスとブラック層を同じ材質で形成するが、物理的に分離して形成する場合には、異なる材質で形成することができる。
【００２７】
また、図２に示すパネルの隔壁構造は、縦隔壁２１２ａと横隔壁２１２ｂにより放電セルが閉鎖構造を有するクローズタイプ（Ｃｌｏｓｅ  Ｔｙｐｅ）を示しているが、縦隔壁のみを含むストライプタイプ（Ｓｔｒｉｐｅ  Ｔｙｐｅ）又は縦隔壁上に所定の間隔を有して突出部が形成したフィッシュボーン（Ｆｉｓｈ  Ｂｏｎｅ）などの構造も可能である。
【００２８】
また、本発明の一実施の形態は、図２に示す隔壁の構造だけでなく、多様な形状の隔壁構造も可能である。例えば、縦隔壁２１２ａと横隔壁２１２ｂの高さが異なる差等型隔壁構造、縦隔壁２１２ａ又は横隔壁２１２ｂのうちの１つ以上に排気通路として使用可能なチャネルが形成されたチャネル型隔壁構造、縦隔壁２１２ａ又は横隔壁２１２ｂのうちの１つ以上に溝が形成された溝型隔壁構造などが可能である。ここで、差等型隔壁構造の場合には、横隔壁２１２ｂの高さがさらに高いことが好ましく、チャネル型隔壁構造や溝型隔壁構造の場合には、横隔壁２１２ｂにチャネルが形成されたり、溝が形成されたりすることが好ましい。
【００２９】
一方、本発明の一実施の形態では、Ｒ、Ｇ及びＢ放電セルのそれぞれが同一線上に配列されることが図示及び説明されているが、他の形状に配列されることも可能である。例えば、Ｒ、Ｇ及びＢ放電セルが三角形状に配列されるデルタタイプの配列も可能である。また、放電セルの形状も、四角形だけでなく五角形、六角形などの多様な多角形で形成することも可能である。
【００３０】
また、縦隔壁２１２ａの幅と横隔壁２１２ｂの幅は、互いに異なるように形成することができ、このような隔壁の幅は、上幅又は下幅であり得る。また、横隔壁２１２ｂの幅が縦隔壁２１２ａ幅の１．０倍〜５．０倍の範囲であることが好ましい。
【００３１】
一方、本発明の一実施の形態に係るプラズマディスプレイパネルでのＲ、Ｇ及びＢ放電セルのピッチ（Ｐｉｔｃｈ）は、実質的に同一であっても良いが、Ｒ、Ｇ及びＢ放電セルでの色温度を合せるために、Ｒ、Ｇ及びＢ放電セルのピッチを異なるようにしても良い。この場合、Ｒ、Ｇ及びＢ放電セル別にピッチを全て異なるようにすることもできるが、Ｒ、Ｇ及びＢ放電セルのうちの１つの色を表現する放電セルのピッチのみを異なるようにすることもできる。例えば、Ｒ放電セルのピッチが最も小さく、Ｇ及びＢ放電セルのピッチをＲ放電セルのピッチより大きくすることもできる。
【００３２】
また、下部基板２１１上に形成されるアドレス電極は、幅又は厚さが実質的に一定であっても良いが、放電セルの内部での幅又は厚さが放電セルの外部での幅又は厚さと異なっても良い。例えば、放電セルの内部での幅又は厚さが、放電セルの外部での幅又は厚さより広い、又は、厚くても良い。
【００３３】
隔壁２１２の材料には、鉛（Ｐｂ）を使用しない、又は、使用する場合には、プラズマディスプレイパネルの総重量の０．１重量％又は１０００ＰＰＭ（Ｐａｒｔｓ  Ｐｅｒ  Ｍｉｌｌｉｏｎ）以下に鉛（Ｐｂ）が少なく含まれるようにすることが好ましい。
【００３４】
ここで、鉛成分の全含有量を１０００ＰＰＭ以下にする場合は、プラズマディスプレイパネルの重量に対して鉛の含量が１０００ＰＰＭ以下になるようにすることができる。
【００３５】
又は、プラズマディスプレイパネルの特定構成要素での鉛成分の含有量を１０００ＰＰＭ以下にすることも可能である。例えば、隔壁の鉛成分、誘電体層の鉛成分又は電極での鉛成分の含量を、それぞれの構成要素（隔壁、誘電体層及び電極）の重量に対して１０００ＰＰＭ以下になるようにすることができる。
【００３６】
また、プラズマディスプレイパネルの隔壁、誘電体層、電極、蛍光体層などの全ての構成要素の鉛成分の含有量を、プラズマディスプレイパネルの重量に対してそれぞれ１０００ＰＰＭ以下にすることも可能である。このように、鉛成分の全含量を１０００ＰＰＭ以下に設定する理由は、鉛成分が人体に悪影響を及ぼす可能性が有るからである。
【００３７】
図３は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルに対して、１つのフレームを複数のサブフィールドに分けて駆動させる方法に関する一実施の形態をタイミング図で示すものである。単位フレームは、時分割階調表示を実現するために、所定数、例えば８個のサブフィールド（ＳＦ１，．．．，ＳＦ８）に分割することができる。また、各サブフィールド（ＳＦ１，．．．，ＳＦ８）は、リセット区間（図示せず）と、アドレス区間（Ａ１，．．．，Ａ８）、及びサステイン区間（Ｓ１，．．．，Ｓ８）に分割される。
【００３８】
各アドレス区間（Ａ１，．．．，Ａ８）では、アドレス電極Ｘに表示データ信号が供給され、各スキャン電極Ｙに相応するスキャンパルスが順次供給される。
【００３９】
各サステイン区間（Ｓ１，．．．，Ｓ８）では、スキャン電極Ｙとサステイン電極Ｚにサステインパルスが交互に供給され、アドレス区間（Ａ１，．．．，Ａ８）において、壁電荷が形成された放電セルでサステイン放電を起こす。
【００４０】
プラズマディスプレイパネルの輝度は、単位フレームに占めるサステイン放電区間（Ｓ１，．．．，Ｓ８）内のサステイン放電パルスの数に比例する。１画像を形成する１つのフレームが、８個のサブフィールドと２５６階調で表現される場合に、各サブフィールドには、順に１、２、４、８、１６、３２、６４、１２８の割合で互いに異なるサステインパルスの数を割り当てることができる。また、１３３階調の輝度を得るためには、サブフィールド１区間、サブフィールド３区間及びサブフィールド８区間の間にセルをアドレッシングしてサステイン放電すれば良い。
【００４１】
各サブフィールドに割り当てられるサステイン放電数は、ＡＰＣ（Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）ステップによるサブフィールドの加重値に応じて可変に決定することができる。すなわち、図３では、１フレームを８個のサブフィールドに分割する場合を例に上げて説明したが、本発明はそれに限定されず、１フレームを形成するサブフィールドの数を設計仕様に応じて多様に変形することが可能である。例えば、１フレームを１２又は１６サブフィールドなどのように、８サブフィールド以上又は以下に分割してプラズマディスプレイパネルを駆動させることができる。
【００４２】
また、各サブフィールドに割り当てられるサステイン放電数は、ガンマ特性やパネル特性を考慮して、多様に変形することが可能である。例えば、サブフィールド４に割り当てられた階調度を８から６に下げ、サブフィールド６に割り当てられた階調度を３２から３４に上げることができる。
【００４３】
図４は、分割されたサブフィールドに対して、本発明に係るプラズマディスプレイパネルを駆動させるための駆動信号に関する一実施の形態をタイミング図で示すものである。
【００４４】
まず、スキャン電極Ｙ上に正極性壁電荷を形成し、サステイン電極Ｚ上に負極性壁電荷を形成するためのプリリセット（ｐｒｅ−ｒｅｓｅｔ）区間が存在し、この後、各サブフィールドは、プリリセット区間により形成された壁電荷分布を利用して、前画面の放電セルを初期化するためのリセット区間、放電セルを選択するためのアドレス区間、及び選択された放電セルの放電を維持させるためのサステイン区間を含む。
【００４５】
リセット区間は、セットアップ区間及びセットダウン区間からなり、セットアップ区間では、すべてのスキャン電極に上昇ランプ波形が同時に供給されて、すべての放電セルで微細放電が発生し、これにより、壁電荷が生成される。セットダウン区間では、上昇ランプ波形のピーク電圧より低い正極性電圧から下降する下降ランプ波形が全てのスキャン電極Ｙに同時に供給されて、すべての放電セルで消去放電が発生し、これにより、セットアップ放電により生成された壁電荷及び空間電荷のうちの不要電荷を消去させる。
【００４６】
アドレス区間では、スキャン電極に負極性のスキャン信号が順次供給され、これと同時に、アドレス電極Ｘに正極性のデータ信号が供給される。このようなスキャン信号とデータ信号との間の電圧差と、リセット区間において生成された壁電圧によりアドレス放電が発生して、セルが選択される。一方、セットダウン区間とアドレス区間において、サステイン電極にはサステイン電圧Ｖｓを維持する信号が供給される。
【００４７】
サステイン区間では、スキャン電極とサステイン電極に交互にサステインパルスが供給されて、スキャン電極とサステイン電極との間に面放電の形態でサステイン放電が発生する。
【００４８】
図４に示す駆動波形は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルを駆動させるための信号に対する一実施の形態である。なお、図４に示す波形により本発明は限定されない。例えば、プリリセット区間を省略することができ、図４に示す駆動信号の極性及び電圧レベルを必要に応じて変更することが可能であり、サステイン放電が完了した後に壁電荷を消去するための消去信号をサステイン電極に供給することもできる。また、サステイン信号がスキャン電極ＹとサステインＺ電極のうちのいずれか１つのみに供給されて、サステイン放電を起こすシングルサステイン駆動も可能である。
【００４９】
図５は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第１の実施の形態を示すものである。当該第１の実施の形態において、プラズマディスプレイパネルを構成する複数の放電セルは、有効領域３００内でマトリックス形態で配置されることが好ましく、放電セルは、スキャン電極Ｙ１〜Ｙｍ、サステイン電極Ｚ１〜Ｚｍ及びアドレス電極Ｘ１〜Ｘｎの交差部に設けられる。スキャン電極Ｙ１〜Ｙｍは順次駆動され、サステイン電極Ｚ１〜Ｚｍは共通して駆動される。有効領域３００内のスキャン電極Ｙ１〜Ｙｍ、サステイン電極Ｚ１〜Ｚｍ及びアドレス電極Ｘ１〜Ｘｎに駆動信号が供給されることにより、放電セルで放電が発生して、表示映像がディスプレイされるようになる。有効領域３００の外部にも電極を配置することができるが、有効領域３００の外部に配置される電極は、表示映像に影響を及ぼさないダミー（ｄｕｍｍｙ）電極である。
【００５０】
図５に示すように、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎは、奇数番目のラインと偶数番目のラインに分割駆動されることが好ましい。
【００５１】
図５に示すように、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの有効領域３００の上下の最外郭には、スキャン電極Ｙ１、Ｙｍが配列される。スキャン電極及びサステイン電極は交互に配列されるが、本発明によりスキャン電極Ｙ１、Ｙｍが最外郭に配列されるためには、少なくとも１部分で２個のサステイン電極が連続して配列されなければならない。すなわち、図５に示すように、２個のサステイン電極Ｚ３、Ｚ４が連続して配列されることにより、プラズマディスプレイパネルの上下の最外郭にスキャン電極Ｙ１、Ｙｍを配列することができる。
【００５２】
上述の通り、プラズマディスプレイパネルの上下の最外郭にスキャン電極Ｙ１、Ｙｍを全て配置させることによって、最外郭にサステイン電極Ｚが配置される際に発生する蓄積された荷電粒子による異常放電を防止することができる。
【００５３】
図６は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第２の実施の形態を示すものである。当該第２の実施の形態においては、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎがパネルの中央部から分離されている。図６に示すように、分離されたアドレス電極Ｘ１〜Ｘｎは、上下に分離駆動されることが好ましく、それにより、極めて大きい量の映像データを効果的に処理することができる。また、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎは、３つ以上に分離することもできる。
【００５４】
図６に示すように、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎが上下に分離された場合、パネルの中央部を中心に上側のアドレス電極と下側のアドレス電極に同時にデータ信号が供給されて、上側の放電セルのうちのいずれか１つと下側の放電セルのうちのいずれか１つで同時にアドレス放電が発生するようになり、それにより、サステインパルスの周期を増加させることができるようになる。
【００５５】
アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎをパネルの中央部から分離させる方法には、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎを横隔壁２１２ｂにより分離させる、又はアドレス電極Ｘ１〜Ｘｎそれぞれを電極の形成時に分離形成することが好ましい。すなわち、横隔壁２１２ｂによりアドレス電極を分離した場合には、中央部アドレス電極上には誘電体層がない構成を有することができ、アドレス電極形成時にアドレス電極を分離された形状に形成する場合には、アドレス電極の分離された部分に誘電体層が形成されている構成を有することができる。
【００５６】
一方、パネルの中央部から分離されたアドレス電極間の分離されたギャップは、７０μｍ〜２２０μｍの範囲であることが好ましい。２つのアドレス電極の分離されたギャップが、７０μｍ〜２２０μｍの範囲である場合、誤放電の改善及び輝点の改善などの面で好ましくなる。また、分離された部分のアドレス電極端は、角のある形状が可能であるが、誤放電などを改善させるために、所定の曲率を有するように屈曲のある形状も可能なのである。
【００５７】
図７は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第３の実施の形態を示すものである。当該第３の実施の形態においては、図７に示すように、パネルの有効領域５００の上下の最外郭には、スキャン電極Ｙ１、Ｙｍが配置され、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎが分離されたパネルの中央部で隣接する２電極は、全てサステイン電極Ｚａ、Ｚａ＋１であることが好ましい。図７に示すように、パネルの中央部に隣接した電極としてサステイン電極Ｚａ、Ｚａ＋１で配置することによって、荷電粒子の蓄積による異常放電発生を防止することができる。もちろん、本発明の実施の形態に係るデュアルスキャン駆動のためのパネル構造は、パネルの中央部から分離された２つの電極が全てスキャン電極である場合も可能である。
【００５８】
図８は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第４の実施の形態を示すものである。当該第４の実施の形態においては、図８に示すように、パネルの有効領域６００の上下の最外郭には、スキャン電極Ｙ１、Ｙｍが配置され、隣接する２つのサステイン電極を連続して配置することができる。
【００５９】
図９は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第５の実施の形態を示すものである。当該第５の実施の形態においては、スキャン電極及びサステイン電極の配置は、図８に示すようＹＺＺＹ構造を有し、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎが有効領域７００の中央部で分離される構造を有する。図９に示すように、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎが分離された有効領域７００の中央部で隣接する電極として、サステイン電極Ｚａ、Ｚａ＋１を配置することができ、またそれとは異なり、スキャン電極をアドレス電極Ｘ１〜Ｘｎが分離された有効領域７００の中央部に隣接する電極として配置することもできる。
【００６０】
上記では、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎそれぞれが２つに分離された構造を例に上げて本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置を説明したが、アドレス電極Ｘ１〜Ｘｎそれぞれを３つ以上に分離することも可能である。
【００６１】
一方、本発明の実施の形態に係るプラズマディスプレイパネルは、画面がディスプレイされる有効領域の外部に１つ以上のダミーセルラインを形成することができる。このようなダミーセルラインを横方向又は縦方向に形成することができ、ダミーセルには、有効領域に形成された放電セルと同じ形状又は異なる形状のダミー電極が形成され、所定の電圧を供給することができる。
【００６２】
図１０Ａは、本発明に係るプラズマディスプレイパネルのアドレス電極形態に関する一実施の形態を断面図で示すものである。図１０Ａに示すように、アドレス電極Ｘ、８２０、８３０のうちのスキャン電極Ｙ、８００又はサステイン電極Ｚ、８１０と重なる部分８４０が、それ以外の部分より広い幅を有することができる。図１０Ａは、本発明に係るアドレス電極形態に関する一実施の形態に過ぎないため、アドレス電極Ｘ、８２０、８３０のうちのスキャン電極Ｙ、８００又はサステイン電極Ｚ、８１０と重なる部分８４０の形態は、図１０Ａに示すように異なることができ、アドレス電極Ｘ、８２０、８３０のうちのスキャン電極Ｙ、８００又はサステイン電極Ｚ、８１０と重なる部分８４０のうちの一部分が、それ以外の部分より広い幅を有する全ての形態を採用することができる。
【００６３】
図１０Ｂは、本発明に係るプラズマディスプレイパネルのアドレス電極形態に関する一実施の形態を断面図で示すものである。図１０Ｂに示すように、アドレス電極Ｘのうちのスキャン電極Ｙとサステイン電極Ｚが形成された部分に重なる部分の幅ｂが、それ以外の部分の幅ａより広くすることができる。
【００６４】
また、アドレス電極Ｘのうちのスキャン電極Ｙとサステイン電極Ｚが形成された部分に重なる部分の幅ｂが、それ以外の部分の幅ａの１．２倍〜１．５倍の範囲であることが好ましく、上述のような範囲を有するとき、アドレス放電効率を向上させることができる。
【００６５】
図１１は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第１の実施の形態を断面図で示すものである。図１１では、図２に示すプラズマディスプレイパネルのうちの１つの放電セル内に形成される維持電極対２０２、２０３の配置構造のみを簡略に示した。
【００６６】
図１１に示すように、本発明の第１の実施の形態に係る維持電極対２０２、２０３は、基板上に放電セルの中心を基準に対称になるように対をなして形成される。維持電極対それぞれは、放電セルを横切る少なくとも２つの電極ライン２０２ａと２０２ｂ、２０３ａと２０３ｂを含むライン部、放電セルの中心に最も近い電極ライン２０２ａ、２０３ａにそれぞれ接続し、放電セル内で放電セルの中心方向に突出する少なくとも１つの突出電極２０２ｃ、２０３ｃを含む突出部からなる。また、図１１に示すように、維持電極対２０２、２０３それぞれは、２つの電極ライン２０２ａと２０２ｂ、２０３ａと２０３ｂを接続するブリッジ電極２０２ｄ、２０３ｄそれぞれをさらに含むことが好ましい。
【００６７】
電極ライン２０２ａ、２０２ｂ、２０３ａ、２０３ｂは、放電セルを横切ってプラズマディスプレイパネルの一方向に伸びる。本発明の第１の実施の形態に係る電極ラインは、開口率を向上させるために、幅を狭く形成する。また、放電拡散効率を向上させるために、複数の電極ライン２０２ａ、２０２ｂ、２０３ａ、２０３ｂを使用し、開口率を考慮して、電極ラインの数を決定することが好ましい。
【００６８】
突出電極２０２ｃ、２０３ｃは、１つの放電セル内で放電セルの中心に最も近い電極ライン２０２ａ、２０３ａにそれぞれ接続され、放電セルの中心方向に突出することが好ましい。突出電極２０２ｃ、２０３ｃは、プラズマディスプレイパネルの駆動時に放電開始電圧を下げる。電極ライン２０２ａ、２０３ａ間の距離ｃにより放電開始電圧が増加するため、本発明の第１の実施の形態では、電極ライン２０２ａ、２０３ａそれぞれに接続する突出電極２０２ｃ、２０３ｃを備える。近い距離に形成された突出電極２０２ｃ、２０３ｃの間には、低い放電開始電圧でも放電が開始されるため、プラズマディスプレイパネルの放電開始電圧を下げることができる。ここで、放電開始電圧は、維持電極対２０２、２０３のうちの少なくともいずれか１つの電極にパルスを供給するとき、放電が開始される電圧レベルのことを言う。
【００６９】
このような突出電極２０２ｃ、２０３ｃは、その大きさが極めて小さいため、製造工程の公差により、実質的に突出電極２０２ｃ、２０３ｃの電極ライン２０２ａ、２０３ａと接続される部分の幅Ｗ１を突出電極の終端部分の幅Ｗ２より広く形成することができ、必要に応じてその終端の幅Ｗ２をさらに広くすることも可能である。
【００７０】
ブリッジ電極２０２ｄ、２０３ｄは、維持電極対２０２、２０３それぞれを構成する２つの電極ライン２０２ａと２０２ｂ、２０３ａと２０３ｂをそれぞれ接続する。ブリッジ電極２０２ｄ、２０３ｄは、突出電極２０２ｃ、２０３ｃを介して開始された放電が放電セルの中心から遠い電極ライン２０２ｂ、２０３ｂまで容易に拡散されるようにする。
【００７１】
このように、本発明の第１の実施の形態に係る電極構造は、電極ラインの数を提案することによって、開口率を向上させることができる。また、突出電極２０２ｃ、２０３ｃを形成することによって、放電開始電圧を下げることができる。また、ブリッジ電極２０２ｄ、２０３ｄと放電セルの中心から遠い電極ライン２０２ｂ、２０３ｂにより、放電拡散効率を増加させて全体的にプラズマディスプレイパネルの発光効率を向上させることができる。すなわち、従来のプラズマディスプレイパネルの明るさと同等、又はさらに明るくすることができるため、ＩＴＯ透明電極を使用しないことが可能である。
【００７２】
図１２は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第２の実施の形態を断面図で示すものである。図１２では、図２に示すプラズマディスプレイパネルのうちの１つの放電セル内に形成される維持電極対４０２、４０３の配置構造のみを簡略に示す。
【００７３】
図１２に示すように、維持電極対４０２、４０３それぞれは、放電セルを横切る少なくとも２つの電極ライン４０２ａと４０２ｂ、４０３ａと４０３ｂと、放電セルの中心に最も近い電極ライン４０２ａ、４０３ａにそれぞれ接続され、放電セル内で放電セルの中心方向に突出する第１突出電極４０２ｃ、４０３ｃ、２つの電極ライン４０２ａと４０２ｂ、４０３ａと４０３ｂをそれぞれ接続するブリッジ電極４０２ｄ、４０３ｄ、及び、放電セルの中心から最も遠い電極ライン４０２ｂ、４０３ｂにそれぞれ接続され、放電セル内で放電セルの中心の反対方向に突出する第２突出電極４０２ｅ、４０３ｅを含む。
【００７４】
電極ライン４０２ａ、４０２ｂ、４０３ａ、４０３ｂは、放電セルを横切ってプラズマディスプレイパネルの一方向に伸びる。本発明の第２の実施の形態に係る維持電極ラインは、開口率を向上させるために幅を狭く形成することが好ましい。好ましくは、電極ラインの幅Ｗｌは、２０μｍ以上７０μｍ以下にして開口率を向上させるとともに、放電が円滑に起きるようにすることが好ましい。
【００７５】
図１２に示すように、放電セルの中心に近い電極ライン４０２ａ、４０３ａは、第１突出電極４０２ｃ、４０３ｃとそれぞれ接続され、放電セルの中心に近い電極ライン４０２ａ、４０３ａは、放電が開始されると同時に放電拡散が始まる経路を形成する。放電セルの中心から遠い電極ライン４０２ｂ、４０３ｂは、第２突出電極４０２ｅ、４０３ｅとそれぞれ接続される。放電セルの中心から遠い電極ライン４０２ｂ、４０３ｂは、放電セルの周辺部まで放電を拡散する機能を果たす。
【００７６】
第１突出電極４０２ｃ、４０３ｃは、１つの放電セル内で放電セルの中心に近い電極ライン４０２ａ、４０３ａにそれぞれ接続され、放電セルの中心方向に突出する。第１突出電極は、電極ライン４０２ａ、４０３ａの中心に形成されることが好ましい。第１突出電極４０２ｃ、４０３ｃが互いに対応して電極ラインの中心に形成されることによって、プラズマディスプレイパネルの放電開始電圧をさらに効果的に下げることができる。
【００７７】
ブリッジ電極４０２ｄ、４０３ｄは、維持電極対４０２、４０３それぞれを構成する２つの電極ライン４０２ａと４０２ｂ、４０３ａと４０３ｂをそれぞれ接続する。ブリッジ電極４０２ｄ、４０３ｄは、突出電極を介して開始される放電が、放電セルの中心から遠い電極ライン４０２ｂ、４０３ｂまで容易に拡散されるようにする。ここで、ブリッジ電極４０２ｄ、４０３ｄは、放電セル内に位置しているが、その必要に応じて放電セルを区画する隔壁４１２上に形成されることも可能である。
【００７８】
これにより、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第２の実施の形態では、電極ライン４０２ｂ、４０３ｂと隔壁４１２との間の空間にも放電を拡散させることができる。それにより、放電拡散効率を増加させることができ、プラズマディスプレイパネルの発光効率を向上させることができる。
【００７９】
図１２に示すように、第２突出電極４０２ｅ、４０３ｅは、放電セルを区画する隔壁４１２まで伸びるように形成することができる。また、開口率を他の部分で十分に補償することができる場合、放電拡散効率さらに向上させるために、隔壁４１２上に一部伸びるようにして形成することも可能である。
【００８０】
本発明の維持電極構造に関する第２の実施の形態では、第２突出電極４０２ｅ、４０３ｅを電極ライン４０２ｂ、４０３ｂの中心にそれぞれ形成して、放電セルの周辺部に均一に放電を拡散させることが好ましい。
【００８１】
図１３は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第３の実施の形態を示す断面図である。図１３に示す維持電極構造のうち、図１２において記述された内容と同じ内容に関する説明は省略する。
【００８２】
図１３に示すように、本発明に係る維持電極構造に関する第３の実施の形態では、維持電極対６０２、６０３それぞれに２つの第１突出電極６０２ａ、６０３ａがそれぞれ形成される。第１突出電極６０２ａ、６０３ａは、放電セルの中心に近い電極ラインにそれぞれ接続され、放電セルの中心方向に突出する。第１突出電極６０２ａ、６０３ａそれぞれは、電極ラインの中心を基準に互いに対称になるように形成されることが好ましい。
【００８３】
維持電極対６０２、６０３それぞれに２つの第１突出電極６０２ａ、６０３ａを形成することによって、放電セルの中心での電極面積が増加する。これにより、放電開始前には、放電セル内に空間電荷が多く形成されて、放電開始電圧がさらに低くなり、放電速度が速くなる。また、放電開始後には、壁電荷量が増加して輝度が上昇し、放電が全体放電セルに均一に拡散される。
【００８４】
また、第１突出電極６０２ａ、６０３ａ間の間隔ａ１、ａ２、すなわち維持電極対６０２、６０３の電極ラインと交差する方向における２つの突出電極間の間隔ａ１、ａ２は、１５〜１６５μｍの範囲であることが好ましい。突出電極間の間隔の上限値と下限値の臨界的意味は、図１１を参考して説明したものと同様なので、ここでは説明を省略する。
【００８５】
図１４は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第４の実施の形態を示す断面図である。なお、図１４に示す電極構造のうち、図１２及び図１３において記述された構造と同じ内容の説明は省略する。
【００８６】
図１４に示すように、本発明に係る維持電極構造に関する第４の実施の形態では、維持電極対７０２、７０３それぞれは、３個の第１突出電極７０２ａ、７０３ａが形成される。
【００８７】
第１突出電極７０２ａ、７０３ａは、電極ラインのうちの放電セルの中心に近い電極ラインに接続され、放電セルの中心方向に突出する。いずれか１つの第１突出電極が電極ラインの中心に形成され、残り２つの第１突出電極が電極ラインの中心を基準に互いに対称になるように形成されることが好ましい。維持電極対７０２、７０３それぞれに３個の第１突出電極７０２ａ、７０３ａをそれぞれ形成することによって、図１２と図１３の場合より放電開始電圧がさらに低くなり、放電速度もさらに速くなる。また、放電が開始された後には輝度がさらに上昇し、放電が全体放電セルにさらに均一に拡散される。
【００８８】
上記の通り、第１突出電極の数を増加させることによって、放電セルの中心での電極面積が増加して放電開始電圧が低くなり、輝度が増加する。これに対し、放電セルの中心で最も強い放電がおき、最も明るい放電光が放出するという点を考慮すべきである。すなわち、第１突出電極の数が増加するほど、放電セルの中心から放出される光を遮断することによって放出される光が顕著に減少するという点と共に、放電開始電圧と輝度効率を同時に考慮して、最善の数を選択して維持電極の構造を設計することが好ましい。
【００８９】
図１５は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第５の実施の形態を断面図で示すものであって、維持電極対８００、８１０それぞれは、放電セルを横切る３個の電極ライン８００ａと８００ｂと８００ｃ、８１０ａと８１０ｂと８１０ｃを含む。当該電極ラインは、放電セルを横切ってプラズマディスプレイパネルの一方向に伸びる。電極ラインは、開口率の向上のために、幅が狭く形成され、好ましくは、２０〜７０μｍの範囲の幅を有するようにして、開口率を向上させると共に、放電が円滑に起きるようにする。
【００９０】
維持電極対の電極ライン８００ａ、８００ｂ、８００ｃ、８１０ａ、８１０ｂ、８１０ｃの厚さは、３〜７μｍの範囲であることが好ましく、それぞれの維持電極を構成する３個の電極ライン間の間隔ａ１、ａ２は、互いに同一であるか、又は異なるように形成することができ、電極ラインの幅ｂ１、ｂ２、ｂ３も互いに同一であるか、又は異なるように形成することができる。電極ライン厚の上限値と下限値の臨界的意味は、図１２を参考にして説明したものと同様なので、省略する。
【００９１】
図１６は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第６の実施の形態を断面図で示すものであって、維持電極対９００、９１０それぞれは、放電セルを横切る４個の電極ライン９００ａと９００ｂと９００ｃと９００ｄ、９１０ａと９１０ｂと９１０ｃと９１０ｄを含む。当該電極ラインは、放電セルを横切ってプラズマディスプレイパネルの一方向に伸びる。電極ラインは、開口率の向上のために、幅が狭く形成され、好ましくは、２０〜７０μｍの範囲の幅を有するようにして、開口率を向上させると共に、放電が円滑に起きるようにする。
【００９２】
それぞれの維持電極を構成する４個の電極ライン間の間隔ｃ１、ｃ２、ｃ３は、互いに同一であるか、又は異なるように形成することができ、電極ラインの幅ｄ１、ｄ２、ｄ３、ｄ４も、互いに同一であるか、又は異なるように形成することができる。
【００９３】
図１７は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第７の実施の形態を断面図で示すものである。図１７に示すように、維持電極対１０００、１０１０それぞれは、放電セルを横切る４個の電極ライン１０００ａと１０００ｂと１０００ｃと１０００ｄ、１０１０ａと１０１０ｂと１０１０ｃと１０１０ｄを含む。電極ラインは、放電セルを横切ってプラズマディスプレイパネルの一方向に伸びる。
【００９４】
ブリッジ電極１０２０、１０３０、１０４０、１０５０、１０６０、１０７０は、それぞれ２個の電極ラインを接続する。ブリッジ電極１０２０、１０３０、１０４０、１０５０、１０６０、１０７０は、開始された放電が放電セルの中心から遠い電極ラインまで容易に拡散されるようにする。図１７に示すように、ブリッジ電極１０２０、１０３０、１０４０、１０５０、１０６０、１０７０の位置は、互いに一致しないように配置することができ、いずれか１つのブリッジ電極（図１７の例ではブリッジ電極１０４０）が隔壁１０８０上に位置することもできる。
【００９５】
図１８は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に対する第８の実施の形態を断面図で示すものでる。図１７に示す場合とは異なり、当該第８の実施の形態においては、電極ラインを接続するブリッジ電極が同じ位置に形成されて、維持電極対１１００、１１１０それぞれに対して、４個の電極ライン１１００ａと１１００ｂと１１００ｃと１１００ｄ、１１１０ａと１１１０ｂと１１１０ｃと１１１０ｄを接続する１つのブリッジ電極１１２０、１１３０が形成されている。
【００９６】
図１９は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第９の実施の形態を断面図で示すものである。当該第９の実施の形態においては、電極ライン１２００、１２１０それぞれに対して、閉ループを含む形態の突出電極１２２０、１２３０が形成されている。図１９に示すような閉ループを含む突出電極１２２０、１２３０を介して、放電開始電圧を下げると共に、開口率を向上させることができる。突出電極及び閉ループの形態は、多様に変形可能である。
【００９７】
突出電極１２２０、１２３０の線幅Ｗ１、Ｗ２は、３５〜４５μｍの範囲であることが好ましい。突出電極１２２０、１２３０の線幅Ｗ１、Ｗ２が上述のような値を有する場合、充分のパネルの開口率を確保して、ディスプレイ装置の全面から反射して出る光が突出電極により塞がれることにより映像の輝度が減少することを防止することができる。
【００９８】
図２０は、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第１０の実施の形態を断面図で示したものである。当該第１０の実施の形態においては、電極ライン１３００、１３１０それぞれに対して、四角形状の閉ループを含む突出電極１３２０、１３３０が形成されている。
【００９９】
図２１Ａ及び図２１Ｂは、本発明に係るプラズマディスプレイパネルの維持電極構造に関する第１１の実施の形態を断面図で示すものである。当該第１１の実施の形態においては、電極ライン１４００、１４１０それぞれに対して放電セルの中心方向に突出した第１突出電極１４２０ａ、１４２０ｂ、１４３０ａ、１４３０ｂと、放電セルの中心方向又はその反対方向に突出した第２突出電極１４４０、１４５０、１４６０、１４７０が形成されている。
【０１００】
図２１Ａに示すように、電極ライン１４００、１４１０それぞれに対して、放電セルの中心方向に突出した２個の第１突出電極１４２０ａと１４２０ｂ、１４３０ａと１４３０ｂを形成し、放電セルの中心方向の反対方向に突出した１つの第２突出電極１４４０、１４５０を形成させることが好ましい。又は、図２１Ｂに示すように、第２突出電極１４６０、１４７０は、放電セルの中心方向に突出するように形成することもできる。
【０１０１】
上述した本発明の好ましい実施の形態は、例示の目的のために開示されたものであり、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲内で、様々な置換、変形、及び変更が可能であり、このような置換、変更などは、特許請求の範囲に属するものである。
【図面の簡単な説明】
【０１０２】
【図１】プラズマディスプレイ装置に備えられる一般的なパネルの構造を説明する図である。
【図２】本発明に係るプラズマディスプレイパネル構造に関する一実施の形態を示す斜視図である。
【図３】１つのフレームを複数のサブフィールドに分けてプラズマディスプレイパネルを時分割駆動させる方法に関する一実施の形態を示すタイミング図である。
【図４】プラズマディスプレイパネルを駆動させるための駆動信号に関する一実施の形態を示すタイミング図である。
【図５】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第１の実施の形態を示す図である。
【図６】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第２の実施の形態を示す図である。
【図７】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第３の実施の形態を示す図である。
【図８】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第４の実施の形態を示す図である。
【図９】本発明に係るプラズマディスプレイパネルの電極配置に関する第５の実施の形態を示す図である。
【図１０Ａ】本発明に係るプラズマディスプレイパネルのアドレス電極形態に関する実施の形態を示す断面図である。
【図１０Ｂ】本発明に係るプラズマディスプレイパネルのアドレス電極形態に関する実施の形態を示す断面図である。
【図１１】維持電極構造に関する第１の実施の形態を示す断面図である。
【図１２】維持電極構造に関する第２の実施の形態を示す断面図である。
【図１３】維持電極構造に関する第３の実施の形態を示す断面図である。
【図１４】維持電極構造に関する第４の実施の形態を示す断面図である。
【図１５】維持電極構造に関する第５の実施の形態を示す断面図である。
【図１６】維持電極構造に関する第６の実施の形態を示す断面図である。
【図１７】維持電極構造に関する第７の実施の形態を示す断面図である。
【図１８】維持電極構造に関する第８の実施の形態を示す断面図である。
【図１９】維持電極構造に関する第９の実施の形態を示す断面図である。
【図２０】維持電極構造に関する第１０の実施の形態を示す断面図である。
【図２１Ａ】維持電極構造に関する第１１の実施の形態を示す断面図である。
【図２１Ｂ】維持電極構造に関する第１１の実施の形態を示す断面図である。
【図１】
2008004522.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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