(57)【要約】【課題】電子レンジを用いた食品の調理において、全体を熱斑なく加熱することが出来ると共に、電子レンジでは困難な加熱の加減を容器の構造によって実現出来る、改良された構造の電子レンジ用調理器を提供すること。【解決手段】容器本体１２が多孔質の陶器で形成された内容器１６と外容器１８を備えており、内容器１６が外容器１８に係止されて離間せしめられた状態で組み合わされる。更に、内容器１６と外容器１８の対向面の少なくとも一方が吸水性を有すると共に、内容器１６と外容器１８の対向面間には第一の空気層３５が形成されている。一方、蓋部材１２が多孔質の陶器で形成された内蓋３６と外蓋３８を備えており、内蓋３６と外蓋３８が相互に離間せしめられた状態で内容器１６に組み付けられる。更に、内蓋３６と外蓋３８の対向面間には第二の空気層５２が形成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
食品を収容する有底の容器本体と、該容器本体に組み付けられて該容器本体の開口部を覆蓋する蓋部材を備えた電子レンジ用調理器において、
前記容器本体が何れも吸水性を有する多孔質の陶器で形成された内容器と外容器を含んで構成されており、該内容器の開口周縁部に形成されたフランジ状の係止部が該外容器の開口周縁部に係止されてそれら内容器と外容器が相互に離間せしめられた状態で組み合わされることにより、それら内容器と外容器の重ね合わせ面間に第一の空気層が形成されていると共に、該第一の空気層に晒された該内容器と該外容器の対向面の少なくとも一方が吸水性を有する面とされている一方、前記蓋部材が何れも吸水性を有する多孔質の陶器で形成された内蓋と外蓋を含んで構成されており、該内蓋と該外蓋の各外周縁部が該容器本体の開口周縁部に載置されてそれら内蓋と外蓋が相互に離間して重ね合わされた状態で該内容器本体に組み付けられることにより、それら内蓋と外蓋の重ね合わせ面間に該第一の空気層から隔てられた第二の空気層が形成されていることを特徴とする電子レンジ用調理器。
【請求項２】
前記内蓋の外周縁部と前記外蓋の外周縁部が、何れも、前記容器本体を構成する前記内容器の開口周縁部に対して載置されて支持されている請求項１に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項３】
前記内蓋が前記係止部の内周部分に重ね合わされて支持されると共に、前記外蓋が該係止部の外周部分に重ね合わされて支持されている請求項２に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項４】
前記内蓋に第一の蒸気抜き孔が形成されて該第一の蒸気抜き孔を通じて前記内容器の内部空間が前記第二の空気層に連通されていると共に、前記外蓋に第二の蒸気抜き孔が形成されて該第二の蒸気抜き孔を通じて該第二の空気層が外部空間に連通されており、それら第一の蒸気抜き孔と第二の蒸気抜き孔が該内蓋および該外蓋の周方向で相互に異なる位置に設けられている請求項１乃至３の何れか一項に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項５】
前記内容器及び前記外容器と前記内蓋及び前記外蓋の焼成前にそれら内外容器と内外蓋の素地に対して釉薬が施釉されていると共に、焼成によって該釉薬に貫入が形成されることにより該内外容器と該内外蓋の吸水性が確保されている請求項１乃至４の何れか一項に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項６】
前記内容器が透水性を有している請求項１乃至５の何れか一項に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項７】
電子レンジ用炊飯器として使用される請求項１乃至６の何れか一項に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項８】
乾燥状態下における前記内容器及び前記外容器と前記内蓋及び前記外蓋のかさ密度が１．０ｇ／ｃｍ3 〜２．０ｇ／ｃｍ3 とされている請求項１乃至７の何れか一項に記載の電子レンジ用調理器。
【請求項９】
前記内容器と前記外容器の肉厚寸法が３ｍｍ以上且つ７ｍｍ以下とされている請求項１乃至８の何れか一項に記載の電子レンジ用調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、容器と蓋の間に加熱すべき食材や料理を収容して、収容された食材や料理を電子レンジによって加熱調理する際に用いられる電子レンジ用調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、食品の加熱を容易に実現できる装置として、電子レンジが知られており、一般に広く用いられている。この電子レンジは、マイクロ波を、水を含む食品に対して照射することにより、水分子を分極させて電気双極子を作り出し、それを振動乃至は回転させることにより、分子間に摩擦熱を生ぜしめて、その熱を利用して食品を発熱させるものである。
【０００３】
また、最近では、高齢化等を背景として、安全に調理を行うことが出来る、火を使わない調理器具への要求があり、冷凍食品の解凍等、食品を適温に温めることに主眼をおいて使用されていた電子レンジを、食材の加熱調理にも利用することが検討されている。そして、このような電子レンジを用いた様々な調理を実現するために、各種の電子レンジ用調理器が開発されている。この電子レンジ用調理器は、例えば、食品を収容する有底筒状の容器本体と、容器本体の開口部を覆って閉塞せしめる蓋部材を有している。
【０００４】
ところで、電子レンジは、作動状態においてマイクロ波によって食品が加熱されると共に、非作動状態において食品の加熱が停止されるようになっている。従って、電子レンジでは、作動状態下において加熱の程度（火加減）を微調整することが困難である。ところが、一般的に、食品を調理する際には、調理の工程や食材に応じて強火やとろ火に切り換える火加減が極めて重要であって、微妙な火加減が調理の仕上がりに大きく影響する場合もある。それ故、従来の電子レンジ用調理器を用いた電子レンジによる加熱調理では、短い時間で容易に調理を行うことが出来て便利である反面、味や風味が著しく損なわれるという重大な問題があった。特に炊飯においては、火加減が食感や風味等に及ぼす影響が極めて大きいことから、電子レンジによる炊飯では、充分に美味しい御飯を炊き上げることが困難であった。
【０００５】
そこで、このような問題に対する解決手段の一つとして、特許文献１（実用新案登録第３１１７１６３号公報）には、特定形状の中蓋を設けて蓋を二重構造とすることにより、容器内の蒸気圧力が自動的に調節されるようにした電子レンジ用炊飯茶碗が示されている。この特許文献１に記載の電子レンジ用炊飯茶碗は、蓋の形状によって内圧を適当に調整することにより、容器内の温度を容器自体の構造によって調節することを目的の一つとしている。
【０００６】
しかしながら、このような特許文献１に記載の電子レンジ用炊飯茶碗を採用して電子レンジによる調理を行った場合にも、旨みや風味において、通常の加熱調理（火を用いた外部加熱による調理等）を行った場合に対して、未だ到底及ばないという問題があった。
【０００７】
その一因として、特許文献１に示された電子レンジ用炊飯茶碗においては、未だ火加減を充分に調節することが難しく、特に余熱による蒸らしが不十分となり易いことが考えられる。即ち、特許文献１に記載の電子レンジ用炊飯茶碗は、容器本体（陶磁器製茶碗）が一重とされており、食品が収容された容器内の空間が、外部空間（電子レンジのオーブン内の空間や大気中等）に対して陶磁器製の壁部のみで隔てられている。このような一重の容器本体では、容器内の熱が外部空間に容易に伝達されてしまうことから、電子レンジによる加熱を停止すると、容器内がすぐに冷めてしまう。従って、容器内の圧力を調節することによっても、炊飯において極めて重要となる余熱による蒸らしを有効に実現することは困難であり、充分な旨みや風味を得ることが出来なかったのである。
【０００８】
さらに、電子レンジの構造上、食品においてマイクロ波の当たり易い部分と当たり難い部分があり、食品全体を満遍なく加熱することが困難であるという問題もある。即ち、従来から、電子レンジによる食品の加熱では、熱斑によって、調理の進行の程度が食品の部分によって異なることにより、必要以上に加熱された部分と、加熱が不十分な部分が生じて、加熱調理の仕上がりが悪くなり易いという問題があり、特許文献１に記載の電子レンジ用炊飯茶碗では、その問題について、未だ充分な対策が為されていないのである。
【０００９】
なお、本出願人等は、先の出願である特許文献２（特開２００６−３２６０４２号公報）において、電子レンジ用食器を提案している。この電子レンジ用食器では、蓋自体或いは蓋に取り付けられた部材に吸水性を持たせると共に、吸水性を有する蓋自体又は蓋に取り付けられた部材を、使用前に予め水中に浸漬せしめることで含水させて、マイクロ波の作用によって吸水性を有する部材内に保持された水が発熱し、熱蒸気を容器内の空間に放出するようになっている。
【００１０】
これによれば、蓋又は蓋に取り付けられた部材によって保持された水が、容器内に蒸気として放出されて容器内の湿度及び圧力が上昇せしめられる。これにより、食品内部の水分が容器内に放出されるのを抑えることが出来て、食品の味や風味が損なわれるのを防ぐことが出来る。しかし、食品の加熱斑や火加減の調節等の問題については、充分な対策が為されておらず、未だ改良の余地が存在していた。
【００１１】
【特許文献１】実用新案登録第３１１７１６３号公報
【特許文献２】特開２００６−３２６０４２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、電子レンジを用いた食品の調理において、熱斑を生じることなく全体を加熱することが出来ると共に、電子レンジの加熱方法では困難となり易い加熱の加減を容器の構造によって実現出来る、改良された構造の電子レンジ用調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
以下、このような課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意な組み合わせで採用可能である。また、本発明の態様乃至は技術的特徴は、以下に記載のものに限定されることなく、明細書全体および図面に記載されたもの、或いはそれらの記載から当業者が把握することの出来る発明思想に基づいて認識されるものであることが理解されるべきである。
【００１４】
すなわち、本発明は、食品を収容する有底の容器本体と、該容器本体に組み付けられて該容器本体の開口部を覆蓋する蓋部材を備えた電子レンジ用調理器において、前記容器本体が何れも吸水性を有する多孔質の陶器で形成された内容器と外容器を含んで構成されており、該内容器の開口周縁部に形成されたフランジ状の係止部が該外容器の開口周縁部に係止されてそれら内容器と外容器が相互に離間せしめられた状態で組み合わされることにより、それら内容器と外容器の重ね合わせ面間に第一の空気層が形成されていると共に、該第一の空気層に晒された該内容器と該外容器の対向面の少なくとも一方が吸水性を有する面とされている一方、前記蓋部材が何れも吸水性を有する多孔質の陶器で形成された内蓋と外蓋を含んで構成されており、該内蓋と該外蓋の各外周縁部が該容器本体の開口周縁部に載置されてそれら内蓋と外蓋が相互に離間して重ね合わされた状態で該内容器本体に組み付けられることにより、それら内蓋と外蓋の重ね合わせ面間に該第一の空気層から隔てられた第二の空気層が形成されていることを特徴とする。
【００１５】
このような本発明に従う構造とされた電子レンジ用調理器においては、容器本体と蓋部材が何れも吸水性を有する陶器で形成されており、少なくとも使用時にはそれら容器本体と蓋部材が調理用の水分で含水せしめられることとなる。これにより、乾燥状態の陶器を透過するマイクロ波が、容器本体と蓋部材の内部や表面に保持された水によって吸収されて、該水がマイクロ波の作用によって発熱せしめられる。そうして発せられた熱が、気化せしめられた水から容器本体と蓋部材に伝達されて、容器本体と蓋部材が加熱されることにより、容器本体に収容された調理対象物としての食品が、容器本体と蓋部材によって加熱される。
【００１６】
それ故、本発明に係る電子レンジ用調理器によれば、食品自体の水分がマイクロ波によって発熱することによる内部加熱と、容器本体及び蓋部材から食品への熱伝達による外部加熱によって、食品を内外両側から同時に加熱することが出来る。従って、食品の加熱を迅速に行って、調理時間を短縮することが出来ると共に、食品を取り囲む容器本体と蓋部材を発熱させることによって、食品全体を略同程度に加熱することが出来て、食品が部分的に過剰に加熱されたり、或いは部分的に加熱が不十分であったりするのを緩和乃至は解消することが出来る。
【００１７】
ここにおいて、本発明に係る電子レンジ用調理器においては、内容器と外容器を有する二重構造とされた容器本体が、それら内容器と外容器の間に第一の空気層を備えている。これにより、第一の空気層が断熱層として作用することで内容器と外容器の間での熱伝達を抑えて、食品が収容された内容器の内周側（容器内）の熱が、外部に逃げるのを抑制することが出来る。しかも、蓋部材も内蓋と外蓋を有する二重構造とされており、それら内蓋と外蓋の間に第二の空気層を備えている。これにより、容器内の熱が容器本体の開口部から逃げるのを、第二の空気層の断熱作用によって有利に抑えることが出来る。
【００１８】
これらによって、電子レンジによる加熱を停止した後も、内容器と容器内では、高温状態が比較的に長時間に亘って維持されて、余熱による食品の調理が効果的に行えるようになっている。従って、内部加熱による強力な加熱状態と、マイクロ波の非投射状態である非加熱状態で、二極的に切り換えられる電子レンジを用いた場合にも、容器を加熱することにより確保された余熱を巧く利用して、火加減が微妙に調節された調理を実現することが出来る。
【００１９】
加えて、特に本発明に係る電子レンジ用調理器においては、第一の空気層に面する内容器と外容器が何れも吸水性の陶器で形成されていると共に、第一の空気層に晒されたそれら内外容器の重ね合わせ面（対向面）の少なくとも一方が吸水性を有している。そして、容器本体と蓋部材の内部に保留された水がマイクロ波によって加熱されると、吸水性を有する面から水が蒸気化して放出されて、第一の空気層に熱せられた蒸気が流入せしめられる。これにより、第一の空気層に気流が生ぜしめられて、対流による熱伝達の促進によって蒸気の熱が内容器及び内蓋に対して満遍なく伝達される。
【００２０】
要するに、第一の空気層では、空気や蒸気の移動を拘束する陶器が存在しないことから、熱分布に応じた対流が発生し、それによって第一の空気層の全体が略均一に加熱されるのであり、その結果、この第一の空気層に晒された内容器が、第一の空気層によって全体として略均一に加熱されることとなるのである。従って、内容器の温度が全体に亘って均一化されて、熱斑を抑えた食品全体の一様な調理を有利に実現することが出来る。なお、好ましくは、内蓋と外蓋の対向面の少なくとも一方が、水を吸収する面とされていることが望ましい。これによれば、内外蓋間に形成される第二の空気層に気流を生ぜしめて、対流による熱伝達の促進によって内蓋の温度の均一化を有利に図ることが出来る。
【００２１】
なお、内外容器と内外蓋が吸水性を有するとは、連続的な気孔を内部にもって多孔質とされた内外容器及び内外蓋を水と接触せしめることにより、容器又は蓋の表面に開口せしめられた微小な孔に水が浸入すると共に、浸入した水が界面張力の作用等により内部で保持されるようになっていることを言う。
【００２２】
また、本発明に係る電子レンジ用調理器では、前記内蓋の外周縁部と前記外蓋の外周縁部が、何れも、前記容器本体を構成する前記内容器の開口周縁部に対して載置されて支持されている態様が、好適に採用される。これにより、第一の空気層と第二の空気層の独立性が容易に且つ安定して維持され得る。
【００２３】
さらに、そこにおいて、前記内蓋が前記係止部の内周部分に重ね合わされて支持されると共に、前記外蓋が該係止部の外周部分に重ね合わされて支持されていることが望ましい。これによれば、内蓋と外蓋を内容器に対して容易に組み付けることが出来ると共に、内蓋と外蓋の対向面間の領域を広い範囲に亘って確保することが出来て、第二の空気層を有利に形成することが出来る。
【００２４】
また、本発明に係る電子レンジ用調理器は、前記内蓋に第一の蒸気抜き孔が形成されて該第一の蒸気抜き孔を通じて前記内容器の内部空間が前記第二の空気層に連通されていると共に、前記外蓋に第二の蒸気抜き孔が形成されて該第二の蒸気抜き孔を通じて該第二の空気層が外部空間に連通されており、それら第一の蒸気抜き孔と第二の蒸気抜き孔が該内蓋および該外蓋の周方向で相互に異なる位置に設けられていることが望ましい。このように内蓋と外蓋に形成された蒸気抜き孔を、周方向で相互に離隔せしめることにより、蒸気抜き孔を通じた容器内の圧力の逃げを適当に調節して、容器内の加圧による食品の迅速な調理を有利に実現することが出来る。しかも、第一の空気層と第二の空気層が独立して形成されていることにより、第一の空気層が形成された空間の圧力と、第二の空気層が形成された空間の圧力を、各別に設定することが出来る。従って、第一の蒸気抜き孔によって容器内に連通せしめられた第二の空気層が形成された空間の圧力を、第一の空気層が形成された空間の圧力よりも高く設定することにより、加圧による容器内温度の上昇に基づく調理の迅速化と、内容器と外容器の組付状態の安定した維持を、両立して実現することも出来る。
【００２５】
なお、第一の蒸気抜き孔と第二の蒸気抜き孔は、その数や大きさ、位置を、相互に異ならせて設定することも可能である。特に第一の蒸気抜き孔よりも第二の蒸気抜き孔を、数に関して少なく、或いは大きさに関して小さく設定すること等により、第二の空気層の圧力をある程度大きく調節設定することも可能となる。
【００２６】
また、本発明に係る電子レンジ用調理器において、好適には、前記内容器及び前記外容器と前記内蓋及び前記外蓋の焼成前にそれら内外容器と内外蓋の素地に対して釉薬が施釉されていると共に、焼成によって該釉薬に貫入が形成されることにより該内外容器と該内外蓋の吸水性が確保されている。
【００２７】
このように容器本体と蓋部材の素地に釉薬を塗布することにより、焼成後の容器本体と蓋部材の耐久性向上や、表面の平滑化による汚れの付着の軽減など、優れた効果を得ることが出来る。しかも、積極的に貫入（素地と釉薬の熱収縮の差によって焼成後の釉薬に形成されるひび割れ）を形成することにより、内外容器と内外蓋の吸水性乃至は透水性を有利に確保して、上記の如き食品の外部加熱等の効果を有効に得ることが出来る。
【００２８】
また、本発明に係る電子レンジ用調理器おいては、前記内容器が透水性を有していることが望ましい。このように内容器が、内周側の空間と外周側の空間の間で水分の移動を許容する透水性を有することにより、内容器の内周側の空間である容器内の湿度が自動的に調整されて、食品の乾燥や湿気によるべた付きを有利に防ぐことが出来る。特に、内容器の外周側の空間が、加熱時には水蒸気で満たされる第一の空気層が形成された空間とされていることから、内容器が湿潤状態に維持されて、容器内の乾燥が効果的に防がれるようになっている。なお、内容器が透水性を有するとは、吸水性に加えて、内容器の内周側の空間と外周側の空間の間で水分の移動を許容する性質を言う。
【００２９】
また、本発明に係る電子レンジ用調理器は、電子レンジ用炊飯器として好適に使用される。これによれば、特に火加減が重要であり、余熱による蒸らし工程が仕上がりに大きな影響を及ぼす炊飯調理において、上記の如き内外両側からの加熱や加熱温度の均一化，保温効果による余熱調理等を実現出来る本発明に係る電子レンジ用調理器を用いることにより、従来の電子レンジ用調理器では美味しく炊くことが困難であった御飯を、有利に炊き上げることが出来る。
【００３０】
また、本発明に係る電子レンジ用調理器は、乾燥状態下における前記内容器及び前記外容器と前記内蓋及び前記外蓋のかさ密度が１．０ｇ／ｃｍ3 〜２．０ｇ／ｃｍ3 とされていることが望ましい。それら容器本体（内容器及び外容器）と蓋部材（内蓋及び外蓋）のかさ密度を上述の数値範囲に設定することにより、充分な吸水性と保温性を両立して確保することが出来ると共に、容器本体と蓋部材の耐久性を有利に確保することも出来る。
【００３１】
また、本発明に係る電子レンジ用調理器は、前記内容器と前記外容器の肉厚寸法が３ｍｍ以上且つ７ｍｍ以下とされていることが望ましい。このように内容器と外容器の肉厚寸法を設定することにより、電子レンジ用調理器の重量を著しく大きくすることなく、充分な保温力を確保することが出来る。それ故、余熱による調理を、比較的に軽量の電子レンジ用調理器で実現することが出来る。なお、内容器と外容器の肉厚寸法とは、係止部等を除いた、内容器と外容器の本体部分の肉厚寸法の平均値を言う。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。
【００３３】
先ず、図１〜図３には、本発明の一実施形態である電子レンジ用調理器としての電子レンジ用調理鍋１０が示されている。この電子レンジ用調理鍋１０は、調理対象物としての食品が収容される容器本体としての鍋本体１２と、鍋本体１２に取り付けられて、鍋本体１２の開口部を閉塞せしめる蓋部材１４を備えている。なお、以下の説明において、上下方向とは、使用状態下において鉛直上下方向となる、図１中の上下を言うものとする。また、以下の説明において軸方向とは、図１中の上下方向を言うものとする。
【００３４】
より詳細には、鍋本体１２は、表面に開口する多数の微小空間を有する多孔質の陶器によって形成された、内容器としての内鍋１６と、外容器としての外鍋１８を、更に有している。内鍋１６は、図１に示されているように、筒状の周壁部２０と皿状の底壁部２２を一体的に有する略有底円筒形状を呈しており、上方に向かって開口せしめられている。また、内鍋１６の周壁部２０は、開口側に行くに従って次第に厚肉となっており、内径が小さくなっている。更に、内鍋１６の開口周縁部には、フランジ状の係止部２４が一体形成されている。また、係止部２４の内周縁部には、段差部２６が全周に亘って連続的に形成されていると共に、外周縁部には、軸方向上方に向かって延び出す筒状の位置決め部２８が一体形成されている。
【００３５】
なお、内鍋１６の肉厚寸法の平均値：Ｔ1 は、好適には、３ｍｍ≦Ｔ1 ≦７ｍｍ、より好適には、４ｍｍ≦Ｔ1 ≦６ｍｍとされて、本実施形態では、Ｔ1 ＝４．５ｍｍに設定されている。蓋し、Ｔ1 が小さ過ぎると、充分な保温力や耐久性を確保することが困難となり易い一方、Ｔ1 が大き過ぎると、内鍋１６の質量が大きくなってしまうおそれがあるからである。ここで、Ｔ1 は、内鍋１６において、係止部２４や糸切（底壁部２２から下方に突出する環状の脚部）を除いた部分の厚さの平均値である。
【００３６】
また、外鍋１８は、内鍋１６よりも大径且つ深底であって、一体的に形成された筒状の周壁部３０と皿状の底壁部３２を有しており、全体として略有底円筒形状を呈している。また、周壁部３０の開口周縁部には、フランジ状の把持部３４が一体形成されている。
【００３７】
なお、外鍋１８の肉厚寸法の平均値：Ｔ2 は、好適には、３ｍｍ≦Ｔ2 ≦７ｍｍ、より好適には、４ｍｍ≦Ｔ2 ≦６ｍｍとされて、本実施形態では、Ｔ2 ＝４．５ｍｍに設定されている。蓋し、Ｔ2 が小さ過ぎると、充分な保温力や耐久性を確保することが困難となり易い一方、Ｔ2 が大き過ぎると、外鍋１８の質量が大きくなってしまうおそれがあるからである。ここで、Ｔ2 は、外鍋１８において、把持部３４や糸切（底壁部３２から下方に突出する環状の脚部）を除いた部分の厚さの平均値である。
【００３８】
また、外鍋１８の周壁部３０の内径寸法：Ｒは、内鍋１６の周壁部２０の外径寸法：ｒ1 と、内鍋１６の係止部２４の外径寸法：ｒ2 に対して、ｒ1 ＜Ｒ＜ｒ2 となるように設定されている。
【００３９】
なお、内鍋１６と外鍋１８は、何れも多孔質の陶器製とされて、水との接触によって内部の微小空間に水を収容、保持する吸水性を有している。特に本実施形態では、内鍋１６及び外鍋１８が、内外両面に吸水性を有しており、内外両面から水を内部に取り入れることが出来るようになっていると共に、内鍋１６及び外鍋１８が、内周側の領域と外周側の領域の間で水分の移動を許容する透水性を有している。
【００４０】
また、内鍋１６と外鍋１８のかさ密度は、１．０ｇ／ｃｍ3 〜２．０ｇ／ｃｍ3 とされていることが望ましく、より好適には、１．２ｇ／ｃｍ3 〜１．８ｇ／ｃｍ3 とされている。本実施形態では、それら内外鍋１６，１８のかさ密度が１．６６ｇ／ｃｍ3 とされている。蓋し、両鍋１６，１８のかさ密度が、１．０ｇ／ｃｍ3 より小さいと、両鍋１６，１８の耐久性が充分に得られ難くなるおそれがあり、２．０ｇ／ｃｍ3 よりも大きいと、両鍋１６，１８において所望の透水性や保温性が得られ難くなるおそれがあるからである。なお、かさ密度とは、内外鍋１６，１８自体の体積と、多孔質とされた内外鍋１６，１８の表面に開口する微小な開気孔の容積と、内外鍋１６，１８の内部に形成された微小な閉気孔の容積との合計値を、体積として採用して算出した密度のことを言う。
【００４１】
そして、このような内鍋１６と外鍋１８は、図１及び図４に示されているように、上下方向で相互に組み合わされるようになっている。即ち、内鍋１６が外鍋１８に対して上側開口部から挿し入れられると共に、内鍋１６に一体形成された係止部２４の外周縁部が、外鍋１８の開口周縁部に対して、上方から重ね合わされる。これにより、内鍋１６と外鍋１８が同一中心軸上に配設された状態で着脱可能に組み合わされて、本実施形態における鍋本体１２が内鍋１６と外鍋１８によって構成されるようになっている。なお、本実施形態では、内鍋１６と外鍋１８が何れも透水性を有していることから、内鍋１６と外鍋１８の組付状態下において、内鍋１６と外鍋１８の対向面が何れも吸水性を有する面とされている。また、例えば、外鍋１８の開口周縁部と把持部３４の境界部分に段差が形成されており、該段差よりも内周部分が外周部分よりも下側に位置されることにより、内外鍋１６，１８が径方向で容易に位置決めされるようになっていても良い。更に、本実施形態では、内鍋１６と外鍋１８が耐熱性の材料で形成されて、直接的に火にあてることが出来るようになっている。従って、内鍋１６と外鍋１８を各別に直火用鍋（一般的な土鍋）として使用することも可能である。
【００４２】
ここにおいて、内鍋１６と外鍋１８の組付状態下では、内鍋１６の周壁部２０が外鍋１８の周壁部３０に対して内周側に離隔位置せしめられていると共に、内鍋１６の底壁部２２が外鍋１８の底壁部３２に対して上方に離隔位置せしめられており、もって、内鍋１６と外鍋１８が、開口周縁部の当接部分を除く略全体に亘って、相互に離間して配置されている。これにより、内鍋１６と外鍋１８の周壁部２０，３０の対向面間及び底壁部２２，３２の対向面間には、空間が設けられており、第一の空気層としての容器間空気層３５が形成されている。この容器間空気層３５は、内鍋１６と外鍋１８の対向面間の全体に亘って、連続的に形成されていると共に、周壁部２０，３０と底壁部２２，３２と係止部２４によって外部空間から隔てられている。また、本実施形態では、内鍋１６と外鍋１８の離間距離が、内鍋１６の糸切の形成部分を除く全体に亘って略一定となっており、容器間空気層３５が略全体に亘って一定の幅で形成されている。なお、本実施形態では、内鍋１６の外表面と外鍋１８の外表面の対向面間距離が、内鍋１６の糸切の突出高さよりも大きくされており、容器間空気層３５が、内鍋１６と外鍋１８の間の略全体に亘って形成されるようになっている。
【００４３】
一方、蓋部材１４は、内外両鍋１６，１８と同様に、何れも連続気孔を有する多孔質の陶器で形成された内蓋３６と外蓋３８を有している。内蓋３６は、全体として略円板形状を有しており、径方向中央部分には上方に向かって突出する筒状の把手部４０が一体形成されている。また、内蓋３６の外周縁部が厚肉とされており、厚肉とされた外周縁部の上端部分には、全周に亘って外周側に延び出すフランジ状の係止片４２が一体形成されている。また、図１に示されているように、内蓋３６には、第一の蒸気抜き孔としての蒸気抜き用の内通気孔４４が、内蓋３６を肉厚方向で貫通するように形成されている。本実施形態では、図３において破線で示されているように径方向一方向で把手部４０を挟んで対向位置するように一対の内通気孔４４，４４が形成されている。
【００４４】
なお、内蓋３６の肉厚寸法の平均値：Ｔ3 は、好適には、３ｍｍ≦Ｔ3 ≦８ｍｍ、より好適には、５ｍｍ≦Ｔ3 ≦７ｍｍとされて、本実施形態では、Ｔ3 ＝５．５ｍｍに設定されている。蓋し、Ｔ3 が小さ過ぎると、充分な保温力や耐久性を確保することが困難となり易い一方、Ｔ3 が大き過ぎると、内蓋３６の質量が大きくなってしまうおそれがあるからである。また、本実施形態では、内蓋３６が内外鍋１６，１８よりも厚肉とされて、内蓋３６が容器内の圧力によって上方に持ち上げられるのが有利に抑えられるようになっている。これにより、後述する加熱調理時に、容器内の圧力が低下するのを有利に防いで、迅速な調理を実現出来る。ここで、Ｔ3 は、内蓋３６において、把手部４０や係止片４２等を除いた部分の厚さの平均値である。
【００４５】
外蓋３８は、逆向きの略円形皿形状を有しており、径方向中央部分には、上方に向かって突出する筒状の把手部４６が一体形成されている。また、図１に示されているように、外蓋３８には、第二の蒸気抜き孔としての蒸気抜き用の外通気孔４８が、外蓋３８を肉厚方向で貫通するように形成されている。なお、図３に示されているように、後述する電子レンジ用調理鍋１０の組立状態下において、外通気孔４８は、内蓋３６に形成された一対の内通気孔４４，４４と周方向で離隔する位置に設けられており、本実施形態では、一対の内通気孔４４，４４の対向する径方向と略直交する位置に外通気孔４８が位置せしめられている。
【００４６】
また、外蓋３８の肉厚寸法の平均値：Ｔ4 は、好適には、３ｍｍ≦Ｔ4 ≦７ｍｍ、より好適には、４ｍｍ≦Ｔ4 ≦６ｍｍとされて、本実施形態では、Ｔ4 ＝４．５ｍｍに設定されている。蓋し、Ｔ4 が小さ過ぎると、充分な保温力や耐久性を確保することが困難となり易い一方、Ｔ4 が大き過ぎると、外蓋３８の質量が大きくなってしまうおそれがあるからである。ここで、Ｔ4 は、外蓋３８において、把手部４６を除いた部分の厚さの平均値である。なお、外蓋３８が、内蓋３６と同様に、鍋１６，１８よりも厚肉とされて、容器内の圧力の逃げがより一層有利に防がれるようになっていても良い。
【００４７】
なお、内蓋３６と外蓋３８は、何れも多孔質の陶器製とされて、吸水性を有しており、水中に浸漬されることにより内部に水が保持されるようになっている。特に本実施形態では、内蓋３６及び外蓋３８の内外両面が吸水性を有していると共に、内蓋３６及び外蓋３８が透水性を有しており、内蓋３６又は外蓋３８を挟んだ一方の側から他方の側へ水分の移動が許容されている。
【００４８】
また、内蓋３６と外蓋３８のかさ密度は、１．０ｇ／ｃｍ3 〜２．０ｇ／ｃｍ3 とされていることが望ましく、より好適には、１．２ｇ／ｃｍ3 〜１．８ｇ／ｃｍ3 とされている。本実施形態では、それら内外蓋３６，３８の密度が１．６６ｇ／ｃｍ3 とされている。蓋し、両蓋３６，３８のかさ密度が、１．０ｇ／ｃｍ3 より小さいと、両蓋３６，３８の耐久性が充分に得られ難くなるおそれがあり、２．０ｇ／ｃｍ3 よりも大きいと、両蓋３６，３８において所望の透水性や保温性が得られ難くなるおそれがあるからである。
【００４９】
そして、このような内蓋３６と外蓋３８は、図１に示されているように、何れも内鍋１６に対して組み付けられるようになっている。即ち、内蓋３６の外周縁部に形成された係止片４２が、内鍋１６の開口周縁部の内周部分に形成された段差部２６に対して、上方から嵌め入れられて重ね合わされることにより、内蓋３６が、内鍋１６に対して載置されて、内鍋１６の開口部において軸直角方向に広がるように配設される。更に、外蓋３８の外周縁部が、内鍋１６の開口周縁部の外周側に形成された係止部２４に対して、上方から重ね合わされることにより、外蓋３８が、内鍋１６に対して載置されて、内鍋１６の開口部の上方を覆うように配設される。これにより、内蓋３６と外蓋３８が何れも内鍋１６の開口部を覆うように配設されて、内蓋３６と外蓋３８によって本実施形態における蓋部材１４が構成されるようになっている。
【００５０】
なお、本実施形態では、内蓋３６が、段差部２６に嵌め入れられることによって径方向で容易に位置決めされるようになっていると共に、外蓋３８が、位置決め部２８の内周側に嵌め入れられることによって径方向で容易に位置決めされるようになっている。また、本実施形態では、内蓋３６と外蓋３８が何れも透水性を有していることから、内蓋３６と外蓋３８の組付状態下において、内蓋３６と外蓋３８の対向面が何れも吸水性を有する面とされている。
【００５１】
ここにおいて、内蓋３６と外蓋３８の内鍋１６への取付状態下において、内蓋３６が外蓋３８に対して下方に離隔位置せしめられており、もって、内蓋３６と外蓋３８が、略全体に亘って離間して配置されている。これにより、内蓋３６と外蓋３８の対向面間には、全体に亘って連続する空間が設けられており、該空間によって第二の空気層としての蓋間空気層５２が形成されている。
【００５２】
この蓋間空気層５２は、内蓋３６と外蓋３８と内鍋１６の協働によって容器内の空間及び外部空間から隔てられている。なお、本実施形態では、内蓋３６と外蓋３８が、内鍋１６の内周縁部と外周縁部にそれぞれ載置されるようになっており、内蓋３６と外蓋３８の対向面間の空間が大きく確保されて、蓋間空気層５２がより広い範囲に亘って形成されるようになっている。更に、蓋間空気層５２は、内蓋３６に形成された内通気孔４４を通じて容器内に連通せしめられていると共に、外蓋３８に形成された外通気孔４８を通じて外部空間に連通せしめられている。更にまた、蓋間空気層５２は、内蓋３６と外蓋３８と内鍋１６（係止部２４）の協働によって容器間空気層３５と分離して形成されており、それら容器間空気層３５と蓋間空気層５２が相互に独立せしめられている。なお、本実施形態では、内蓋３６の把手部４０の突出高さが、外蓋３８の深さよりも小さくされており、蓋間空気層５２が内蓋３６と外蓋３８の間の全体に亘って連続的に形成されている。
【００５３】
要するに、本実施形態に従う構造とされた電子レンジ用調理鍋１０は、図４に示されているように、内鍋１６と外鍋１８と内蓋３６と外蓋３８を組み合わせることによって構成されており、内鍋１６と外鍋１８を組み合わせて構成された鍋本体１２と、内蓋３６と外蓋３８を内鍋１６の取り付けることにより構成された蓋部材１４を、備えている。
【００５４】
なお、電子レンジの種類によっては、容器を載置するテーブルが回転するようになっている場合があり、容器と食品の総重量が大き過ぎると、テーブルが巧く回転しないおそれがある。それ故、電子レンジ用調理鍋１０は、軽量であることが望ましく、好適には、質量が２５００ｇ以下、より好適には、２０００ｇ以下とされていることが望ましい。
【００５５】
また、一般的な電子レンジのオーブン庫内の幅と奥行き，高さから、電子レンジ用調理鍋１０の最大外径寸法：Ｒmax が、好適には、Ｒmax ≦２５０ｃｍ、より好適には、Ｒmax ≦２４０ｃｍとされていると共に、電子レンジ用調理鍋１０の最大高さ寸法：Ｈmax が、好適には、Ｈmax ≦１６０ｃｍ、より好適には、Ｈmax ≦１５０ｃｍとされている。また、本実施形態では、Ｒmax ＝２３０ｃｍ，Ｈmax ＝１４５ｃｍとされている。ここで、本実施形態においては、図２，図３に示されているように、Ｒmax が、外鍋１８の把持部３４の突出先端の直径とされていると共に、Ｈmax が、外鍋１８の糸切の下端から外蓋３８の把手部４６の上端までの距離とされている。
【００５６】
また、本実施形態では、内外鍋１６，１８と内外蓋３６，３８が略全体に亘って施釉されている。これにより、鍋１６，１８と蓋３６，３８の機械的な強度を高めることができると共に、表面をガラス質の釉薬でコーティングすることにより、汚れの付着を防ぐことが出来る。なお、本実施形態では、鍋１６，１８と蓋３６，３８の透水性乃至は通気性を有効に得るために、黄瀬戸釉や粉引釉等の一般的な釉薬を、水等の適当な液体で薄めたものが、釉薬として使用されている。このような濃度の低い釉薬を採用することにより、鍋１６，１８と蓋３６，３８の素地の表面に開口して水を保持し得る微小な孔の全てが、釉薬によって閉塞せしめられるのを防いで、透水性が有効に維持されるものと考えられる。また、本実施形態では、水によって薄められた一般的な釉薬に、粉末状に粉砕したラジウム鉱石を混合したものを採用しており、ラジウム鉱石によるマイナスイオン効果が期待できる。更に、本実施形態では、釉に対して積極的に貫入（焼成時における釉薬と素地の収縮率の差によって生じる釉のひび）を生ぜしめることにより、貫入を通じて内外両鍋１６，１８と内外両蓋３６，３８の通気性乃至は透水性が確保されるようになっている。
【００５７】
このような本実施形態に従う構造の電子レンジ用調理鍋１０は、例えば、調理対象としての食品を電子レンジ５４で加熱調理する際に使用されて、特に電子レンジ用の炊飯器として好適に用いられる。即ち、調理対象となる食品を内鍋１６の内周側の空間である容器内に収容した後、内鍋１６を外鍋１８に内挿状態で組み付けて鍋本体１２を形成すると共に、内蓋３６及び外蓋３８を内鍋１６に組み付けて、内鍋１６の開口部を蓋部材１４で覆蓋することにより、電子レンジ用調理鍋１０の容器内に食品を収容せしめる。そして、容器内に食品を収容した電子レンジ用調理鍋１０を周知の電子レンジ５４のオーブンに入れて、電子レンジ５４を作動させることにより、食品を加熱調理できるようになっている。
【００５８】
以下に、本実施形態に従う構造の電子レンジ用調理鍋１０を用いて、電子レンジ５４で炊飯を行う方法を例示する。なお、本実施形態に係る電子レンジ用調理鍋１０は、炊飯のみに使用されるものではなく、後述する白米及び水に換えて各種の食品を容器内に収容せしめることにより、種々の食品の煮込みや温め等に好適に用いられる。
【００５９】
具体的には、例えば、先ず、内外鍋１６，１８と内外蓋３６，３８を何れも水中に浸漬せしめる。なお、種々なる条件によって変化し得るが、それら鍋１６，１８及び蓋３６，３８を、水中に１分間以上浸けておくことが望ましい。これにより、多孔質の陶器で形成されて吸水性を有する内外鍋１６，１８と内外蓋３６，３８が、何れも水を吸って内部に水を保持する。
【００６０】
次に、内鍋１６に白米と水をそれぞれ適量ずつ入れた後、内鍋１６を外鍋１８に組み付ける。更に、内鍋１６の開口部を内蓋３６と外蓋３８を順に取り付けることによって覆蓋して閉塞せしめる。これにより、容器内に白米及び水を収容した電子レンジ用調理鍋１０が形成される。そして、容器内に白米及び水を収容した電子レンジ用調理鍋１０を、図５にも示されているように、周知の電子レンジ５４に入れて、電子レンジ５４を作動せしめることにより、マイクロ波を電子レンジ用調理鍋１０に投射する。なお、図５においては、マイクロ波が二点鎖線の矢印によって概略的に示されている。
【００６１】
投射されたマイクロ波は、陶器には吸収され難く、陶器を通り抜ける性質を有すると共に、水には吸収され易く、水を発熱させる性質を有している。この性質によって、容器内に収容された水（白米に吸収されたものも含む）が発熱して、食品（白米及び水）が加熱されるようになっている。
【００６２】
ここにおいて、本実施形態に係る電子レンジ用調理鍋１０は、多孔質材で形成されており、加熱前に水中に浸けることにより予め吸水せしめられて、内部に保留水を有している。従って、電子レンジ用調理鍋１０の内部に保持された水（保留水）が、マイクロ波を吸収して発熱せしめられると共に、発熱による保留水の温度上昇に伴って電子レンジ用調理鍋１０の温度が上昇せしめられる。要するに、本実施形態に係る電子レンジ用調理鍋１０は、陶器製でありながら、電子レンジ５４から発せられるマイクロ波の作用によって加熱されるようになっているのである。
【００６３】
このように電子レンジ用調理鍋１０自体が加熱されるようになっていることにより、電子レンジ用調理鍋１０に収容された調理対象食品（ここでは白米及び水）は、食品内部の水分の発熱による内部加熱と、電子レンジ用調理鍋１０からの熱伝達による外部加熱によって、内外両側から加熱されることとなる。これにより、食品の加熱調理を速やかに完了することが出来ると共に、全体を略均一に加熱することが出来て、仕上がり（炊き上がり）の斑を軽減乃至は解消することが出来る。しかも、遠赤外線効果によって、より食感や風味に優れた調理結果を得ることが出来る。
【００６４】
また、内鍋１６と外鍋１８の間と、内蓋３６と外蓋３８の間に、それぞれ空気層３５，５２が形成されていることにより、内鍋１６の熱が外部（電子レンジ５４のオーブン内）に逃げるのを有利に防ぐことが出来て、保温性の向上が図られている。これにより、電子レンジ５４の停止後も、容器内の空間と該空間の壁面を構成する内鍋１６及び内蓋３６が、何れも保温状態に維持されて、余熱によって食品への加熱が緩やかに進行するようになっている。従って、本実施形態に従う構造の電子レンジ用調理鍋１０によれば、従来の電子レンジ５４による加熱調理では困難であった余熱による煮込みや蒸らし等が、容器の構造を工夫することによって、容易に且つ効果的に実現されるようになっており、余熱による最終的な蒸らしが重要な炊飯においても、旨みや風味を損なうことなく有利に調理することが出来る。
【００６５】
しかも、本実施形態では、内鍋１６と外鍋１８の内周面と外周面の両面が吸水性を有していると共に、内蓋３６と外蓋３８の表裏両面が吸水性を有している。それ故、マイクロ波の照射によって保留水が加熱されて蒸気化すると、容器間空気層３５及び蓋間空気層５２に蒸気が流れ込むようになっている。従って、マイクロ波の作用による電子レンジ用調理鍋１０の発熱状態下では、容器間空気層３５と蓋間空気層５２に蒸気の流入による気流が生ぜしめられる。そして、容器間空気層３５内と蓋間空気層５２内の空気（水蒸気）の熱が、対流によって内鍋１６及び内蓋３６に対して有利に伝達されることにより、内鍋１６及び内蓋３６が外部から全体的に満遍なく加熱される。これにより、内鍋１６と内蓋３６において、マイクロ波が当たり易い部分（例えば、周壁部２０）と、マイクロ波が当たり難い部分（例えば、底壁部２２の径方向中央部分）との温度差が、可及的速やかに解消されて、食品の局所的な加熱がより一層有利に回避され、食品全体を斑なく加熱することが可能となる。特に本実施形態では、容器間空気層３５が全体に亘って略一定の幅で形成されており、対流による熱伝達が内鍋１６に対して偏りなく作用するようになっている。なお、図５では、内外鍋１６，１８と内外蓋３６，３８から空気層３５，５２への蒸気の流入が、矢印によって概略的に示されている
【００６６】
さらに、本実施形態では、内鍋１６が透水性を有しており、内鍋１６の内周側と外周側で水分の移動が許容されている。これにより、加熱調理後に容器内の水分が自動的に調節されて、容器内の結露や乾燥等が抑えられる。それ故、食品に水滴が付いてべた付いたり、食品の水分が内鍋１６に吸収されて乾燥する等の問題を回避することが出来る。従って、調理後に、電子レンジ用調理鍋１０に入れた状態で比較的長期間に亘って保存する場合等には、内鍋１６の透水性による調湿効果と、通気性による外部とのガス交換によって、食品の品質低下を抑えることが出来る。しかも、内鍋１６の外周側には、容器間空気層３５と外鍋１８が、内鍋１６を取り囲むように設けられている。これにより、内鍋１６の内周側（容器内）の乾燥が有利に防がれて、保存時等における食品の乾燥による劣化が軽減乃至は解消されるようになっている。特に、容器間空気層３５が、調理時には水蒸気で満たされる、水分を多く含む空気の層であることから、内鍋１６が容器間空気層３５で取り囲まれていることによって、内鍋１６がより有利に湿潤な状態で維持されて、食品の乾燥が一層効果的に防がれるようになっている。
【００６７】
また、本実施形態に係る電子レンジ用調理鍋１０においては、内蓋３６に形成された内通気孔４４と、外蓋３８に形成された外通気孔４８が、周方向で離隔せしめられている。これにより、加熱時に通気孔４４，４８を通じて外部に逃げる容器内の圧力を抑えて、容器内を高温高圧に維持することにより、食品の調理を素早く行うことが出来る。
【００６８】
以上、本発明の一実施形態について説明してきたが、これはあくまでも例示であって、本発明は、かかる実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【００６９】
例えば、前記実施形態においては、内鍋１６と外鍋１８によって鍋本体１２が二重構造（容器間空気層３５を含めた三層構造）とされた電子レンジ用調理鍋１０が示されている。しかしながら、鍋本体は、必ずしも二重構造でなくても良く、例えば、図６に示されている電子レンジ用調理鍋５６のように、鍋本体５８が内鍋１６と外鍋１８の間に中間鍋６０を有する三重構造とされていても良い。なお、以下の説明において、前記実施形態と実質的に同一の部材乃至部位については、図中に同一の符号を付すことにより、詳細な説明を省略する。
【００７０】
すなわち、中間鍋６０は、外鍋１８と略同一の構造を有しており、周壁部６２と底壁部６３を有している。そして、周壁部６２が、内鍋１６の周壁部２０と外鍋１８の周壁部３０の何れからも離間せしめられて、それら周壁部２０，３０の対向面間に離隔位置せしめられていると共に、底壁部６３が、内鍋１６の底壁部２２と外鍋１８の底壁部３２の何れからも離間せしめられて、それら底壁部２２，３２の対向面間に離隔位置せしめられている。また、中間鍋６０の開口周縁部が内鍋１６の係止部２４の外周縁部に下方から重ね合わされていると共に、中間鍋６０の開口周縁部に一体形成されたフランジ状の係止片６４が、外鍋１８の開口周縁部に対して上方から重ね合わされている。これにより、内鍋１６と中間鍋６０と外鍋１８が、相互に離間して組み合わされている。なお、中間鍋６０は、内鍋１６及び外鍋１８と略同一の材料で形成されており、同様の釉薬によって施釉されている。従って、中間鍋６０は、内鍋１６及び外鍋１８と同程度の保温性と保水性，透水性乃至は通気性を有している。
【００７１】
そして、内鍋１６と中間鍋６０の対向面間には、略全体に亘って内周側空気層６６が形成されていると共に、中間鍋６０と外鍋１８の対向面間には、略全体に亘って外周側空気層６８が形成されている。なお、内周側空気層６６と外周側空気層６８によって第一の空気層が構成されている。
【００７２】
このような電子レンジ用調理鍋５６においては、第一の空気層として内周側空気層６６と、外周側空気層６８が設けられていることにより、容器内の保温がより有利に実現されて、余熱による調理をより一層有利に行うことが出来る。また、中間鍋６０を設けることにより、内鍋１６の含水状態をより有利に維持することが出来て、容器内に収容された食品の乾燥を効果的に防ぐことが出来る。
【００７３】
なお、図６からも明らかなように、内容器の係止部が外容器の開口部に係止されるとは、内容器の係止部が外容器の開口部に直接的に係止されることだけを言うものではなく、例えば、内容器と外容器が、中間鍋６０等の別部材を介して、間接的に係止される場合を含む。
【００７４】
また、蓋部材１４も、必ずしも内蓋３６と外蓋３８からなる二重構造でなくても良く、三重以上とされていても良いことは言うまでもない。
【００７５】
また、前記実施形態では、内蓋３６と外蓋３８がそれぞれ内鍋１６に組み付けられるようになっており、それら内蓋３６と外蓋３８が全体に亘って相互に離隔せしめられている。しかし、例えば、内蓋３６が内鍋１６に組み付けられると共に、外蓋３８が内蓋３６に対して載置されて組み付けられるようになっていても良い。
【００７６】
また、前記実施形態では、内外鍋１６，１８と内外蓋３６，３８が何れも透水性を有する部材とされていたが、これらの部材１６，１８，３６，３８は、吸水性を有していれば良く、必ずしも透水性を有していなくても良い。具体的には、例えば、内鍋１６の内周面と外鍋１８の外周面に施釉することにより、内鍋１６の内周面と外鍋１８の外周面が、液体乃至は気体の通過を阻止するように加工されていても良い。要するに、内鍋１６の内周面と外周面の少なくとも一方と、外鍋１８の内周面と外周面の少なくとも一方が、吸水性を有する面とされていると共に、内鍋１６の外周面と外鍋１８の内周面、換言すれば、内鍋１６と外鍋１８の対向面の少なくとも一方が、吸水性を有する面とされており、更に、内蓋３６の上面と下面の少なくとも一方と、外蓋３８の上面と下面の少なくとも一方が、吸水性を有する面とされていれば良い。
【００７７】
また、前記実施形態において示された内鍋１６，外鍋１８，内蓋３６，外蓋３８の具体的な形状や、それら部材１６，１８，３６，３８の組立構造等は、あくまでも例示であって、何等限定的に解釈されるものではない。
【００７８】
具体的には、例えば、内蓋３６と外蓋３８の各外周縁部を、外鍋１８の開口周縁部によって支持させるようにしても良い。尤も、前記実施形態のように、これら内蓋３６と外蓋３８の各外周縁部を、内鍋１６の開口周縁部によって支持させることにより、第一の空気層と第二の空気層の独立性をより高度に安定して確保することが出来る。一方、例えば、前記実施形態において、内鍋１６の位置決め部２８を設けることなく、外蓋３８の外周縁部を、内蓋１６における係止部２４の外周縁部を超えて外鍋１８の把持部３４に直接に載置して支持せしめるようにすれば、第一の空気層の外部空間に対する独立性を一層有利に保持することが可能となる。蓋し、かくの如き構造によれば、第一の空気層（容器間空気層）３５が、内鍋１６の係止部２４と外蓋３８とを隔てて外部空間に対して隔離構造とされるからである。
【００７９】
また、内鍋１６，外鍋１８，内蓋３６，外蓋３８は、必ずしも同じ材料で形成されていなくても良い。具体的には、例えば、内鍋１６及び内蓋３６を耐火性に優れた粘度を材料とする陶器製とすると共に、外鍋１８及び外蓋３８を耐火性をもたない粘度を材料とする陶器製とすることにより、内鍋１６と内蓋３６を組み合わせて直火にあてることが可能な蓋付きの鍋として使用することが出来ると共に、直火にあてない外鍋１８と外蓋３８の材料を耐火性に留意することなく自由に選択することが出来る。
【００８０】
また、前記実施形態では、電子レンジ用調理鍋１０を炊飯器として使用した例が示されているが、電子レンジ用調理鍋１０は、その他の食品の加熱調理や、料理の解凍及び温め等にも好適に使用されて、前記実施形態に示したように、火加減の容器による調節や熱斑のない全体的な加熱，加圧による迅速な調理等の効果を実現することが出来る。更に、御飯以外の各種料理も、電子レンジ用調理鍋１０に収容して保存することにより、比較的に長期間に亘って品質の劣化を抑えることが出来る。
【００８１】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００８２】
【図１】本発明の一実施形態としての電子レンジ用調理鍋を示す縦断面図であって、図３におけるＩ−Ｉ線断面図。
【図２】図１に示された電子レンジ用調理鍋の正面図。
【図３】図１に示された電子レンジ用調理鍋の平面図。
【図４】図１に示された電子レンジ用調理鍋の分解状態を示す斜視図。
【図５】図１に示された電子レンジ用調理鍋の使用状態を示す説明図。
【図６】本発明の別の実施形態としての電子レンジ用調理鍋を示す縦断面図。
【符号の説明】
【００８３】
１０：電子レンジ用調理鍋，１２：鍋本体，１４：蓋部材，１６：内鍋，１８：外鍋，２４：係止部，２６：段差部，３５：容器間空気層，３６：内蓋，３８：外蓋，４４：内通気孔，４８：外通気孔，５２：蓋間空気層，５４：電子レンジ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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