(57)【要約】      （修正有）【課題】高温清浄性に優れるとともに、塩基価維持性能に優れ、さらには摩耗抑制効果を高いディーゼルエンジンや直噴ガソリンエンジン用潤滑油組成物の提供。【解決手段】１００℃における動粘度が１〜８ｍｍ２／ｓ、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、ナフテン分が６０質量％以下、構成する全炭素に占める３級炭素の割合が６．３％以上である基油に、組成物全量基準で、非分散型オレフィン（共）重合体系粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１４０以上となる量、リン含有摩耗防止剤をリン量として０．０１〜０．２質量％、及び金属系清浄剤を金属量として０．０１〜１質量％含有する潤滑油組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
１００℃における動粘度が１〜８ｍｍ２／ｓ、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が２５質量％以下、２〜６環ナフテン分が３５質量％以下であり、構成する全炭素に占める３級炭素の割合が６．３％以上である基油（Ｘ）を基油全量基準で４０質量％以上含む潤滑油基油に、組成物全量基準で、
（Ａ）（ａ）非分散型オレフィン（共）重合体系粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１４０以上となる量、
（Ｂ）リン含有摩耗防止剤をリン量として０．０１〜０．２質量％、及び
（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１〜１質量％
含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
さらに（Ａ）成分として、（ｂ）前記（ａ）成分以外の粘度指数向上剤を、前記（ａ）成分と該（ｂ）成分の合計量に対する含有割合（質量比）が０．５以下となるように含有することを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
（Ｄ）有機モリブデン化合物、（Ｅ）硫黄系極圧剤及び（Ｆ）ホウ素含有無灰分散剤から選ばれる１種又は２種以上を含有することを特徴とする請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
ディーゼルエンジン用又は直噴ガソリンエンジン用に好適なエンジン油組成物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関し、詳しくは、高温清浄性に優れるとともに、塩基価維持性能に優れる潤滑油組成物に関し、さらには、上記性能に優れるとともに、すす混入時の摩耗抑制効果を高いレベルで両立することができるエンジン油組成物、特に排ガス後処理装置への影響を緩和しうるディーゼルエンジン油、直噴ガソリンエンジン油に好適なエンジン油組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
環境問題を背景に世界各国の排出ガス規制は年々厳しくなってきており、特にディーゼルエンジンからの排ガスについては、ＮＯｘや粒子状物質（ＳＰＭ）の低減が急務となっている。従来からこれらの排ガスを低減させるために、ディーゼルエンジンには、例えば、高圧噴射、排ガス再循環システム（ＥＧＲ）、酸化触媒、ディーゼルパティキュレートフィルター（ＤＰＦ）、あるいはＮＯｘ吸蔵還元触媒などの排ガス低減手段の導入が検討されている。排ガス低減手段の中で、特に排ガス後処理装置の酸化触媒、ＮＯｘ吸蔵還元触媒、及びＤＰＦについては使用する潤滑油の組成によってその寿命が早まることが知られている。例えば、摩耗防止剤、あるいは酸化防止剤（過酸化物分解剤）として有効なジアルキルジチオリン酸亜鉛（以下、ＺｎＤＴＰという）を含む潤滑油を用いた場合には、ＺｎＤＴＰ中の亜鉛分が燃焼過程において酸化物、或いはリン酸塩を形成し、触媒表面やフィルター内に堆積することで、これら排ガス後処理装置の浄化性能を損なう恐れがある。従って上記のような排ガス後処理装置を装着したエンジン用潤滑油にはＺｎＤＴＰを添加しないか、使用してもその添加量を少量に抑えることが望ましい。また、金属系清浄剤や硫黄分についても硫酸塩や酸化物が灰分として堆積することにより上述した問題を生じやすいため、金属系清浄剤や硫黄分を極力低減することが望ましい。
【０００３】
しかしながら、ディーゼルエンジン、特にＥＧＲを装着したディーゼルエンジンにおいては、潤滑油中にすすが多量に混入するため、潤滑油中のＺｎＤＴＰ、金属系清浄剤や硫黄分の含有量を単純に減少させると動弁系等の摩耗の増大、ピストン清浄性等の高温清浄性の悪化が懸念される。また、直噴ガソリンエンジンにおいても上記と同様のすす混入による悪影響や燃焼室デポジット及びバルブデポジットが懸念される。従って、ＺｎＤＴＰ、金属系清浄剤、硫黄分の含有量を低減した場合には、その低減に伴う清浄性や摩耗防止性の低下を補うための新たな手段の検討が必要になる。
なお、排ガス後処理装置を装着したエンジン用の潤滑油組成物としては、硫酸灰分量を０．７質量％以下に抑えたディーゼルエンジン油組成物が提案されている（特許文献１参照）。また、すす混入時の清浄性を著しく改善するために分散型粘度指数向上剤を含有するエンジン油が提案されている（特許文献２参照）。また、すす混入時の摩耗防止性を改善するものとして、特許文献２と同様の特定分子量の分散型粘度指数向上剤を含有する潤滑油組成物が提案されている(特許文献３参照)。しかし、これらの提案においては、金属系清浄剤を低減した場合の高温清浄性や塩基価維持性能が必ずしも十分ではなく、ＺｎＤＴＰの配合量を低減した場合における高温清浄性やすす混入下における摩耗防止性も十分に検討されていない。従って高温清浄性や塩基価維持性を高いレベルに維持又は向上させるとともに、ＺｎＤＴＰの配合量を低減した場合に顕著となるすす混入時の摩耗を抑制するためには、さらなる検討の余地がある。
【特許文献１】特開２０００−２５６６９０号公報
【特許文献２】特開２００１−２７９２８７号公報
【特許文献３】特開２００４−１０７９９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の課題の第１は、高温清浄性に優れるとともに、塩基価維持性能に優れる潤滑油組成物を提供することである。また、本発明の課題の第２は、上記性能に優れるとともに、ＺｎＤＴＰ等のリン化合物の配合量を低減した場合に顕著となるすす混入時の摩耗抑制効果を高いレベルで両立することができるエンジン油組成物、特に排ガス後処理装置への影響を緩和しうるディーゼルエンジン油、直噴ガソリンエンジン油に好適なエンジン油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定の粘度指数向上剤、リン含有摩耗防止剤、金属系清浄剤等をそれぞれ特定量含有する潤滑油組成物が上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００６】
すなわち、本発明は、１００℃における動粘度が１〜８ｍｍ２／ｓ、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が２５質量％以下、２〜６環ナフテン分が３５質量％以下であり、構成する全炭素に占める３級炭素の割合が６．３％以上である基油（Ｘ）を基油全量基準で４０質量％以上含む潤滑油基油に、組成物全量基準で、
（Ａ）（ａ）非分散型オレフィン（共）重合体系粘度指数向上剤を、組成物の粘度指数が１４０以上となる量、
（Ｂ）リン含有摩耗防止剤をリン量として０．０１〜０．２質量％、及び
（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１〜１質量％
含有することを特徴とする潤滑油組成物にある。
【０００７】
前記潤滑油組成物は、さらに（Ａ）成分として、（ｂ）前記（ａ）成分以外の粘度指数向上剤を、前記（ａ）成分と該（ｂ）成分の合計量に対する含有割合（質量比）が０．５以下となるように含有することが好ましい。
また、前記潤滑油組成物は、（Ｄ）有機モリブデン化合物、（Ｅ）硫黄系極圧剤及び（Ｆ）ホウ素含有無灰分散剤から選ばれる１種又は２種以上を含有することが好ましい。
また、前記潤滑油組成物は、ディーゼルエンジン用又は直噴ガソリンエンジン用に好適なエンジン油組成物であることが好ましい。  
【発明の効果】
【０００８】
本発明の潤滑油組成物は、高温清浄性に優れるとともに、塩基価維持性能に優れ、さらには、上記性能に優れるとともに、ＺｎＤＴＰ等のリン化合物の配合量を低減した場合に顕著となるすす混入時の摩耗抑制効果を高いレベルで両立することができ、排ガス後処理装置への影響を緩和しうる、ＤＰＦや各種触媒等の排ガス後処理装置を装着したディーゼルエンジンに好適な潤滑油組成物である。また、このようなディーゼルエンジン用だけでなく、直噴ガソリンエンジン用、二輪車用、四輪車用、発電用、コジェネレーション用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジンにも好適に使用でき、さらには、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下の燃料を使用するこれらの各種エンジンに対しても好適に使用することができるだけでなく、船舶用、船外機用の各種エンジンに対しても有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明について詳述する。
【００１０】
本発明の潤滑油組成物（以下、本発明の組成物ともいう。）における潤滑油基油としては、１００℃における動粘度が１〜８ｍｍ２／ｓ、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が２５質量％以下、２〜６環ナフテン分が３５質量％以下であり、構成する全炭素に占める３級炭素の割合が６．３％以上の基油（Ｘ）を基油全量基準で４０質量％以上含む潤滑油基油であり、該基油（Ｘ）としては、鉱油系基油、合成系基油のうち、上記規定を満たすものを使用することができる。
【００１１】
鉱油系基油としては、具体的には、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の処理を１つ以上行って精製したもの、あるいはワックス異性化鉱油、ＧＴＬ  ＷＡＸ（ガストゥリキッドワックス）を異性化する手法で製造される基油等が例示できる。
【００１２】
合成系基油としては、具体的には、ポリブテン又はその水素化物；１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー等のポリ−α−オレフィン又はその水素化物；ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、及びジ−２−エチルヘキシルセバケート等のジエステル；ネオペンチルグリコールエステル、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、及びペンタエリスリトールペラルゴネート等のポリオールエステル；アルキルナフタレン、アルキルベンゼン、及び芳香族エステル等の芳香族系合成油又はこれらの混合物等が例示できる。
【００１３】
基油（Ｘ）の１００℃における動粘度は、１〜８ｍｍ２／ｓであり、好ましくは２〜７ｍｍ２／ｓである。基油（Ｘ）の１００℃における動粘度が８ｍｍ２／ｓを越える場合は、低温粘度特性が悪化し、一方、その動粘度が１ｍｍ２／ｓ未満の場合は、潤滑箇所での油膜形成が不十分であるため潤滑性に劣り、また潤滑油基油の蒸発損失が大きくなるため、それぞれ好ましくない。
【００１４】
基油（Ｘ）の流動点は−１５℃以下であり、好ましくは−１７．５℃以下であり、その下限に特に制限はないが、低温粘度特性と脱ろう工程における経済性の点で、好ましくは−４５℃以上、より好ましくは−３０℃以上、さらに好ましくは−２５℃以上、特に好ましくは−２０℃以上である。基油（Ｘ）の流動点を−１５℃以下とすることで、低温粘度特性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。なお、脱ろう工程としては溶剤脱ろう、接触脱ろうのいずれの工程を適用しても良いが、流動点を上記特に好ましい下限値以上としてもより低温粘度特性をより改善できる点、高温清浄性や塩基価維持性に優れる点で接触脱ろう工程であることが好ましく、すす混入下における摩耗防止性、すす分散性やスラッジの溶解性に優れる点で溶剤脱ろう工程であることがより好ましい。
【００１５】
基油（Ｘ）のアニリン点は高温清浄性や塩基価維持性に優れる潤滑油組成物を得ることができる点で１００℃以上であり、より好ましくは１０４℃以上、さらに好ましくは１０８℃以上であり、その上限に特に制限はなく、本発明の１つの態様として１２５℃以上でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れ、シール材への適合性により優れる点で好ましくは１２５℃以下である。
【００１６】
基油（Ｘ）の飽和分に占めるパラフィン分は、高温清浄性や塩基価維持性の観点から、４０質量％以上であり、好ましくは４７質量％以上であり、その上限値に特に制限はなく、本発明の１つの態様として７０質量％以上でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは７０質量以下であり、この場合、低温粘度特性、高温清浄性や塩基価維持性により優れる点で、より好ましくは６５質量％以下であり、さらに好ましくは６０質量％以下、特に好ましくは５７質量％以下である。
【００１７】
基油（Ｘ）の飽和分に占めるナフテン分（１〜６環ナフテン分）は上記パラフィン分に応じて６０質量％以下であり、好ましくは５３質量％以下であり、その下限は特に制限はなく、本発明の１つの態様として３０質量％以下でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは３０質量％以上であり、この場合、低温粘度特性、高温清浄性や塩基価維持性により優れる点で、より好ましくは３５質量％以上であり、さらに好ましくは４０質量％以上、さらに好ましくは４３質量％以上である。
【００１８】
基油（Ｘ）の飽和分に占める１環ナフテン分は２５質量％以下であり、好ましくは２３質量％以下であり、その下限は特に制限はなく、本発明の１つの態様として１０質量％未満でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは１０質量％以上、より好ましくは１５質量％以上である。
基油（Ｘ）の飽和分に占める２〜６環ナフテン分は３５質量％以下であり、好ましくは３２質量％以下であり、その下限に特に制限はなく、本発明の１つの態様として１０質量％未満でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、さらに好ましくは２５質量％以上である。
【００１９】
また、基油（Ｘ）の飽和分に占めるパラフィン分と１環ナフテン分の合計量は、特に制限はないが、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上、さらに好ましくは６５質量％以上、特に好ましくは６８質量％以上であり、本発明の１つの態様として９０質量％以上でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８０質量％以下、さらに好ましくは７６質量％以下である。
また、基油（Ｘ）の飽和分に占めるパラフィン分と飽和分に占める１環ナフテン分との比率（パラフィン分／１環ナフテン分）は、特に制限はなく、本発明の１つの態様として１０以上でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは１０以下であり、この場合、低温粘度特性により優れる点で、より好ましくは５以下、さらに好ましくは３．５以下である。
なお、本発明でいう飽和分に占めるパラフィン分及びナフテン分とは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ２７８６−９１に準拠して測定されるアルカン分（単位：質量％）及びナフテン分（測定対象：１環〜６環ナフテン、単位：質量％）を意味する。
【００２０】
また、基油（Ｘ）の構成炭素の全量に占める３級炭素の割合は６．３％以上であることが必要であり、好ましくは１２％以下であり、より好ましくは６．５〜１０％、さらに好ましくは６．８〜８．５％である。３級炭素の割合を上記範囲内とすることで、粘度温度特性及び高温清浄性や塩基価維持性に優れた潤滑油基油を得ることができ、高温清浄性や塩基値維持性により優れる点で３級炭素の割合を７．５％以上とすることがより好ましく、すす分散性やスラッジの溶解性に優れ、すす混入下における摩耗防止性により優れる点で、３級炭素の割合を７．５％以下とすることが望ましい。ここで、３級炭素の割合とは、構成炭素の全量に占める＞ＣＨ−に起因する炭素原子の割合、すなわち分岐又はナフテンに起因する炭素原子の割合を意味する。
【００２１】
なお、上記３級炭素の割合は、１３Ｃ−ＮＭＲにより測定される、全炭素の積分強度の合計に対する３級炭素に起因する積分強度の合計の割合を意味するが、同等の結果が得られるものであればその他の方法を用いてもよい。本発明では、１３Ｃ−ＮＭＲの測定の際に、サンプルとして試料０．５ｇに重クロロホルム３ｇを加えて希釈したものを使用し、測定温度を室温、共鳴周波数を１００ＭＨｚとした。また、測定法はゲート付でカップリング法を使用した。
【００２２】
上記分析方法により、
（ａ）化学シフト約１０〜５０ｐｐｍの積分強度の合計（全構成炭素に起因する積分強度の合計）、及び
（ｃ）化学シフト２７．９〜２８．１ｐｐｍ、２８．４〜２８．６ｐｐｍ、３２．６〜３３．２ｐｐｍ、３４．４〜３４．６ｐｐｍ、３７．４〜３７．６ｐｐｍ、３８．８〜３９．１ｐｐｍ、４０．４〜４０．６ｐｐｍの積分強度の合計（メチル基、エチル基及びその他分岐機が結合した３級炭素及びナフテン３級炭素に起因する積分強度の合計）
をそれぞれ測定し、（ａ）を１００％としたときの（ｃ）の割合（％）を算出する。（ｃ）の割合は基油（Ｘ）の構成炭素の全量に対する３級炭素の割合を示す。
【００２３】
また、基油（Ｘ）の％ＣＡは特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性や塩基価維持性を高めることができる点で２以下であり、好ましくは１以下、さらに好ましくは０．５以下、特に好ましくは０．２以下である。すすの分散性やスラッジの溶解性により優れる点においては、好ましくは０．２以上、より好ましくは０．５以上、特に好ましくは０．８以上である。
また、基油（Ｘ）の％ＣＰは、特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性や塩基価維持性をより高めることができる点で、好ましくは７０以上、より好ましくは７５以上、さらに好ましくは８０以上であり、その上限に特に制限はなく、本発明の１つの態様として９０〜１００でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは９０以下、より好ましくは８５以下である。
また、基油（Ｘ）の％ＣＮは、特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性や塩基価維持性をより高めることができる点で、好ましくは２８以下、より好ましくは２５以下であり、さらに好ましくは２１以下であり、その下限に特に制限はなく、本発明の１つの態様として１０未満でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性に優れる点で好ましくは１０以上、より好ましくは１５以上である。
【００２４】
また、前記基油（Ｘ）の％ＣＰ／％ＣＮは、特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性をより高めることができる点で、好ましくは２以上、より好ましくは２．５以上であり、特に好ましくは４．０以上であり、その上限に特に制限はなく、本発明の１つの態様として５以上でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは５以下、より好ましくは４．５以下である。
なお、ここでいう％ＣＡ、％ＣＰ及び％ＣＮとは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率、パラフィン炭素数の全炭素数に対する百分率及びナフテン炭素数の全炭素数に対する百分率をそれぞれ意味する。
【００２５】
基油（Ｘ）の飽和分の含有量については特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性や塩基価維持性をより高めることができる点で、好ましくは９０質量％以上、より好ましくは９４質量％以上、さらに好ましくは９８質量％以上、特に好ましくは９９質量％以上である。
また、基油（Ｘ）の芳香族分の含有量については特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性や塩基価維持性をより高めることができる点で、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは６質量％以下、さらに好ましくは２質量％以下、特に好ましくは１質量％以下である。
なお、本発明でいう飽和分及び芳香族分の含有量とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ２００７−９３に準拠して測定される値（単位：質量％）を意味する。
【００２６】
基油（Ｘ）の硫黄分については特に制限はないが、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０５質量％以下、さらに好ましくは０．０１質量％以下、特に好ましくは０．００１質量％以下であることが望ましい。
基油（Ｘ）の窒素分については特に制限はないが、より熱・酸化安定性、高温清浄性や塩基価維持性に優れる組成物を得ることができる点で、好ましくは５質量ｐｐｍ以下であり、より好ましくは３質量ｐｐｍ以下である。
【００２７】
基油（Ｘ）の粘度指数については特に制限はないが、熱・酸化安定性、高温清浄性や塩基価維持性に優れる組成物を得ることができる点で、好ましくは１００以上であり、より好ましくは１１０以上、さらに好ましくは１１５以上、特に好ましくは１２０以上であり、本発明の１つの態様として１３５以上でも良いが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは１３５以下、より好ましくは１３０以下である。
【００２８】
本発明における基油（Ｘ）は、具体的には以下の基油（Ｘ１）〜（Ｘ３）を例示することができる。
（Ｘ１）１００℃における動粘度が１〜３．５ｍｍ２／ｓ未満、好ましくは２〜３ｍｍ２／ｓであり、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、好ましくは１０５以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が２５質量％以下、２〜６環ナフテン分が３５質量％以下であり、構成する全炭素に占める３級炭素の割合が６．３％以上である基油。
（Ｘ２）１００℃における動粘度が３．５〜５ｍｍ２／ｓ未満、好ましくは３．８〜４．５ｍｍ２／ｓであり、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、好ましくは１１０℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が２５質量％以下、２〜６環ナフテン分が３５質量％以下であり、構成する全炭素に占める３級炭素の割合が６．３％以上である基油。
（Ｘ３）１００℃における動粘度が５〜８ｍｍ２／ｓ、好ましくは６〜７ｍｍ２／ｓであり、流動点が−１５℃以下、アニリン点が１００℃以上、好ましくは１１５℃以上、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％以上、１環ナフテン分が２５質量％以下、２〜６環ナフテン分が３５質量％以下であり、構成する全炭素に占める３級炭素の割合が６．３％以上である基油。
上記（Ｘ１）〜（Ｘ３）としては、上記規定に加え、上述の基油（Ｘ）の説明の項で挙げた好ましい各種性状を満たすことが望ましい。
【００２９】
また、上記（Ｘ１）〜（Ｘ３）のＮＯＡＣＫ蒸発量は、特に制限はないが、（Ｘ１）では、好ましくは２５〜７０質量％、より好ましくは３０〜６０質量％であり、（Ｘ２）では、好ましくは１０〜２５質量％、より好ましくは１１〜２０質量％、特に好ましくは１２〜１５質量％であり、（Ｘ３）では、好ましくは２〜１０質量％、より好ましくは４〜８質量％である。（Ｘ１）〜（Ｘ３）のＮＯＡＣＫ蒸発量を上記範囲とすることで、高温清浄性や塩基価維持性、低温粘度特性、摩耗防止性及び疲労寿命をバランス良くより向上できるため特に好ましい。なお、本発明でいうＮＯＡＣＫ蒸発量とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ５８００−９５に準拠して測定された蒸発損失量を意味する。
【００３０】
また、上記（Ｘ１）〜（Ｘ３）のヨウ素価は特に制限はないが、（Ｘ２）では、好ましくは８以下、より好ましくは３以下、より好ましくは２以下、さらに好ましくは１以下、特に好ましくは０．８以下であり、ヨウ素価を小さくすることで高温清浄性や塩基価維持性をより向上させることができ、精製工程における経済性の点でヨウ素価は好ましくは０．００１以上、より好ましくは０．０１以上である。また、（Ｘ１）及び（Ｘ３）では、好ましくは８以下、より好ましくは６以下であり、高温清浄性や塩基価維持性と精製工程における経済性の点で、さらに好ましくは３〜６である。さらに、（Ｘ２）と（Ｘ１）又は（Ｘ３）を併用した混合基油のヨウ素価は、通常８以下であるが、高温清浄性や塩基価維持性をより向上させることができる点で、好ましくは３以下、より好ましくは２．５以下であり、１以下でも良いが、精製工程における経済性とのバランスで、好ましくは１以上、より好ましくは１．５以上である。なお、本発明でいう「ヨウ素価」とは、ＪＩＳ  Ｋ  ００７０「化学製品の酸価、ケン化価、ヨウ素価、水酸基価及び不ケン化価」の指示薬滴定法により測定したヨウ素価を意味する。
【００３１】
基油（Ｘ）は、上記性状を有する限りにおいて鉱油系基油、合成系基油又はその混合基油を使用することができ、また、その製造法に特に制限はないが、具体的には、本発明にかかる基油（Ｘ）の好ましい例としては、以下に示す基油（１）〜（８）を原料とし、この原料油及び／又はこの原料油から回収された潤滑油留分を、所定の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる基油を挙げることができる。
（１）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留による留出油
（２）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留による留出油（ＷＶＧＯ）
（３）潤滑油脱ろう工程により得られるワックス（スラックワックス等）及び／又はガストゥリキッド（ＧＴＬ）プロセス等により得られる合成ワックス（フィッシャートロプシュワックス、ＧＴＬワックス等）
（４）基油（１）〜（３）から選ばれる１種又は２種以上の混合油及び／又は当該混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油
（５）基油（１）〜（４）から選ばれる２種以上の混合油
（６）基油（１）、（２）、（３）、（４）又は（５）の脱れき油（ＤＡＯ）
（７）基油（６）のマイルドハイドロクラッキング処理油（ＭＨＣ）
（８）基油（１）〜（７）から選ばれる２種以上の混合油
【００３２】
なお、上記所定の精製方法としては、水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製；フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製；溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう；酸性白土や活性白土などによる白土精製；硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品（酸又はアルカリ）洗浄などが好ましい。本発明では、これらの精製方法のうちの１種を単独で行ってもよく、２種以上を組み合わせて行ってもよい。また、２種以上の精製方法を組み合わせる場合、その順序は特に制限されず、適宜選定することができる。
【００３３】
更に、本発明にかかる潤滑油基油としては、上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分について所定の処理を行うことにより得られる下記基油（９）又は（１０）が特に好ましい。
（９）上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化分解し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、または当該脱ろう処理をした後に蒸留することによって得られる水素化分解鉱油
（１０）上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化異性化し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、または、当該脱ろう処理をしたあとに蒸留することによって得られる水素化異性化鉱油
【００３４】
上記（９）又は（１０）の潤滑油基油を得るに際して、脱ろう工程としては、熱・酸化安定性と低温粘度特性をより高めることができ、潤滑油組成物の疲労防止性能をより高めることができる点で、接触脱ろう工程を含むことが特に好ましい。
また、上記（９）又は（１０）の潤滑油基油を得るに際して、必要に応じて溶剤精製処理及び／又は水素化仕上げ処理工程を更に設けてもよい。
【００３５】
上記水素化分解・水素化異性化に使用される触媒については特に制限されないが、分解活性を有する複合酸化物（例えば、シリカアルミナ、アルミナボリア、シリカジルコニアなど）又は当該複合酸化物の１種類以上を組み合わせてバインダーで結着させたものを担体とし、水素化能を有する金属（例えば周期律表第ＶＩａ族の金属や第ＶＩＩＩ族の金属などの１種類以上）を担持させた水素化分解触媒、あるいはゼオライト（例えばＺＳＭ−５、ゼオライトベータ、ＳＡＰＯ−１１など）を含む担体に第ＶＩＩＩ族の金属のうち少なくとも１種類以上を含む水素化能を有する金属を担持させた水素化異性化触媒が好ましく使用される。水素化分解触媒及び水素化異性化触媒は、積層又は混合などにより組み合わせて用いてもよい。
【００３６】
水素化分解・水素化異性化の際の反応条件は特に制限されないが、水素分圧０．１〜２０ＭＰａ、平均反応温度１５０〜４５０℃、ＬＨＳＶ０．１〜３．０ｈｒ−１、水素／油比５０〜２００００ｓｃｆ／ｂとすることが好ましい。
【００３７】
また、接触脱ろう（触媒脱ろう）の場合は、水素化分解・異性化生成油を、適当な脱ろう触媒の存在下、流動点を下げるのに有効な条件で水素と反応させる。接触脱ろうでは、分解／異性化生成物中の高沸点物質の一部を低沸点物質へと転化させ、その低沸点物質をより重い基油留分から分離し、基油留分を分留し、２種以上の潤滑油基油を得る。低沸点物質の分離は、目的の潤滑油基油を得る前に、あるいは分留中に行うことができる。
【００３８】
脱ろう触媒としては、分解／異性化生成油の流動点を低下させることが可能なものであれば特に制限されないが、分解／異性化生成油から高収率で目的の潤滑油基油を得ることができるものが好ましい。このような脱ろう触媒としては、形状選択的分子篩（モレキュラーシーブ）が好ましく、具体的には、フェリエライト、モルデナイト、ＺＳＭ−５、ＺＳＭ−１１、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−３５、ＺＳＭ−２２（シータワン又はＴＯＮとも呼ばれる）、シリカアルミノホスフェート類（ＳＡＰＯ）などが挙げられる。これらのモレキュラーシーブは、触媒金属成分と組み合わせて使用することが好ましく、貴金属と組み合わせることがより好ましい。好ましい組合せとしては、例えば白金とＨ−モルデナイトとを複合化したものが挙げられる。
【００３９】
脱ろう条件は特に制限されないが、温度は２００〜５００℃が好ましく、水素圧は１０〜２００バール（１ＭＰａ〜２０ＭＰａ）がそれぞれ好ましい。また、フロースルー反応器の場合、Ｈ２処理速度は０．１〜１０ｋｇ／ｌ／ｈｒが好ましく、ＬＨＳＶは０．１〜１０ｈ−１が好ましく、０．２〜２．０ｈ−１がより好ましい。また、脱ろうは、分解／異性化生成油に含まれる、通常４０質量％以下、好ましくは３０質量％以下の、初留点が３５０〜４００℃である物質をこの初留点未満の沸点を有する物質へと転換するように行うことが好ましい。
【００４０】
本発明の潤滑油組成物は、前記基油（Ｘ）を４０質量％以上含む限りにおいて、上述した鉱油系基油、合成系基油のうち、基油（Ｘ）の規定に該当しないものの中から選ばれる１種又は２種以上の基油を使用することができ、そのような基油としては、例えば、１００℃における動粘度が８ｍｍ２／ｓを越える基油や、アニリン点が１００℃未満の基油、飽和分に占めるパラフィン分が４０質量％未満の基油、１環ナフテン分が２５質量％を越える基油、２〜６環ナフテン分が３５質量％を越える基油、構成する全炭素に占める３級炭素の割合が６．３％未満である基油等が挙げられる。また、該基油（Ｘ）の混合割合は、基油全量基準で４０質量％以上、好ましくは６０質量％以上、さらに好ましくは８０質量％以上、特に好ましくは１００質量％（基油（Ｘ）からなる潤滑油基油）とすることが最も好ましい。前記基油（Ｘ）の混合割合を高めることで高温清浄性及び塩基価維持性により優れるとともに、すす混入下における摩耗防止性をより高めることができる。
【００４１】
本発明の基油（Ｘ）を４０質量％以上含む潤滑油基油は、上記性能に優れ、低温粘度特性と蒸発損失の低減の観点から、前記基油（Ｘ）のうち、前記基油（Ｘ２）及び／又は（Ｘ３）を含むことが好ましく、（Ｘ２）及び（Ｘ３）を含むことが特に好ましい。この場合、前記（Ｘ２）と（Ｘ３）の混合割合は、質量比で、好ましくは１０：９０〜９０：１０、より好ましくは４０：６０〜８０：２０、さらに好ましくは６０：４０〜７５：２５である。
【００４２】
なお、本発明の前記基油（Ｘ）を４０質量％以上含む潤滑油基油は、その１００℃における動粘度は、好ましくは３〜８ｍｍ２／ｓ、より好ましくは４〜６ｍｍ２／ｓ、さらに４．５〜５．５ｍｍ２／ｓに調整してなることが好ましく、その粘度指数を好ましくは１１０以上、より好ましくは１１５以上、さらに好ましくは１２０以上、特に好ましくは１２５以上とすることが望ましい。また、本発明における前記基油（Ｘ）を４０質量％以上含む潤滑油基油の硫黄分は、特に制限はなく、０．３質量％以下が好ましいが、塩基価維持性等の長寿命化性能をより高めることができる点で、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０５質量％以下、さらに好ましくは０．００５質量％以下である。また、本発明における前記基油（Ｘ）を４０質量％以上含む潤滑油基油のＮＯＡＣＫ蒸発量は、特に制限はないが、好ましくは５〜５０質量％、より好ましくは１０〜２０質量％、特に好ましくは１２〜１５質量％である。さらに、前記基油（Ｘ）を４０質量％以上含む潤滑油基油の低温粘度特性に特に制限はないが、−３０℃におけるＣＣＳ粘度が好ましくは２００００ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは７０００ｍＰａ・ｓ以下、さらに好ましくは３５００ｍＰａ・ｓ以下である。ここで、ＣＣＳ粘度とはＪＩＳ  Ｋ  ２０１０に準拠して測定された粘度を意味する。
また、前記基油（Ｘ）を４０質量％以上含む潤滑油基油のその他の性状については、前記基油（Ｘ）の規定又は好ましい規定に近いものが好ましく、前記基油（Ｘ）の規定又は好ましい規定の一部又は多くを満たすことが好ましく、前記基油（Ｘ）の規定又は好ましい規定の全部を満たすものが特に好ましい。
【００４３】
本発明における（Ａ）成分は、粘度指数向上剤である。
（Ａ）成分である粘度指数向上剤としては、非分散型あるいは分散型の粘度指数向上剤が挙げられる。具体的には、非分散型又は分散型ポリメタクリレート類、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水素化物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、ポリメタクリレート−スチレン共重合体、ポリメタクリレート−オレフィン共重合体、及びポリアルキルスチレン等が挙げられる。
【００４４】
非分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記一般式（１）、（２）及び（３）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（以下、「モノマー（Ｍ−１）」という。）の単独重合体又はモノマー（Ｍ−１）の２種以上の共重合体あるいはその水素化物等が例示できる。
一方、分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記一般式（４）及び（５）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（以下、「モノマー（Ｍ−２）」という。）の２種以上の共重合体又はその水素化物や、一般式（１）〜（３）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（Ｍ−１）の１種又は２種以上と一般式（４）及び（５）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（Ｍ−２）の１種又は２種以上との共重合体、あるいはその水素化物等が例示できる。
【００４５】
【化１】
2008120909.tif 000002
【００４６】
上記一般式（１）中、Ｒ１は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ２は水素原子又は炭素数１〜１８のアルキル基を示す。
Ｒ２で表される炭素数１〜１８のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、及びオクタデシル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい。）等が例示できる。
【００４７】
【化２】
2008120909.tif 000003
【００４８】
上記一般式（２）中、Ｒ３は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ４は水素原子又は炭素数１〜１２の炭化水素基を示す。
Ｒ４で表される炭素数１〜１２の炭化水素基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい。）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（これらアルキル基のシクロアルキル基への置換位置は任意である。）；ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、二重結合の位置も任意である。）；フェニル基、ナフチル基等のアリール基：トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基等の炭素数７〜１２のアルキルアリール基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である。）；ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい。）等が例示できる。
【００４９】
【化３】
2008120909.tif 000004
【００５０】
上記一般式（３）中、Ｚ１及びＺ２は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルコキシ基（−ＯＲ５：Ｒ５は炭素数１〜１８のアルキル基）又は炭素数１〜１８のモノアルキルアミノ基（−ＮＨＲ６：Ｒ６は炭素数１〜１８のアルキル基）を示す。
【００５１】
【化４】
2008120909.tif 000005
【００５２】
上記一般式（４）中、Ｒ７は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ８は炭素数１〜１８のアルキレン基を示し、Ｅ１は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示し、ａは０又は１である。
Ｒ８で表される炭素数１〜１８のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、及びオクタデシレン基（これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい。）等が例示できる。
また、Ｅ１で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００５３】
【化５】
2008120909.tif 000006
【００５４】
上記一般式（５）中、Ｒ９は水素原子又はメチル基を示し、Ｅ２は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示す。
Ｅ２で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００５５】
モノマー（Ｍ−１）の好ましい例としては、具体的には、炭素数１〜１８のアルキルアクリレート、炭素数１〜１８のアルキルメタクリレート、炭素数２〜２０のオレフィン、スチレン、メチルスチレン、無水マレイン酸エステル、無水マレイン酸アミド及びこれらの混合物等が例示できる。
【００５６】
モノマー（Ｍ−２）の好ましい例としては、具体的には、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、２−メチル−５−ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、Ｎ−ビニルピロリドン及びこれらの混合物等が例示できる。
【００５７】
モノマー（Ｍ−１）とモノマー（Ｍ−２）との共重合体の共重合モル比については特に制限はないが、モノマー（Ｍ−１）：モノマー（Ｍ−２）＝８０：２０〜９５：５程度が好ましい。また共重合方法も任意であり、例えば、ベンゾイルパーオキシド等の重合開始剤の存在下でモノマー（Ｍ−１）とモノマー（Ｍ−２）をラジカル溶液重合させることにより容易に共重合体を得ることができる。
【００５８】
本発明の（Ａ）成分としては、上記粘度指数向上剤のうち、（ａ）非分散型オレフィン（共）重合体系粘度指数向上剤を使用することが必要である。（ａ）非分散型オレフィン（共）重合体系粘度指数向上剤を使用することにより高温清浄性に優れるとともに塩基価維持性をより高めることができる。
（ａ）非分散型オレフィン（共）重合体系粘度指数向上剤としては、より具体的には、
（ａ１）上記一般式（２）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの１種を主成分とする重合体、又はその水素化物
（ａ２）上記一般式（２）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの２種以上を主成分とする共重合体、又はその水素化物
が挙げられる。
【００５９】
これらの中では、一般式（２）におけるＲ３及びＲ４が水素であるエチレンと、一般式（２）におけるＲ３又はＲ４の一方が水素、一方が炭素数１〜１２であるα−オレフィンとの共重合体又はその水素化物であることが好ましく、エチレンとプロピレンとの共重合体又はその水素化物であることが特に好ましい。
【００６０】
（ａ）成分のＰＳＳＩ（パーマネントシアスタビリティインデックス）は通常１〜１００であり、粘度指数向上効果及び摩擦低減効果に優れる点で５０〜１００のものも使用できるが、せん断安定性に優れるとともに、高温清浄性や塩基価維持性を悪化させにくい点で１〜５０であることが好ましく、組成物の粘度指数をより高めることができる点で、好ましくは２０〜５０、より好ましくは２５〜４５、特に好ましくは２５〜３５である。なお、ここでいうＰＳＳＩとは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６０２２−０１（Standard Practice for Calculation of Permanent Shear Stability Index）に準拠し、ＡＳＴＭ  Ｄ  ６２７８−０２（Test  Metohd  for  Shear Stability of Polymer Containing Fluids Using a European Diesel Injector Apparatus)により測定されたデータに基づき計算された、ポリマーの永久せん断安定性指数（Permanent Shear Stability Index）を意味する。
【００６１】
ここで、（Ａ）成分として（ａ）成分単独使用する場合には、（ａ）成分以外の粘度指数向上剤（以下、（ｂ）成分という）を単独で使用する場合に比べ、高温清浄性や塩基価維持性をより向上させることができ、本発明における課題の第１を達成することができる。一方、この場合、本発明の課題の第２については改善の余地がある。
本発明における（Ａ）成分としては、高温清浄性と塩基価維持性を高いレベルで維持し、すす混入下における摩耗防止性を大幅に向上させる第２の課題を達成するために、上記（ａ）成分に加え、（ｂ）成分を併用することが好ましい。
【００６２】
（ｂ）成分としては、具体的には、（ｂ１）極性基を有するポリメタクリレート系粘度指数向上剤、（ｂ２）極性基を有するオレフィン（共）重合体系粘度指数向上剤、（ｂ３）極性基を有する、ポリメタクリレート−オレフィン共重合体系粘度指数向上剤、（ｂ４）極性基を有しないポリメタクリレート系粘度指数向上剤、（ｂ５）極性基を有しないポリメタクリレート−オレフィン共重合体系粘度指数向上剤等を挙げることができる。
【００６３】
なお、ここでいう極性基としては、上記一般式（３）におけるＺ１、Ｚ２、一般式（４）におけるＥ１、一般式（５）におけるＥ２のような、(メタ)アクリレート、オレフィン、マレエート等のベースモノマーの末端部に結合された、酸素原子／及び又は窒素原子を有する極性基、具体的には、アルコキシ基、アルキルアミノ基、アミン残基又は複素環残基等の極性基を意味する。このような極性基を有する粘度指数向上剤は一般に分散型粘度指数向上剤、このような極性基を有しない粘度指数向上剤は、一般に非分散型粘度指数向上剤と呼ばれている。
【００６４】
（ｂ１）極性基を有するポリメタクリレート系粘度指数向上剤としては、より具体的には、
（ｂ１−１）上記一般式（４）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの１種を主成分とする重合体、
（ｂ１−２）上記一般式（４）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの２種以上を主成分とする共重合体
（ｂ１−３）上記一般式（１）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの１種又は２種以上と一般式（４）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの１種又は２種以上を主成分とする混合物の共重合体
が挙げられる。
【００６５】
（ｂ２）極性基を有するオレフィン（共）重合体系粘度指数向上剤としては、より具体的には、
（ｂ２−１）上記一般式（５）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの１種を主成分とする重合体、
（ｂ２−２）上記一般式（５）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの２種以上を主成分とする共重合体
（ｂ２−３）上記一般式（２）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの１種又は２種以上と一般式（５）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの１種又は２種以上を主成分とする混合物の共重合体
が挙げられる。これらの中では、極性基を有するエチレン−αオレフィン共重合体又はその水素化物、特に極性基を有するエチレン−プロピレン共重合体又はその水素化物のがより好ましい例として挙げられる。
【００６６】
また、（ｂ３）極性基を有するポリメタクリレート−オレフィン共重合体系粘度指数向上剤としては、より具体的には、
（ｂ３−１）上記（ｂ１）成分の項で示した１種以上のモノマーと、上記（ｂ２）成分の項で示した１種以上のモノマーを主成分とする混合物の共重合体
が挙げられる。
これらの中では、極性基を有する、ポリメタクリレート−スチレン共重合体、極性基を有する、ポリメタクリレート及びオレフィン（共）重合体のグラフト共重合体又はその水素化物がより好ましい例として挙げられる。
【００６７】
また、（ｂ４）極性基を有しないポリメタクリレート系粘度指数向上剤としては、より具体的には、
（ｂ４−１）上記一般式（１）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの１種を主成分とする重合体、
（ｂ４−２）上記一般式（１）で表される化合物の中から選ばれるモノマーの２種以上を主成分とする共重合体
が挙げられる。
【００６８】
また、（ｂ５）極性基を有しないポリメタクリレート−オレフィン共重合体系粘度指数向上剤としては、より具体的には、
（ｂ５−１）上記一般式（１）で表される化合物の中から選ばれる１種以上のモノマーと、上記一般式（２）で表される化合物の中から選ばれる１種以上のモノマーとの共重合体、  （ｂ５−２）上記一般式（１）で表される化合物の中から選ばれる１種以上のモノマーの（共）重合体と、上記一般式（２）で表される化合物の中から選ばれる１種以上のモノマーとの（共）重合体とのグラフト共重合体
が挙げられる。
これらの中では、極性基を有しないポリメタクリレート−スチレン共重合体、極性基を有しないポリメタクリレート及びオレフィン（共）重合体のグラフト共重合体又はその水素化物がより好ましい例として挙げられる。
【００６９】
本発明における（ｂ）成分としては、塩基価維持性に優れ、ＺｎＤＴＰの含有量を低減した場合に特に顕著となるすす混入時の摩耗に対し、その抑制効果が特に優れる点で、（ｂ１）成分が好ましく、塩基価維持性に特に優れ、すす混入時の摩耗に対し、その抑制効果が優れる点で、（ｂ２）、（ｂ３）、（ｂ４）及び（ｂ５）から選ばれる１種又は２種以上が好ましく、塩基価維持性とすす混入時の摩耗の抑制効果にバランスよく優れる点で、（ｂ２）、（ｂ３）及び（ｂ４）から選ばれる１種又は２種以上がより好ましい。
【００７０】
（ｂ）成分のＰＳＳＩは、粘度指数向上効果及び摩擦低減効果に優れる点で５０〜１００のものも使用できるが、せん断安定性に優れるとともに、すす混入時の摩耗防止性に優れ、高温清浄性や塩基価維持性を悪化させにくい点で１〜５０であることが好ましく、組成物の粘度指数をより高めることができる点で、好ましくは２０〜５０、より好ましくは３０〜４５、特に好ましくは２５〜３５である。一方、（ｂ）成分のＰＳＳＩとしては、すす混入時の摩耗防止性をさらに高めることができる点で、好ましくは１〜２０、より好ましくは３〜１０、特に好ましくは４〜８である。
【００７１】
本発明の潤滑油組成物における（ａ）成分の含有量を、組成物の粘度指数が１４０以上となる量とすることが必要であり、好ましくは１５０以上、さらに好ましくは１６０以上、特に好ましくは１７０以上となる量とすることが、高温清浄性や塩基価維持性を維持しながら高粘度指数化により省燃費性能と粘度−温度特性をより高めることができる点で望ましい。この場合、（ｂ）成分を単独で同様に含有させた場合と比べ、高温清浄性の大幅な改善効果が認められる。また（ａ）成分の含有量が多すぎるとせん断安定性の悪化や塩基価維持性も低下する傾向にあるため、その含有量は、潤滑油組成物の粘度指数が、好ましくは２５０以下、より好ましくは２００以下、さらに好ましくは１８０以下となる量とすることが望ましい。また、（ａ）成分の含有量は、前記基油（Ｘ）を４０質量％以上含む潤滑油基油の動粘度や粘度指数にもよるが、本発明においては、例えば、組成物全量基準で１質量％以上、好ましくは３質量％以上、さらに好ましくは４質量％以上であり、せん断安定性を悪化させないために、好ましくは２０質量％以下であり、高温清浄性や塩基価維持性をより向上させることができる点で、より好ましくは１０質量％以下、さらに好ましくは６質量％以下である。
【００７２】
また、本発明の潤滑油組成物における（ｂ）成分の含有量は、通常０．０１〜２０質量％であるが、高温清浄性及び塩基価維持性に優れ、ＺｎＤＴＰの含有量を低減した場合に特に顕著となるすす混入時の摩耗に対し、その抑制効果が特に優れる点で、好ましくは０．１〜１０質量％、より好ましくは０．５〜５質量％、特に好ましくは１〜３質量％である。
【００７３】
また、（ａ）成分及び（ｂ）成分の合計量に対する（ｂ）成分の含有割合（質量比）は、特に制限はないが、高温清浄性及び塩基価維持性に優れる点で、好ましくは０．５以下であり、より好ましくは０．４以下、特に好ましくは０．３以下であり、また、ＺｎＤＴＰの含有量を低減した場合に特に顕著となるすす混入時の摩耗に対し、その抑制効果が特に優れる点で、好ましくは０．０１以上であり、より好ましくは０．１以上、特に好ましくは０．２以上である。
本発明における（Ａ）粘度指数向上剤の含有量は、（ａ）成分又は（ａ）成分及び（ｂ）成分の合計量として、組成物全量基準で１〜２０質量％であり、好ましくは３〜１５質量％、さらに好ましくは３〜１０質量％、特に好ましくは５〜８質量％である。
【００７４】
本発明における（Ｂ）成分はリン含有摩耗防止剤である。
リン含有摩耗防止剤としては、リンを分子中に含有する摩耗防止剤であれば特に制限はないが、例えば、一般式（６）で表されるリン化合物、一般式（７）で表されるリン化合物、それらの金属塩、それらのアミン塩、及びこれらの誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物であることが好ましい。
【００７５】
【化６】
2008120909.tif 000007
【００７６】
式（６）において、Ｘ１、Ｘ２及びＸ３は、それぞれ個別に酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は、それぞれ個別に水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示す。
【００７７】
【化７】
2008120909.tif 000008
【００７８】
式（７）において、Ｘ４、Ｘ５、Ｘ６及びＸ７は、それぞれ個別に酸素原子又は硫黄原子（Ｘ４、Ｘ５及びＸ６の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）を示し、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ１５は、それぞれ個別に水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示す。
【００７９】
上記Ｒ１０〜Ｒ１５で表される炭素数１〜３０の炭化水素基としては、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができ、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数６〜２４のアリール基であることが好ましく、更に好ましくは炭素数３〜１８、更に好ましくは炭素数４〜１２のアルキル基である。これら炭化水素基は酸素原子、窒素原子、硫黄原子のいずれかを分子中に含んでいても良いが、炭素と水素からなる炭化水素が望ましい。
【００８０】
一般式（６）で表されるリン化合物としては、例えば、亜リン酸、モノチオ亜リン酸、ジチオ亜リン酸、トリチオ亜リン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有する亜リン酸モノエステル、モノチオ亜リン酸モノエステル、ジチオ亜リン酸モノエステル、トリチオ亜リン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有する亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸ジエステル、ジチオ亜リン酸ジエステル、トリチオ亜リン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有する亜リン酸トリエステル、モノチオ亜リン酸トリエステル、ジチオ亜リン酸トリエステル、トリチオ亜リン酸トリエステル；及びこれらの混合物を挙げることができる。
【００８１】
一般式（７）で表されるリン化合物としては、例えば、リン酸、モノチオリン酸、ジチオリン酸、トリチオリン酸、テトラチオリン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有するリン酸モノエステル、モノチオリン酸モノエステル、ジチオリン酸モノエステル、トリチオリン酸モノエステル、テトラチオリン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有するリン酸ジエステル、モノチオリン酸ジエステル、ジチオリン酸ジエステル、トリチオリン酸ジエステル、テトラチオリン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有するリン酸トリエステル、モノチオリン酸トリエステル、ジチオリン酸トリエステル、トリチオリン酸トリエステル、テトラチオリン酸トリエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１〜３つ有するホスホン酸、ホスホン酸モノエステル、ホスホン酸ジエステル；炭素数１〜４の（ポリ）オキシアルキレン基を有する上記リン化合物；β−ジチオホスホリル化プロピオン酸やジチオリン酸とオレフィンシクロペンタジエン又は（メチル）メタクリル酸との反応物等の上記リン化合物の誘導体；及びこれらの混合物を挙げることができる。
【００８２】
一般式（６）又は（７）で表されるリン化合物の塩としては、リン化合物に金属酸化物、金属水酸化物、金属炭酸塩、金属塩化物等の金属塩基、アンモニア、炭素数１〜３０の炭化水素基又はヒドロキシル基含有炭化水素基のみを分子中に有するアミン化合物等の窒素化合物を作用させて、残存する酸性水素の一部又は全部を中和した塩を挙げることができる。
【００８３】
上記金属塩基における金属としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン等の重金属等が挙げられる。
これらの中ではカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属及び亜鉛が好ましい。
【００８４】
上記窒素化合物としては、具体的には、アンモニア、モノアミン、ジアミン、ポリアミンが挙げられ、より具体的には、（Ｄ）成分で後述するモリブデンのアミン錯体を構成するアミン化合物を同じものが例示できる。
これら窒素化合物の中でもデシルアミン、ドデシルアミン、ジメチルドデシルアミン、トリデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、オレイルアミン及びステアリルアミン等の炭素数１０〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する脂肪族アミン（これらは直鎖状でも分枝状でもよい。）が好ましい例として挙げることができる。
【００８５】
本発明の（Ｂ）成分としては、上記のリン含有摩耗防止剤として、以下の（Ｂ１）〜（Ｂ３）から選ばれる少なくとも１種を主成分として本発明の潤滑油組成物に含有させることが特に望ましい。
（Ｂ１）炭素数３〜８から選ばれるセカンダリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛
（Ｂ２）炭素数３〜８から選ばれるプライマリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛
（Ｂ３）硫黄を含有しないリン含有酸の金属塩
【００８６】
上記（Ｂ１）及び（Ｂ２）成分としては、下記の一般式（８）で表されるもの等が例示できる。
【００８７】
【化８】
2008120909.tif 000009
【００８８】
式中Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は同一でも、異なっていても良く、それぞれ個別に、炭素数３〜８のセタンダリーアルキル基又はプライマリーアルキル基、好ましくは炭素数３〜６のセカンダリーアルキル基又は炭素数６〜８のプライマリーアルキル基を示し、同一分子中に異なる炭素数のアルキル基、異なる構造のアルキル基（セカンダリー、プライマリー）を有していても良い。
【００８９】
本発明においては、低濃度であってもすす混入下における摩耗を抑制しやすい点で（Ｂ１）炭素数３〜８から選ばれるセカンダリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有させることが好ましく、酸化安定性をより向上でき、塩基価維持性能を格段に高めることができる点で（Ｂ２）炭素数３〜８から選ばれるプライマリーアルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有させることが好ましく、すす混入下における摩耗の抑制性能と塩基価維持性能を高いレベルでバランス良く向上できる点で、（Ｂ１）及び（Ｂ２）成分を併用することが最も好ましい。
【００９０】
なお、ジチオリン酸亜鉛の製造方法としては任意の従来方法が採用可能であって、特に制限されないが、具体的には例えば、前記Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４に対応するアルキル基を持つアルコールを五硫化二りんと反応させてジチオリン酸をつくり、これを酸化亜鉛で中和させることにより合成することができる。
【００９１】
また、上記（Ｂ３）成分は、硫黄を含有しないリン含有酸の金属塩であり、前記一般式（６）におけるＸ１〜Ｘ３の全てが酸素原子（Ｘ１、Ｘ２及びＸ３の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）であるリン化合物の金属塩、前記一般式（７）におけるＸ４〜Ｘ７の全てが酸素原子（Ｘ４、Ｘ５及びＸ６の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）であるリン化合物の金属塩が代表的な例として挙げられる。これら（Ｂ３）成分は、高温清浄性や酸化安定性、塩基価維持性などのロングドレイン性能を格段に高めることができる点で好ましく使用することができる。
【００９２】
上記リン化合物の金属塩は、金属の価数やリン化合物のＯＨ基の数に応じその構造が異なり、従ってその構造については何ら限定されない。例えば、酸化亜鉛１モルとリン酸ジエステル（ＯＨ基が１つ）２モルを反応させた場合、下記一般式（９）で表わされる構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００９３】
【化９】
2008120909.tif 000010
【００９４】
また、例えば、酸化亜鉛１モルとリン酸モノエステル（ＯＨ基が２つ）１モルとを反応させた場合、下記一般式（１０）で表わされる構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００９５】
【化１０】
2008120909.tif 000011
【００９６】
これらの（Ｂ３）成分の中では、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を２個有する亜リン酸ジエステルと亜鉛との塩、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を１個有するリン酸のモノエステルと亜鉛との塩、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を２個有するリン酸のジエステルと亜鉛との塩、炭素数１〜１８のアルキル基又はアリール基を２つ有するホスホン酸モノエステルと亜鉛との塩であることが好ましい。これらの成分は、１種類あるいは２種類以上を任意に配合することができる。
【００９７】
本発明の潤滑油組成物におけるリン含有摩耗防止剤、好ましくは上記（Ｂ１）、（Ｂ２）及び（Ｂ３）から選ばれる少なくとも１種の含有量の上限は、リン量として０．２質量％以下、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０８質量％以下、特に好ましくは０．０６質量％以下であり、その下限値は、すす混入下における摩耗を抑制しやすい点で、リン量として０．０１質量％以上であり、好ましくは０．０２質量％以上、特に好ましくは０．０４質量％以上である。
なお、（Ｂ１）成分と（Ｂ２）成分とを併用する場合は、それぞれ、リン量として０．０１〜０．０４質量％、好ましくは０．０２〜０．０３質量％とし、リン量の合計量として０．０２〜０．０８質量％、より好ましくは０．０４〜０．０６質量％とすることが望ましい。
【００９８】
リン含有摩耗防止剤の含有量がリン量として０．２質量％を超える場合には、高温清浄性や塩基価維持性が著しく悪化するために好ましくなく、０．０９〜０．２質量％の場合、すす混入下においても摩耗が著しく発生しない点で好ましいが、低硫黄化や低リン化、あるいは高温清浄性や塩基価維持性をより高めることができる点で０．０８質量％以下とすることが望ましい。
【００９９】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分は、金属系清浄剤であり、より具体的には、スルホネート系清浄剤、フェネート系清浄剤、サリシレート系清浄剤、カルボキシレート系清浄剤を挙げることができ、いずれも使用可能である。本発明においては、高温清浄性に優れるとともに、塩基価維持性に特に優れる点でサリシレート系清浄剤を使用することが特に好ましい。
【０１００】
スルホネート系清浄剤としては、その構造に特に制限はないが、例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩が挙げられ、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられ、アルキル芳香族スルホン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸等が挙げられる。石油スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルホン酸としては、例えば、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンを原料とし、これをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレンをスルホン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や硫酸が用いられる。  
【０１０１】
また、スルホネート系清浄剤としては、上記のアルキル芳香族スルホン酸を直接、マグネシウム及び／またはカルシウムのアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と反応させたり、または一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる中性アルカリ土類金属スルホネートだけでなく、上記中性アルカリ土類金属スルホネートと過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基（水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性アルカリ土類金属スルホネートや、炭酸ガス及び／又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性アルカリ土類金属スルホネートをアルカリ土類金属の塩基と反応させることにより得られる炭酸塩過塩基性アルカリ土類金属スルホネート、ホウ酸塩過塩基性アルカリ土類金属スルホネートも含まれる。
本発明でいうスルホネート系清浄剤としては、上記の中性アルカリ土類金属スルホネート、塩基性アルカリ土類金属スルホネート、過塩基性アルカリ土類金属スルホネート及びこれらの混合物等を用いることができる。
【０１０２】
本発明におけるスルホネート系清浄剤としてはカルシウムスルホネート系清浄剤、マグネシウムスルホネート系清浄剤を使用することが好ましく、カルシウムスルホネート系清浄剤を使用することが特に好ましい。
スルホネート系清浄剤は、通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
本発明で用いるスルホネート系清浄剤の塩基価は任意であり、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであるが、含有量あたりの高温清浄性向上効果に優れる点から、塩基価が１００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２００〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇのものを用いるのが望ましい。
なおここでいう塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味している。
【０１０３】
サリシレート系清浄剤としては、その構造に特に制限はないが、炭素数１〜４０のアルキル基を１〜２個有するサリチル酸の金属塩、好ましくはアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられる。
本発明におけるサリシレート系清浄剤としては、低温粘度特性により優れる点で、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が高い方が好ましく、例えば、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜１００ｍｏｌ％、ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が０〜１５ｍｏｌ％であって、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が４０〜１００ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩であることが好ましい。また、本発明におけるサリシレート系清浄剤としては、高温清浄性や塩基価維持性により優れる点でジアルキルサリチル酸金属塩を含むものが好ましい。
【０１０４】
ここでいうモノアルキルサリチル酸金属塩は、３−アルキルサリチル酸金属塩、４−アルキルサリチル酸金属塩、５−アルキルサリチル酸金属塩等のアルキル基を１つ有するアルキルサリチル酸金属塩を意味し、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、８５〜１００ｍｏｌ％、好ましくは８８〜９８ｍｏｌ％、さらに好ましくは９０〜９５ｍｏｌ％であり、モノアルキルサリチル酸金属塩以外のアルキルサリチル酸金属塩、例えばジアルキルサリチル酸金属塩の構成比は、０〜１５ｍｏｌ％、好ましくは２〜１２ｍｏｌ％、さらに好ましくは５〜１０ｍｏｌ％である。また、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、４０〜１００ｍｏｌ％、好ましくは４５〜８０ｍｏｌ％、さらに好ましくは５０〜６０ｍｏｌ％である。なお、４−アルキルサリチル酸金属塩及び５−アルキルサリチル酸金属塩の合計の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、上記３−アルキルサリチル酸金属塩、ジアルキルサリチル酸金属塩を除いた構成比に相当し、０〜６０ｍｏｌ％、好ましくは２０〜５０ｍｏｌ％、さらに好ましくは３０〜４５ｍｏｌ％である。ジアルキルサリチル酸金属塩を少量含むことで高温清浄性、低温特性に優れ、塩基価維持性にも優れる組成物を得ることができ、３−アルキルサリシレートの構成比を４０ｍｏｌ％以上とすることで、５−アルキルサリチル酸金属塩の構成比を相対的に低くすることができ、油溶性を向上させることができる。
【０１０５】
また、サリシレート系清浄剤を構成するアルキルサリチル酸金属塩におけるアルキル基としては、炭素数１０〜４０、好ましくは炭素数１０〜１９又は炭素数２０〜３０、さらに好ましくは炭素数１４〜１８又は炭素数２０〜２６のアルキル基、特に好ましくは炭素数１４〜１８のアルキル基である。炭素数１０〜４０のアルキル基としては、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、及びトリアコンチル基等の炭素数１０〜４０のアルキル基が挙げられる。これらアルキル基は直鎖状であっても分枝状であっても良く、プライマリーアルキル基、セカンダリーアルキル基、ターシャリーアルキル基であっても良いが、本発明においては上記所望のサリチル酸金属塩を得やすい点で、セカンダリーアルキル基であることが特に好ましい。  
また、アルキルサリチル酸金属塩における金属としては、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属等が挙げられ、カルシウム、マグネシウムであることが好ましく、カルシウムであることが特に好ましい。
【０１０６】
本発明のサリシレート系清浄剤は、公知の方法等で製造することができ、特に制限はないが、例えば、フェノール１ｍｏｌに対し１ｍｏｌ又はそれ以上の、エチレン、プロピレン、ブテン等の重合体又は共重合体等の炭素数１０〜４０のオレフィン、好ましくはエチレン重合体等の直鎖α−オレフィンを用いてアルキレーションし、炭酸ガス等でカルボキシレーションする方法、あるいはサリチル酸１ｍｏｌに対し１ｍｏｌ又はそれ以上の当該オレフィン、好ましくは当該直鎖α−オレフィンを用いてアルキレーションする方法等により得たモノアルキルサリチル酸を主成分とするアルキルサリチル酸に、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等の金属塩基と反応させたり、又はナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としたり、さらにアルカリ金属塩をアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる。ここで、フェノール又はサリチル酸とオレフィンの反応割合を、好ましくは、例えば１：１〜１．１５（モル比）、より好ましくは１：１．０５〜１．１（モル比）に制御することでモノアルキルサリチル酸金属塩とジアルキルサリチル酸金属塩の構成比を所望の割合に制御することができ、また、オレフィンとして直鎖α−オレフィンを用いることで、３−アルキルサリチル酸金属塩、５−アルキルサリチル酸金属塩等の構成比を本願所望の割合に制御しやすくなるとともに、本発明において好ましいセカンダリーアルキルを有するアルキルサリチル酸金属塩を主成分として得ることができるため特に好ましい。なお、オレフィンとして分岐オレフィンを用いた場合には、ほぼ５−アルキルサリチル酸金属塩のみを得やすいが、本願所望の構成となるように３−アルキルサリチル酸金属塩等を混合して油溶性を改善する必要があり、製造プロセスが多様化するため好ましくない方法である。
【０１０７】
本発明のサリシレート系清浄剤は、上記のようにして得られたアルカリ金属又はアルカリ土類金サリシレート（中性塩）に、さらに過剰のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩やアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩基（アルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性塩をアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物等の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩も含まれる。
なお、これらの反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われ、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【０１０８】
本発明におけるサリシレート系清浄剤として最も好ましいものとしては、高温清浄性と塩基価維持性並びに低温粘度特性のバランスに優れる点から、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜９５ｍｏｌ％、ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が５〜１５ｍｏｌ％、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が５０〜６０ｍｏｌ％、４−アルキルサリチル酸金属塩及び５−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が３５〜４５ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩である。ここでいうアルキル基としては、セカンダリーアルキル基であることが特に好ましい。
【０１０９】
本発明において、サリシレート系清浄剤の塩基価は、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、特に好ましくは１００〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、これらの中から選ばれる１種又は２種以上併用することができる。なお、ここでいう塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味する。
【０１１０】
フェネート系清浄剤としては、具体的には、炭素数４〜４０、好ましくは炭素数６〜１８の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも１個有するアルキルフェノールと硫黄を反応させて得られるアルキルフェノールサルファイド又はこのアルキルフェノールとホルムアルデヒドを反応させて得られるアルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩等が好ましく用いられる。
本発明のフェネート系清浄剤は、上記のようにして得られたアルカリ金属又はアルカリ土類金フェネート（中性塩）に、さらに過剰のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩やアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩基（アルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩の存在下で上記中性塩をアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物等の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩も含まれる。
なお、これらの反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われ、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
フェネート系清浄剤の塩基価は、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇのものを使用することができる。
【０１１１】
これらの金属系清浄剤の金属比は特に制限はなく、通常１〜４０であるが、本発明においては、すす混入下における摩耗を抑制しやすい点で、好ましくは２以上、より好ましくは２．５以上のものを少なくとも１種配合することが好ましい。また、安定性の点から、その金属比は好ましくは２０以下、より好ましくは１５以下、さらに好ましくは１０以下、特に好ましくは５以下である。なお、ここでいう金属比とは、金属系清浄剤における金属元素の価数×金属元素含有量（モル％）／せっけん基含有量（モル％）で表され、せっけん基とは、金属塩を形成する相手方の有機基であり、スルホン酸含有基、サリチル酸含有基、フェノール含有基等を示す。  
【０１１２】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｃ）成分の含有量は潤滑油組成物全量基準で、金属量として０．０１〜１質量％、好ましくは０．０５〜０．５質量％、より好ましくは０．１〜０．３質量％であり、さらに好ましくは０．１５〜０．２５質量％である。
【０１１３】
本発明における（Ｄ）成分は有機モリブデン化合物である。
有機モリブデン化合物としては、例えば、モリブデンジチオホスフェート、モリブデンジチオカーバメート等の硫黄を含有する有機モリブデン化合物が挙げられる。
【０１１４】
モリブデンジチオホスフェートとしては、例えば、下記一般式（１１）で表される化合物が挙げられる。
【０１１５】
【化１１】
2008120909.tif 000012
【０１１６】
上記一般式（１１）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ同一でも異なっていてもよく、炭素数２〜３０、好ましくは炭素数５〜１８、より好ましくは炭素数５〜１２のアルキル基、又は炭素数６〜１８、好ましくは炭素数１０〜１５の（アルキル）アリール基等の炭化水素基を示す。またＹ１、Ｙ２、Ｙ３及びＹ４は、それぞれ個別に、硫黄原子または酸素原子を示す。
【０１１７】
アルキル基として好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。
（アルキル）アリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれら（アルキル）アリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる、全ての置換異性体が含まれる。
【０１１８】
好ましいモリブデンジチオホスフェートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化モリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である）、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオホスフェートとしては、１分子中に異なる炭素数及び／または構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。
【０１１９】
モリブデンジチオカーバメートとしては、具体的には、下記一般式（１２）で表される化合物を用いることができる。
【０１２０】
【化１２】
2008120909.tif 000013
【０１２１】
上記一般式（１２）中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ同一でも異なっていてもよく、炭素数２〜２４、好ましくは炭素数４〜１３のアルキル基、又は炭素数６〜２４、好ましくは炭素数１０〜１５の（アルキル）アリール基等の炭化水素基を示す。またＹ５、Ｙ６、Ｙ７及びＹ８は、それぞれ個別に、硫黄原子または酸素原子を示す。
【０１２２】
アルキル基として好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。
（アルキル）アリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれら（アルキル）アリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる、全ての置換異性体が含まれる。また、上記構造以外のモリブデンジチオカーバメートとしては、ＷＯ９８／２６０３０あるいはＷＯ９９／３１１１３に開示されるようなチオ又はポリチオ−三核モリブデンにジチオカーバメート基が配位した構造を有するもの等が挙げられる。
【０１２３】
好ましいモリブデンジチオカーバメートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化モリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である）、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオカーバメートとしては、１分子中に異なる炭素数及び／または構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。
【０１２４】
また、これら以外の硫黄を含有する有機モリブデン化合物としては、モリブデン化合物（例えば、二酸化モリブデン、三酸化モリブデン等の酸化モリブデン、オルトモリブデン酸、パラモリブデン酸、（ポリ）硫化モリブデン酸等のモリブデン酸、これらモリブデン酸の金属塩、アンモニウム塩等のモリブデン酸塩、二硫化モリブデン、三硫化モリブデン、五硫化モリブデン、ポリ硫化モリブデン等の硫化モリブデン、硫化モリブデン酸、硫化モリブデン酸の金属塩又はアミン塩、塩化モリブデン等のハロゲン化モリブデン等）と、硫黄含有有機化合物（例えば、アルキル（チオ）キサンテート、チアジアゾール、メルカプトチアジアゾール、チオカーボネート、テトラハイドロカルビルチウラムジスルフィド、ビス（ジ（チオ）ハイドロカルビルジチオホスホネート）ジスルフィド、有機（ポリ）サルファイド、硫化エステル等）あるいはその他の有機化合物との錯体等、あるいは、上記硫化モリブデン、硫化モリブデン酸等の硫黄含有モリブデン化合物と、構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物の項で後述するアミン化合物、コハク酸イミド、有機酸、アルコール等の硫黄を含まない有機化合物との錯体等、あるいは後述する、構成元素として硫黄を含まないモリブデン化合物と、該硫黄を含まない有機化合物と、硫黄源（元素イオウ、硫化水素、五硫化リン、酸化硫黄、無機硫化物、ヒドロカルビル（ポリ）スルフィド、硫化オレフィン、硫化エステル、硫化ワックス、硫化カルボン酸、硫化アルキルフェノール、チオアセトアミド、チオ尿素等）とを反応させた硫黄含有有機モリブデン化合物等様々なものを挙げることができる。これらの硫黄含有有機モリブデン化合物は、例えば特開昭５６−１０５９１号公報、米国特許第４２６３１５２号公報等に詳細な製造方法が記載されている。
【０１２５】
また、有機モリブデン化合物としては、構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物を用いることができる。
構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物としては、具体的には、モリブデン−アミン錯体、モリブデン−コハク酸イミド錯体、有機酸のモリブデン塩、アルコールのモリブデン塩などが挙げられ、中でも、モリブデン−アミン錯体、有機酸のモリブデン塩及びアルコールのモリブデン塩が好ましい。
【０１２６】
上記モリブデン−アミン錯体を構成するモリブデン化合物としては、三酸化モリブデン又はその水和物（ＭｏＯ３・ｎＨ２Ｏ）、モリブデン酸（Ｈ２ＭｏＯ４）、モリブデン酸アルカリ金属塩（Ｍ２ＭｏＯ４；Ｍはアルカリ金属を示す）、モリブデン酸アンモニウム（（ＮＨ４）２ＭｏＯ４又は（ＮＨ４）６［Ｍｏ７Ｏ２４］・４Ｈ２Ｏ）、ＭｏＣｌ５、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｃｌ２、ＭｏＯ２Ｂｒ２、Ｍｏ２Ｏ３Ｃｌ６等の硫黄を含まないモリブデン化合物が挙げられる。これらのモリブデン化合物の中でも、モリブデン−アミン錯体の収率の点から、６価のモリブデン化合物が好ましい。更に、入手性の点から、６価のモリブデン化合物の中でも、三酸化モリブデン又はその水和物、モリブデン酸、モリブデン酸アルカリ金属塩、及びモリブデン酸アンモニウムが好ましい。
【０１２７】
また、モリブデン−アミン錯体を構成するアミン化合物としては、特に制限されないが、窒素化合物としては、具体的には、モノアミン、ジアミン、ポリアミン及びアルカノールアミンが挙げられる。より具体的には、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、テトラデシルアミン、ペンタデシルアミン、ヘキサデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、ジノニルアミン、ジデシルアミン、ジウンデシルアミン、ジドデシルアミン、ジトリデシルアミン、ジテトラデシルアミン、ジペンタデシルアミン、ジヘキサデシルアミン、ジヘプタデシルアミン、ジオクタデシルアミン、メチルエチルアミン、メチルプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルプロピルアミン、エチルブチルアミン、及びプロピルブチルアミン等の炭素数１〜３０のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルキルアミン；エテニルアミン、プロペニルアミン、ブテニルアミン、オクテニルアミン、及びオレイルアミン等の炭素数２〜３０のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルケニルアミン；メタノールアミン、エタノールアミン、プロパノールアミン、ブタノールアミン、ペンタノールアミン、ヘキサノールアミン、ヘプタノールアミン、オクタノールアミン、ノナノールアミン、メタノールエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールプロパノールアミン、エタノールブタノールアミン、及びプロパノールブタノールアミン等の炭素数１〜３０のアルカノール基（これらのアルカノール基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルカノールアミン；メチレンジアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、及びブチレンジアミン等の炭素数１〜３０のアルキレン基を有するアルキレンジアミン；ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミン；ウンデシルジエチルアミン、ウンデシルジエタノールアミン、ドデシルジプロパノールアミン、オレイルジエタノールアミン、オレイルプロピレンジアミン、ステアリルテトラエチレンペンタミン等の上記モノアミン、ジアミン、ポリアミンに炭素数８〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物やイミダゾリン等の複素環化合物；これらの化合物のアルキレンオキシド付加物；及びこれらの混合物等が例示できる。これらのアミン化合物の中でも、第１級アミン、第２級アミン及びアルカノールアミンが好ましい。
【０１２８】
モリブデン−アミン錯体を構成するアミン化合物が有する炭化水素基の炭素数は、好ましくは４以上であり、より好ましくは４〜３０であり、特に好ましくは８〜１８である。アミン化合物の炭化水素基の炭素数が４未満であると、溶解性が悪化する傾向にある。また、アミン化合物の炭素数を３０以下とすることにより、モリブデン−アミン錯体におけるモリブデン含量を相対的に高めることができ、少量の配合で本発明の効果をより高めることができる。
【０１２９】
また、モリブデン−コハク酸イミド錯体としては、上記モリブデン−アミン錯体の説明において例示されたような硫黄を含まないモリブデン化合物と、炭素数４以上のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミドとの錯体が挙げられる。コハク酸イミドとしては、無灰分散剤の項で述べる炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドあるいはその誘導体や、炭素数４〜３９、好ましくは炭素数８〜１８のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミド等が挙げられる。コハク酸イミドにおけるアルキル基又はアルケニル基の炭素数が４未満であると溶解性が悪化する傾向にある。また、炭素数３０を超え４００以下のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミドを使用することもできるが、当該アルキル基又はアルケニル基の炭素数を３０以下とすることにより、モリブデン−コハク酸イミド錯体におけるモリブデン含有量を相対的に高めることができ、少量の配合で本発明の効果をより高めることができる。
【０１３０】
また、有機酸のモリブデン塩としては、上記モリブデン−アミン錯体の説明において例示されたモリブデン酸化物あるいはモリブデン水酸化物、モリブデン炭酸塩又はモリブデン塩化物等のモリブデン塩基と、有機酸との塩が挙げられる。有機酸としては、前記（Ｂ３）成分の項で例示した、硫黄を含有しないリン含有酸、及びカルボン酸が好ましい。
【０１３１】
また、カルボン酸のモリブデン塩を構成するカルボン酸としては、一塩基酸又は多塩基酸のいずれであってもよい。
【０１３２】
一塩基酸としては、炭素数が通常２〜３０、好ましくは４〜２４の脂肪酸が用いられ、その脂肪酸は直鎖のものでも分岐のものでもよく、また飽和のものでも不飽和のものでもよい。具体的には、例えば、酢酸、プロピオン酸、直鎖状又は分岐状のブタン酸、直鎖状又は分岐状のペンタン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタン酸、直鎖状又は分岐状のオクタン酸、直鎖状又は分岐状のノナン酸、直鎖状又は分岐状のデカン酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン酸、直鎖状又は分岐状のドデカン酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のノナデカン酸、直鎖状又は分岐状のイコサン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコサン酸、直鎖状又は分岐状のドコサン酸、直鎖状又は分岐状のトリコサン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコサン酸等の飽和脂肪酸、アクリル酸、直鎖状又は分岐状のブテン酸、直鎖状又は分岐状のペンテン酸、直鎖状又は分岐状のヘキセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン酸、直鎖状又は分岐状のオクテン酸、直鎖状又は分岐状のノネン酸、直鎖状又は分岐状のデセン酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン酸、直鎖状又は分岐状のドデセン酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のノナデセン酸、直鎖状又は分岐状のイコセン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコセン酸、直鎖状又は分岐状のドコセン酸、直鎖状又は分岐状のトリコセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコセン酸等の不飽和脂肪酸、及びこれらの混合物等が挙げられる。
【０１３３】
また、一塩基酸としては、上記脂肪酸の他に、単環又は多環カルボン酸（水酸基を有していてもよい）を用いてもよく、その炭素数は、好ましくは４〜３０、より好ましくは７〜３０である。単環又は多環カルボン酸としては、炭素数１〜３０、好ましくは炭素数１〜２０の直鎖状又は分岐状のアルキル基を０〜３個、好ましくは１〜２個有する芳香族カルボン酸又はシクロアルキルカルボン酸等が挙げられ、より具体的には、（アルキル）ベンゼンカルボン酸、（アルキル）ナフタレンカルボン酸、（アルキル）シクロアルキルカルボン酸等が例示できる。単環又は多環カルボン酸の好ましい例としては、安息香酸、サリチル酸、アルキル安息香酸、アルキルサリチル酸、シクロヘキサンカルボン酸等が挙げられる。
【０１３４】
また、多塩基酸としては、二塩基酸、三塩基酸、四塩基酸等が挙げられる。多塩基酸は鎖状多塩基酸、環状多塩基酸のいずれであってもよい。また、鎖状多塩基酸の場合、直鎖状、分岐状のいずれであってもよく、また、飽和、不飽和のいずれであってもよい。鎖状多塩基酸としては、炭素数２〜１６の鎖状二塩基酸が好ましく、具体的には例えば、エタン二酸、プロパン二酸、直鎖状又は分岐状のブタン二酸、直鎖状又は分岐状のペンタン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタン二酸、直鎖状又は分岐状のオクタン二酸、直鎖状又は分岐状のノナン二酸、直鎖状又は分岐状のデカン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン二酸、直鎖状又は分岐状のドデカン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン二酸、直鎖状又は分岐状のオクテン二酸、直鎖状又は分岐状のノネン二酸、直鎖状又は分岐状のデセン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン二酸、直鎖状又は分岐状のドデセン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン二酸、アルケニルコハク酸及びこれらの混合物等が挙げられる。また、環状多塩基酸としては、１、２−シクロヘキサンジカルボン酸、４−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸の脂環式ジカルボン酸、フタル酸等の芳香族ジカルボン酸、トリメリット酸等の芳香族トリカルボン酸、ピロメリット酸等の芳香族テトラカルボン酸等が挙げられる。
【０１３５】
また、アルコールのモリブデン塩としては、上記モリブデン−アミン錯体の説明において例示されたような硫黄を含まないモリブデン化合物と、アルコールとの塩が挙げられ、アルコールは１価アルコール、多価アルコール、多価アルコールの部分エステルもしくは部分エーテル化合物、水酸基を有する窒素化合物（アルカノールアミン等）などのいずれであってもよい。なお、モリブデン酸は強酸であり、アルコールとの反応によりエステルを形成するが、当該モリブデン酸とアルコールとのエステルも本発明でいうアルコールのモリブデン塩に包含される。
【０１３６】
一価アルコールとしては、通常炭素数１〜２４、好ましくは１〜１２、より好ましくは１〜８のものが用いられ、このようなアルコールとしては直鎖のものでも分岐のものでもよく、また飽和のものであっても不飽和のものであってもよい。炭素数１〜２４のアルコールとしては、具体的には例えば、メタノール、エタノール、直鎖状又は分岐状のプロパノール、直鎖状又は分岐状のブタノール、直鎖状又は分岐状のペンタノール、直鎖状又は分岐状のヘキサノール、直鎖状又は分岐状のヘプタノール、直鎖状又は分岐状のオクタノール、直鎖状又は分岐状のノナノール、直鎖状又は分岐状のデカノール、直鎖状又は分岐状のウンデカノール、直鎖状又は分岐状のドデカノール、直鎖状又は分岐状のトリデカノール、直鎖状又は分岐状のテトラデカノール、直鎖状又は分岐状のペンタデカノール、直鎖状又は分岐状のヘキサデカノール、直鎖状又は分岐状のヘプタデカノール、直鎖状又は分岐状のオクタデカノール、直鎖状又は分岐状のノナデカノール、直鎖状又は分岐状のイコサノール、直鎖状又は分岐状のヘンイコサノール、直鎖状又は分岐状のトリコサノール、直鎖状又は分岐状のテトラコサノール及びこれらの混合物等が挙げられる。
【０１３７】
また、多価アルコールとしては、通常２〜１０価、好ましくは２〜６価のものが用いられる。２〜１０の多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（エチレングリコールの３〜１５量体）、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール（プロピレングリコールの３〜１５量体）、１，３−プロパンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール等の２価アルコール；グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜８量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン等）、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等）及びこれらの２〜８量体、ペンタエリスリトール及びこれらの２〜４量体、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の多価アルコール；キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、スクロース等の糖類、及びこれらの混合物等が挙げられる。
【０１３８】
また、多価アルコールの部分エステルとしては、上記多価アルコールの説明において例示された多価アルコールが有する水酸基の一部がヒドロカルビルエステル化された化合物等が挙げられ、中でもグリセリンモノオレート、グリセリンジオレート、ソルビタンモノオレート、ソルビタンジオレート、ペンタエリスリトールモノオレート、ポリエチレングリコールモノオレート、ポリグリセリンモノオレート等が好ましい。
【０１３９】
また、多価アルコールの部分エーテルとしては、上記多価アルコールの説明において例示された多価アルコールが有する水酸基の一部がヒドロカルビルエーテル化された化合物、多価アルコール同士の縮合によりエーテル結合が形成された化合物（ソルビタン縮合物等）などが挙げられ、中でも３−オクタデシルオキシ−１，２−プロパンジオール、３−オクタデセニルオキシ−１，２−プロパンジオール、ポリエチレングリコールアルキルエーテル等が好ましい。
【０１４０】
また、水酸基を有する窒素化合物としては、上記モリブデン−アミン錯体の説明において例示されたアルカノールアミン、並びに当該アルカノールのアミノ基がアミド化されたアルカノールアミド（ジエタノールアミド等）などが挙げられ、中でもステアリルジエタノールアミン、ポリエチレングリコールステアリルアミン、ポリエチレングリコールジオレイルアミン、ヒドロキシエチルラウリルアミン、オレイン酸ジエタノールアミド等が好ましい。
【０１４１】
本発明における硫黄含有有機モリブデン化合物としては、塩基価維持性能に特に優れるとともに、摩擦低減効果に優れる点で、硫化オキシモリブデンジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジチオホスフェートが好ましく、塩基価維持性能、酸化安定性の向上とディーゼルエンジンの清浄性をより高め、すす混入下における摩耗の改善効果を特に高めることができる点で、上記した、硫黄源と、構成元素として硫黄を含まないモリブデン化合物と、硫黄を含まない塩基性有機化合物（コハク酸イミド等）との反応物、あるいは、上記した、構成元素として硫黄を含有しない有機モリブデン化合物を使用することが望ましい。
【０１４２】
本発明の組成物において、有機モリブデン化合物を用いる場合、その含有量は特に制限されないが、組成物全量を基準として、モリブデン元素換算で、好ましくは０．００１質量％以上であり、好ましくは０．００５質量％以上、より好ましくは０．０１質量％以上である。また、好ましくは０．２質量％以下であり、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０５質量％以下、特に好ましくは０．０３質量％以下である。その含有量が０．００１質量％未満の場合、潤滑油組成物の熱・酸化安定性が不十分となり、特に、長期間に渡って優れた清浄性を維持させることができなくなる傾向にある。一方、含有量が０．２質量％を超える場合、含有量に見合う効果が得られず、また、潤滑油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。
【０１４３】
本発明における（Ｅ）成分は、硫黄系極圧剤である。（Ｅ）成分を含有させない場合、塩基価維持性能に優れた組成物を得ることができる。一方、すす混入下における摩耗を抑制する効果が期待できることから、（Ｅ）成分を含有させることが望ましい。
硫黄系極圧剤としては、ジスルフィド類、ポリスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、硫化エステル、ジチオカーバメート、ジチオカルバミン酸亜鉛等の硫黄含有化合物等が挙げられ、硫化油脂が最も好ましい。これらの化合物の中でも、硫黄系極圧剤中の硫黄含有量が好ましくは１〜４０質量％、より好ましくは５〜２０質量％、さらに好ましくは５〜１５質量％のものを使用することが望ましい。硫黄系極圧剤中の硫黄含有量が高すぎてもすす混入下における摩耗を抑制する効果が硫黄含有量に見合う効果とはならず、かえって塩基価維持性能が悪化する恐れがあり、一方、硫黄系極圧剤中の硫黄含有量が小さい場合は、すす混入下における摩耗を抑制する効果が小さい。
【０１４４】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｅ）硫黄系極圧剤の含有量は、組成物中の硫黄分が０．３質量％を越えない範囲で含有させることが好ましく、より好ましくは０．００５〜０．２質量％、さらに好ましくは０．０１〜０．１質量％、さらに好ましくは０．０１〜０．０５質量％、特に好ましくは０．０１〜０．０３質量％である。（Ｅ）成分の含有量が上記範囲未満の場合、すす混入下における摩耗を抑制する効果が期待できず、上記範囲を超える場合は、含有量に見合うだけの効果が得られず、塩基価維持性能を悪化させる恐れがある。
また、本発明の潤滑油組成物に（Ｅ）を含有させる場合、（Ｄ）成分起因のモリブデン含有量（Ｍｏ）に対する（Ｅ）成分起因の硫黄含有量（Ｓ）との質量比（Ｓ／Ｍｏ）は特に制限はないが、好ましくは０．１〜２、より好ましくは０．２〜１．５、特に好ましくは０．５〜１．２である。（Ｓ／Ｍｏ）比が高い場合、塩基価維持性が低下する傾向にあり、（Ｓ／Ｍｏ）比が低い場合にはすす混入下における摩耗を抑制する効果が小さい傾向にある。
【０１４５】
本発明の潤滑油組成物は、上記構成により、高温清浄性に優れるとともに、塩基価維持性能に優れ、さらには、上記性能に優れるとともに、ＺｎＤＴＰ等のリン化合物の配合量を低減した場合に顕著となるすす混入時の摩耗抑制効果を高いレベルで両立することができるが、その性能をさらに向上させるために、又は、その他の目的に応じて潤滑油に一般的に使用されている任意の添加剤を添加することができる。このような添加剤としては、例えば、無灰分散剤、酸化防止剤、摩擦調整剤、（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤、（Ｃ）成分以外の金属系清浄剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤、及び着色剤等の添加剤等を挙げることができる。
【０１４６】
無灰分散剤としては、潤滑油に用いられる任意の無灰分散剤を用いることができるが、例えば、炭素数４０〜４００の直鎖若しくは分枝状のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物又はその誘導体が挙げられる。ここでいう含窒素化合物としては、例えば、コハク酸イミド、ベンジルアミン、ポリアミン、マンニッヒ塩基等が挙げられ、その誘導体としては、これら含窒素化合物にホウ酸、ホウ酸塩等のホウ素化合物、（チオ）リン酸、（チオ）リン酸塩等のリン化合物、有機酸、ヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネート等を作用させた誘導体等が挙げられる。本発明においては、これらの中から任意に選ばれる１種類あるいは２種類以上を配合することができる。
【０１４７】
このアルキル基又はアルケニル基の炭素数は４０〜４００、好ましくは６０〜３５０である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下し、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４００を越える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化するため、それぞれ好ましくない。このアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。
なお、無灰分散剤としては、高温清浄性の点からモノタイプ及び／又はビスタイプのコハク酸イミド系無灰分散剤、特にビスタイプのコハク酸イミド系無灰分散剤が好ましく、また、コハク酸イミド系無灰分散剤としては、ホウ素を含有していても、含有していなくても良い。
【０１４８】
本発明において、無灰分散剤を配合する場合の含有量は、特に制限はないが、通常組成物全量基準で、窒素量として０．０１〜０．４質量％、好ましくは０．０５〜０．２質量％である。また、本発明においては、摩耗防止性の向上や高温清浄性の更なる向上のために、（Ｆ）ホウ素を含有する無灰分散剤を少量含有させることが好ましい。
この（Ｆ）ホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド系無灰分散剤のホウ素含有量と窒素含有量との質量比（Ｂ／Ｎ比）は、通常、０．１〜５、好ましくは０．１〜１、より好ましくは０．２〜０．４であり、その場合の添加量は、ホウ素量として好ましくは０．００１〜０．１質量％、より好ましくは０．００５〜０．０５質量％、さらに好ましくは０．０１〜０．０４質量％、特に好ましくは０．０１〜０．０３質量％であり、窒素量として好ましくは０．００１〜０．２質量％、より好ましくは０．０１〜０．０５質量％、特に好ましくは０．０２〜０．０４質量％である。
また、（Ｆ）ホウ素含有無灰分散剤と前記（Ｅ）成分とを含有させる場合、（Ｅ）成分の硫黄量としての含有量（Ｓ：質量％）と（Ｆ）ホウ素含有無灰分散剤のホウ素量としての含有量（Ｂ：質量％）との比（Ｓ／Ｂ）は、特に制限はないが、好ましくは０．１〜５、より好ましくは０．２〜１．５、特に好ましくは０．５〜１．２である。（Ｓ／Ｂ）比が高い場合、塩基価維持性が低下する傾向にあり、（Ｓ／Ｂ）比が低い場合にはすす混入下における摩耗を抑制する効果が小さい傾向にある。
【０１４９】
酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤やアミン系酸化防止剤等の無灰系酸化防止剤や有機金属系酸化防止剤等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。酸化防止剤の添加により、潤滑油組成物の酸化防止性をより高められ、本発明の組成物の酸化安定性、高温清浄性及び塩基価維持性をより高めることができる。
【０１５０】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ペンタエリスリチル−テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル置換脂肪酸エステル類等を好ましい例として挙げることができる。これらは二種以上を混合して使用してもよい。
【０１５１】
アミン系酸化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、及びジアルキルジフェニルアミンを挙げることができる。これらは二種以上を混合して使用してもよい。
【０１５２】
上記フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、有機金属酸化防止剤は組み合せて配合してもよい。
【０１５３】
本発明の潤滑油組成物において酸化防止剤を含有させる場合、その含有量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．０１〜２０質量％であり、好ましくは０．１〜１０質量％、より好ましくは０．５〜５質量％である。その含有量が２０質量％を超える場合は、配合量に見合った十分な性能が得られず、一方、その含有量が０．０１質量％未満の場合、塩基価維持性の向上効果が小さいためそれぞれ好ましくない。
【０１５４】
摩擦調整剤としては、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル、ヒドラジド（オレイルヒドラジド等）、セミカルバジド、ウレア（オレイルウレア等）、ウレイド、ビウレット等の無灰摩擦調整剤、モリブデンジチオカーバメート、モリブデンジチオホスフェート等の金属系摩擦調整剤等が挙げられ、通常０．１〜５質量％の範囲で含有させることが可能である。
【０１５５】
また、（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤としては、ホウ酸エステル、無灰系摩耗防止剤、金属系摩耗防止剤等公知のものを使用することができる。
また、（Ｃ）成分以外の金属系清浄剤としては、ナフテネート系清浄剤、ホスホネート系清浄剤等公知のものが挙げられる。これらの含有量は通常、組成物全量基準で、金属量として０．００５〜０．５質量％の範囲で選ばれる。
【０１５６】
腐食防止剤としては、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が挙げられる。
防錆剤としては、多価アルコールエステル、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
抗乳化剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
【０１５７】
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、β−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
消泡剤としては、例えば、シリコーンオイル、アルケニルコハク酸誘導体、ポリヒドロキシ脂肪族アルコールと長鎖脂肪酸のエステル、メチルサリシレートとｏ−ヒドロキシベンジルアルコール、アルミニウムステアレート、オレイン酸カリウム、Ｎ−ジアルキル−アリルアミンニトロアミノアルカノール、イソアミルオクチルホスフェートの芳香族アミン塩、アルキルアルキレンジホスフェート、チオエーテルの金属誘導体、ジスルフィドの金属誘導体、脂肪族炭化水素のフッ素化合物、トリエチルシラン、ジクロロシラン、アルキルフェニルポリエチレングリコールエーテルスルフィド、フルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
【０１５８】
これらの添加剤を本発明の組成物に含有させる場合には、その含有量は組成物全量基準で、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤ではそれぞれ通常０．００５〜５質量％、金属不活性化剤では通常０．００５〜１質量％、消泡剤では通常０．０００５〜１質量％の範囲から選ばれる。
【０１５９】
本発明の潤滑油組成物における硫黄含有量は０．３質量％以下であることが好ましく、０．２６質量％以下であることがより好ましく、０．２質量％以下であることが特に好ましい。硫黄含有量が０．３質量％より多くなると、排ガス後処理装置の酸化触媒、ＮＯｘ吸蔵還元触媒、及びＤＰＦの寿命が短くなる傾向にある。
本発明の潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、エンジン等の潤滑性を適正に維持できる点で通常５〜３０ｍｍ２／ｓであるが、すす混入下における摩耗防止性を維持しやすく、攪拌抵抗による摩擦抵抗を抑制できる点で、好ましくは８〜２５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは９．３〜１６．３ｍｍ２／ｓ、特に好ましくは１０．５〜１２．５ｍｍ２／ｓである。
また、本発明の潤滑油組成物の粘度指数は、粘度−温度特性と省燃費性が向上する点から、通常１４０以上であり、好ましくは１５０以上、より好ましくは１６０以上、さらに好ましくは１７０以上であり、せん断安定性と高温清浄性や塩基価維持性能に優れる点から、好ましくは２５０以下、より好ましくは２００以下、さらに好ましくは１９０以下である。
【０１６０】
本発明の潤滑油組成物は、高温清浄性に優れるとともに、塩基価維持性能に優れ、さらには、上記性能に優れるとともに、ＺｎＤＴＰ等のリン化合物の配合量を低減した場合に顕著となるすす混入時の摩耗抑制効果を高いレベルで両立することができ、排ガス後処理装置への影響を緩和しうる、ＤＰＦや各種触媒等の排ガス後処理装置を装着したディーゼルエンジンや直噴ガソリンエンジン用に好適な潤滑油組成物である。また、このような用途のエンジン用だけでなく、二輪車用、四輪車用、発電用、コジェネレーション用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジンにも好適に使用でき、さらには、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下の燃料を使用するこれらの各種エンジンに対しても好適に使用することができるだけでなく、船舶用、船外機用の各種エンジンに対しても有用である。また、低硫黄燃料、例えば、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは３０質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは１０質量ｐｐｍ以下の燃料（例えばガソリン、軽油、灯油、アルコール、ジメチルエーテル、ＬＰＧ、天然ガス、水素等）を用いる内燃機関用潤滑油に好適である。また、本発明の潤滑油組成物は、酸化安定性にも優れるため、自動又は手動変速機等の駆動系用潤滑油、グリース、湿式ブレーキ油、油圧作動油、タービン油、圧縮機油、軸受け油、冷凍機油等の潤滑油としても好適に使用することができる。  
【実施例】
【０１６１】
以下に本発明の内容を実施例及び比較例によってさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例になんら限定されるものではない。
【０１６２】
（実施例１〜１０、比較例１〜３）
表１に示される基油を用い、表２及び３に示されるように本発明の潤滑油組成物（実施例１〜１０）、比較用の潤滑油組成物（比較例１〜３）をそれぞれ、組成物の塩基価は７ｍｇＫＯＨ／ｇとなるように調整し以下の評価を行なった。なお、実施例１〜１０及び比較例１の組成物に用いた混合基油は、基油（Ｘ）からなる潤滑油基油に相当し、１００℃における動粘度が４．７ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１２５であった。また、比較例２及び３の組成物に用いた混合基油は、基油（Ｘ）の含有量が基油全量基準で４０質量％未満の本願規定外の潤滑油基油に相当し、１００℃における動粘度が４．９ｍｍ２／ｓ、粘度指数が１１１であった。
【０１６３】
（ホットチューブ試験でみた高温清浄性）
ＪＰＩ−５Ｓ−５５９９に準拠し、ホットチューブ試験を行った。評点は無色透明（汚れなし）を１０点、黒色不透明を０点とし、この間をあらかじめ１刻みで作成した標準チューブを参照して評価した。２９０℃において当該評点が６以上であれば、通常のガソリンエンジン用、ディーゼルエンジン用の潤滑油として清浄性に優れたものであるが、３００℃以上においても優れた清浄性を示すことが好ましい。
【０１６４】
（塩基価維持性）
試験油をＪＩＳ  Ｋ  ２５１４に準拠したＩＳＯＴ試験（１６５．５℃、９６時間）にて強制劣化させた後の試験油の残存塩基価（ｍｇＫＯＨ／g）を評価した。得られた結果を表１に併記した。
【０１６５】
（カーボンブラック混入下における摩耗評価）
試験油にカーボンブラックを１．５質量％分散させ、ＪＰＩ−５Ｓ−３２−９０に準拠し、以下の試験条件で四球摩耗試験を行ない、試験後の摩耗痕径を測定した。得られた結果を表１に併記した。本試験においては、摩耗痕径が小さいものほど耐摩耗性に優れていることを意味する。
（試験条件）
回転数：１５００ｒｐｍ
荷重：２９４Ｎ
試験油温：１１０℃
試験時間：１時間
【０１６６】
表１及び２から明らかな通り、本願発明にかかる、特定の基油に、（ａ）成分を含有する実施例１の組成物は、高温清浄性及び塩基価維持性に優れたものである。また、（ａ）成分と（ｂ）成分を含有する実施例２〜１０の組成物は、３００℃におけるホットチューブ評点が５以上、塩基価残存率も１．０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、高温清浄性及び塩基価維持性を維持しながらすす混入時の摩耗防止性を大幅に改善できることがわかる。特にＰＳＳＩが１〜２０に相当する（ｂ１）成分を使用した場合（実施例１〜６）には、すす混入時の摩耗防止性を著しく改善でき、（ｂ２）〜（ｂ４）成分を使用した場合（実施例７〜１０）には、残存塩基価がより高いレベルで維持できていることがわかる。さらに、（Ｅ）成分を含有しない場合（実施例５）には塩基価維持性により優れ、（Ｅ）成分を含有する場合には、すす混入時の摩耗防止性をより高めることができることがわかる（実施例２と５の対比）。さらにプライマリーアルキル基を有するＺＤＴＰを含有する場合（実施例４）、残存塩基価が特に高いレベルを維持できるだけでなく、すす混入時の摩耗防止性をより高めることがわかる。
一方、分散型ポリメタクリレート系粘度指数向上剤を単独で組成物の粘度指数が１７０以上となるように含有させた場合（比較例１）は、本願特定基油を使用した場合であっても、高温清浄性が十分とは言えず、本願特定基油を使用しない場合（比較例２及び３）には、本願特定の粘度指数向上剤を使用しても残存塩基価が小さく、塩基価維持性が十分でないことがわかる。
【０１６７】
【表１】
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【表２】
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【表３】
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