(57)【要約】【課題】広範な色域拡大と、良好な色再現性を長期にわたり安定して発現することが可能なフルカラートナーキットを提供する。【解決手段】少なくとも黒色トナーと複数の有彩色トナーより構成され、前記複数の有彩色トナーが、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、オレンジトナー、及び、グリーントナーより構成されるフルカラートナーキット。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも黒色トナーと複数の有彩色トナーより構成されるフルカラートナーキットにおいて、
前記複数の有彩色トナーが、
イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、オレンジトナー、及び、グリーントナーより構成されるものであることを特徴とするフルカラートナーキット。
【請求項２】
前記イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、オレンジトナー、グリーントナー、及び、黒色トナーの体積基準メディアン径を、Ｄ（Ｙ５０）、Ｄ（Ｍ５０）、Ｄ（Ｃ５０）、Ｄ（Ｏ５０）、Ｄ（Ｇ５０）、Ｄ（Ｋ５０）としたときに、
これらの体積基準メディアン径の最大値と最小値の差が０．５μｍ以下であることを特徴とする請求項１に記載のフルカラートナーキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に使用されるフルカラートナーキットに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成技術の分野では、デジタル化技術の進展や重合法によるトナーの小径化技術の確立等により、高精細で美しい色合いをもつフルカラー画像が得られる様になってきた。そして、最近では印刷業界のニーズを満足する画質とプリント作成速度を有する画像形成装置も登場し、版を起こしてプリント作成を行う手間をかけずに必要枚数分のプリント物をオンデマンドに提供している。特に、従来の印刷では手間のかかっていた数十部から数百部程度のプリント物を作成する軽印刷の分野でのニーズを満足するものとして注目されている。
【０００３】
フルカラーの画像形成方法の１つとして、タンデム方式と呼ばれる画像形成方法がある。これは、複数の感光体上に各色のトナー画像をそれぞれ形成しておき、これらのカラー画像を中間転写体あるいは記録紙上に重ね合わせることによりフルカラー画像を形成するものである（例えば、特許文献１参照）。そして、タンデム方式はモノクロ画像とカラー画像を同じ速度で行えるので高速のプリント作成に適している。具体的には、イエロー、マゼンタ、シアン、黒色の４色に対応した画像情報に基づき、各々の感光体上に静電潜像を形成し、各静電潜像をイエロー、マゼンタ、シアン、黒色のトナーにより各色のトナー画像にする。そして、これらのトナー画像を中間転写体あるいは記録紙上に重ね合わせてカラー画像を形成するものである。
【０００４】
また、ハイエンド機と呼ばれる微妙な色合いを忠実に再現することを追求した機種もあり（例えば、特許文献２参照）、このような機器は、微小なドット画像や微妙な色合いを忠実に再現するもので、このニーズを満たすカラートナーが求められる。しかしながら、イエロー、マゼンタ、シアン、黒色の４色のトナーによる色再現では、再現可能な色域が限られるので、企業のロゴマークの作成や写真をプリントする場合等、微妙な色合いを表現するケースで顧客が十分に満足するレベルの画像が得られなかった。
【０００５】
この問題に対し、４色のトナーによる色再現を補完するために淡色のシアンやマゼンタトナーを併用したり、赤色、青色、緑色のトナーを加えた７色のトナーを用いて、色域を拡大して微妙な色合いの再現を実現させた技術がある（例えば、特許文献３、４参照）。
【特許文献１】特開平１０−２０５９８号公報
【特許文献２】特開２００５−１５７３１４号公報
【特許文献３】特開２００４−１１８０２０号公報
【特許文献４】特開２００４−１４２１５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述した様に、従来技術においては、イエロー、マゼンタ、シアン、黒色の４色のトナーに加え、赤色、青色、緑色の７色のトナーを用いる等、トナーの数を大幅に増やすことにより色域領域を拡大させていたのである。しかしながら、この方法では色域領域の拡大は実現されるものの７色のトナーが必要になるので、画像形成装置の構造が複雑化することが避けられなかった。
【０００７】
また、色域の拡大に適した顔料を用いたトナーで単色画像を形成した場合、好ましい色合いにならないことがあり、色域の拡大を実現するとともに単色の画像を形成したときに良好な色再現を実現するトナーを作製することはなかなか困難なものであった。特に、人物の肌色や新緑の風景等、鮮やかでしかも微妙な色合いが求められる画像形成では、ユーザが十分に満足する色調を形成することが難しかった。
【０００８】
さらに、カラートナーの長期保管に伴う顔料の微妙な経時変化や、画像形成時に加わる熱や光の影響も全く無視できるものではなく、長期にわたり色域拡大と良好な色再現性を安定して発現できるフルカラートナーキットが求められていた。
【０００９】
本発明は、広範な色域拡大が可能で、しかも、良好な色再現性を長期にわたり安定して発現することが可能なフルカラートナーキットを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題は、下記に記載の構成により解消されることが確認された。
【００１１】
請求項１に記載の発明は、『少なくとも黒色トナーと複数の有彩色トナーより構成されるフルカラートナーキットにおいて、前記複数の有彩色トナーが、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、オレンジトナー、及び、グリーントナーより構成されるものであることを特徴とするフルカラートナーキット。』というものである。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、『前記イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、オレンジトナー、グリーントナー、及び、黒色トナーの体積基準メディアン径を、Ｄ（Ｙ５０）、Ｄ（Ｍ５０）、Ｄ（Ｃ５０）、Ｄ（Ｏ５０）、Ｄ（Ｇ５０）、Ｄ（Ｋ５０）としたときに、これらの体積基準メディアン径の最大値と最小値の差が０．５μｍ以下であることを特徴とする請求項１に記載のフルカラートナーキット。』というものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明では、複数の有彩色トナーとして、少なくとも、イエロー、マゼンタ、シアンのトナーに加え、オレンジとグリーンのトナーより構成されるものとした。この様に、オレンジ色と緑色のトナーを加えることにより、従来に比べて広範な色域の拡大が行える様になるとともに、良好な色再現性を安定して発現できる様にした。
【００１４】
具体的には、従来技術に置いて色域の拡大が困難とされていた赤色及び緑色傾向の画像に対する色域の拡大が行える様になった。また、オレンジ色と緑色のトナーを加えることにより、イエロートナー、マゼンタトナー、及び、シアントナーでこれまでカバーしていた色域を減らせる様になった。その結果、画像形成時にイエロー、マゼンタ、シアンの本来の色調を有する画像形成が行える様になり、良好な色再現性を有するフルカラートナー画像が得られる様になった。特に、肌色の人物画像や新緑を写した風景画像のプリント物では、明るく色鮮やかな画像が得られる様になった。
【００１５】
また、本発明に係るフルカラートナーキットによれば、良好な色再現性が長期にわたり安定して発現される様になった。これは、イエロー、マゼンタ、シアンのトナーでカバーする色域を減らした分、これらのトナーに添加する顔料の種類が抑えられ、経時保存や熱、光の影響で劣化傾向を示す顔料の使用がなくなることにより、トナー品質が維持されるためと推測される。
【００１６】
さらに、本発明によれば、画像形成時に使用されるトナーの量を低減できる様になったので、くすみのない明るく鮮やかなフルカラー画像が得られる様になった。また、少ないトナー量でカラー画像形成が行えるので、転写シート上にトナー画像を強固に定着できる様になり、定着時のエネルギー消費量を低減することが可能になった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明は、少なくとも黒色トナーと複数の有彩色トナーより構成されるフルカラートナーキットに関する。
【００１８】
本発明に係るフルカラートナーキットを構成する複数の有彩色トナーは、少なくともイエロー、マゼンタ、シアン、オレンジ、及び、グリーンのトナーより構成される。本発明では、オレンジ色のトナーと緑色のトナーを加えることにより、従来のフルカラートナーキットでは困難とされていた色域領域の拡大を実現できる様にした。
【００１９】
具体的には、緑色傾向の色域と赤色傾向の色域を拡大できる様にしているが、これらの領域で発現される色再現は、従来技術においてはイエロートナーの性能に負うところが大きかった。たとえば、人物画像で肌色を忠実に再現したい場合、赤っぽいイエロー顔料を多めに添加したイエロートナーとすることでこの色域の拡大を実現できるが、このイエロートナーを単独使用して画像形成を行うとレモンイエローの様な鮮やかなイエロー画像が得られない。
【００２０】
また、新緑の風景画像の様に黄緑色の多い画像を作成する場合、前述の赤みのあるイエロートナーは、あざやかな黄緑色を再現することが困難であり、むしろ、レモンイエローの様にやや青みをもつイエロートナーが求められることになる。また、緑色の画像形成はイエローとシアンの２つのトナーを使う分、トナーの使用量が多くなる傾向があり、たとえば五月晴れの新緑に包まれた山の風景画像を作成したときに、くすんで薄暗い様な仕上がりの画像が形成され、明るい仕上がりが得られにくかった。
【００２１】
本発明では、オレンジ色と緑色のトナーを加えることにより、従来技術において色域拡大が困難だった緑色傾向及び赤色傾向にある画像の色域拡大を可能にしている。また、オレンジ色と緑色のトナーを加えることで、イエロー、マゼンタ、シアンの各トナーがカバーする色域を減らすことにより、これらのトナーを用いた画像の色域を安定化させた。
【００２２】
すなわち、イエロートナーでは前述した様に赤みや青みを加える必要がなくなって、鮮やかなイエロー画像形成が行える様になり、イエロートナーを用いた画像の色域が安定化した。また、マゼンタトナーについても従来のものに比べブルー傾向のトナーとすることができる様になり、マゼンタトナーを用いた画像の色域が安定化した。さらに、シアントナーについても従来のものに比べブルー傾向のトナーとすることができる様になり、シアントナーを用いた画像の色域が安定した。
【００２３】
この様に、本発明に係るフルカラートナーキットにより、色域の拡大が困難とされた緑色傾向及び赤色傾向の画像の色域拡大を実現するとともに、良好な色再現性も両立できる様になった。以下、本発明に係るフルカラートナーキットについて詳細に説明する。
【００２４】
最初に、本発明に係るフルカラートナーキットは、少なくとも６色（イエロー、マゼンタ、シアン、オレンジ、グリーン、及び、黒色）のトナーを用いて電子写真方式によるフルカラー画像形成を行う際に使用され、これらトナーを１セットにしたものである。すなわち、少なくとも黒色トナーと複数の有彩色トナーより構成されるもので、この複数の有彩色トナーが、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、オレンジトナー、及び、グリーントナーより構成されるものである。
【００２５】
本発明に係るフルカラートナーキットは、これら複数のトナーを１セットにし、これらのトナーを画像形成装置に供給するものである。具体的な形態例としては、たとえば、次の様なものが挙げられる。
（１）トナーボトル
ボトル形状のトナー収納容器で、画像形成装置にそのまま装填して収納したトナーを供給するタイプと、装置に装填せずに収納されたトナーを取り出し、取り出したものを画像形成装置に供給するタイプの２つがある。
（２）トナーカートリッジ
トナーを収納する収納部の他に、現像ローラ等の現像剤担持体や現像層規制部材等の部品より構成される現像部を有し、画像形成装置への装填が可能なユニットタイプのもので、現像装置とも呼ばれる。
（３）プロセスカートリッジ
トナーを収納する収納部の他に、現像部や感光体ドラム、さらには、クリーニング手段等のトナー画像形成に必要な部品が搭載された一体型のユニットタイプのもので、イメージングカートリッジ等とも呼ばれる。画像形成装置にそのまま装填して使用される。
【００２６】
図１と図２に、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーをそれぞれ各色ごとに収納するトナーボトル、トナーカートリッジ、及び、プロセスカートリッジの一例を示す。すなわち、図１の（ａ）にトナーボトルの一例を、（ｂ）にトナーカートリッジの一例を、さらに、図２の（ｃ）にプロセスカートリッジの一例を示す。
【００２７】
この様に、本発明に係るフルカラートナーキットは、少なくとも６色のトナーを個々に現像させることにより、電子写真方式の画像形成によるフルカラー画像を形成する際に使用されるものである。そして、前述したフルカラートナーキットを用いて色の再現を行い、各色を現像し、形成した各トナー層を転写材上に重ね合わせてトナー像を形成し、このトナー像を加熱し、同時に定着を行って、フルカラー画像を形成するものである。
【００２８】
本発明に係るフルカラートナーキットを構成する黒色トナーと複数の有彩色トナーについて、さらに説明する。
【００２９】
本発明に係るフルカラートナーキットを構成する複数の有彩色トナーは、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、オレンジトナー、及び、グリーントナーより構成されるものである。これらの有彩色トナーは、以下に記載の様にその反射スペクトルに基づいて特定することが可能である。
【００３０】
先ず、本発明でいうイエロートナーとは、その反射スペクトルを観察すると、５００ｎｍ以上７３０ｎｍ未満の反射率が３８０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の反射率よりも相対的に高くなっているトナーのことをいう。具体的には、後述するイエロー色に着色させる着色剤を含有してなるトナーをいうものである。
【００３１】
本発明でいうマゼンタトナーとは、その反射スペクトルを観察すると、３８０ｎｍ以上５００ｎｍ未満及び６００ｎｍ以上７３０ｎｍ未満の反射率が５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の反射率よりも相対的に高くなっているトナーのことをいう。具体的には、後述するマゼンタ色に着色させる着色剤を含有してなるトナーをいうものである。
【００３２】
本発明でいうシアントナーとは、その反射スペクトルを観察すると、３８０ｎｍ以上６００ｎｍ未満の反射率が６００ｎｍ以上７３０ｎｍの反射率よりも相対的に高くなっているトナーのことをいう。具体的には、後述するシアン色に着色させる着色剤を含有してなるトナーをいうものである。
【００３３】
本発明でいうオレンジトナーとは、その反射スペクトルを観察すると、５００ｎｍ以上７３０ｎｍ未満の反射率が３８０ｎｍ以上５００ｎｍ未満の反射率よりも相対的に高く、しかも、６００ｎｍ以上７３０ｎｍ未満の反射率が特に高いトナーのことをいう。具体的には、後述するオレンジ色に着色させる着色剤を含有してなるトナーをいうものである。
【００３４】
本発明でいうグリーントナーとは、その反射スペクトルを観察すると、５００ｎｍ以上６００ｎｍ未満の反射率が、３８０ｎｍ以上５００ｎｍ未満及び６００ｎｍ以上７３０ｎｍ未満の反射率よりも相対的に高くなっているトナーのことをいう。具体的には、後述する緑色に着色させる着色剤を含有してなるトナーをいうものである。
【００３５】
本発明に使用される上記有彩色トナーの反射スペクトルは、以下のように測定することが可能である。先ず、測定用試料は以下の手順で作製する。
（１）白色度が８０〜８５％、坪量が８０ｇ／ｍ2の転写紙上に、加熱定着前トナー付着量が５ｇ／ｍ2となるように単色画像を形成する。
（２）次に、加熱ローラ温度が１８０℃、定着速度２２０ｍｍ／ｓｅｃ、加熱ローラ径φ６５ｍｍ、加圧ローラ径φ５５ｍｍの定着条件下で、前記単色画像を加熱定着し、形成された定着画像を測定試料とする。
【００３６】
この様にして作製した測定試料の反射スペクトルを測定する。
【００３７】
反射スペクトルの測定装置としては、可視光領域（３８０ｎｍ〜７８０ｎｍ）での反射率波長特性が測定可能な反射分光測定装置（反射分光光度計、分光測色器ともいう）が使用される。具体的には、たとえば、Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ  ＳｐｅｃｔｒｏＳｃａｎ（Ｇｒｅｔａｈ  Ｍａｃｂｅｔｈ社製）などの測定装置が挙げられる。
【００３８】
上記有彩色のトナーは、以下に示す着色剤をトナー中に含有させることにより作製することが可能である。具体的な着色剤について説明する。
【００３９】
本発明では、フルカラートナーキットを構成する複数の有彩色トナーに、オレンジ色のトナーと緑色のトナーを加えることにより、従来技術では色域拡大が困難とされた緑色傾向及び赤色傾向にある画像の色域拡大を可能にしている。すなわち、従来技術において、緑色傾向の画像は主にイエロートナーとシアントナーとを組み合わせて形成していた。また、赤色傾向の画像は主にイエロートナーとマゼンタトナーとを組み合わせて形成していた。そして、双方の画像形成に使用されるイエロートナーに着目すると、緑色傾向の画像形成に求められる色調と赤色傾向の画像形成に求められる色調は異なるものであり、双方の画像形成で求められる色調を兼備するイエロートナーの設計は難しかった。
【００４０】
本発明では、オレンジ色のトナーと緑色トナーとを加えることにより、イエロートナーを用いた場合には困難だった前記色域の拡張を可能にしたのである。
【００４１】
また、上記２種類のトナーを加えることにより、イエロー、マゼンタ、シアンの各トナーがカバーする色域が減り、イエロー、マゼンタ、シアントナーを用いた画像の色域を安定化させることが可能になった。
【００４２】
すなわち、イエロートナーでは色域を拡張するために赤みがかったイエロー顔料や青みがかったイエロー顔料を添加する必要がなくなり、本来の色調を有するイエロー画像を形成することができ、イエロートナーを用いた画像の色域の安定化を実現した。また、マゼンタトナーについても、従来のマゼンタトナーに比べブルー傾向のトナーとすることができる様になり、マゼンタトナーを用いた画像の色域の安定化を実現した。さらに、シアントナーについても従来のシアントナーに比べブルー傾向のトナーとすることができる様になり、シアントナーを用いた画像の色域が安定化を実現した。
【００４３】
本発明に係るフルカラートナーキットを構成する複数の有彩色トナーに使用される着色剤としては以下のものが挙げられる。
【００４４】
先ず、イエロートナー用の具体的な着色剤としては、以下のものが挙げられる。
【００４５】
Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９８、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１１、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー６１、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１６８、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１００、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１９０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５１、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１９４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２８、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１０９、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１７３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１８５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５０、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１１７、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２９、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５３等
上記イエロートナー用の着色剤を用いることにより、イエロー本来の色調を有するイエローのトナー画像を形成することが可能である。
【００４６】
次に、マゼンタトナー用の具体的な着色剤としては、以下のものが挙げられる。
【００４７】
Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４８：２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５８：２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２００、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２１２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２３８、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２４５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４９：２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２１４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２０、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１９０、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２０２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド８８、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１８１等
上記マゼンタトナー用の着色剤は、従来技術で使用されるものに比べ、ブルーの色調が強い傾向にある。したがって、上記着色剤を使用することにより、マゼンタ本来の色調を有するマゼンタ色のトナー画像を形成することが可能である。
【００４８】
次に、シアントナー用の具体的な着色剤としては、たとえば、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３等が挙げられる。
【００４９】
次に、オレンジトナー用の具体的な着色剤としては、以下のものが挙げられる。
【００５０】
Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４３、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ２、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ５、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ２４、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１４８、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３８、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１７、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６２、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１６、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４４、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３４、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６１、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６９、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６５、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６８
さらに、グリーントナー用の具体的な着色剤としては、たとえば、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン８、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン１０、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン３６等が挙げられる。
【００５１】
本発明では、上記着色剤を用いるオレンジトナーとグリーントナーを用いることにより、従来技術において色域拡大が困難だった緑色傾向及び赤色傾向にある画像の色域を拡大することが可能になった。
【００５２】
また、本発明に係るフルカラートナーキットを構成する黒色トナーに使用可能な着色剤としては、たとえば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラック等のカーボンブラックや、マグネタイトやフェライト等の磁性粉が挙げられる。
【００５３】
なお、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーへの上記着色剤の添加量は、トナー全体に対して１〜３０質量％、好ましくは、２〜２０質量％の範囲に設定するのがよい。
【００５４】
次に、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーの物性について説明する。
【００５５】
本発明では、フルカラートナーキットを構成するイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、オレンジトナー、グリーントナー、及び、黒色トナーの粒径間に以下の関係を有することが好ましい。すなわち、前記各トナーの体積基準メディアン径を、Ｄ（Ｙ５０）、Ｄ（Ｍ５０）、Ｄ（Ｃ５０）、Ｄ（Ｏ５０）、Ｄ（Ｇ５０）、Ｄ（Ｋ５０）としたとき、最大の体積基準メディアン径と最小の体積基準メディアン径の差が０．５μｍ以下となることが好ましい。
【００５６】
本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーの体積基準メディアン径における最大値と最小値の差を０．５μｍ以下とすることで、フルカラートナーキットを構成する各トナーの大きさに対するばらつきが制御される。すなわち、ある程度大きさの揃ったカラートナーを用いることにより、粒状性に優れた高画質のフルカラープリント画像が得られる。また、大きさの揃った複数種類のカラートナーの大きさを揃えることにより、これら複数のカラートナーより形成される２次色の色調が安定化し、色再現性に優れたトナー画像を形成することができる。
【００５７】
なお、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーの体積基準メディアン径（Ｄ５０）は、３μｍ以上８μｍ以下が好ましく、この様な体積基準メディアン径を有する小径トナーとすることで、デジタル対応の画像再現を精度よく行える。たとえば、微細なドット画像や高精細な線画像の高精度な再現や、写真画像の様な階調性の高い画像の形成、さらには、カラートナーとすることにより色調の整った画像形成が行える。
【００５８】
なお、トナーの体積基準メディアン径（Ｄ５０）は、マルチサイザ３（ベックマン・コールター社製）にデータ処理用のコンピューターシステムを接続した装置を用いて測定、算出することが可能である。
【００５９】
マルチサイザ３を用いたトナーの体積基準メディアン径の測定は以下の手順で行う。
（１）トナーを０．０２ｇ用意し、これに界面活性剤溶液２０ｍｌを添加する。これは、トナーの分散を目的とするもので、界面活性剤溶液は、たとえば、界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈して調製したもの等が挙げられる。
（２）トナーを界面活性剤溶液で十分なじませた後、超音波分散処理を１分間行ってトナー分散液を作製する。
（３）このトナー分散液を、サンプルスタンド内のＩＳＯＴＯＮII（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカに、測定濃度５〜１０％になるまでピペットで注入する。
（４）測定機カウントを２５００個に設定して測定を開始する。なお、マルチサイザー３のアパチャー径は１００μｍのものを使用する。
【００６０】
また、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーは、その平均円形度が０．９４０以上０．９８０以下であることが好ましく、０．９４５以上０．９６５以下であることがより好ましい。平均円形度を上記範囲とすることにより、トナー自体に適度な流動性が付与され、画像形成装置内で機械的な負荷を受ける状態が長期にわたり続いてもトナーは破損、劣化しにくくなる。すなわち、トナーに耐久性が付与されることにより、明るく鮮やかで、しかも、高精細なフルカラー画像を長期にわたり、安定して形成することが可能になる。
【００６１】
トナーの平均円形度は、下記式で定義されるトナーの円形度を足し合わせた値を全トナー数で除して算出した値である。
【００６２】
円形度＝（トナー像と同じ投影面積を有する円の周囲長）／（トナー投影像の周囲長）
トナーの平均円形度は、例えば「ＦＰＩＡ−２１００（Ｓｙｓｍｅｘ社製）」に代表されるフロー式粒子像分析装置を用いて算出することができる。
【００６３】
具体的には、トナーを界面活性剤入り水溶液にてなじませ、超音波分散を１分行い分散した後、「ＦＰＩＡ−２１００」を用い、測定条件ＨＰＦ（高倍率撮像）モードにて、ＨＰＦ検出数３０００〜１００００個の適正濃度で測定を行う。この範囲であれば、再現性のある同一測定値が得られる。
【００６４】
また、本発明に係るトナーは、その平均円形度の標準偏差（円形度ＳＤ）を０．０３５以上０．０５０以下、好ましくは、０．０４２以上０．０４８以下とするものである。本発明では、トナーの平均円形度の標準偏差を上記範囲とすること、すなわち、トナーの形状のばらつきをある程度揃えることにより、微細なドット画像や高精細の線画像を精度よく作成することができる。
【００６５】
平均円形度の標準偏差は、各トナーの円形度と前述の式により算出される平均円形度との差の２乗和を求め、これを全トナー数で除して、その値の平方根をとったものである。
【００６６】
本発明に係るトナーは、少なくとも樹脂と着色剤を含有してなる粒子より構成されるものである。本発明に係るトナーを構成する粒子は、特に限定されるものではなく、従来のトナー製造方法により作製することが可能である。すなわち、混練、粉砕、分級工程を経てトナーを作製するいわゆる粉砕トナーの製造方法（粉砕法）や、重合性単量体を重合させ、同時に、形状や大きさを制御しながら粒子形成を行ういわゆる重合トナーの製造方法（例えば、乳化重合法、懸濁重合法、ポリエステル伸長法等）を適用することにより作製可能である。
【００６７】
この中でも、重合法によるトナー作製は、その製造工程で粒子の形状や大きさを制御しながら所望のトナーを形成することが可能で、微小なドット画像を忠実に再現することが可能な小径トナーの作製に最適である。とりわけ、前述した軽印刷の分野等では、フルカラーのグラビア写真等を作成する機会もあり、この様な高精細で高画質の画像を形成する場合は、大きさと形状が揃った小径トナーが求められることが多い。この様な視点からも重合法によるトナー作製が好ましく、その中でも、乳化重合法や懸濁重合法により予め１２０ｎｍ前後の樹脂微粒子を形成しておき、この樹脂微粒子を凝集させる工程を経て粒子形成を行う乳化会合法は有効な作製方法の１つといえる。
【００６８】
以下に、乳化会合法によるトナー作製の例を説明する。乳化会合法では概ね以下の様な手順を経てトナーを作製する。すなわち、
（１）樹脂微粒子分散液の作製工程
（２）着色剤微粒子分散液の作製工程
（３）樹脂微粒子の凝集・融着工程
（４）熟成工程
（５）冷却工程
（６）洗浄工程
（７）乾燥工程
（８）外添剤処理工程
以下、各工程について説明する。
（１）樹脂微粒子分散液の作製工程
この工程は、樹脂微粒子を形成する重合性単量体を水系媒体中に投入して重合を行うことにより１２０ｎｍ程度の大きさの樹脂微粒子を形成する工程である。樹脂微粒子にワックスを含有させたものを形成することも可能で、この場合、ワックスを重合性単量体に溶解あるいは分散させておき、これを水系媒体中で重合させることにより、ワックスを含有してなる樹脂微粒子が形成される。
（２）着色剤微粒子分散液の作製工程
水系媒体中に着色剤を分散させ、１１０ｎｍ程度の大きさの着色剤微粒子分散液を作製する工程である。
（３）樹脂微粒子の凝集・融着工程
この工程は、水系媒体中で樹脂微粒子と着色剤粒子を凝集させ、凝集させたこれらの粒子を融着させて粒子を得る工程である。この工程では、樹脂微粒子と着色剤粒子とが存在している水系媒体中に、アルカリ金属塩やアルカリ土類金属塩等を凝集剤として添加し、次いで、前記樹脂微粒子のガラス転移点以上であって、かつ前記混合物の融解ピーク温度（℃）以上の温度に加熱することで凝集を進行させると同時に樹脂微粒子同士の融着を行う。具体的には、前述の手順で作製した樹脂微粒子と着色剤粒子とを反応系に添加し、塩化マグネシウム等の凝集剤を添加することにより、樹脂微粒子と着色剤粒子とを凝集させると同時に微粒子同士を融着させて粒子形成を行う。そして、粒子の大きさが目標の大きさになった時に、食塩水等の塩を添加して凝集を停止させる。
（４）熟成工程
この工程は、上記凝集・融着工程に引き続き、反応系を加熱処理することにより粒子の形状が所望の平均円形度になるまで熟成を行う工程である。
（５）冷却工程
この工程は、前記粒子の分散液を冷却処理（急冷処理）する工程である。冷却処理条件としては、１〜２０℃／ｍｉｎの冷却速度で冷却する。冷却処理方法としては特に限定されるものではなく、反応容器の外部より冷媒を導入して冷却する方法や、冷水を直接反応系に投入して冷却する方法を例示することができる。
（６）洗浄工程
この工程は、上記工程で所定温度まで冷却された粒子分散液から粒子を固液分離する工程と、固液分離されてウェットのケーキ状集合体にした粒子から界面活性剤や凝集剤等の付着物を除去するための洗浄工程からなる。
【００６９】
洗浄処理は、濾液の電気伝導度が１０μＳ／ｃｍになるまで水洗浄する。濾過処理方法としては、遠心分離法、ヌッチェ等を使用して行う減圧濾過法、フィルタープレス等を使用して行う濾過法などがあり、特に限定されるものではない。
（７）乾燥工程
この工程は、洗浄処理された粒子を乾燥処理し、乾燥された粒子を得る工程である。この工程で使用される乾燥機としては、スプレードライヤー、真空凍結乾燥機、減圧乾燥機などを挙げることができ、静置棚乾燥機、移動式棚乾燥機、流動層乾燥機、回転式乾燥機、撹拌式乾燥機などを使用することが好ましい。
【００７０】
また、乾燥された粒子の水分は、５質量％以下であることが好ましく、更に好ましくは２質量％以下とされる。尚、乾燥処理された粒子同士が、弱い粒子間引力で凝集している場合には、当該凝集体を解砕処理してもよい。ここに、解砕処理装置としては、ジェットミル、ヘンシェルミキサー、コーヒーミル、フードプロセッサー等の機械式の解砕装置を使用することができる。
【００７１】
（８）外添剤処理工程
この工程は、乾燥された粒子に必要に応じ外添剤を混合し、トナーを作製する工程である。外添剤の混合装置としては、ヘンシェルミキサー、コーヒーミル等の機械式の混合装置を使用することができる。
【００７２】
乳化会合法によるトナー製造方法は、以上の工程を経て、トナー作製を行うものであり、前述した理由により、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーは上記乳化会合法で作製することが好ましい。
【００７３】
また、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーは、粉砕法により作製されるものも可能であり、粉砕法によるトナー作製方法は、たとえば、以下に示す手順によるもの等が挙げられる。
【００７４】
粉砕法によるトナー作製は、最初に、バインダ樹脂、荷電制御剤、及び、着色剤等のトナー構成物をヘンシェルミキサ等を用いて混合した後、混合物を２軸押出混練機等の混練機に投入して混練を行う（混練工程）。
【００７５】
混練物を冷却後、フェザーミル、ハンマーミル等で疎粉砕し、さらに、クリプトロン等の機械式粉砕機やジェットミル等の気流式粉砕機で微粉砕する（粉砕工程）。
【００７６】
次に、微粉砕処理したものを機械式あるいは気流式の分級機に投入し、分級処理を行って、所望の粒径を有する粒子を得る（分級工程）。分級機による分級は、トナーを搬送する風力と搬送の際にトナーに加わる遠心力や向心力とのバランスを利用したり、コアンダ効果と呼ばれる気流の性質を利用する等により行われる。
【００７７】
さらに、上記工程を経て作製された粒子を加熱処理することにより、粒子の円形度を制御する。円形度を制御する装置としては、たとえば、粒子に熱風を接触させて円形度制御を行う「サフュージョンシステム（ＮＰＫ社製）」等が代表的なものである。
【００７８】
そして、上記手順を経て作製された粒子に、必要とあれば外添剤を添加してトナーを作製する。外添剤処理を施す装置としては、ヘンシェルミキサやコーヒーミル等の機械式の混合装置が挙げられる。
【００７９】
粒子の円形度を制御する円形度制御装置（球形化処理装置）について説明する。
【００８０】
図５は、粒子の円形度を制御する円形度制御装置（球形化処理装置）の一例を示す概略図である。
【００８１】
円形度制御装置は、図５に示すように、トナー等の熱可塑性粒子を熱処理する処理槽４１０の上部に筒状の熱風供給部材４２０を設け、熱風供給部材４２０の周囲に分散室４３０が設けられる。この分散室４３０の外周側には、熱可塑性粒子を分散させてなる分散気流を分散室４３０内に吹き込む原料供給部材４３１が接続され、一方、分散室４３０の内周側には、その周方向に所定間隔を介して複数の原料噴射ノズル４３２が設けられる。
【００８２】
上記熱風供給部材４２０より処理槽４１０内に熱風を噴射させ、一方、上記原料供給部材４３１より熱可塑性粒子を分散させた分散気流が分散室４３０内に吹き込まれる。分散室４３０内に吹き込まれた分散気流は、上記熱風供給部材４２０より噴射される熱風に向かって各原料噴射ノズル４３２より処理槽４１０内に噴射される。
【００８３】
上記各原料噴射ノズル４３２より噴射する分散気流を前記熱風に向けて噴射させるとき、分散気流と熱風とでなす角度が大きくなることがある。この場合、分散気流が熱風を横切るように噴射されるので、分散気流は熱風と衝突し易い状態となり、分散気流中の熱可塑性粒子が凝集し易くなる。
【００８４】
一方、各原料噴射ノズル４３２より噴射される分散気流と熱風供給部材４２０より噴射される熱風とでなす角度が小さくなることがある。この場合、分散気流は熱風中に十分に取り込まれにくくなり易いので、分散気流中の熱可塑性粒子は十分な熱処理が行われなくなる。以上の見解から、各原料噴射ノズル４３２より噴射される分散気流と熱風供給部材２０より噴射される熱風との間の角度は２０〜４０°、好ましくは２５〜３５°の範囲とすることが好ましい。
【００８５】
図５に示す熱処理装置には、熱風供給部材４２０から処理槽４１０内に噴射する熱風を整流する整流手段が設けられている。具体的には、熱風供給部材４２０内に設けられた仕切り部材で、この仕切部材を設けることにより、熱風供給部材４２０内の熱風の通路は複数の小さな通路より構成されている。この様に、熱風供給部材４２０内に設けられた仕切り部材により、熱風供給部材４２０内を通過する熱風は、仕切り部材で仕切られた複数の小さな通路を通過することにより熱風の乱れが是正され、整流された状態で処理槽４１０内に供給されることになる。
【００８６】
整流された熱風を熱風供給部材４２０より処理槽４１０内に噴射すると、熱風による乱れがないので、分散気流中の熱可塑性粒子の一部が熱風から遠ざけられたり、あるいは、熱風中で局所的に集合する様なことがなくなり、熱可塑性粒子が均一に熱処理される。また、処理槽４１０の上面に設けられた空気導入口４１１より処理槽４１０内に導入される冷風で熱処理された熱可塑性粒子を冷却する際、適切な冷却が行われ、熱可塑性粒子同士の不要な結合も抑制される。
【００８７】
次に、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーで使用可能な樹脂やワックス等の構成要素について、具体例を挙げて説明する。
【００８８】
先ず、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーに使用可能な樹脂としては、下記（１）乃至（１０）に示す様なビニル系単量体に代表される重合性単量体を重合して作製される重合体が代表的なものである。すなわち、本発明に係るトナーに使用可能な樹脂としては、下記に示すビニル系単量体を単独あるいは複数種類組み合わせて重合を行って得られるものが挙げられる。
（１）スチレンあるいはスチレン誘導体
スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−クロロスチレン、３，４−ジクロロスチレン、ｐ−フェニルスチレン、ｐ−エチルスチレン、２，４−ジメチルスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−ｎ−ヘキシルスチレン、ｐ−ｎ−オクチルスチレン、ｐ−ｎ−ノニルスチレン、ｐ−ｎ−デシルスチレン、ｐ−ｎ−ドデシルスチレン等
（２）メタクリル酸エステル誘導体
メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸ｔ−ブチル、メタクリル酸ｎ−オクチル、メタクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸ステアリル、メタクリル酸ラウリル、メタクリル酸フェニル、メタクリル酸ジエチルアミノエチル、メタクリル酸ジメチルアミノエチル等
（３）アクリル酸エステル誘導体
アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ｔ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニル等。
（４）オレフィン類
エチレン、プロピレン、イソブチレン等
（５）ビニルエステル類
プロピオン酸ビニル、酢酸ビニル、ベンゾエ酸ビニル等
（６）ビニルエーテル類
ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル等
（７）ビニルケトン類
ビニルメチルケトン、ビニルエチルケトン、ビニルヘキシルケトン等
（８）Ｎ−ビニル化合物
Ｎ−ビニルカルバゾール、Ｎ−ビニルインドール、Ｎ−ビニルピロリドン等
（９）ビニル化合物類
ビニルナフタレン、ビニルピリジン等
（１０）アクリル酸あるいはメタクリル酸誘導体
アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミド等。
【００８９】
また、樹脂を構成する重合性単量体として、イオン性解離基を有する重合性単量体を組み合わせて使用することも可能である。イオン性解離基としては、たとえば、カルボキシル基、スルフォン酸基、リン酸基等の置換基が挙げられ、イオン性解離基を有する重合性単量体はこれらの置換基を有するものである。
【００９０】
イオン性解離基を有する重合性単量体の具体例を以下に挙げる。
【００９１】
アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、ケイ皮酸、フマル酸、マレイン酸モノアルキルエステル、イタコン酸モノアルキルエステル、スチレンスルフォン酸、アリルスルフォコハク酸、２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルフォン酸、アシドホスホオキシエチルメタクリレート、３−クロロ−２−アシッドホスホオキシプロピルメタクリレート等。
【００９２】
さらに、樹脂を構成する重合性単量体として、多官能性ビニル類を使用して架橋構造の樹脂とすることも可能である。多官能性ビニル類の具体例を以下に挙げる。
【００９３】
ジビニルベンゼン、エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート等。
【００９４】
次に、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーに使用可能なワックスについて説明する。本発明に係るトナーに使用可能なワックスとしては、従来公知のものが挙げられ、具体的には、以下のものが挙げられる。
（１）長鎖炭化水素系ワックス
ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス等のポリオレフィンワックス、パラフィンワックス、サゾールワックス等
（２）エステル系ワックス
トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラミリステート、ペンタエリスリトールテトラステアレート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、１，１８−オクタデカンジオールジステアレート、トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエート等
（３）アミド系ワックス
エチレンジアミンジベヘニルアミド、トリメリット酸トリステアリルアミド等
（４）ジアルキルケトン系ワックス
ジステアリルケトン等
（５）その他
カルナウバワックス、モンタンワックス等。
【００９５】
ワックスの融点は、通常４０〜１６０℃であり、好ましくは５０〜１２０℃、さらに好ましくは６０〜９０℃である。ワックスの融点を上記範囲内にすることにより、トナーの耐熱保存性が確保され、同時に、低温での定着を行う場合でもコールドオフセット等を発生させずに安定したトナー画像形成が行える。また、トナー中のワックス含有量は、１質量％〜３０質量％が好ましく、さらに好ましくは５質量％〜２０質量％である。
【００９６】
次に、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーは、その製造工程で外部添加剤（＝外添剤）として数平均一次粒径が４０〜８００ｎｍの無機微粒子や有機微粒子等の粒子を添加して、トナー作製することが好ましい。
【００９７】
外添剤の添加により、トナーの流動性や帯電性が改良され、また、クリーニング性の向上等が実現される。外添剤の種類は特に限定されるものではなく、たとえば、以下に挙げる無機微粒子や有機微粒子、及び、滑剤が挙げられる。
【００９８】
無機微粒子としては、従来公知のものを使用することができる。具体的には、シリカ、チタニア、アルミナ、チタン酸ストロンチウム微粒子等が好ましく用いることができる。これら無機微粒子としては必要に応じて疎水化処理したものを用いても良い。具体的なシリカ微粒子としては、例えば日本アエロジル社製の市販品Ｒ−８０５、Ｒ−９７６、Ｒ−９７４、Ｒ−９７２、Ｒ−８１２、Ｒ−８０９、ヘキスト社製のＨＶＫ−２１５０、Ｈ−２００、キャボット社製の市販品ＴＳ−７２０、ＴＳ−５３０、ＴＳ−６１０、Ｈ−５、ＭＳ−５等が挙げられる。
【００９９】
チタニア微粒子としては、例えば、日本アエロジル社製の市販品Ｔ−８０５、Ｔ−６０４、テイカ社製の市販品ＭＴ−１００Ｓ、ＭＴ−１００Ｂ、ＭＴ−５００ＢＳ、ＭＴ−６００、ＭＴ−６００ＳＳ、ＪＡ−１、富士チタン社製の市販品ＴＡ−３００ＳＩ、ＴＡ−５００、ＴＡＦ−１３０、ＴＡＦ−５１０、ＴＡＦ−５１０Ｔ、出光興産社製の市販品ＩＴ−Ｓ、ＩＴ−ＯＡ、ＩＴ−ＯＢ、ＩＴ−ＯＣ等が挙げられる。
【０１００】
アルミナ微粒子としては、例えば、日本アエロジル社製の市販品ＲＦＹ−Ｃ、Ｃ−６０４、石原産業社製の市販品ＴＴＯ−５５等が挙げられる。
【０１０１】
また、有機微粒子としては数平均一次粒子径が１０〜２０００ｎｍ程度の球形の有機微粒子を使用することができる。具体的には、スチレンやメチルメタクリレートなどの単独重合体やこれらの共重合体を使用することができる。
【０１０２】
また、クリーニング性や転写性をさらに向上させるために滑剤を使用することも可能である。滑剤としては、たとえば、以下の様な高級脂肪酸の金属塩が挙げられる。すなわち、ステアリン酸の亜鉛、アルミニウム、銅、マグネシウム、カルシウム等の塩、オレイン酸の亜鉛、マンガン、鉄、銅、マグネシウム等の塩、パルミチン酸の亜鉛、銅、マグネシウム、カルシウム等の塩、リノール酸の亜鉛、カルシウム等の塩、リシノール酸の亜鉛、カルシウム等の塩が挙げられる。
【０１０３】
これら外添剤や滑剤の添加量は、トナー全体に対して０．１〜１０．０質量％が好ましい。また、外添剤や滑剤の添加方法としては、タービュラーミキサー、ヘンシェルミキサー、ナウターミキサー、Ｖ型混合機などの種々の公知の混合装置を使用して添加する方法が挙げられる。
【０１０４】
本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーは、キャリアとトナーより構成される二成分現像剤として、また、トナーのみから構成される非磁性一成分現像剤として使用することが可能である。
【０１０５】
本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーを二成分現像剤として使用する場合、たとえば、後述するタンデム方式の画像形成装置を用いて、高速でのフルカラープリント作成が可能である。また、トナーを構成する樹脂やワックスを選択することにより、定着時の紙温度が１００℃程度のいわゆる低温定着によるフルカラープリントの作製も可能である。
【０１０６】
また、二成分現像剤として使用する際に用いられる磁性粒子であるキャリアは、たとえば、鉄、フェライト、マグネタイト等の金属、それらの金属とアルミニウム、鉛等の金属との合金等の従来から公知の材料を使用することが可能である。これらの中ではフェライト粒子が好ましい。キャリアの体積平均粒径は１５〜１００μｍのものが好ましく、２５〜８０μｍのものがより好ましい。
【０１０７】
また、キャリアを使用せずに画像形成を行う非磁性一成分現像剤として使用する場合、画像形成時にトナーは帯電部材や現像ローラ面に摺擦、押圧して帯電が行われる。非磁性一成分現像方式による画像形成は、現像装置の構造を簡略化できるので、画像形成装置全体をコンパクト化できるメリットがある。したがって、本発明に係るフルカラートナーキットを構成するトナーを非磁性一成分現像剤として使用すると、コンパクトなカラープリンタによりフルカラープリントを形成することができる。したがって、スペース的に制限される作業環境でフルカラープリントを作成するケースでは好ましい形態となる。
【０１０８】
次に、本発明に係るフルカラートナーキットが使用可能なフルカラー画像形成装置の構成について説明する。本発明に係る画像形成方法では、複数あるいは１つの感光体を帯電し、帯電された感光体のそれぞれの表面を露光して静電潜像を形成した後、各色用の静電潜像に対応したカラートナーを用いてカラートナー画像を形成する。そして、感光体上に形成されたカラートナー画像を、記録材または中間転写材上に転写し、最終的に記録材上に形成されたトナー画像を定着してフルカラー画像を形成する。
【０１０９】
図３は、本発明に係るフルカラートナーキットが搭載可能なフルカラー画像形成装置の代表例の１つである６色タンデム方式の画像形成装置の断面構成図である。図３の画像形成装置には、イエロートナー、オレンジトナー、マゼンタトナー、シアントナー、グリーントナー、及び、黒色トナーを用いてトナー画像形成をそれぞれ行う各画像形成ユニットが搭載されている。
【０１１０】
図中、９０１、９０２、９０３、９０４、９７０、及び、９７１は帯電装置（帯電手段）を表し、各帯電装置は感光ドラム９１７、９２１、９２５、９２９、９９０、及び、９９１をそれぞれ一様に帯電する。そして、不図示の半導体レーザより発光した６本のレーザ光は、各帯電器により一様に帯電された感光ドラム９１７、９２１、９２５、９２９、９９０、及び、９９１表面を走査する。
【０１１１】
一方、９３０、９３１、９３２、９３３、９８０、及び、９８１は、感光ドラム９１７、９２１、９２５、９２９、９９０、及び、９９１上にそれぞれトナーを供給する現像装置（現像手段）であり、レーザ光に従って感光ドラム上にトナー画像を形成する。たとえば、９３０がイエロートナーを供給する現像装置であれば、レーザ光に従って感光ドラム９１７上にはイエロー色のトナー画像が形成される。また、９３１がオレンジトナーを供給する現像装置であれば、レーザ光に従って感光ドラム９２１上にオレンジのトナー画像が形成される。また、９３２がマゼンタトナーを供給する現像装置であれば、レーザ光に従って感光ドラム９２５上にマゼンタ色のトナー画像が形成される。
【０１１２】
また、９３３がシアントナーを供給する現像装置であれば、レーザ光に従って感光ドラム９２９上にシアン色のトナー画像が形成される。また、９８０がグリーントナーを供給する現像装置であれば、レーザ光に従って感光ドラム９９０上にグリーン色のトナー画像が形成される。さらに、９８１が黒色トナーを供給する現像装置であれば、レーザ光に従って感光ドラム９９１上に黒色のトナー画像を形成する。
【０１１３】
このように各現像装置より供給された反射スペクトルの異なる５色の有彩色のトナーと黒色のトナーが、各感光ドラム上に供給されることにより、各感光ドラム上には各色のトナー画像が形成される。そして、各感光ドラム上に形成されたトナー画像は次に述べる様に、シート上に転写されることにより、フルカラー画像が得られる。次に、感光ドラム上に形成されたトナー画像のシート上への転写について説明する。
【０１１４】
シートカセット９３４，９３５及び、手差しトレイ９３６のいずれかより給紙されたシートは、レジストローラ９３７を経て転写ベルト９３８上に吸着され、搬送される。そして給紙タイミングに同期して、予め感光ドラム９１７、９２１、９２５、９２９、９９０、及び、９９１上に各色のトナー画像が現像されており、シートの搬送とともに、これらトナー画像がシートに転写工程で各色転写手段（転写ベルト９３８と転写極９０５、９０６、９０７、９０８、９７３、及び、９７４から構成される）の位置で転写される。
【０１１５】
上記トナー画像のシート上への転写後、感光体上に残留するトナーはクリーニングブレード等のトナー除去の為の専用のクリーニング手段を設置して除去してもよいが、前記画像形成ユニットをコンパクトにして、画像形成装置全体を大型化しないためには、感光体上の残留トナーを現像手段で回収し、専用のクリーニング手段を省略した構成（即ち、クリーナーレスの画像形成ユニット）にするのが好ましい。本発明のトナーは、個々のトナー粒子の物性が均一化されているので、現像手段での残留トナーの回収が効果的に行なわれる。
【０１１６】
各色のトナー像が転写されたシートは、転写ベルト９３８より分離されて搬送ベルト９３９により搬送され、定着装置（定着手段）９４０によってトナー像がシートに定着される。定着装置９４０を抜けたシートはフラッパ９５０によって一旦下方向へ導かれ、シート後端がフラッパ９５０を抜けた後に、スイッチバックしてフェイスダウン状態で排出される。従って、複数ページからなる原稿画像を先頭ページから順次プリントした際に、ページ昇順のシート群が得られる。
【０１１７】
前記定着装置９４０はベルト定着を用いている。これは、ハロゲンランプ等による加熱手段を有する加熱ローラ９４０ａと、該加熱ローラ９４０ａと平行で離間して配設される支持ローラ９４０ｂと、前記加熱ローラ９４０ａ及び前記支持ローラ９４０ｂにエンドレスに掛け渡された定着ベルト９４０ｃと、該定着ベルト９４０ｃを介して前記支持ローラ９４０ｂに対向してニップ部を形成する加圧ローラ９４０ｄとを有する構成とするものである。
【０１１８】
本発明に係るカラー画像形成方法に用いられる画像形成装置の定着手段にはベルト定着方式による定着手段を使用することが可能である。ベルト定着は、ローラ定着と比較してトナー画像をソフトな押圧力で定着するので、微細なドット画像を乱さずに定着することが可能で中間調のカラー画像を階調豊かに表現する上で好ましい定着方法である。
【０１１９】
なお、６つの感光ドラム９１７、９２１、９２５、９２９、９９０、及び、９９１を等間隔に配置し、搬送ベルト９３９上のシートを一定速度で搬送することが可能である。その結果、前述した不図示の半導体レーザをこれらのタイミングに対して同期させ、各色ごとに駆動させることが可能になる。
【０１２０】
本発明に係るカラー画像形成方法に使用される画像形成装置は、高画質のカラー画像を形成することができるが、このような画像形成装置（カラープリンター）の像露光光源としては、高密度のドット潜像を上記感光体上に形成することから、半導体レーザ等の単波長光源を使用することが可能である。特に、発振波長が３８０〜５３０ｎｍの範囲にある半導体レーザが好ましく、これらの短波長光源を用いると露光ビームの直径を３０μｍ以下にまで絞ることができるので、高密度のドット潜像を感光体上に形成することが可能である。
【０１２１】
前述の光源から照射されるビームは、すそが左右に広がった正規分布に近似した丸状や楕円状の輝度分布となり、例えば、レーザビームの場合、通常、感光体上で主走査方向あるいは副走査方向の一方あるいは両者が６〜３０μｍの極めて小さい丸状あるいは楕円形状のビームを形成することが可能である。
【０１２２】
また、図４は、本発明に係るフルカラートナーキットが搭載可能な６サイクル方式のフルカラー画像形成装置の断面構成図である。図４の画像形成装置は、従来のカラーイメージセンサーによりカラー原稿を画素毎に色分解し、電気信号としてデジタル的に読み取り、カラーレーザービームプリンタ部で電子写真方式によりフルカラープリント画像を得るものである。画像形成装置は画像読み取り部Ａ、及び画像プリント部Ｂを備えている。
【０１２３】
画像読み取り部Ａでは、原稿露光ランプ２により、原稿台上に配されたカラー原稿１が照明され、カラー原稿より反射したカラー反射光像は、原稿に対して平行に移動してスキャンするカラーイメージセンサー３上に結像する。
【０１２４】
カラーイメージセンサー３で画素毎に色分解されたカラー画像信号は、カラー信号処理回路４で信号処理され、ケーブル２９を通じて画像処理回路５に入力される。画像処理回路５では、入力信号のデジタル化、色信号のデジタル画像処理により色情報分解したのち、デジタル画像処理を画像プリント部Ｂへ送出する。ケーブル６を介してプリント部Ｂへ送出された画像データに応じて、半導体レーザードライブ部７より半導体レーザー８を変調して、ポリゴンミラー９で反射し、更にミラー１０で反射した後、一次帯電器１９で均一に帯電された像担持体である感光ドラム１１上にラスター状に色分解された単色潜像を形成する。
【０１２５】
形成された潜像は、イエロー現像装置２１、オレンジ現像装置２２、マゼンタ現像装置２３、シアン現像装置２４、グリーン現像装置２５、及び、黒色現像装置２６の６つの現像装置のいずれかの現像装置より所定の色のトナーの供給を受ける。そして、感光ドラム１１上には各色のトナー画像が形成される。
【０１２６】
一方、カセット１７より転写材が供給され、レジストローラ１８で画像先端のタイミング調整を行なった後、転写ドラム１２上に静電吸着により巻き付けされ、前述した色分解トナー像に同期し、転写帯電装置３０によりトナー像が転写される。
【０１２７】
なお、図４の画像形成装置では、１回の画像形成工程で１色分の画像が形成され、原稿の色分解工程をトナーの色数分である６回分繰り返し、また、同様にに各々の色分解に同期して各色成分に応じた潜像形成、現像、転写の工程を繰り返し行うことになる。
【０１２８】
このようにして、転写材は転写ドラム１２に巻き付いたまま、６色分の転写を終えるべく６回転したのち、分離爪１３により強制的に転写ドラム１２から剥離され、搬送部材１４を介して定着装置１５へと導かれ、転写材上の複数色のトナー画像が定着されて機外へ排出される。上記の各工程により１枚のフルカラー複写工程が終了する。なお、感光ドラム１１上の残トナーはクリーナ２０により除去される。
【実施例】
【０１２９】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明の実施態様はこれに限定されるものではない。
１．「フルカラートナーキット１〜８」の作製
１−１．着色剤粒子分散液の調製
（１）「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製
先ず、ｎ−ドデシル硫酸ナトリウム９．２質量部をイオン交換水１６０質量部に撹拌溶解した。この溶液を撹拌しながら、着色剤として顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」２０質量部を徐々に添加し、次いで、機械式分散機「クレアミックス」（エム・テクニック（株）製）を用いて分散処理を行って、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を調製した。「着色剤粒子分散液１Ｙ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）で測定したところ、重量平均粒子径で１２０ｎｍであった。
（２）「着色剤粒子分散液２Ｙ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７５」２０質量部を添加し、他は同様の手順により「着色剤粒子分散液２Ｙ」を調製した。「着色剤粒子分散液２Ｙ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）で測定したところ、重量平均粒子径で１２０ｎｍであった。
（３）「着色剤粒子分散液１Ｍ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液１Ｍ」を調製した。「着色剤粒子分散液１Ｍ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１１８ｎｍであった。
（４）「着色剤粒子分散液２Ｍ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｍ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４８：１」２０質量部を添加し、他は同様の手順により「着色剤粒子分散液２Ｍ」を調製した。「着色剤粒子分散液２Ｍ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）で測定したところ、重量平均粒子径で１２０ｎｍであった。
（５）「着色剤粒子分散液１Ｃ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液１Ｃ」を調製した。「着色剤粒子分散液１Ｍ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１２１ｎｍであった。
（６）「着色剤粒子分散液１Ｏｒ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液１Ｏｒ」を調製した。「着色剤粒子分散液１Ｏｒ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１１７ｎｍであった。
（７）「着色剤粒子分散液２Ｏｒ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｏｒ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１７」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液２Ｏｒ」を調製した。「着色剤粒子分散液２Ｏｒ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１２１ｎｍであった。
（８）「着色剤粒子分散液３Ｏｒ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｏｒ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３６」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ６１」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液３Ｏｒ」を調製した。「着色剤粒子分散液３Ｏｒ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１１２ｎｍであった。
（９）「着色剤粒子分散液１Ｇ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン８」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液１Ｇ」を調製した。「着色剤粒子分散液１Ｇ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１２０ｎｍであった。
（１０）「着色剤粒子分散液２Ｇ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｇ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン８」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン３６」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液２Ｇ」を調製した。「着色剤粒子分散液２Ｇ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１１５ｎｍであった。
（１１）「着色剤粒子分散液１Ｒ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」に代えて、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５７：１」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液１Ｒ」を調製した。「着色剤粒子分散液１Ｒ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１１９ｎｍであった。
（１２）「着色剤粒子分散液１Ｂ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」に代えて、「アントラキノン誘導体（チバカイギー社製オラセット  ブルー２Ｒ）」２０質量部を用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液１Ｂ」を調製した。「着色剤粒子分散液１Ｂ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１１８ｎｍであった。
（１３）「着色剤分散液１Ｋ」の調製
「着色剤粒子分散液１Ｙ」の調製において、顔料「Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４」に代えて、カーボンブラック「モーガルＬ」（キャボット社製）２０ｇを用いた他は同様の手順により、「着色剤粒子分散液１Ｋ」を調製した。「着色剤粒子分散液１Ｋ」における着色剤粒子の粒子径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００」（大塚電子社製）を用いて測定したところ、重量平均粒子径で１２０ｎｍであった。
１−２．着色粒子の作製
（１）樹脂粒子分散液１の作製
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けたセパラブルフラスコに、ドデシル硫酸ナトリウム７．０８質量部とイオン交換水３０００質量部を添加し、窒素気流下２３０ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら内温を８０℃に昇温した。
【０１３０】
一方、下記に示す化合物を含有してなる重合性単量体混合液を調製し、８０℃に加温した。
【０１３１】
ペンタエリスリトールテトラステアリン酸エステル              ７２．０質量部
スチレン                                                  １１２．８質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                      ４１．０質量部
メタクリル酸                                                １０．７質量部
循環経路を有する機械式分散機「ＣＬＥＡＭＩＸ（エム・テクニック（株）製）」を用いて１時間混合分散させて乳化粒子（油滴）を含有する分散液を調製した。
【０１３２】
次に、過硫酸カリウム０．８２質量部をイオン交換水２００質量部に溶解させた溶液を添加し、８０℃で３時間加熱、撹拌することにより重合を行った。
【０１３３】
さらに、過硫酸カリウム４．０質量部、及び、ｎ−オクチルメルカプタン２．２質量部をイオン交換水２４０質量部に溶解させた溶液を添加した。添加１５分後に下記に示す化合物を含有してなる重合性単量体混合液を調製し、８０℃で１２０分かけて滴下した。
【０１３４】
スチレン                                                      ３７６質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                    １３７．２質量部
メタクリル酸                                                ３５．７質量部
滴下終了後８０℃で６０分間加熱、撹拌して、重合を継続した後、４０℃まで冷却して「樹脂粒子分散液１」を作製した。作製した「樹脂粒子分散液１」における樹脂粒子の粒径を電気泳動光散乱光度計「ＥＬＳ−８００（大塚電子社製）」を用いて測定したところ、１２０ｎｍであった。
（２）「着色粒子１Ｙ」の作製
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けたセパラブルフラスコに、
樹脂粒子分散液１                              １２５０質量部（固形分換算）
イオン交換水                                                ２０００質量部
着色剤粒子分散液１Ｙ                            １６５質量部（固形分換算）
を投入し、撹拌を行い、反応液を調製した。
【０１３５】
上記反応液を３０℃に調整した後、５モル／リットルの水酸化ナトリウム水溶液を添加して、ｐＨを１０．０に調整した。
【０１３６】
次いで、塩化マグネシウム・６水和物５２．６質量部をイオン交換水７２質量部に溶解した水溶液を撹拌下、３０℃にて１０分間で添加した。添加終了後３分経過してから昇温を開始し、反応系を６０分間かけて９０℃まで昇温させ、凝集を進行させた。凝集により形成される粒子の大きさは「マルチサイザー３」で観察した。
【０１３７】
体積基準メディアン径が６．５μｍになった時に、塩化ナトリウム１１５質量部をイオン交換水７００質量部に溶解した水溶液を添加して凝集を停止させた。
【０１３８】
さらに、液温を９０℃±２℃にし、６時間加熱撹拌を継続して、液温を３０℃まで冷却し、塩酸を添加してｐＨを２．０に調整し、撹拌を停止した。
【０１３９】
生成した着色粒子１を固液分離し、イオン交換水による洗浄を４回繰り返して（１回に使用するイオン交換水の量を１５リットルとした）、その後、４０℃の温風で乾燥処理し「着色粒子１Ｙ」を作製した。
（３）「着色粒子２Ｙ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液２Ｙ」に変更した他は同様の手順により、赤みがかったイエローの着色粒子である「着色粒子２Ｙ」を作製した。なお、「着色粒子２Ｙ」の体積基準メディアン径は６．５μｍであった。
（４）「着色粒子１Ｍ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液１Ｍ」に変更し、かつ、凝集時の粒子径が６．３μｍになった時に前記塩化ナトリウム水溶液を添加して凝集を停止させた他は同様の手順で「着色粒子１Ｍ」を作製した。
（５）「着色粒子２Ｍ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液２Ｍ」に変更した他は同様の手順により、赤みの強いマゼンタの着色粒子である「着色粒子２Ｍ」を作製した。なお、「着色粒子２Ｍ」の体積基準メディアン径は６．５μｍであった。
（６）「着色粒子１Ｃ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液１Ｃ」に変更した他は同様の手順により、「着色粒子１Ｃ」を作製した。なお、「着色粒子１Ｃ」の体積基準メディアン径は６．５μｍであった
（７）「着色粒子１Ｏｒ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液１Ｏｒ」に変更し、かつ、凝集時の粒子径が５．９μｍになった時に前記塩化ナトリウム水溶液を添加して凝集を停止させた他は同様の手順で、「着色粒子１Ｏｒ」を作製した。
（８）「着色粒子２Ｏｒ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液２Ｏｒ」に変更し、かつ、凝集時の粒子径が６．１μｍになった時に前記塩化ナトリウム水溶液を添加して凝集を停止させた他は同様の手順で、「着色粒子２Ｏｒ」を作製した。
（９）「着色粒子３Ｏｒ」の作製
「着色粒子１Ｏｒ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｏｒ」を「着色剤粒子分散液３Ｏｒ」に変更した他は同様の手順により、「着色粒子３Ｏｒ」を作製した。なお、「着色粒子３Ｏｒ」の体積基準メディアン径は５．９μｍであった。
（１０）「着色粒子１Ｇ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液１Ｇ」に変更し、かつ、凝集時の粒子径が６．８μｍになった時に前記塩化ナトリウム水溶液を添加して凝集を停止させた他は同様の手順で、「着色粒子１Ｇ」を作製した。
（１１）「着色粒子２Ｇ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液２Ｇ」に変更し、かつ、凝集時の粒子径が６．３μｍになった時に前記塩化ナトリウム水溶液を添加して凝集を停止させた他は同様の手順で、「着色粒子２Ｇ」を作製した。
（１２）「着色粒子１Ｒ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液１Ｒ」に変更した他は同様の手順により、「着色粒子１Ｒ」を作製した。なお、「着色粒子１Ｒ」の体積基準メディアン径は６．５μｍであった。
（１３）「着色粒子１Ｂ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液１Ｂ」に変更し、かつ、凝集時の粒子径が６．３μｍになった時に前記塩化ナトリウム水溶液を添加して凝集を停止させた他は同様の手順で、「着色粒子１Ｂ」を作製した。
（１４）「着色粒子１Ｋ」の作製
「着色粒子１Ｙ」の作製において、「着色剤粒子分散液１Ｙ」を「着色剤粒子分散液１Ｋ」に変更した他は同様の手順により、「着色粒子１Ｋ」を作製した。なお、「着色粒子１Ｋ」の体積基準メディアン径は６．５μｍであった。
１−３．トナー調製
上記１３種類の各着色粒子に対し、以下の外添処理を行ってトナーにした。すなわち、疎水性シリカ（数平均一次粒子径＝１２ｎｍ、疎水化度＝６８）１質量％、及び、疎水性酸化チタン（数平均一次粒子径＝２０ｎｍ、疎水化度＝６３）１質量％を添加し、「ヘンシェルミキサー」（三井三池化工社製）で混合した。その後、目開きが４５μｍの篩を用いて粗大粒子を除去する工程を経て、「トナー１Ｙ、２Ｙ、１Ｍ、２Ｍ、１Ｃ、１Ｏｒ、２Ｏｒ、３Ｏｒ、１Ｇ、２Ｇ、１Ｂ、１Ｒ、及び、１Ｋ」を調製した。
【０１４０】
なお、各トナーの体積基準メディアン径は、前記塩化ナトリウム水溶液の添加による凝集停止時の粒子径と同じ値となった。
１−４．現像剤調製
作製した各トナーに、シリコーン樹脂を被覆した体積平均粒径６０μｍのフェライトキャリアを混合し、トナー濃度が６％となる様にして二成分系現像剤を調製した。作製した二成分系現像剤を「現像剤１Ｙ、２Ｙ、１Ｍ、２Ｍ、１Ｃ、１Ｏｒ、２Ｏｒ、３Ｏｒ、１Ｇ、２Ｇ、１Ｂ、１Ｒ、及び、１Ｋ」とした。
１−５．「フルカラートナーキット１〜８」の作製
上記二成分系現像剤「現像剤１Ｙ、２Ｙ、１Ｍ、２Ｍ、１Ｃ、１Ｏｒ、２Ｏｒ、３Ｏｒ、１Ｇ、２Ｇ、１Ｂ、１Ｒ、及び、１Ｋ」を、表１に示す様に組み合わせ、８種類の「フルカラートナーキット１〜８」を作製した。そして、「フルカラートナーキット１〜５」を「実施例１〜５」、「フルカラートナーキット６〜８」を「比較例１〜３」とした。
【０１４１】
なお、各フルカラートナーキットを構成する各トナーの体積基準メディアン径（Ｄ（Ｙ５０）、Ｄ（Ｍ５０）、Ｄ（Ｃ５０）、Ｄ（Ｏ５０）、Ｄ（Ｇ５０）、Ｄ（Ｋ５０））、及び、各フルカラートナーキットにおけるトナーの最大値と最小値の差を表１に示す。
【０１４２】
【表１】
2008158151.tif 000002
【０１４３】
２．評価実験
（１）評価装置
評価装置としては、図２に示すタンデム方式のフルカラー画像形成装置を用いた。なお、定着速度は２４５ｍｍ／ｓｅｃ（約５０枚／分（Ａ４版、横送り））で、定着ベルトの表面温度を１３０℃とした。
（２）評価用紙
評価用の用紙（記録紙）としては、下記手順で作製した非光沢紙（６４ｇ／ｍ2）を用いた。
【０１４４】
広葉樹漂白クラフトパルプ（ＬＢＫＰ）をフリーネス４８０ｍｌ（カナダ標準フリーネス、ＣＳＦ）に叩解した後、絶乾パルプ当たり合成サイズ剤「ＳＰＳ−３００」（荒川化学工業社製）を０．２質量％、硫酸バンドを１．０質量％、無機填料としてタルクを５質量％添加して紙料を調整し、この紙料を用いてシムホーマー湿式抄紙機「ＢＡＬＭＥＴ」（住友重工社製）において９５０ｍ／分で抄造し、ゲートロールサイズプレス装置においてポリビニルアルコールと浸透剤からなる固形分濃度５質量％の塗布液（ポリビニルアルコール「Ｐ−７０００」（日本合成化学工業社製）固形分当たりポリグリコール型非イオン界面活性剤「ハイルーブＤ５５０」（第一工業社製薬社製）を１５ｐｐｍ添加）を紙の表面と裏面に塗布し、全体の塗布量を０．５５ｇ／ｍ2とし、坪量６４ｇ／ｍ2の非光沢紙（フォーム用紙）を製造した。得られた非光沢紙の光沢度は６％であった。
（３）評価項目
〈色域評価〉
２０℃、５０％ＲＨの環境下で、イエロー／マゼンタ／シアンの単色、及び、Ｒ／Ｇ／Ｂのそれぞれのベタ画像（２ｃｍ×２ｃｍ）を形成し、その色域を測定して面積を比較した。印刷用Ｊａｐａｎカラーの色域を１００として面積を比較したものである。
【０１４５】
また、「高精細カラーデジタル標準画像データ：日本規格協会発行  ＩＳＯ／ＪＩＳ−ＳＣＩＤ  ＪＩＳＸ９２０１−１９９５準拠」の「Ｎ１  ポートレート」を印字し、官能評価にて肌色の再現性を評価した。評価は無作為に抽出した日本人５０人（性別／年齢：いずれもランダムサンプリング）により、画像の「きれいさ」を評価するものである。官能評価は「よい」、「ふつう」、「悪い」の３段階で行い、それぞれの評価が最も多いものをその評価結果とした。
〈定着強度〉
前記３０００枚のプリントを出力後、反射画像濃度が０．７となる肌色画像と、反射画像濃度が１．０となるグリーン画像を出力する。この画像上に「メンディングテープ（住友３Ｍ社製）」を貼り付けた後、これを剥離して剥離部分の反射画像濃度を測定し、剥離前の反射画像濃度との比率を算出して定着強度を評価した。なお、反射画像濃度の測定は、反射濃度計「ＲＤ−９１８（マクベス社製）」を使用した。
【０１４６】
テープ剥離試験による定着強度の測定手順は以下のとおりである。
（１）前記肌色画像とグリーン画像の大きさを５ｍｍ角四方とし、絶対反射濃度をＤ０とする。
（２）前述の「メンディングテープ」を画像面に軽く貼り付ける。
（３）１ｋＰａの圧力でテープを３．５回往復で擦りつける。
（４）剥離角度を１８０°、剥離強度を２００ｇとしてテープを剥離する。
（５）剥離後の反射画像濃度Ｄ１を測定する。
（６）下記式より定着強度を算出する
定着強度（％）＝（Ｄ１／Ｄ０）×１００
定着強度が９０％以上となるものを合格とした。さらに、定着強度が９５％以上のものは特に優れているものとして評価した。
〈透明性〉
前述の３０００枚の連続プリントを実施後、市販のＯＨＰシート（厚さ７５μｍのポリエステルフィルム製）上にグリーン色の透過画像を形成し、「３３０型自記分光光度計（日立製作所（株）製）」を用い、可視分光透過率の測定による評価を行った。すなわち、トナー非担持のＯＨＰシートをリファレンスとし、定着画像の可視分光透過率を測定して、５５０ｎｍにおける分光透過率の差を求めて、ＯＨＰ画像の透過性を評価した。透過率が８０％以上のものを合格とした。なお、ＯＨＰシート上のトナー付着量が、０．７±０．０５ｍｇ／ｃｍ2となる様に設定して、評価を行った。
【０１４７】
結果を表２に示す。
【０１４８】
【表２】
2008158151.tif 000003
【０１４９】
表２に示す様に、本発明に係るフルカラートナーキットに該当する実施例１〜５はいずれも良好な結果が得られ、本発明の課題を奏するものであることが確認された。特に、従来技術において色域の拡大が困難とされた肌色系や緑色系の画像形成を行ったときに、ぬける様な透明感を有し、明るく鮮やかな色調となる画像が得られることが確認された。
【０１５０】
一方、比較例１〜３に示すフルカラートナーキットを用いたものは、本発明に係るフルカラートナーキットを用いた場合に発現された様な色域の拡大や色再現性の向上が見られなかった。
【図面の簡単な説明】
【０１５１】
【図１】フルカラートナーキットを構成するトナーの収納が可能なトナーボトル、トナーカートリッジの一例を示す模式図である。
【図２】フルカラートナーキットを構成するトナーの収納が可能なプロセスカートリッジの一例を示す模式図である。
【図３】タンデム方式のフルカラー画像形成装置の断面構成図である。
【図４】本発明に係るフルカラートナーキットが搭載可能なフルカラー画像形成装置の他の実施形態例の断面構成図である。
【図５】着色粒子の円形度を制御する円形度制御装置（球形化処理装置）の一例を示す概略図である。
【符号の説明】
【０１５２】
２０、９０１、９０２、９０３、９０４、９７０、９７１  帯電装置
１１、９１７、９２１、９２５、９２９、９９０、９９１  感光ドラム
２１、９３０  イエロー現像装置
２２、９３１  オレンジ現像装置
２３、９３２  マゼンタ現像装置
２４、９３３  シアン現像装置
２５、９８０  グリーン現像装置
２６、９８１  黒色現像装置
１２、９３８、９０５、９０６、９０７、９０８、９７３、９７４  転写手段
１５、９４０  定着装置
【図１】
2008158151.tif 000004
【図２】
2008158151.tif 000005
【図３】
2008158151.tif 000006
【図４】
2008158151.tif 000007
【図５】
2008158151.tif 000008