(57)【要約】【課題】  放電効率を向上させ，放電時に発生する紫外線から可視光への変換効率を高め，放電安定性を確保することが可能なプラズマディスプレイパネルを提供すること。【解決手段】  互いに対向配置される第１基板および第２基板と，第２基板に設けられた略平行な複数のアドレス電極と，第１基板と第２基板との間に配設され，複数の放電セルおよび複数の非放電セルを区画する隔壁と，各放電セル内に形成された蛍光体層と，第１基板にアドレス電極に対して交差する方向に設けられた略平行な複数の放電維持電極と，を備えたプラズマディスプレイパネルが提供される。放電維持電極は，放電維持電極方向に配列された放電セルの群に対応して配設された一対の走査電極および共通電極からなり，一対の走査電極および共通電極は，各放電セルに対応する位置に，互いに対向するように突出した一対の突出電極を備える。【選択図】  図１
2008186818.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに対向配置される第１基板および第２基板と；
前記第２基板に設けられた略平行な複数のアドレス電極と；
前記第１基板と前記第２基板との間に配設され，複数の放電セルおよび複数の非放電セルを区画する隔壁と；
前記各放電セル内に形成された蛍光体層と；
前記第１基板に前記アドレス電極に対して交差する方向に設けられた略平行な複数の放電維持電極と；
を備え，
前記非放電セルは，前記アドレス電極方向に相隣接する一対の放電セルの中心を結ぶ仮想ラインと，前記放電維持電極方向に前記一対の放電セルに相隣接する別の一対の放電セルの中心を結ぶ仮想ラインとによって囲まれた領域内に配置され，
前記放電維持電極は，前記放電維持電極方向に配列された前記放電セルの群に対応して配設された一対の走査電極および共通電極からなり，前記一対の走査電極および前記共通電極は，前記各放電セルに対応する位置に，互いに対向するように突出した一対の突出電極を備え，
前記突出電極は，前記放電セルの両端部に対応した後端部の幅が，前記突出電極が互いに対向する部分である対向部の幅より小さい形状を有し，
前記アドレス電極は，長手方向に沿ったライン部と，前記走査電極との対向部分において前記走査電極の前記突出電極の形状に対応して前記ライン部よりも幅が拡張された拡張部とを備えることを特徴とする，プラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記アドレス電極の前記拡張部は，前記突出電極の前記対向部と対向する部分で第１の幅を有し，前記突出電極の前記後端部と対向する部分で前記第１の幅より小さい第２の幅を有することを特徴とする，請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
互いに対向配置される第１基板および第２基板と；
前記第２基板に設けられた略平行な複数のアドレス電極と；
前記第１基板と前記第２基板との間に配設され，複数の放電セルおよび複数の非放電セルを区画する隔壁と；
前記各放電セル内に形成された蛍光体層と；
前記第１基板に前記アドレス電極に対して交差する方向に設けられた略平行な複数の放電維持電極と；
を備え，
前記非放電セルは，前記アドレス電極方向に相隣接する前記放電セルの中心を結ぶ仮想ラインと，前記放電維持電極方向に相隣接する前記放電セルの中心を結ぶ仮想ラインとによって囲まれた領域内に配置され，
前記放電維持電極は，前記放電維持電極方向に配列された前記放電セルの群に対応して配設された一対の走査電極および共通電極からなり，
前記走査電極と前記共通電極の各々は，前記放電維持電極方向に延びるバス電極と，前記各放電セルに対応する位置に，互いに対向するように前記バス電極から突出形成された一対の突出電極とを備え，
前記共通電極の前記バス電極は，前記非放電セルの上面であり前記アドレス電極方向に相隣接する前記放電セルの間に，前記放電維持電極方向に配列された前記放電セルの群の２群ごとに１本ずつ配置され，
前記走査電極の前記バス電極は，前記共通電極の前記バス電極の前記アドレス電極方向両側にそれぞれ配置されることを特徴とする，プラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記共通電極の前記突出電極は，前記共通電極の前記バス電極から，その前記アドレス電極方向両側に位置する前記各放電セルに対応して，それぞれ突出形成されることを特徴とする，請求項３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記共通電極の前記バス電極は，前記走査電極の前記バス電極より幅広であることを特徴とする，請求項３または４のいずれかに記載のプラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，プラズマディスプレイパネルに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に，プラズマディスプレイパネル（以下，「ＰＤＰ」という場合もある。）は，気体放電によって生成された紫外線によって蛍光体を励起させて，所定の映像を実現する表示装置であり，高解像度の大画面構成が可能であるために，次世代薄形表示装置として注目を浴びている。
【０００３】
従来のＰＤＰを示す図２５によれば，一般的なＰＤＰ構造は，背面基板１００上に第一方向（図面のＸ軸方向）に沿ってアドレス電極１０１が複数本形成され，このアドレス電極１０１を覆うようにして背面基板１００の前面側に誘電層１０３が形成される。この誘電層１０３上に，隣接する各アドレス電極１０１の間にストライプパターン（ストライプ型）の隔壁１０５が形成され，各隔壁１０５の間に赤（Ｒ），緑（Ｇ），青（Ｂ）色の蛍光体層１０７が形成される。
【０００４】
そして，背面基板１００に対向する前面基板１１０の第一面には，一体化された透明電極１１２とバス電極１１３とから構成される放電維持電極１１４が，アドレス電極１０１と交差する方向（図面のＹ軸方向）に沿って形成され，この放電維持電極１１４を覆うようにして前面基板１１０の第一面に誘電層１１６と酸化マグネシウム（ＭｇＯ）保護膜１１８が形成される。なお，前面基板１１０は透明材料で作成される。
【０００５】
背面基板１００上のアドレス電極１０１と，前面基板１１０上の放電維持電極１１４との交差する箇所が，放電セルを構成する部分となる。
【０００６】
表示動作は，まず，発光させる放電セル内のアドレス電極１０１と放電維持電極１１４の間にアドレス電圧（Ｖａ）を印加してアドレス放電を行って，発光放電を容易にする状態にしてから，放電セル内で隣接する放電維持電極１１４の間に維持電圧（Ｖｓ）を印加して維持放電（発光放電）させる。この時に発生する紫外線が周囲の蛍光体を励起させ，透明な前面基板１１０を通して可視光を放出することによってＰＤＰの画面表示を実現する。
【０００７】
しかし，図２５に示す形態の放電維持電極１１４とストライプ型の隔壁１０５を有するＰＤＰ構造では，隔壁１０５を隔てて隣接する放電セルの間にもクロストークが起こることがあり，また，隔壁１０５の形成された方向に沿って放電空間が互いに連結されているため，隣接の放電セルの間で誤放電が起こる可能性がある。これを防止するために，隣接した画素に対応する放電維持電極１１４間の距離を一定水準以上に確保しなければならないが，これは効率の改善を妨害することとなる。
【０００８】
このような問題を解決するために，図２６及び図２７に示されたような改良された電極及び隔壁構造を有するＰＤＰが提案された。
【０００９】
このうち，図２６に示したＰＤＰ構造はストライプ型の隔壁１２１を有するが，放電維持電極１２３を構成する透明電極１２３ａが，各放電セルごとに一対ずつ互いに対向するようにバス電極１２３ｂから突出している。かかるＰＤＰに関する先行技術として，特許文献１に開示されたプラズマディスプレイ装置がある。
【００１０】
しかし，図２６の構造を有するＰＤＰでも先に指摘したような，隔壁が並んだ方向での誤放電の問題を解決できなかった。これに対し，図２７に示したＰＤＰは，互いに直交する縦隔壁１２５ａと横隔壁１２５ｂからなるマトリックス型の隔壁１２５構造を有するように形成されている。かかるＰＤＰに関する先行技術として，特許文献２に開示されたＰＤＰがある。
【００１１】
【特許文献１】米国特許第５，６６１，５００号明細書
【特許文献２】特開平１０−１４９７７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら，上記従来のマトリックス型の隔壁構造では，隔壁部分を除く全ての部分が放電領域として設計されるため，熱を発生させる領域のみが存在し，熱を吸収／発散する領域は存在しなくなる。従って，一定の時間放電させたセルと，放電させなかったセルでは互いに温度差があり，このような温度差は放電特性に影響を与えるだけでなく，輝度差，明残像などの画像の質に問題が生じる。ここで，明残像とは，局部的に周辺より明るいパターンが一定時間持続した後に，全体的に同様なパターンが再現される場合，上記局部的に明るいパターン部分があった地域とその周辺地域に輝度差が発生することを言う。
【００１３】
また，このようなマトリックス型隔壁１２５を有するＰＤＰでは，別途に区画される放電セルの隅部分で蛍光体層が均一に形成されなかったり，形成された蛍光体層から放電維持電極１２７近傍の発光領域までの距離が遠いため，可視光変換効率が低下したりするという問題点があった。
【００１４】
本発明は，上記問題に鑑みてなされたものであり，本発明の目的とするところは，放電に寄与する電極と放電セル区画用の隔壁の構造を最適化することにより，放電効率を向上させ，放電時に発生する紫外線から可視光への変換効率を高め，放電安定性を確保することが可能な，新規かつ改良されたプラズマディスプレイパネルを提供することにある。
【００１５】
また，本発明の別の目的は，放電セルを区画する隔壁の高さを部分的に異ならせて形成することにより，パネルの製造工程時にパネルの真空排気が円滑に行われるようにすることが可能な，新規かつ改良されたプラズマディスプレイパネルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
上記課題を解決するために，本発明のある観点によれば，互いに対向配置される第１基板および第２基板と；第２基板に設けられた略平行な複数のアドレス電極と；第１基板と第２基板との間に配設され，複数の放電セルおよび複数の非放電セルを区画する隔壁と；各放電セル内に形成された蛍光体層と；第１基板にアドレス電極に対して交差する方向に設けられた略平行な複数の放電維持電極と；を備えたプラズマディスプレイパネルが提供される。このプラズマディスプレイパネルにおいて，非放電セルは，アドレス電極方向に相隣接する一対の放電セルの中心を結ぶ仮想ラインと，放電維持電極方向に前記一対の放電セルに相隣接する別の一対の放電セルの中心を結ぶ仮想ラインとによって囲まれた領域内に配置される。放電維持電極は，放電維持電極方向に配列された放電セルの群に対応して配設された一対の走査電極および共通電極からなり，一対の走査電極および共通電極は，各放電セルに対応する位置に，互いに対向するように突出した一対の突出電極を備える。突出電極は，放電セルの両端部に対応した後端部の幅が，突出電極が互いに対向する部分である対向部の幅より小さい形状を有し，アドレス電極は，長手方向に沿ったライン部と，走査電極との対向部分において走査電極の突出電極の形状に対応してライン部よりも幅が拡張された拡張部とを備える。
【００１７】
また，上記アドレス電極の拡張部は，突出電極の対向部と対向する部分で第１の幅を有し，突出電極の後端部と対向する部分で第１の幅より小さい第２の幅を有するように構成してもよい。
【００１８】
また，上記課題を解決するために，本発明の別の観点によれば，互いに対向配置される第１基板および第２基板と；第２基板に設けられた略平行な複数のアドレス電極と；第１基板と第２基板との間に配設され，複数の放電セルおよび複数の非放電セルを区画する隔壁と；各放電セル内に形成された蛍光体層と；第１基板にアドレス電極に対して交差する方向に設けられた略平行な複数の放電維持電極と；を備えたプラズマディスプレイパネルが提供される。このプラズマディスプレイパネルにおいて，非放電セルは，アドレス電極方向に相隣接する放電セルの中心を結ぶ仮想ラインと，放電維持電極方向に相隣接する放電セルの中心を結ぶ仮想ラインとによって囲まれた領域内に配置され，放電維持電極は，放電維持電極方向に配列された放電セルの群に対応して配設された一対の走査電極および共通電極からなる。走査電極と共通電極の各々は，放電維持電極方向に延びるバス電極と，各放電セルに対応する位置に，互いに対向するようにバス電極から突出形成された一対の突出電極とを備える。共通電極のバス電極は，非放電セルの上面でありアドレス電極方向に相隣接する放電セルの間に，放電維持電極方向に配列された放電セルの群の２群ごとに１本ずつ配置される。走査電極のバス電極は，共通電極のバス電極のアドレス電極方向両側にそれぞれ配置される。
【００１９】
また，上記共通電極の突出電極は，共通電極のバス電極から，そのアドレス電極方向両側に位置する各放電セルに対応して，それぞれ突出形成されるように構成してもよい。
【００２０】
また，上記共通電極のバス電極は，走査電極のバス電極より幅広であるように構成してもよい。
【００２１】
また，上記課題を解決するために，本発明の別の観点によれば，互いに対向配置された第１基板と第２基板；上記第２基板に形成されたアドレス電極；上記第１基板と第２基板の間に配置され，複数の放電セルと共に非放電領域を区画する隔壁；上記各放電セル内に形成された蛍光体層；及び上記第１基板に形成された放電維持電極；を含むプラズマディスプレイパネルが提供される。この時，上記非放電領域は，上記各放電セルの中心を横切る横軸と縦軸により囲まれた領域内に配置される。言い換えれば，上記非放電領域は，上記各放電セルの中心を横切る横軸と縦軸の間を通過する線上に配置され，上記各放電セルの中心を横切る横軸と縦軸の間を通過する線が交差する部分に配置されるのが好ましい。
【００２２】
上記非放電領域は，上記隔壁によって各々独立したセル構造を有するように形成されることができ，上記放電維持電極方向に隣接している一対の放電セルは，少なくとも一つの隔壁を共有するように形成される。
【００２３】
本発明の他の特徴によるプラズマディスプレイパネルにおいて，上記各放電セルは，上記アドレス電極方向に位置する両端部の幅が，上記放電セルの中心から遠くなるほど狭くなるように形成される。
【００２４】
上記各放電セルのアドレス電極方向に位置する両端部の上記隔壁上端から測定される深さは上記放電セルの中心から遠くなるほど浅くなるようにするのが好ましい。
【００２５】
上記放電セルの上記アドレス電極方向に位置する両端部の形状は，梯，楔または円弧形状のうちのいずれか一つを有することができる。そして，上記放電維持電極方向に隣接する一対の放電セルが共有する隔壁は互いに平行に形成される。
【００２６】
また，本発明の他の特徴によるプラズマディスプレイパネルにおいて，上記非放電領域は，上記各放電セルの中心を各々横切る横軸と縦軸により囲まれた領域内に配置され，上記放電セルをなす隔壁は，上記アドレス電極と平行な第１隔壁部材と上記アドレス電極と平行でない第２隔壁部材からなる。ここで上記第２隔壁部材は，上記アドレス電極方向と交差するように形成されるのが好ましい。
【００２７】
上記第１隔壁部材と上記第２隔壁部材は高さが互いに異なるように形成されるが，上記第１隔壁部材の高さが上記第２隔壁部材の高さより高く，または低く形成されることができる。
【００２８】
また，本発明の他の特徴によるプラズマディスプレイパネルにおいて，上記非放電領域は，上記各放電セルの中心を各々横切る横軸と縦軸により囲まれた領域内に配置され，上記各放電セルは，上記アドレス電極方向に位置する両端部の幅が上記放電セルの中心から遠くなるほど狭くなるように形成され，上記放電維持電極は，上記各放電セルに一対ずつ対をなして対応するように配置され，この一対の放電維持電極は，上記各放電セルの内部へ各々延長されて対向するように形成される突出電極を含む。
【００２９】
上記対向する突出電極は，上記放電セルの両端部に対応する後端部が上記放電セルの中心から遠くなるほど幅が狭くなり，上記放電セルの両端部に対応する後端部の両側辺が上記放電セルの内壁と平行に形成されることができる。
【００３０】
上記一対の放電維持電極のうちの少なくとも一側に配列される突出電極の各々は，対向する端部に凹部が形成されて，互いに対向する突出電極間に互いに異なる大きさの第１放電ギャップと第２放電ギャップが形成されることができ，この凹部は上記突出電極の対向する端部の中心部に形成されるのが好ましい。そして，上記突出電極の凹部の両側に凸部がさらに形成されることができ，上記突出電極の凹部と凸部はその縁が曲線で滑らかに連結されるのが好ましい。
【００３１】
上記突出電極は透明電極からなることができる。
【００３２】
この時，上記放電セルの内部はＸｅを１０％以上，さらに好ましくは，１０〜６０％の範囲内で含むことができる。
【００３３】
また，本発明にかかる別のプラズマディスプレイパネルにおいて，上記非放電領域を区画する隔壁上に通気路を形成することができる。特に，上記通気路は上記隔壁の上面に形成されて，上記放電セルと非放電領域を連通させる溝として形成される。
【００３４】
このような溝を平面状態で見た時，実質的に楕円形の形状を有するか，四角形を有するように形成することができる。
【００３５】
また，本発明にかかる別のプラズマディスプレイパネルにおいて，上記放電維持電極は上記各々の放電セルに一対ずつ対応するように配置される走査電極と共通電極で構成され，上記走査電極と共通電極の各々は上記各放電セルの内部に延長されて対向するように形成される突出電極を含み，上記突出電極は上記放電セルの両端部に対応する後端部の幅が互いに対向する各突出電極の対向部での幅より小さい形状からなる。この時，上記アドレス電極は長さ方向に沿うライン部と，上記走査電極との対向部分で走査電極の突出電極形状に対応してライン部から拡張された拡張部を備える。
【００３６】
上記アドレス電極の拡張部は上記突出電極の対向部と対向する部分で第１の幅で形成され，上記突出電極の後端部と対向する部分で第１の幅より小さい第２の幅で形成される。
【００３７】
また，本発明にかかる別のプラズマディスプレイパネルにおいて，上記放電維持電極は上記各々の放電セルに一対ずつ対応するように配置される走査電極と共通電極で構成され，上記走査電極と共通電極の各々は上記アドレス電極と交差する方向に沿って延長されるバス電極と，上記バス電極から各放電セルの内部に各々延長されて互いに対向するように形成される突出電極を形成する。
【００３８】
この時，上記共通電極（Ｘｎ）のバス電極は毎２列の放電セルごとに隣接する放電セルの間に一つずつ配置され，走査電極（（Ｙａ，Ｙｂ））のバス電極は上記共通電極（Ｘｎ）のバス電極の両側に配置される。
【００３９】
そして，上記共通電極（Ｘｎ）の突出電極は上記共通電極（Ｘｎ）のバス電極からその両側に隣接する放電セルの内部を向かって各々延長形成され，上記共通電極（Ｘｎ）のバス電極は上記走査電極のバス電極より広い幅で形成される。
【００４０】
以上のように，本発明にかかるプラズマディスプレイパネルでは，被放電セル（非放電領域）を放電セルの間に形成するとともに，放電セルの形状を放電ガス拡散形態を考慮して最適化することによって，放電効率を向上させることができる。また，蛍光体層を放電維持電極に可能な限り近い距離に配置するようにして，放電時に発生する紫外線から可視光への変換効率を向上させることができる。
【００４１】
また，各放電セルを独立した空間として区画することにより，相隣接する放電セル間のクロストークを防止できる。また，これと同時に，上記放電セルを構成する隔壁のうち，アドレス電極に平行な隔壁と，これに交差する隔壁とを異なる高さで形成することにより，パネル製造工程時にパネルの真空排気が円滑に行われるようにすることができる。また，隔壁に通気孔を形成することによっても，パネル製造工程時にパネルの真空排気が円滑に行われるようにすることができる。
【発明の効果】
【００４２】
以上説明したように本発明によれば，放電に寄与する電極と放電セル区画用の隔壁の構造を最適化することにより，放電効率を向上させ，放電時に発生する紫外線から可視光への変換効率を高め，放電安定性を確保することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４３】
以下に添付図面を参照しながら，本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお，本明細書及び図面において，実質的に同一の機能構成を有する構成要素については，同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００４４】
図１は，本発明の第１実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分分解斜視図であり，図２は，本発明の第１実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【００４５】
図１及び図２を参照すれば，本発明の第１実施形態にかかるプラズマディスプレイパネル（以下，「ＰＤＰ」という場合もある）は，基本的に第１基板１０と第２基板２０とが所定の間隔を空けて，互いに対向配置されている。第１基板１０は例えば前面基板として構成され，第２基板２０は例えば背面基板として構成されている。両基板１０，２０の間には，区画されたプラズマ放電を起こすことができるように，複数の放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂが隔壁２５によって区画され，上記第１基板１０には放電維持電極１２，１３が配設され，第２基板２０にはアドレス電極２１が配設される。
【００４６】
具体的には，まず，第１基板１０と対向する第２基板２０面上に，第一方向（図面のＸ軸方向）に沿って複数のアドレス電極２１が形成される。アドレス電極２１はストライプ型に配置され，隣接するアドレス電極２１と所定の間隔を維持しながら互いに平行になるように配設される。アドレス電極２１が形成された第２基板２０上には，誘電層２３が形成される。誘電層２３は，アドレス電極２１を覆うようにして，第２基板２０の上面（第１基板１０と対向する側の面，全面でも可）に積層される。この積層構造は，後述する第４実施形態の断面を示す図１１と同様である。本実施形態ではストライプ型アドレス電極２１を例に挙げているが，本発明の範囲はこれに限定されるものではなく，適用されるアドレス電極の形状を多様に変えることができる。
【００４７】
第１基板１０と第２基板２０の間には隔壁２５が配置されている。この隔壁２５は，放電領域である複数の放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂと，非放電領域である非放電セル２６とを区画する。このような隔壁２５は，第２基板２０に形成される誘電体２３の上面に形成されるのが好ましい。ここで放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂは，内部に放電ガスを含んでおり，アドレス電圧または放電維持電圧が印加されたときに，内部でガス放電が起こるように予定された空間である。非放電セル（被放電領域）２６は，内部に別途の電圧が印加されず，放電および発光が予定されていない空間である。このような非放電セル２６は，その短手方向の幅が少なくとも上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂを形成する各隔壁２５の上端の幅（壁厚さ）よりも大きくなるような空間として形成される。
【００４８】
上記隔壁２５によって区画される非放電セル２６は，上記各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの中心を横切る仮想の横軸（Ｈ）と縦軸（Ｖ）によって囲まれた領域内に配置される。横軸（Ｈ）は，放電維持電極１２，１３方向（Ｙ軸方向）に相隣接する放電セル２７の中心を結ぶ仮想ラインであり，縦軸（Ｖ）は，アドレス電極２１方向（Ｘ軸方向）に相隣接する放電セル２７の中心を結ぶ仮想ラインである。特に，上記各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの中心を各々横切る横軸（Ｈ）と縦軸（Ｖ）の例えば略中間を通過する線上において，これら線が交差する部分に配置されるのが好ましい。言い換えれば，縦または横に相隣接する２つの放電セル２７対の間に共通の非放電セル２６が形成される。このような非放電セル２６は，上記隔壁２５によって各々独立したセル構造を有するように形成される。
【００４９】
一方，放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂは，上記放電維持電極１２，１３方向に隣接しているもの同士で少なくとも一つの隔壁を共有するように形成され，上記アドレス電極２１方向（図面のＸ軸方向）の両端部の（放電維持電極方向，即ち図１のＹ軸方向の）幅が，各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの中心から遠くなるほど狭くなるように形成される。つまり，図１を参照すれば，放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの中心部での幅（Ｗｃ）が放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの端部での幅（Ｗｅ）より大きく，この端部での幅（Ｗｅ）は放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの中心から遠くなるほど次第に狭くなる。本実施形態で上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂのアドレス電極２１方向に位置する両端部は，下底を除いた略台形形状（梯形状）を有し，従って，各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの全体的なＸＹ平面形状は略八角形をなす。なお，この図で端部と称する部分は，放電セル２７の長手方向の両側に位置して尾部として先細りになっている部分を意味しており，長手方向の末端のみを意味するものではない。
【００５０】
このように放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂと非放電セル２６を区画する隔壁２５は，上記アドレス電極２１と平行な第１隔壁部材２５ａと，この第１隔壁部材２５ａの両端に配置され上記アドレス電極２１とは平行でない第２隔壁部材２５ｂと，に区分できる。本実施形態の第２隔壁部材２５ｂは，アドレス電極２１と交差するように形成される。特に，上記第２隔壁部材２５ｂは，アドレス電極２１方向に隣接する放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの間で，概略的には，Ｘ字形状をなす。
【００５１】
放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの内部には，各々赤（Ｒ），緑（Ｇ），青（Ｂ）色の蛍光体が塗布されて蛍光体層２９Ｒ，２９Ｇ，２９Ｂが構成される。
【００５２】
図３は，図２のＡ−Ａ方向（縦方向：Ｘ軸方向）に切断した断面図であって，縦長の放電セル２７Ｒの縦中心断面を，横にして描いた図である。
【００５３】
図３を参照すれば，本実施形態にかかるＰＤＰの放電セル２７Ｒにおいて，アドレス電極２１方向の両端部の，上記隔壁２５ｂ上端から測定した放電セル深さは，上記放電セル２７Ｒの中心から遠くなるほど浅くなるように形成される。つまり，上記放電セル２７Ｒの端部での深さ（ｄｅ）は中心部での深さ（ｄｃ）より浅く，この端部での深さ（ｄｅ）は放電セル２７Ｒの中心から遠くなるほど次第に浅くなる。
【００５４】
上記放電セル２７Ｒの深さを上記のように中心部と両端部で異なるように形成することにより，ガス放電の強度が相対的に弱い放電セル２７Ｒの端部で放電セル２７Ｒ内に形成される蛍光体層２９Ｒと上記放電維持電極１２，１３の間の間隔を狭めることができ，結果的に，蛍光体層２９Ｒが放電維持電極１２，１３に可能な限り近く配置されるようにして，放電時に発生する紫外線から可視光への変換効率を向上させることができる。この構成は，他の色合いの放電セル２７Ｇ，２７Ｂでも同様である。
【００５５】
一方，第２基板２０と対向する第１基板１０面上には，図１及び図２に示すように，上記第２基板２０上のアドレス電極２１と交差する方向（図面のＹ軸方向）に沿って，複数の放電維持電極１２，１３が配設される。また，上記前面基板１０上には，第２基板２０と対向する側の面に，放電維持電極１２，１３を覆うようにして誘電層１４が積層され，その上にＭｇＯ保護膜１６が形成される。図１及び図２では，図面簡略化のために上記誘電層１４とＭｇＯ保護膜１６を省略したが，以上述べた積層構造は図１１と同様である。
【００５６】
上記放電維持電極１２，１３は，アドレス電極２１と直交する方向（Ｙ軸方向）に延長するように，ストライプ型に構成されている。このストライプ型の放電維持電極１２，１３は，Ｙ軸方向に配列された各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂに対応する一対のバス電極１２ｂ，１３ｂと，このバス電極１２ｂ，１３ｂから上記各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの内部に向かって突出するようにそれぞれ配設され，突出端が互いにＸ軸方向に対向するように配置された一対の突出電極１２ａ，１３ａと，からなる。上記突出電極１２ａ，１３ａは，各々の後端部でそれぞれバス電極１２ｂ，１３ｂに接続されている。この突出電極１２ａ，１３ａの後端部は，上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの両端部に対応する形状を有し，上記各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの中心から遠くなるほど幅が狭くなるような，略台形形状を有する。このような突出電極１２ａ，１３ａは，上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの両端部に対応する後端部の両側辺が，上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの内壁上端の形状と略一致するように形成される。特に，本実施形態にかかる突出電極１２ａ，１３ａの後端部は，上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの端部形状と一致するように，端部に行くほど幅が狭くなる台形形状を有する。
【００５７】
上記突出電極１２ａ，１３ａは，例えば透明電極で構成でき，特に，ＩＴＯ電極の適用が好都合である。バス電極１２ｂ，１３ｂは，例えばメタル電極の使用が好ましい。
【００５８】
図４は，本発明の第１実施形態にかかるＰＤＰの変更例を示す部分平面図である。
【００５９】
図４に示すように，隔壁２５によって区画される非放電セル２６には，これを例えばアドレス電極２１方向（Ｘ軸方向）に横切るような分割隔壁２２が形成されている。この分割隔壁２２は，上記第１隔壁部材２５ａを延長して形成でき，このような分割隔壁２２によって，上記非放電セル２６は二つの部分２６ａ，２６ｂに分割されている。しかし，かかる例に限定されず，分割隔壁２２の個数または形状を替えて，非放電セル２６を２以上の部分に分割してもよい。
【００６０】
以下，本発明の第２乃至第８実施形態にかかるＰＤＰについて説明する。これらは前述の第１実施形態にかかるＰＤＰと基本的な構造は，略同一であるが，第２基板２０に形成される隔壁の構造，或いは第１基板１０に形成される放電維持電極の形状を変化させて放電効率を向上させるようにしている。各実施形態で同一な構成要素には同一な参照符号を付してあり，これらの詳細説明は省略する。
【００６１】
図５は，本発明の第２実施形態にかかるＰＤＰを示す部分平面図である。
【００６２】
図５に示すように，第２実施形態にかかるＰＤＰは，隔壁３５によって複数の放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂと非放電セル３６が区画され，上記非放電セル３６は第１実施形態と同様に，上記放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂの中心を横切る横軸と縦軸により囲まれた領域内に配設される。
【００６３】
そして上記放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂは，上記アドレス電極２１方向（図面のＸ軸方向）の両端部の（放電維持電極方向，即ち図１のＹ軸方向の）幅が，各放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂの中心から遠くなるほど狭くなるように形成されている。この放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂの両端部は，断面が略楔形状（三角形状）を有する。従って，各放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂの全体的なＸＹ平面形状は略六角形をなす。
【００６４】
一方，放電維持電極１７，１８は，アドレス電極２１と直交する方向（Ｙ軸方向）に延長するように，ストライプ型に構成されている。このストライプ型の放電維持電極１７，１８は，Ｙ軸方向に配列された各放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂに対応する一対のバス電極１７ｂ，１８ｂと，このバス電極１７ｂ，１８ｂから上記各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの内部に向かって突出するようにそれぞれ配設され，突出端が互いにＸ軸方向に対向するように配置された一対の突出電極１７ａ，１８ａと，からなる。上記突出電極１７ａ，１８ａは，各々の後端部でそれぞれバス電極１７ｂ，１８ｂに接続されている。この突出電極１７ａ，１８ａの後端部は，上記放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂの両端部に対応する形状を有し，上記放電セル３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂの中心から遠くなるほど幅が狭くなり，幅がなくなるまで尖るように形成された略楔形状を有する。
【００６５】
図６は，本発明の第２実施形態にかかるＰＤＰの変更例を示す部分平面図である。
【００６６】
図６に示すように，隔壁３５によって区画される非放電セル３６には，これを例えばアドレス電極２１方向（Ｘ軸方向）に横切るような分割隔壁３４が形成されている。この分割隔壁３４は，上記第１隔壁部材３５ａを延長して形成でき，このような分割隔壁３４によって，上記非放電セル２６は二つの部分３６ａ，３６ｂに分割されている。しかし，かかる例に限定されず，分割隔壁３４の個数または形状を替えて，非放電セル３６を２以上の部分に分割してもよい。
【００６７】
図７は，本発明の第３実施形態にかかるＰＤＰを示す部分平面図である。
【００６８】
図示のように本実施形態にかかるＰＤＰは，隔壁４５によって複数の放電セル４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂと非放電セル４６が区画され，上記非放電セル４６は上記第１実施形態と同様に，放電セル４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂの中心を横切る横軸と縦軸により囲まれた領域内に配設される。
【００６９】
そして上記放電セル４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂは，アドレス電極２１方向（図面のＸ軸方向）の両端部の（放電維持電極方向，即ち図１のＹ軸方向の）幅が，各放電セル４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂの中心から遠くなるほど狭くなるように形成されており，当該両端部は略円弧形状を有する。
【００７０】
一方，放電維持電極１２，１３は，アドレス電極２１と直交する方向（Ｙ軸方向）に延長するように，ストライプ型に構成されている。このストライプ型の放電維持電極１２，１３は，Ｙ軸方向に配列された各放電セル４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂに対応する一対のバス電極１２ｂ，１３ｂと，このバス電極１２ｂ，１３ｂから上記各放電セル４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂの内部に向かって突出するようにそれぞれ配設され，突出端が互いにＸ軸方向に対向するように配置された一対の突出電極１２ａ，１３ａと，からなる。，この突出電極１２ａ，１３ａは，各々の後端部でそれぞれバス電極１２ｂ，１３ｂに接続されている。この突出電極１２ａ，１３ａの後端部は，上記各放電セル４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂの中心から遠くなるほど幅が狭くなるような，略台形形状を有し，その形状は上記第１実施形態と同一である。しかし，かかる例に限定されるわけではなく，放電セル４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂの端部形状と一致するように，円弧形状にしてもよい。
【００７１】
図８は，本発明の第３実施形態にかかるＰＤＰの変更例を示す部分平面図である。
【００７２】
図８に示すように，隔壁４５によって区画される非放電セル４６には，これを例えばアドレス電極２１方向（Ｘ軸方向）に横切るような分割隔壁４４が形成されている。この分割隔壁４４は，上記第１隔壁部材４５ａを延長して形成でき，このような分割隔壁４４によって，上記非放電セル４６は二つの部分４６ａ，４６ｂに分割されている。しかし，かかる例に限定されず，分割隔壁４４の個数または形状を替えて，非放電セル４６を２以上の部分に分割してもよい。
【００７３】
図９は，本発明の第４実施形態にかかるＰＤＰを示す部分分解斜視図であり，図１０は，本発明の第４実施形態にかかるＰＤＰを示す部分平面図である。そして図１１は，図１０のＢ−Ｂ線に沿って切断した断面図である。
【００７４】
図９〜図１１に示すように，本実施形態にかかるＰＤＰにおいて，放電セル５７Ｒ，５７Ｇ，５７Ｂと非放電セル５６を区画する隔壁５５は，アドレス電極２１と平行な第１隔壁部材５５ａと，上記アドレス電極２１と平行でなく，アドレス電極２１と交差する方向に形成された第２隔壁部材５５ｂと，に区分される。ここで上記第２隔壁部材５５ｂは，アドレス電極２１方向に隣接する放電セル５７Ｒ，５７Ｇ，５７Ｂの間で，概略的には，Ｘ字形状をなす。放電維持電極１２，１３方向（Ｙ軸方向）に隣接する一対の第２隔壁部材５５ｂと，アドレス電極２１方向（Ｘ軸方向）に隣接して互いに分離されている一対の第１隔壁部材５５ａとにより，一つの独立したセル構造を有する非放電セル５６が区画されている。
【００７５】
また，上記隔壁５５を構成する第１隔壁部材５５ａと，第２隔壁部材５５ｂとは，互いに異なる高さに形成される。本実施形態では，例えば，第１隔壁部材５５ａの高さ（ｈ１）が第２隔壁部材５５ｂの高さ（ｈ２）より高くなるように形成されている。このようにすれば，図１１に示したように第１基板１０と第２基板２０の間に，排気空間（Ｅ）を形成することができるので，パネル製造工程時にパネルの真空排気を円滑に行うことができる。そして図示してはいないが，変更例として，第１隔壁部材５５ａの高さが第２隔壁部材５５ｂの高さより低くなるように形成しても，同様の効果が得られる。
【００７６】
かかる点以外に，各放電セル５７Ｒ，５７Ｇ，５７Ｂの形状や，放電維持電極１２，１３の形状，そして放電セル５７Ｒ，５７Ｇ，５７Ｂと非放電セル５６との位置関係は，上記第１実施形態と略同一である。
【００７７】
図１２は，本発明の第５実施形態にかかるＰＤＰを示す部分分解斜視図である。
【００７８】
図１２に示すように，放電セル６７Ｒ，６７Ｇ，６７Ｂと非放電セル６６を区画する隔壁６５は，アドレス電極２１と平行な第１隔壁部材６５ａと，上記アドレス電極２１と平行でなく，アドレス電極２１と交差する方向に形成された第２隔壁部材６５ｂと，に区分される。ここで上記第１隔壁部材６５ａは，アドレス電極２１方向に沿って複数が略平行に形成されたストライプ型構造を有する。また，上記第２隔壁部材６５ｂは，アドレス電極２１方向に隣接する放電セル６７Ｒ，６７Ｇ，６７Ｂの間で，概略的には，Ｘ字形状をなすように形成される。従って，各非放電セル６６は，隣接する一対の第２隔壁部材６５ｂとこれらの間を横切る第１隔壁部材６５ａによって，一対の非放電セル６６ａ，６６ｂに分割される。
【００７９】
また，上記隔壁６５を構成する第１隔壁部材６５ａと，第２隔壁部材６５ｂとは，互いに異なる高さに形成される。本実施形態では，例えば，第１隔壁部材６５ａの高さが第２隔壁部材６５ｂの高さより高くなるように形成されている。このようにすれば，上述したように，第１基板１０と第２基板２０の間に，排気空間を形成することができるので，パネル製造工程時にパネルの真空排気を円滑に行うことができる。そして図示してはいないが，変更例として，第１隔壁部材６５ａの高さが第２隔壁部材６５ｂの高さより低くなるように形成しても，同様の効果が得られる。
【００８０】
かかる点以外に，各放電セル６７Ｒ，６７Ｇ，６７Ｂの形状や，放電維持電極１２，１３の形状，そして放電セル６７Ｒ，６７Ｇ，６７Ｂと非放電セル６６との位置関係は，上記第１実施形態と略同一である。
【００８１】
図１３は，本発明の第６実施形態にかかるＰＤＰを示す部分分解斜視図である。
【００８２】
図１３に示すように，本実施形態にかかるＰＤＰにおいて，放電セル７７Ｒ，７７Ｇ，７７Ｂと非放電セル７６を区画する隔壁７５は，アドレス電極２１と平行な第１隔壁部材７５ａと，上記アドレス電極２１と平行でなく，アドレス電極２１と交差する方向に形成された第２隔壁部材７５ｂと，に区分される。ここで上記第１隔壁部材７５ａは，アドレス電極２１方向に沿って複数が略平行に形成されたストライプ型構造を有する。また，上記第２隔壁部材７５ｂは，アドレス電極２１方向に隣接する放電セル７７Ｒ，７７Ｇ，７７Ｂの間で，概略的には，Ｘ字形状をなすように形成される。従って，各非放電セル７６は，隣接する一対の第２隔壁部材７５ｂとこれらの間を横切る第１隔壁部材７５ａによって，一対の非放電セル７６ａ，７６ｂに分割される。
【００８３】
また，上記隔壁７５を構成する第１隔壁部材７５ａと，第２隔壁部材７５ｂとは，互いに異なる高さに形成される。本実施形態では，例えば，第１隔壁部材７５ａの高さが第２隔壁部材７５ｂの高さより高くなるように形成されている。このようにすれば，上述したように，第１基板１０と第２基板２０の間に，排気空間を形成することができるので，パネル製造工程時にパネルの真空排気を円滑に行うことができる。そして図示してはいないが，変更例として，第１隔壁部材７５ａの高さが第２隔壁部材７５ｂの高さより低くなるように形成しても，同様の効果が得られる。
【００８４】
かかる点以外に，各放電セル７７Ｒ，７７Ｇ，７７Ｂの形状や放電維持電極１７，１８の形状，そして放電セル７７Ｒ，７７Ｇ，７７Ｂと非放電セル７６との位置関係は，上記第２実施形態と略同一である。
【００８５】
図１４は，本発明の第７実施形態にかかるＰＤＰを示す部分分解斜視図である。
【００８６】
図１４に示すように，本実施形態にかかるＰＤＰにおいて，放電セル８７Ｒ，８７Ｇ，８７Ｂと非放電セル８６を区画する隔壁８５は，アドレス電極２１と平行な第１隔壁部材８５ａと，上記アドレス電極２１と平行でなく，アドレス電極２１と交差する方向に形成された第２隔壁部材８５ｂと，に区分される。ここで上記第１隔壁部材８５ａは，アドレス電極２１方向に沿って複数が略平行に形成されたストライプ型構造を有する。また，上記第２隔壁部材８５ｂは，アドレス電極２１方向に隣接する放電セル８７Ｒ，８７Ｇ，８７Ｂの間で，概略的には，Ｘ字形状をなすように形成される。従って，各非放電セル８６は，隣接する一対の第２隔壁部材８５ｂとこれらの間を横切る第１隔壁部材８５ａによって，一対の非放電セル８６ａ，８６ｂに分割される。
【００８７】
また，上記隔壁８５を構成する第１隔壁部材８５ａと，第２隔壁部材８５ｂとは，互いに異なる高さに形成される。本実施形態では，例えば，第１隔壁部材８５ａの高さが第２隔壁部材８５ｂの高さより高くなるように形成されている。このようにすれば，上述したように，第１基板１０と第２基板２０の間に排気空間を形成することができるので，パネル製造工程時にパネルの真空排気を円滑に行うことができる。そして図示してはいないが，変更例として，第１隔壁部材８５ａの高さが第２隔壁部材８５ｂの高さより低くなるように形成しても，同様の効果が得られる。
【００８８】
かかる点以外に，各放電セル８７Ｒ，８７Ｇ，８７Ｂの形状や，放電維持電極１２，１３の形状，そして放電セル８７Ｒ，８７Ｇ，８７Ｂと非放電セル８６との位置関係は，上記第３実施形態と略同一である。
【００８９】
図１５は，本発明の第８実施形態にかかるＰＤＰを示す部分平面図である。
【００９０】
図１５に示すように，本実施形態にかかるＰＤＰにおいて，放電維持電極９２，９３は，アドレス電極２１と直交する方向（Ｙ軸方向）に延長するように，ストライプ型に構成されている。このストライプ型の放電維持電極９２，９３は，アドレス電極２１方向と直交する方向（Ｙ軸方向）に延びる一対のバス電極９２ｂ，９３ｂと，このバス電極９２ｂ，９３ｂから上記各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの内部に向かって突出するようにそれぞれ配設され，突出端が互いにＸ軸方向に対向するように配置された一対の突出電極９２ａ，９３ａと，からなる。この突出電極９２ａ，９３ａは，相互に対向する各突出端部の中心部に凹部が形成され，その両側に凸部が形成されている。このように突出電極９２ａ，９３ａの突出端部に，凹部と凸部を形成することにより，一つの放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂ内で，互いに対向する突出電極９２ａ，９３ａ間に，異なる幅の第１放電ギャップ（Ｇ１）と第２放電ギャップ（Ｇ２）とが形成される。つまり，凹部が対向する箇所にはロングギャップである第２放電ギャップ（Ｇ２）が形成され，この凹部の両側で凸部が対向する箇所にはショートギャップである第１放電ギャップ（Ｇ１）が形成される。これによって，放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの中心部で生成され始めたプラズマ放電が，より効率的に拡散することができ，この結果，放電効率を高めることができる。
【００９１】
上記突出電極９２ａ，９３ａの突出端部には，中心部に凹部だけを形成することによって，その両側が相対的に凸部となるようにしてもよいし，或いは，通常の端部基準線を中心に凹部と凸部を双方形成してもよい。また，一つの放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂに対応する一対の突出電極９２ａ，９３ａ全てが上記のような形状を有することもでき，そのうちのある一側の突出電極９２ａ或いは９３ａだけが，上記のような形状を有するようにすることもできる。いずれの場合であっても，上記突出電極９２ａ，９３ａの凹部と凸部は，その縁が曲線で滑らかに連結されるようにするのが好ましい。
【００９２】
上記以外で，各放電セル８７Ｒ，８７Ｇ，８７Ｂの形状や，この放電セル８７Ｒ，８７Ｇ，８７Ｂと非放電セル８６との位置関係は，上記第１実施形態と略同一である。
【００９３】
上記のように，放電維持電極９２，９３に第１，２放電ギャップ（Ｇ１，Ｇ２）を設けることによって，放電開始電圧（Ｖｆ）を低減できる効果がある。これにより，本実施形態では，放電開始電圧（Ｖｆ）を高めることなく，放電ガスに含まれるキセノンＸｅ含量を増加させることができる。従って，本実施形態にかかるＰＤＰにおいて，放電ガスは，１０％以上，好ましくは１０〜６０％のＸｅを含むことができる。このようにＸｅ含量を高めることによって，維持放電時に，より強い真空紫外線を放出して，画面の輝度を高めることができるという長所がある。
【００９４】
以下，表１と図１６を参照して，放電ガスのＸｅ含量と，第１，２放電ギャップ（Ｇ１，Ｇ２）との関係について説明する。
【００９５】
表１は，第１放電ギャップ（Ｇ１）の大きさと第２放電ギャップ（Ｇ２）の大きさとの和をＡ値と仮定する場合において，放電ガスのＸｅ含量を変化させて，適正放電開始電圧（Ｖｆ）で駆動可能なＡ値を，実験により導出した結果を示す。この実験では，放電ガスがＸｅを６０％以上含む条件では，適切なＰＤＰ駆動が不可能であった。
【００９６】
なお，下記の表１で，Ｆ（Ａ＋Ｘｅ）は，上記Ａ値をμｍ単位で表した時の値（μｍを除いた定数）と，放電ガスのＸｅ含量を百分率で表した時の値（％を除いた定数）と，の合計値である。また，下記の表１では，放電ガスのＸｅ含量別に測定した放電効率を，放電ガスのＸｅ含量が５％である場合の放電効率を１として，これに対する比較値で表してある。
【００９７】
【表１】
2008186818.tif 000003
【００９８】
上記表１に示すように，放電ガスのＸｅ含量が５％から６０％に増加するに応じて，第１，２放電ギャップ（Ｇ１，Ｇ２）の大きさの和（Ａ値）を小さくすれば，適正放電開始電圧（Ｖｆ）で駆動が可能であり，放電効率が向上したことが確認できた。特に，放電ガスのＸｅ含量が５％である場合と比較して，Ｘｅ含量が１０％以上である時に放電効率が大きく向上していることが分かる。従って，本実施形態にかかるＰＤＰは，前述した突出電極９２ａ，９３ａの形状によって，放電ガスに１０％以上，最大６０％のＸｅを含ませることができ，放電効率を大幅に向上させることができる。
【００９９】
また，図１６は，Ｆ（Ａ＋Ｘｅ）と放電開始電圧（Ｖｆ）との関係を示すグラフである。Ｆ（Ａ＋Ｘｅ）と放電開始電圧（Ｖｆ）とは所定の相関関係がある。
【０１００】
図１６に示すように，放電ガスが１０〜６０％のＸｅを含む場合において，Ｆ（Ａ＋Ｘｅ）値が１６７〜２４０の範囲を満足する時，通常のＰＤＰ技術分野における適正放電開始電圧（Ｖｆ）といえる１８０〜２１０Ｖの範囲で駆動することが確認できる。従って，本実施形態にかかるＰＤＰは，放電セル２７内に１０〜６０％のＸｅ含量の放電ガスを備えながら，Ｆ（Ａ＋Ｘｅ）値が１６７〜２４０の範囲を満足する放電維持電極９２，９３の形状を備える。
【０１０１】
図１７は，本発明の第９実施形態にかかるＰＤＰを示す部分分解斜視図であり，図１８は，本発明の第９実施形態にかかるＰＤＰを示す部分平面図である。
【０１０２】
図１７および図１８に示すように，本実施形態にかかるＰＤＰは，上記第１実施形態にかかるＰＤＰと同様に，放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂと非放電セル２６とを有する。これら放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂと非放電セル２６は，上記アドレス電極２１と平行な第１隔壁部材２５ａと，上記アドレス電極２１と平行でない第２隔壁部材２５ｂとから構成される隔壁２５によって区画される。
【０１０３】
このようなＰＤＰにおいて，上記第２隔壁２５ｂ上には，例えば，第２隔壁２５ｂを部分的な切り欠いて形成された通気路４０が設けられている。この通気路４０は，上記ＰＤＰの製造工程時及び排気工程時に，上記パネル内の排気が円滑に行われるようにする空気通路として作用する。
【０１０４】
本実施形態でこの通気路４０は，上記第２隔壁２５ｂの上面に溝状に形成されており，上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂと上記非放電セル２６が互いに連通することができる。
【０１０５】
この溝は，図１９Ａ及び図１９Ｂに示すように，上記溝をＸＹ平面に投影した時（上記溝を平面状態で見た時）には，略楕円に近い形状をなすようにして形成することができ，或いは，図２０Ａ及び図２０Ｂに示すように，上記溝をＸＹ平面に投影した時には，矩形状を有するようにして形成することもできる。つまり，この溝の形態は，ある特定の形状に限定されず，上記のように上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂと上記非放電セル２６とを相互に連筒できる形状であれば，任意の形状であってよい。
【０１０６】
このような通気路４０を有する本実施形態のＰＤＰは，その製造工程時及び排気工程時に，上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂをはじめとする上記ＰＤＰの内部空気を，上記通気路４０を通じて容易に取り出すことができ，その内部の真空状態を良好にすることができる。
【０１０７】
さらに，本実施形態において，上記通気路４０は，放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの一側（図１７ではＸ軸正方向側）の隔壁２５上にだけ形成されているが，場合によっては，両側の隔壁２５上に形成してもよい。かかる通気孔４０の数は，複数であっても良く，形成箇所は隔壁２５の任意の位置であってよい。
【０１０８】
本実施形態にかかる通気路４０は，上記第１実施形態を基本として，様々な実施形態の隔壁構造を有するＰＤＰに適用することができる。
【０１０９】
また，図２１は，本発明の第９実施形態にかかるＰＤＰの変更例を示す部分平面図である。
【０１１０】
図２１に示すように，通気路４０のみならず，非放電セル３６を区画する第２隔壁２５ｂ上に，これら非放電セル３６を互いに連通させる通気路４２をさらに形成することができる。この通気路４２は，ＰＤＰの排気工程時，前述した通気路４０と共に，パネル内の排気がさらに円滑に行われるようにすることができる。この通気路４２は，前述した通気路４０と同様に，平面状態で見た時，概略的には楕円形または矩形となるように形成された溝であってよい。このような追加通気路４２は，図２１に示した隔壁構造はもちろん，上記他の実施形態にかかる隔壁構造を有するＰＤＰにも全て適用可能である。
【０１１１】
図２２は，本発明の第１０実施形態にかかるＰＤＰを示す部分分解斜視図であり，図２３は，本発明の第１０実施形態にかかるＰＤＰを示す部分拡大平面図である。
【０１１２】
図２２および図２３に示すように，本実施形態にかかるＰＤＰは，上記第１実施形態にかかるＰＤＰと同様に，隔壁２５によって放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂと非放電セル２６が区画される。そして，アドレス電極２４と交差する方向（図面のＹ軸方向）に沿って放電維持電極１２，１３が配設される。これら放電維持電極１２，１３は，その役割によって走査電極１３と共通電極１２に区別でき，各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂに対応するように配設されている。このような走査電極１３及び共通電極１２は，各々上記アドレス電極２４方向に延長するように配設されるバス電極１２ｂ，１３ｂと，これらバス電極１２ｂ，１３ｂから各々突出するようにそれぞれ配設され，突出端が互いにＸ軸方向に対向するように配置された一対の突出電極１２ａ，１３ａと，からなる。上記突出電極１２ａ，１３ａは上記放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの中心から遠くなるほど幅が狭くなるような形状を有する。
【０１１３】
本実施形態でアドレス電極２４は，走査電極１３と対向する部分に，走査電極１３の突出電極１３ａ形状に対応する形状の拡張部２４ｂが形成されており，この拡張部２４ｂによって走査電極１３との対向面積を拡大させている。つまり，アドレス電極２４は，長手方向に沿うライン部２４ａと，走査電極１３と対向する位置で，走査電極１３の突出電極１３ｂ形状に沿って幅方向に拡張された拡張部２４ｂとからなる。
【０１１４】
特に，図２３を参照すると，アドレス電極２４の拡張部２４ｂは，ＰＤＰを前面から見た時，走査電極１３の突出電極１３ａ形状と略一致するような形状を有している。具体的には，拡張部２４ｂは，突出電極１３ａの対向部と対向する部分が，Ｗ３の幅を有する略矩形状を有しており，突出電極１３ａの後端部と対向する部分が，Ｗ３より小さいＷ４の幅を有し，バス電極１３ｂに向かって幅が徐々に狭くなるような台形状を有する。図２３では参考として，アドレス電極のライン部２４ａの幅がＷ５として表示してあり，アドレス電極２４はＷ３＞Ｗ５，Ｗ４＞Ｗ５の関係を満足する。
【０１１５】
このようにアドレス電極２４が走査電極１３と対向する部分に前述した拡張部２４ｂを形成することによって，アドレス電極２４と走査電極１３との間にアドレス電圧を印加する時にアドレス放電が活性化し，共通電極１２の影響を受けなくなる。従って，本実施形態にかかるＰＤＰはアドレス放電が安定化して，アドレス放電と維持放電時，誤放電を防止し，アドレス電圧のマージンが高くなるという長所を有する。
【０１１６】
図２４は，本発明の第１１実施形態にかかるＰＤＰを示す部分分解斜視図である。
【０１１７】
図２４に示すように，本実施形態にかかるＰＤＰは，上記第１実施形態にかかるＰＤＰと同様に，隔壁２５によって放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂと非放電セル２６が区画されている。そして，上記アドレス電極２４と交差する方向（図面のＹ軸方向）に沿って放電維持電極が形成される。これら放電維持電極は，その役割によって走査電極（Ｙａ，Ｙｂ）と，共通電極（Ｘｎ，ｎ＝１，２，３，…）に区別でき，各放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂに対応するように配設されている。このような走査電極（Ｙａ，Ｙｂ）及び共通電極（Ｘｎ）は，各々，上記アドレス電極２４方向に延長するように配設されるバス電極１５ｂ，１６ｂと，これらバス電極１５ｂ，１６ｂから各々突出するようにそれぞれ配設され，突出端が互いにＸ軸方向に対向するように配置された一対の突出電極１５ａ，１６ａと，からなる。上記走査電極（Ｙａ，Ｙｂ）は，アドレス電極２４との相互作用で放電セルを選択する役割を果たし，上記共通電極（Ｘｎ）は上記走査電極（Ｙａ，Ｙｂ）との間で放電開始及び維持放電を起こす役割を果たす。
【０１１８】
本実施形態では，上記共通電極（Ｘｎ）のバス電極１６ｂは，アドレス電極２４方向に配列された放電セル２７の２列ごとに，相隣接する放電セル２７の間に１本ずつ配設される。具体的には，第１列目と第２列目の放電セル２７の間に共通電極（Ｘ１）が配設され，第３列目と第４列目の放電セル２７の間に共通電極（Ｘ２）が配設されているが，第２列目と第３列目の放電セル２７の間には共通電極（Ｘｎ）は配設されていない。また，走査電極（Ｙａ）のバス電極１５ｂと走査電極（Ｙｂ）のバス電極１５ｂは，上記共通電極（Ｘｎ）のバス電極１６ｂのアドレス電極２４方向両側において，相隣接する放電セル２７の間にそれぞれ配設される。換言すると，走査電極（Ｙａ，Ｙｂ）のバス電極１５ｂは，アドレス電極２４方向に配列された放電セル２７の２列ごとに，相隣接する放電セル２７の間に２本ずつ配設される。この結果，共通電極（Ｘｎ）と走査電極（Ｙａ，Ｙｂ）は，アドレス電極２４方向に配列された放電セル２７の１列ごとに交互に配設されることとなる。従って，奇数列に配置された走査電極をＹａとし，偶数列に配置された走査電極をＹｂとすると，本実施形態の放電維持電極は，ＰＤＰ全体として，Ｙａ−Ｘ１−Ｙｂ−Ｙａ−Ｘ２−Ｙｂ−Ｙａ−Ｘ３−Ｙｂ−・・・−Ｙａ−Ｘｎ−Ｙｂのようなパターンで配設され，共通電極（Ｘｎ）はそのアドレス電極２４方向両側に隣接した放電セル２７全ての放電に関与することができる。
【０１１９】
そして，走査電極（Ｙａ，Ｙｂ）及び共通電極（Ｘｎ）の各バス電極１５ｂ，１６ｂは，放電セル２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂの外側領域に配置される。これにより，上記バス電極１５ｂ，１６ｂによって開口率が低下して輝度が低下することを防止することができる。また，上記共通電極（Ｘｎ）のバス電極１６ｂは，走査電極（Ｙａ，Ｙｂ）のバス電極１５ｂより配列方向の幅がさらに大きく形成される。これは，共通電極（Ｘｎ）のバス電極１６ｂが外光を吸収することによって，明室コントラストを向上させることができるためである。
【０１２０】
以上のように，本実施形態にかかるにかかるプラズマディスプレイパネルでは，放電領域である放電セルの間に，非放電セルを形成する。この非放電セルにより，ＰＤＰ内に熱を吸収／発散する領域を存在させることができるので，一定の時間放電させたセルと，放電させなかったセルとの間で温度差が生じにくく，放電特性を向上させ，輝度差，明残像などを防止しての画像の質を向上できる。
【０１２１】
また，このようなマトリックス型隔壁１２５を有するＰＤＰでは，個別に区画される放電セルの隅部分で，蛍光体層が均一に形成することができ，この蛍光体層から放電維持電極近傍の発光領域までの距離を近くできる。このため，可視光変換効率を向上させることができる。
【０１２２】
このように，被放電セル（非放電領域）を放電セルの間に形成するとともに，放電セルの形状を放電ガス拡散形態を考慮して最適化することによって，放電効率を向上させることができる。また，蛍光体層を放電維持電極に可能な限り近い距離に配置するようにして，放電時に発生する紫外線から可視光への変換効率を向上させることができる。
【０１２３】
また，各放電セルを独立した空間として区画することにより，相隣接する放電セル間のクロストークを防止できる。また，これと同時に，上記放電セルを構成する隔壁のうち，アドレス電極に平行な隔壁と，これに交差する隔壁とを異なる高さで形成することにより，パネル製造工程時にパネルの真空排気が円滑に行われるようにすることができる。また，隔壁に通気孔をけいせいすることによっても，パネル製造工程時にパネルの真空排気が円滑に行われるようにすることができる。
【０１２４】
以上，添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが，本発明はかかる例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば，特許請求の範囲に記載された範疇内において，各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり，それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【図面の簡単な説明】
【０１２５】
【図１】本発明の第１実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分分解斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【図３】図２のＡ−Ａ線に沿って切断した断面図である。
【図４】本発明の第１実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルの変更例を示す部分平面図である。
【図５】本発明の第２実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【図６】本発明の第２実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルの変更例を示す部分平面図である。
【図７】本発明の第３実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【図８】本発明の第３実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルの変更例を示す部分平面図である。
【図９】本発明の第４実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分分解斜視図である。
【図１０】本発明の第４実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【図１１】図１０のＢ−Ｂ線に沿って切断した断面図である。
【図１２】本発明の第５実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分分解斜視図である。
【図１３】本発明の第６実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分分解斜視図である。
【図１４】本発明の第７実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分分解斜視図である。
【図１５】本発明の第８実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【図１６】Ｆ（Ａ＋Ｘｅ）と放電開始電圧（Ｖｆ）との関係を示すグラフである。
【図１７】本発明の第９実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分分解斜視図である。
【図１８】本発明の第９実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【図１９Ａ】本発明の第９実施形態にかかる通気路を示す斜視図である。
【図１９Ｂ】本発明の第９実施形態にかかる通気路を示す平面図である。
【図２０Ａ】本発明の第９実施形態の変更例による通気路を示す斜視図である。
【図２０Ｂ】本発明の第９実施形態の変更例による通気路を示す平面図である。
【図２１】本発明の第９実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルの変更例を示す部分平面図である。
【図２２】本発明の第１０実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分分解斜視図である。
【図２３】本発明の第１０実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分拡大平面図である。
【図２４】本発明の第１１実施形態にかかるプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【図２５】従来のプラズマディスプレイパネルを示す部分切断斜視図である。
【図２６】従来のストライプ型の隔壁構造を有するプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【図２７】従来のマトリックス型の隔壁構造を有するプラズマディスプレイパネルを示す部分平面図である。
【符号の説明】
【０１２６】
１０    第１基板
２０    第２基板
１２，１３，１７，１８，９２，９３    放電維持電極
１２ａ，１３ａ，１７ａ，１８ａ，９２ａ，９３ａ    突出電極
１２ｂ，１３ｂ，１７ｂ，１８ｂ，９２ｂ，９３ｂ，    バス電極
１４，２３    誘電層
１６    ＭｇＯ保護膜
２１，２４    アドレス電極
２２，３４，４４    分割隔壁
２５，３５，４５，５５，６５，７５，８５    隔壁
２５ａ，３５ａ，４５ａ，５５ａ，６５ａ，７５ａ，８５ａ    第１隔壁部材
２５ｂ，５５ｂ，６５ｂ，７５ｂ，８５ｂ    第２隔壁部材
２６，３６，４６，５６，６６，７６，８６    非放電セル
２７Ｒ，２７Ｇ，２７Ｂ，３７Ｒ，３７Ｇ，３７Ｂ，４７Ｒ，４７Ｇ，４７Ｂ，５７Ｒ，５７Ｇ，５７Ｂ，６７Ｒ，６７Ｇ，６７Ｂ，７７Ｒ，７７Ｇ，７７Ｂ，８７Ｒ，８７Ｇ，８７Ｂ    放電セル
２９Ｒ，２９Ｇ，２９Ｂ    蛍光体層
４０，４２  通気路
Ｇ１  第１放電ギャップ
Ｇ２  第２放電ギャップ
Ｖｆ  放電開始電圧
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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