(57)【要約】【課題】通知機能が設定された監視フォルダからシステム連携ツールに対する無駄なアクセス通知によって、データファイル処理システム全体の動作が煩雑になることを防止する。【解決手段】第１のアプリケーション２１及びシステム連携ツール２３の少なくとも一方から書き込みアクセスがあるとシステム連携ツール２３にアクセス通知を行う通知機能が設定されている監視フォルダ２２と、通知機能が設定され、かつシステム連携ツール２３からの書き込みアクセス頻度が監視フォルダ２２よりも高いファイル格納手段３０と、を備え、ファイル格納手段３０からアクセス通知があると、ファイル格納手段３０に設定されている通知機能を解除するステップ（ステップＳ１５）と、システム連携ツール２３から書き込みアクセスがあった後に通知機能を再度設定するステップ（ステップＳ１７）と、を有する。【選択図】図２
2008310598.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のアプリケーションから送信されたジョブ定義ファイルに対応するデータファイルを、第２のアプリケーションで処理して外部デバイスに出力するデータファイル処理システムであって、
前記第１のアプリケーションと第２のアプリケーションと間のデータの送受信を制御するシステム連携手段と、
前記第１のアプリケーション及び前記システム連携手段の少なくとも一方から書き込みアクセスがあると前記システム連携手段にアクセス通知を行う通知機能が設定されているジョブ定義ファイル格納手段と、
前記通知機能が設定され、かつ前記システム連携手段からの書き込みアクセス頻度が前記ジョブ定義ファイル格納手段よりも高いファイル格納手段と、
前記ファイル格納手段から前記アクセス通知があると、前記ファイル格納手段に設定されている通知機能を解除し、前記システム連携手段から書き込みアクセスがあった後に前記通知機能を再度設定する通知機能設定解除手段と、を有することを特徴とするデータファイル処理システム。
【請求項２】
前記ジョブ定義ファイル格納手段には、少なくとも前記ジョブ定義ファイルによって定義されたジョブのキャンセル要求及び前記キャンセル要求に対するキャンセル応答が書き込まれるジョブキャンセルファイルが格納されていることを特徴とする請求項１に記載のデータファイル処理システム。
【請求項３】
第１のアプリケーション及びシステム連携手段の少なくとも一方から書き込みアクセスがあると前記システム連携手段にアクセス通知を行う通知機能が設定されているジョブ定義ファイル格納手段と、前記通知機能が設定され、かつ前記システム連携手段からの書き込みアクセス頻度が前記ジョブ定義ファイル格納手段よりも高いファイル格納手段と、を備え、
第１のアプリケーションから送信されたジョブ定義ファイルに対応するデータファイルを、第２のアプリケーションで処理して外部デバイスに出力するデータファイル処理方法であって、
前記ファイル格納手段から前記アクセス通知があると、前記ファイル格納手段に設定されている通知機能を解除するステップと、
前記システム連携手段から書き込みアクセスがあった後に前記通知機能を再度設定するステップと、を有することを特徴とするデータファイル処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、第１のアプリケーションから送信されたジョブ定義ファイルに対応するデータファイルを、第２のアプリケーションで処理して外部デバイスに出力するデータファイル処理システム及びデータファイル処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ホストコンピュータと、通信可能に接続されたデバイスとの間でデータを送受信し、アプリケーションで作成されたデータファイルをデバイスが処理可能な形式に変換して、外部出力するデータファイル処理システムが知られている。
【０００３】
具体的なデバイスとしては、ＣＤやＤＶＤ等の光ディスク媒体に対してデータの書き込み、レーベル面の印刷を行う、いわゆるＣＤパブリッシャーが知られている。ＣＤパブリッシャーは、ホストコンピュータ側のアプリケーションで作成された記録データファイルや印刷データファイルをＣＤパブリッシャーが処理できる形式に変換し、変換されたデータをジョブとして受信しそのジョブを順次処理することによって、ＣＤを作成する。
【０００４】
アプリケーションで作成された記録データファイルや印刷データファイルは、予め設定された監視フォルダに格納される。監視フォルダは、例えばホストコンピュータとＣＤパブリッシャーとのデータ送受信を制御するシステム連携ツールによって監視されており、システム連携ツールが監視フォルダの状態変化を検出すると、システムが連携してディスク作成動作を実行する。
【０００５】
特許文献１には、ホットフォルダと呼ばれる監視フォルダを監視プログラムによって所定周期ごとに監視するシステムが開示されている。監視プログラムは、監視フォルダを所定周期ごとに監視し、監視フォルダにデータファイルが格納されたことを検出すると、そのデータファイルを自動的にジョブ登録するよう構成されている。
【特許文献１】特開２０００−１１８０９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１に記載のシステムでは、監視プログラムが所定周期ごとに監視フォルダを監視することによって、上位のアプリケーションからのアクセスの有無を取得していたるため、所定周期ごとの監視フォルダのアクセスに要する負荷が大きくなる。このため、監視フォルダのアクセスに要する負荷を軽減するシステムが要求される。
【０００７】
図３には、監視フォルダにアクセスする負荷を軽減するデータファイル処理システムが示されている。第１のアプリケーション５１から送信されたジョブ定義ファイル４１に対応するディスクイメージファイルやＰＲＮファイルを、第２のアプリケーション５４で処理してＣＤパブリッシャー５７に出力することができる。
【０００８】
監視フォルダ５２には、ジョブ登録と状態（概要）取得を行うジョブ定義ファイル４１（ＪＤＦ）のほかに、ＣＤパブリッシャー５７のジョブ状態と機器状態を取得するファイル４２（ＳＴＦ）、およびＣＤパブリッシャー５７のジョブ制御と結果取得を行うファイル４３（ＪＣＦ）が格納されている。
【０００９】
監視フォルダ５２には、第１のアプリケーション５１及びシステム連携ツール５３の少なくとも一方から書き込みアクセスがあるとシステム連携ツール５３にアクセス通知を行うよう通知機能が設定されている。このため監視フォルダ５２は、監視フォルダ５２内の各ファイル（「ＪＤＦ」「ＳＴＦ」「ＪＣＦ」）に変化があると、変化があった旨のアクセス通知をシステム連携ツール５３へ通知するようになっている。このため、システム連携ツール５３は、所定時間ごとに監視フォルダ５２を監視する必要がなくなり、監視フォルダ５２へのアクセスに要する負荷を軽減することができるよう構成されている。
【００１０】
ところで、システム連携ツール５３は、ＣＤパブリッシャー５７を直接制御するパブリッシャーコントローラ５８に対して、機器状態の問い合わせやジョブ状態の問い合わせを行うことができる。また、ジョブ制御を行いジョブキャンセル要求があるとパブリッシャーコントローラ５８を介してジョブＤＢ５６に登録されているジョブをキャンセルする。さらに、システム連携ツール５３は、ジョブ状態と機器状態の問い合わせに関する応答結果を監視フォルダ５２内のＳＴＦ４２へ書き込み、ジョブキャンセル要求に応じてジョブがキャンセルされると、キャンセル応答を監視フォルダ５２内のＪＣＦ４３に書き込む。
【００１１】
ところが、応答結果を監視フォルダ５２内のＳＴＦ４２へ書き込んだり、キャンセル応答を監視フォルダ５２内のＪＣＦ４３に書き込むと、監視フォルダは設定されている通知機能に基づいてシステム連携ツール５３に対してアクセス通知を行ってしまう。すなわち、システム連携ツール５３からの書き込みアクセスによって、システム連携ツール自身がアクセス通知を受けることになる。これでは、監視フォルダ５２からの無駄なアクセス通知によって、システム全体の動作が煩雑になり好ましくない。
【００１２】
特に、ジョブ状態と機器状態の問い合わせに関する応答結果は、システムが稼動している限り逐一ＳＴＦ４２へ書き込まれる。このため、システム連携ツール５３からのＳＴＦ４２に対する書き込みアクセス頻度は、他のファイルＪＤＦ４１やＪＣＦ４３に対する書き込みアクセス頻度よりも高くなる。
【００１３】
本発明は上記課題に鑑みてなされたものであって、通知機能が設定された監視フォルダからシステム連携ツールに対する無駄なアクセス通知によって、データファイル処理システム全体の動作が煩雑になることを防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記課題を解決することのできる本発明は、第１のアプリケーションから送信されたジョブ定義ファイルに対応するデータファイルを、第２のアプリケーションで処理して外部デバイスに出力するデータファイル処理システムであって、
前記第１のアプリケーションと第２のアプリケーションと間のデータの送受信を制御するシステム連携手段と、
前記第１のアプリケーション及び前記システム連携手段の少なくとも一方から書き込みアクセスがあると前記システム連携手段にアクセス通知を行う通知機能が設定されているジョブ定義ファイル格納手段と、
前記通知機能が設定され、かつ前記システム連携手段からの書き込みアクセス頻度が前記ジョブ定義ファイル格納手段よりも高いファイル格納手段と、
前記ファイル格納手段から前記アクセス通知があると、前記ファイル格納手段に設定されている通知機能を解除し、前記システム連携手段から書き込みアクセスがあった後に前記通知機能を再度設定する通知機能設定解除手段と、を有することを特徴とする。
【００１５】
また、上記課題を解決することのできる本発明は、第１のアプリケーション及びシステム連携手段の少なくとも一方から書き込みアクセスがあると前記システム連携手段にアクセス通知を行う通知機能が設定されているジョブ定義ファイル格納手段と、前記通知機能が設定され、かつ前記システム連携手段からの書き込みアクセス頻度が前記ジョブ定義ファイル格納手段よりも高いファイル格納手段と、を備え、
第１のアプリケーションから送信されたジョブ定義ファイルに対応するデータファイルを、第２のアプリケーションで処理して外部デバイスに出力するデータファイル処理方法であって、
前記ファイル格納手段から前記アクセス通知があると、前記ファイル格納手段に設定されている通知機能を解除するステップと、
前記システム連携手段から書き込みアクセスがあった後に前記通知機能を再度設定するステップと、を有することを特徴とする。
【００１６】
上記構成によれば、通知機能が設定され、かつシステム連携手段からの書き込みアクセス頻度がジョブ定義ファイル格納手段よりも高いファイル格納手段からアクセス通知があると、設定されている通知機能を解除し、システム連携手段から書き込みアクセスがあった後に通知機能を再度設定する。したがって、システム連携手段からの書き込みアクセスがあっても通知機能が解除されているため、ファイル格納手段からシステム連携手段に対して無駄なアクセス通知が送信されることがない。このため、ファイル格納手段からの無駄なアクセス通知によって、システム全体の動作が煩雑になることを防止し、データファイル処理システムを効率よく稼動させることができる。
【００１７】
また、システム連携手段から書き込みアクセスがあると、一度解除された通知機能を再び設定するので、新たに第１のアプリケーションから書き込みアクセスがあった場合には、書き込みアクセスがあったことをシステム連携手段に対して通知することができる。
【００１８】
また、ジョブ定義ファイル格納手段には、通知機能が設定されており解除されることがない。したがって、ファイル格納手段とは違って、通知機能が一時的に解除されることはないので、ジョブ定義ファイルに書き込みアクセスがあったことを逃したりすることがない。
【００１９】
また上記発明において、前記ジョブ定義ファイル格納手段には、少なくとも前記ジョブ定義ファイルによって定義されたジョブのキャンセル要求及び前記キャンセル要求に対するキャンセル応答が書き込まれるジョブキャンセルファイルが格納されていることを特徴とする。
【００２０】
このような構成によれば、通知機能が設定されているジョブ定義ファイル格納手段のジョブキャンセルファイルに、ジョブのキャンセル要求及びキャンセル要求に対するキャンセル応答が書き込まれた場合には、必ずシステム連携手段に対してアクセス通知が送信される。つまり、ファイル格納手段とは違って、通知機能が一時的に解除されることがないので、ジョブキャンセルファイルにキャンセル要求が書き込まれたことを逃したりすることがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本実施形態のデータファイル処理システムについて説明する。
図１は、本発明の実施形態にかかるデータファイル処理システム１００の概略構成を示すための説明図である。本実施形態のデータファイル処理システム１００は、第１のアプリケーション２１から送信されたジョブ定義ファイル３１と、そのジョブ定義ファイル３１に対応するデータファイルを、第２のアプリケーション２４で処理して、例えばＣＤパブリッシャー２７のような外部デバイスに出力する。
【００２２】
本実施形態において、第１のアプリケーション２１は、例えばディスク作成、バックアップ、医療画像（ＣＴ，ＭＲＩ画像）編集、およびデジタルカメラ画像編集用のアプリケーションである。また、第２のアプリケーション２４は、第１のアプリケーション２１で作成されたデータファイルのフォーマット変換、およびＣＤパブリッシャー２７に対するジョブを生成するアプリケーションである。
【００２３】
また、本実施形態のデータファイル処理システム１００は、第１のアプリケーション２１と第２のアプリケーション２４との間のデータの送受信を制御するシステム連携ツール２３と、監視フォルダ（ジョブ定義ファイル格納手段）２２と、データファイルが格納されるデータファイル格納手段２５と、ジョブ状態とＣＤパブリッシャー２７の機器状態を取得するファイル３２（ＳＴＦ）が格納されるファイル格納手段３０と、を備える。
【００２４】
監視フォルダ２２には、ジョブ登録と状態（概要）取得を行うジョブ定義ファイル３１（ＪＤＦ）のほかに、ジョブ制御と結果取得を行うファイル３３（ＪＣＦ）が格納される。
【００２５】
また、監視フォルダ２２には、第１のアプリケーション２１及びシステム連携ツール２３の少なくとも一方から書き込みアクセスがあるとシステム連携ツール２３にアクセス通知を行うよう通知機能が設定されている。このため監視フォルダ２２は、監視フォルダ２２内の各ファイル（本願では、「ＪＤＦ」「ＪＣＦ」）に変化があると、変化があった旨のアクセス通知をシステム連携ツール２３へ通知する。
【００２６】
ファイル格納手段３０にも、第１のアプリケーション２１及びシステム連携ツール２３の少なくとも一方から、ＳＴＦ３２に対して書き込みアクセスがあると、システム連携ツール２３にアクセス通知を行うよう通知機能が設定されている。ただし、通知機能を一時的に解除できるよう設定されており、システム連携ツール２３からの書き込みアクセスがあっても、システム連携ツール２３にアクセス通知を行わないようにすることができる。
【００２７】
システム連携ツール２３は、アクセス通知に応じて、監視フォルダ２２にアクセスし、ＪＤＦ３１、ＪＣＦ３３の状態に変化があるか参照するとともに、ファイル格納手段３０にもアクセスして、ＳＴＦ３２の状態に変化があるか参照する。
【００２８】
例えば、ＪＤＦ３１に書き込みアクセスがあってＪＤＦ３１の状態が変化していた場合には、書き込まれたＪＤＦ３１の定義にしたがってデータファイル格納手段から各データファイルを取り出し、第２のアプリケーション２４を起動させてディスク作成ジョブを生成する。
また、ＪＣＦ３３に書き込みアクセスがあってＪＣＦ３３の状態が変化していた場合には、書き込まれたキャンセル要求に応じたジョブをキャンセルするようパブリッシャーコントローラ２８に指示する。
【００２９】
なお、システム連携ツール２３は、ＪＤＦ３１、ＪＣＦ３３及びＳＴＦ３２に書き込まれた指示に応じた処理を実行し完了すると、その旨をそれぞれのファイルに書き込む。具体的には、ＪＤＦ３１に新たなディスク作成ジョブが定義されると、定義にしたがってディスク作成ジョブを生成し、そのジョブの生成が終了したことをＪＤＦ３１に書き込む。また、既に生成されてジョブＤＢ２６に登録されているディスク作成ジョブのキャンセル要求が、ＪＣＦ３３に書き込まれると、指示されたディスク作成ジョブをキャンセルし、キャンセルしたことをキャンセル応答としてＪＣＦ３３に書き込む。
【００３０】
また、ジョブ状態と機器状態の問い合わせ要求がＳＴＦ３２に書き込まれると、パブリッシャーコントローラ２８に対して各状態の問い合わせを行い、問い合わせ要求に対する応答をＳＴＦ３２に書き込む。なお、問い合わせ要求に対する応答は、システムが稼動している限り逐一ＳＴＦ３２へ書き込まれる。このため、システム連携ツール２３からＳＴＦ３２に対する書き込みアクセス頻度は、他のファイルＪＤＦ３１やＪＣＦ３３に対する書き込みアクセス頻度よりも高い。
【００３１】
また、システム連携ツール２３は、上述した通知機能をファイル格納手段２５に対して設定あるいは解除する通知機能設定解除手段２９を備えている。
通知機能設定解除手段２９は、設定されている通知機能に基づきファイル格納手段３０からアクセス通知があると、ファイル格納手段３０に設定されている通知機能を解除し、解除後にシステム連携ツール２３から書き込みアクセスがあると通知機能を再度設定する。
【００３２】
データファイル格納手段２５には、ジョブ定義ファイル３１に対応するデータファイル、例えばファイルリスト、記録データ、画像データ、レーベルデザイン、差込データ、ディスクイメージファイル、およびＰＲＮファイルが格納される。
上述したジョブ定義ファイル３１は、データファイルの格納場所、データファイルの種類、そのデータファイルの処理内容を定義している。具体的には、データファイル格納手段２５に格納されているディスクイメージファイルに基づいて、記録データをディスクに書き込むよう定義されていたり、データファイル格納手段２５に格納されているＰＲＮファイルに基づき、画像データをディスクに書き込むよう定義されている。
【００３３】
＜データファイル処理方法について＞
次に、本実施形態のデータファイル処理方法について説明する。
本実施形態のデータファイル処理方法は、システム連携ツール２３からの書き込みアクセス頻度が高いＳＴＦ３２が格納されているファイル格納手段３０から、システム連携ツール２３に対して無駄なアクセス通知を行うことを防止することができる。つまり、システム連携ツール２３自身の書き込みアクセスによって、ファイル格納手段３０からアクセス通知がくると、システム連携ツール２３は自身が書き込んだ問い合わせ内容を参照しにいくという無駄な処理を行うことになる。以下では、どのように無駄なアクセス通知を行わないようにするかについて説明する。
【００３４】
図２は、本発明の実施形態にかかるデータファイル処理方法の処理ステップを示すためのフローチャートである。
第１のアプリケーション２１から監視フォルダ２２あるいはファイル格納手段３０に対して書き込みアクセスがあり、監視フォルダ２２及びファイル格納手段３０に設定されている通知機能に基づき、システム連携ツール２３がアクセス通知を受けると（ステップＳ１１：Ｙｅｓ）、システム連携ツール２３は各フォルダに格納されているファイルを参照する（ステップＳ１２）。
【００３５】
書き込みアクセスがあったファイルがＳＴＦ３２である場合には（ステップＳ１３：Ｙｅｓ）、ジョブ状態あるいは機器状態の問い合わせであるため、システム連携ツール２３はパブリッシャーコントローラ２８に対して、ジョブ状態及び機器状態の問い合わせを行う（ステップＳ１４）。そして、通知機能設定解除手段２９は、ファイル格納手段３０に設定されている通知機能を一時的に解除する(ステップＳ１５)。
【００３６】
システム連携ツール２３は、ステップＳ１４の問い合わせに対する応答を取得すると、通知機能が解除されているファイル格納手段３０に対して書き込みアクセスを行い、ＳＴＦ３２に問い合わせ応答を書き込む（ステップＳ１６）。書き込みが終了すると、通知機能設定解除手段２９は、一時的に解除された通知機能をファイル格納手段３０に再度設定し、監視フォルダ２２及びファイル格納手段３０からのアクセス通知を待機する。
【００３７】
なお、ステップＳ１３において、書き込まれたファイルがＳＴＦ３２でない場合には、書き込まれたファイルがＪＤＦ３１であれば書き込みに応じてディスク作成ジョブを生成する。書き込まれたファイルがＪＤＦ３１であれば書き込みに応じてジョブキャンセルを行う。
【００３８】
以上のように、本実施形態によれば、上記通知機能が設定され、かつシステム連携ツール２３からの書き込みアクセス頻度が監視フォルダ２２よりも高いファイル格納手段３０からアクセス通知があると、設定されている通知機能を解除し、システム連携ツール２３から書き込みアクセスがあった後に通知機能を再度設定する。したがって、システム連携ツール２３からの書き込みアクセスがあっても通知機能が解除されているため、ファイル格納手段３０からシステム連携ツール２３に対して無駄なアクセス通知が送信されることがない。このため、ファイル格納手段３０からの無駄なアクセス通知によって、システム全体の動作が煩雑になることを防止し、システムを効率よく稼動させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の実施形態にかかるデータファイル処理システムの概略構成を示すための説明図である。
【図２】本発明の実施形態にかかるデータファイル処理方法の処理ステップを示すためのフローチャートである。
【図３】従来のデータファイル処理システムの概略構成を示すための説明図である。
【符号の説明】
【００４０】
２１：第１のアプリケーション、２２：監視フォルダ（ジョブ定義ファイル格納手段）、２３：システム連携ツール、２４：第２のアプリケーション、２５：データファイル格納手段（第２監視フォルダ）、２６：ジョブＤＢ、２７：ＣＤパブリッシャー、２８：パブリッシャーコントローラ、２９：通知機能設定解除手段、３０：ファイル格納手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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