(57)【要約】【課題】炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンの安定性を高めた水組成物を提供する。【解決手段】ｐＨが３から５であることを特徴とする炭酸プロピレンおよび／または炭酸ブチレンを含有する水組成物。【効果】本発明により、水組成物中の炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンの分解が抑制され流通過程や使用場面において安定な、品質の高い水組成物を提供することができる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｐＨが３から５であることを特徴とする炭酸プロピレンおよび／または炭酸ブチレンを含有する水組成物。
【請求項２】
少なくとも１種類以上の農薬活性成分、グリコール類および／またはグリコールエーテル類を含有する請求項1記載の組成物。
【請求項３】
農薬活性成分がジノテフラン、エトフェンプロックス、ペンチオピラドから選ばれる請求項２記載の水性農薬製剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、安定性の向上した炭酸プロピレンおよび／または炭酸ブチレンを含有する水組成物に関する。詳しくはｐＨが３から５の範囲である炭酸プロピレンおよび／または炭酸ブチレンを含有する水組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
炭酸プロピレン、炭酸ブチレンは様々な物質を溶解できる優れた溶剤として知られ、また、臭気が少なく、引火性、有害性が低いことから様々な産業分野において広く利用されている。しかし、炭酸プロピレン、炭酸ブチレンは分子内に炭酸エステル結合を有する為に、水を含有した組成中では徐々に加水分解を受けて炭酸ガスを発生する場合があることが良く知られている。このような性質は容器内の内圧により内容物を噴射するエアロゾルなどにおいては有用であるものの、分解しないことが期待される組成物の場合には、そのガス発生や分解を抑制する方法が強く求められていた。
【０００３】
炭酸プロピレンを使用した組成物に関する技術として、例えば特開２００２−１９３７１８号公報には１−メチル−２−ニトロ−３−[（３−テトラヒドロフリル）メチル]グアニジン及びベンジルアルコール及び炭酸プロピルエーテルから選ばれる少なくとも１種類とを含有する殺虫組成物について記載されている。しかしながら、該技術の使用形態はエアロゾルであり、また、組成物へ水を配合する事実及び組成物の安定性やガスの発生に関する記載もされていない。
【０００４】
また、特表２００２−５０３６８２号公報には（ａ）０．０００１〜７．５重量％の昆虫ニコチン性アセチルコリン受容体の作用物質又は拮抗物質、（ｂ）２０〜５０重量部の水、（ｃ）２０〜５０重量部の非環式アルコール類、（ｄ）２．５〜２０．０重量％の環式炭酸エステル類、（ｅ）場合によっては０〜３０重量％までの増粘剤、展着剤、着色剤、酸化防止剤、推進剤、防腐剤、粘着付与剤、乳化剤からなる助剤類からなる水含有製剤が記載されているが、水含有製剤の安定性やガスの発生について何ら記載されていない。また、安定剤や分解抑制剤の配合についても記載されていない。
【０００５】
わずかに、特開２００５−１５４３４４号公報に農薬活性成分、炭酸プロピレン、水およびグリコール類／またはグリコールエーテル類を含有することにより炭酸プロピレンの分解を抑制した水性懸濁製剤の記載がある。しかしながら該特許の実施例では炭酸プロピレンの分解による炭酸ガスによる容器の膨張が依然認められており、実施例の記載内容では炭酸プロピレンの製剤中での分解を抑制するには不十分であった。
【特許文献１】特開２００２−１９３７１８号公報
【特許文献２】特表２００２−５０３６８２号公報
【特許文献３】特開２００５−１５４３４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
炭酸プロピレンおよび／または炭酸ブチレンを含有する水組成物においては水の存在下で炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンが分解し、炭酸ガスを発生することがある。この炭酸ガスが保存容器中に充満すると、容器内の圧力上昇による、容器の破損、破裂や内容物の飛散など、流通過程ならびに使用に携わる人々への影響が懸念される。
【０００７】
すなわち、本発明の課題は炭酸プロピレンおよび／または炭酸ブチレンの分解が抑制された水組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは課題を解決克服すべく鋭意検討した結果、炭酸プロピレンおよび／または炭酸ブチレンを配合した水組成物のｐHを３〜５にすることで炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンの分解を抑制し、炭酸ガスの発生量を抑制できることを見出した。
すなわち、本発明は、
［１］  ｐＨが３から５の範囲であることを特徴とする炭酸プロピレンおよび／または炭酸ブチレンを含有する水組成物。
［２］  少なくとも１種類以上の農薬活性成分、グリコール類および／またはグリコールエーテル類を含有する［１］記載の組成物。
［３］  農薬活性成分がジノテフラン、エトフェンプロックス、ペンチオピラドから選ばれる［２］記載の水性農薬製剤。
に関する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明により、水組成物中の炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンの分解が抑制され流通過程や使用場面において安定な、品質の高い水組成物を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明の水組成物はｐＨが３から５であることを必須とする。
本発明において水組成物のｐＨがこの領域内にあれば必ずしも必要ではないが、酸または塩基によりｐＨを調整しても良い。ｐH調整を行う為の酸としては内容物が安定である限り任意の酸を選択できる。例えば酢酸、蟻酸、乳酸、安息香酸等の有機カルボン酸、リン酸、ポリリン酸等のリン酸類、硫酸、塩酸等の鉱酸類、メタンスルホン酸、トルエンスルホン酸等のスルホン酸類などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。また、これらを任意に組み合わせても良い。同様に、塩基としては水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、アンモニアなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。また、これらを任意に組み合わせても良い。これらの酸と塩基を組み合わせることも可能であり、さらに緩衝液などの組成物として添加しても良い。
【００１１】
本発明の組成物への炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンの添加濃度は、炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンを単独で使用する場合には１〜８０重量％、好ましくは５〜６０重量％である。炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンを混合して使用する場合には、炭酸プロピレン０．５〜７９．５重量％、好ましくは２．５〜５７．５重量％、炭酸ブチレン０．５〜７９．５重量％、好ましくは２．５〜５７．５重量％である。
【００１２】
本発明に関わる水組成物の用途としてスキンクリーナー、除光液等の化粧品、軟膏等の医薬品、床洗浄や塗料落とし等の工業品、ならびに農薬製剤等が考えられるが、これらに限定されるものではない。
【００１３】
本発明の技術範囲の理解のために、水組成物の中の一例である農薬製剤を例にとって本発明の詳細な説明を記載する.但し、本発明はこれら用途に限定されるものではない。        
【００１４】
本発明の水組成物に添加可能な農薬活性成分としては殺虫剤、殺ダニ剤、殺菌剤、除草剤、植調剤、殺鼠剤、防疫用殺虫剤等の有効成分、即ち、殺菌活性成分、殺菌活性成分、除草活性成分等が例示できる。
【００１５】
例えば、殺虫活性成分としては有機リン系、カーバメート系、ピレスロイド系、ネライストキシン系、ネオニコチノイド系、ピラゾール系、ヒドラジン系、マクロライド系、昆虫成長制御剤、昆虫交信攪乱物質等が挙げられる。殺ダニ剤としてはピレスロイド系、マクロライド系、呼吸阻害剤、物理的防除剤などが挙げられる。これらの中で本発明の水組成物に添加可能な殺虫活性成分として好ましくは、ジノテフラン、エトフェンプロックスが挙げられる。
【００１６】
また、殺菌活性成分としては銅化合物、有機硫黄、有機リン系、メラニン生合成阻害剤、ベンゾイミダゾール系、ジカルボキシイミド系、酸アミド系、ステロール生合成阻害剤、メトキシアクリルート系、アニリノピリミジン系などが挙げられる。これらの中で本発明の水組成物に添加可能な殺菌活性成分として好ましくは、ペンチオピラドが挙げられる。
【００１７】
また、除草活性成分としては有機リン系、フェノキシ酸系、カーバメート系、酸アミド系、尿素系、スルホニルウレア系、ピリミジルオキシ安息香酸系、トリアジン系、ダイアジノン系、ビピリジウム系、ジニトロアニリン系、芳香族カルボン酸系、脂肪属系、アミノ酸系、ニトリル系、シクロヘキサンジオン系、フェニルフタル酸イミド系、光合成阻害剤などが挙げられる。
【００１８】
これら農薬活性成分は、これらに限定されるものではく、また、複数の成分を組合わせて使用してもよい。
【００１９】
本発明の組成物は必要に応じてさらに加工を施してもよい。例えば、水性農薬製剤としては通常農薬として使用される各種製剤化に使用しても良い。例えば、液剤、マイクロカプセル剤、フロアブル剤などを含む水性懸濁製剤が挙げられる。
【００２０】
本発明に係わる組成物には、必要に応じてその他の成分を添加してもよい。例えば、展着剤、着色剤、酸化防止剤、防腐剤、溶媒等が挙げられる。例えば、溶媒としてグリコール類、グリコールエーテル類としてエチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、低分子量のポリプロピレングリコール、エチレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテルなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００２１】
例えば、水性農薬製剤に使用できる界面活性剤として、ソルビタン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン樹脂酸エステル、ポリオキシエチレン脂肪酸ジエステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンジアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルのホルマリン縮合物、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマー、アルキルポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーエーテル、アルキルフェニルポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド、ポリオキシエチレンビスフェニルエーテル、ポリオキシアルキレンベンジルフェニルエーテル、ポリオキシアルキレンスチリルフェニルエーテル、高級アルコールのポリオキシアルキレン付加物およびポリオキシエチレンエーテルおよびエステル方型シリコンおよびフッ素系界面活性剤などの非イオン性界面活性剤、アルキルサルフェート、ポリオキシエチレンアルキルエーテルサルフェート、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルサルフェート、ポリオキシエチレンベンジルフェニルエーテルサルフェート、ポリオキシエチレンスチリルフェニルエーテルサルフェート、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーサルフェート、パラフィンスルホネート、アルカンスルホネート、ＡＯＳ、ジアルキルスルホサクシネート、アルキルベンゼンスルホネート、ナフタレンスルホネート、ジアルキルナフタレンスルホネート、ナフタレンスルホネートのホルマリン縮合物、アルキルジフェニルエーテルジスルホネート、リグニンスルホネート、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテルスルホネート、ポリオキシエチレンアルキルエーテルスルホコハク酸ハーフエステル、脂肪酸塩、Ｎ−メチル−脂肪酸サルコシネート、樹脂酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテルホスフェート、ポリオキシエチレンフェニルエーテルホスフェート、ポリオキシエチレンジアルキルフェニルエーテルホスフェート、ポリオキシエチレンベンジル化フェニルエーテルホスフェート、ポリオキシエチレンベンジル化フェニルフェニルエーテルホスフェート、ポリオキシエチレンスチリル化フェニルエーテルホスフェート、ポリオキシエチレンスチリル化フェニルフェニルエーテルホスフェート、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマーホスフェート、ホスファチジルコリン、ホスファチジルエタノールイミン、アルキルホスフェートなどのアニオン性界面活性剤、アクリル酸とアクリロニトリル、アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸から導かれるポリアニオン型高分子界面活性剤、アルキルトリメチルアンモニウムクロライド、メチルポリオキシエチレンアルキルアンモニウムクロライド、アルキルＮ−メチルピリジニウムブロマイド、モノメチル化アンモニウムクロライド、ジアルキルメチル化アンモニウムクロライド、アルキルペンタメチルプロピレンアミンジクロライド、アルキルジメチルベンザルコニウムクロライド、ベンゼトニウムクロライドなどのカチオン性界面活性剤、ジアルキルジアミノエチルベンタイン、アルキルジメチルベンジルベンタインなどの両性界面活性剤などが挙げられるがこれらに限定されるものではなく、また、これらの界面活性剤を組み合わせて使用しても良い。
【００２２】
その他、１，２−ベンゾイソチアゾリン−３−オン等の防腐防黴剤、シリコーン系化合物等の消泡剤、キサンタンガム等の増粘剤を必要に応じて使用してもよい。
【００２３】
次に実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【実施例】
【００２４】
［実施例１］
ジノテフラン  １０重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６７．４重量％を混合した後、１Ｎ  酢酸水溶液  ２．６重量％を添加しｐＨを３．８に調整したジノテフランを１０重量部含有した液剤を得た。
【００２５】
［実施例２］
ジノテフラン  １０重量％、プロピレングリコール  ５重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６２．４重量％を混合した後、１Ｎ  酢酸水溶液  ２．６重量％を添加しｐＨを３．８に調整したジノテフランを１０重量％含有した液剤を得た。
【００２６】
［実施例３］
ジノテフラン  １０重量％、プロピレングリコール  ５重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６４．７重量％を混合した後、１Ｎ  ギ酸水溶液  ０．３重量％を添加しｐＨを３．８に調整したジノテフランを１０重量％含有した液剤を得た。
【００２７】
［実施例４］
ジノテフラン  １０重量％、プロピレングリコール  ５重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６４．５重量％を混合した後、１Ｎ  乳酸水溶液  ０．５重量％を添加しｐＨを３．８に調整したジノテフランを１０重量％含有した液剤を得た。
【００２８】
［実施例５］
ジノテフラン  １０重量％、プロピレングリコール  ５重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６４．６重量％を混合した後、１Ｎ  リン酸水溶液  ０．４重量％を添加しｐＨを３．８に調整したジノテフランを１０重量％含有した液剤を得た。
【００２９】
［実施例６］
ジノテフラン  １０重量％、プロピレングリコール  ５重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６４．９重量％を混合した後、１Ｎ  塩酸水溶液  ０．１重量％を添加しｐＨを３．８に調整したジノテフランを１０重量％含有した液剤を得た。
【００３０】
［実施例７］
ジノテフラン  １０重量％、プロピレングリコール  ５重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６４．９重量％を混合した後、１Ｎ  硫酸水溶液  ０．１重量％を添加しｐＨを３．８に調整したジノテフランを１０重量％含有した液剤を得た。
【００３１】
［実施例８〜１２］
ジノテフラン  １０重量％、プロピレングリコール  ５重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６５重量％を混合し、さらに、この液剤に９８％酢酸を添加し、ｐＨを３．０、３．４、３．８、４．２、５．０に調整したジノテフランを１０重量％含有した液剤を得た。
【００３２】
［実施例１３］
イオン交換水  ３４重量％、アクリル酸とアクリロニトリル、アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸の縮合物  １０重量％溶解し、次いでエトフェンプロックス  ２０重量％、炭酸ブチレン  １５重量％の混合溶解物を加え、ホモミキサー（乳化機）を用いて平均粒子径が１０μｍ付近になるまで乳化した。次いで、これにキサンタンガム  ０．２重量％とイオン交換水  １９．１重量％を混合した液を加え、さらに1N酢酸１．７重量％を加えｐＨを４．０に調整し、エトフェンプロックスを２０重量％含有した水性懸濁製剤を得た。
【００３３】
［実施例１４］
イオン交換水  ３２重量％にポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマー  ３重量％を混合し、次いでペンチオピラド  １５重量％と炭酸ブチレン  ２０重量％の混合液を徐々に添加しながらホモミキサー（乳化機）を用いて平均粒子径（中位径）が５μｍ付近になるように乳化し、乳化物を得た。これにキサンタンガム  ０．２重量％、エチレングリコール  ５重量％、イオン交換水  ２４．５重量％を溶解した液を混合し、さらに98%酢酸  ０．３重量％を添加しｐＨを４．０に調整したペンチオピラドを１５重量％含有する水性懸濁製剤を得た。
【００３４】
［比較例１］
ジノテフラン  １０重量％、プロピレングリコール  ５重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ６５重量％を混合し、ジノテフランを１０重量％含有したｐＨ６．６の液剤を得た。
【００３５】
［比較例２］
ジノテフラン  １０重量％、炭酸プロピレン  ２０重量％、水道水  ７０重量％を混合し、ジノテフランを１０重量％含有したｐＨ６．８の液剤を得た。
【００３６】
［比較例３］
イオン交換水  ３４重量％、アクリル酸とアクリロニトリル、アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸の縮合物  １０重量％溶解し、次いでエトフェンプロックス  ２０重量％、炭酸ブチレン  １５重量％の混合溶解物を加え、ホモミキサー（乳化機）を用いて平均粒子径が１０μｍ付近になるまで乳化した。次いで、これにキサンタンガム  ０．２重量％とイオン交換水  ２０．８重量％を混合した液を加え、エトフェンプロックスを２０重量％含有したｐＨ６．９の水性懸濁製剤を得た。
【００３７】
［比較例４］
イオン交換水  ３２重量％にポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマー  ３重量％を混合し、次いでペンチオピラド  １５重量％と炭酸ブチレン  ２０重量％の混合液を徐々に添加しながらホモミキサー（乳化機）を用いて平均粒子径（中位径）が５μｍ付近になるように乳化し、乳化物を得た。これにキサンタンガム  ０．２重量％、エチレングリコール  ５重量％、イオン交換水  ２４．８重量％を溶解した液を混合し、ペンチオピラドを１５重量％含有するｐＨ６．８の水性懸濁製剤を得た。
【００３８】
次に、試験例により本発明の水組成物の有用性を具体的に示す。
【００３９】
［試験例１］
上記実施例および比較例において調製した水組成物１００ｍｌを１００ｍｌポリエチレン容器に入れ、６０℃に保管し、１４日後と３０日後に水組成物中の炭酸プロピレンおよび炭酸ブチレンの含有量をガスクロマトグラフィーで分析し、下記式により残存率を算出した。その結果を表−１（表１）に示した。
【００４０】
【数１】
2008120709.tif 000002
【００４１】
【表１】
2008120709.tif 000003