(57)【要約】【課題】小粒径で球形のトナーに対しても良好なクリーニング特性が得られ、かつ経時によるブレード摩耗及び局所的欠損を抑制することが可能であり、安定した画像が得られる画像形成方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジの提供。【解決手段】静電潜像形成工程と、現像工程と、転写工程と、定着工程と、クリーニング工程を少なくとも含み、前記クリーニング工程が、弾性体ブレードを有するクリーニング装置を用いて行われ、該弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有する画像形成方法である。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程と、前記電子写真感光体上の残留トナーを除去するクリーニング工程とを少なくとも含む画像形成方法であって、
前記クリーニング工程が、弾性体ブレードを有するクリーニング装置を用いて行われ、該弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
高硬度部分の硬度Ａと、ベース部分の硬度Ｂとの硬度差（Ａ−Ｂ）が、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）で５度以上である請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
硬度不均一構造における境界部での凹凸高さが１０μｍ〜１５μｍであり、凹凸ピッチが１０μｍ〜２０μｍである請求項１から２のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項４】
ベース部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が６７度以上７５度未満であり、反発弾性率が５０％〜６８％である請求項１から３のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項５】
高硬度部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が７５度〜８０度であり、反発弾性率が５０％〜６８％である請求項１から４のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項６】
トナーの体積平均粒径が５．５μｍ以下であり、トナーの平均円形度が０．９７以上である請求項１から５のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項７】
電子写真感光体と、該電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段と、前記電子写真感光体上の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、
前記クリーニング手段が、弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
高硬度部分の硬度Ａと、ベース部分の硬度Ｂとの硬度差（Ａ−Ｂ）が、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）で５度以上である請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
硬度不均一構造における境界部での凹凸高さが１０μｍ〜１５μｍであり、凹凸ピッチが１０μｍ〜２０μｍである請求項７から８のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１０】
ベース部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が６７度以上７５度未満であり、反発弾性率が５０％〜６８％である請求項７から９のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１１】
高硬度部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が７５度〜８０度であり、反発弾性率が５０％〜６８％である請求項７から１０のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１２】
トナーの体積平均粒径が５．５μｍ以下であり、トナーの平均円形度が０．９７以上である請求項７から１１のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１３】
電子写真感光体と、該電子写真感光体上にトナーで静電潜像を現像して可視像を形成する現像手段と、前記電子写真感光体上の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有するプロセスカートリッジであって、
前記クリーニング手段が、弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、小粒径かつ球形トナーを用いた場合でも良好なクリーニング特性が得られ、かつ経時によるブレード摩耗及び局所的欠損を抑制することが可能であり、安定した画像が形成できる画像形成方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、カールソンプロセス及びその変形プロセスを用いた電子写真方法が、複写機、ファクシミリ、プリンタ等の電子写真分野において広く使用されている。
前記電子写真方法に用いられる電子写真感光体（以下、「感光体」、「静電潜像担持体」と称することがある）としては、安価であり、大量生産性、無公害性等の利点から、近年、有機系の感光材料が汎用され、かつ保護層の追加等の耐久性についても種々の方策が検討されてきている。
【０００３】
前記電子写真方法に用いられるトナーとしては、高画質化の課題に対し、帯電の安定化に加え、その小粒径化及び球形化への要求が大きくなってきている。
このような電子写真サプライの機能向上に対して、それらにかかわる構成部材についても高耐久及び高画質を達成する高機能化、最適化が必要とされるようになっている。これらの中でも、クリーニングにかかわる技術は、電子写真プロセスの各要素との関連が深く、出力画像への影響も非常に大きいものである。
【０００４】
前記感光体の耐久性として、耐摩耗性を主とする機械的耐久性が強く要望されているが、従来の有機系感光体（ＯＰＣ）及びこれを用いる電子写真プロセスでは、有機物の耐摩耗性の低さから、充分な耐久性が得られていないのが現状であり、これに対して出力画像の高精細化のために感光層の薄膜化が必須であり、摩耗に対する余裕度が厳しくなってきている。
【０００５】
ここで、これらの摩耗現象は、主としてクリーニングプロセスで生じているものであることから、感光体への当接部材としてのクリーニングユニット及びクリーニングに関わるトナーが大きく影響し、その高機能化、最適化が必須となる。
更に重要なことは、使用されるトナーの小粒径化及び球形化はクリーニングの余裕度を明らかに低下させるものであり、従来のクリーニング装置での単なる設定条件の変更では対応が不可能であり、新たなクリーニング方法及び装置の開発が必要となってきている。ここで、小粒径かつ球形トナーとは、高画質化を目的とした体積平均粒径が５．５μｍ以下であり、平均円形度が０．９７以上のトナーであり、クリーニング能力の余裕度確保が課題となっている。
【０００６】
トナー粒径を小さくするトナーの製造方法としては、製造コスト面から従来の粉砕法ではなく重合法が有力であり、重合法により製造された小粒径トナーは、形状が球形に近く、粒径分布がシャープであることから、細線の再現性やデジタル画像のドット再現性等に優れ、高画質化が達成できるものである。
【０００７】
このようなクリーニングに関わる課題に対して、小粒径かつ球形トナーではブレードの当接部の摩耗及び局所的欠損に起因するクリーニング不良の発生が主要な不具合として顕在化してきている。このような状況下、ブレード部材の感光体ドラムとの接触部分に、その長手方向に沿って、一定のサイズの条溝を形成し、ブレード部材の長手方向に沿う先端部にかかるストレスを低減させるものが提案されている（特許文献１参照）。
また、感光体ドラムとの摺接部におけるブレードエッジが曲面を形成し、その曲面の曲率半径を一定の範囲に設定することにより、局部的なストレスから生じる摩耗欠けを抑制するものが提案されている（特許文献２参照）。
また、非晶質炭化珪素を含有する感光体に当接するクリーニングブレードにおいて、該感光体との当接エッジ部分をラッピングテープにより粗面化することで、トナー中の外添剤を選択的にクリーニングブレード及び感光体表面からすり抜けさせることができるように構成して、感光体とクリーニングブレードの寿命を低下させずに、良好なクリーニングを可能とするものが提案されている（特許文献３参照）。
【０００８】
しかしながら、従来のクリーニングブレードを使用したクリーニング方法においては、小粒径かつ球形トナーに対する、安定したクリーニング性、ブレード耐摩耗性、感光体の耐摩耗性、及びフィルミング性を良好に維持する上で、充分満足できる性能を有しておらず、更なる改良、開発が望まれているのが現状である。
【０００９】
【特許文献１】特開２０００−２７６０１９号公報
【特許文献２】特開２００１−１５４５５３号公報
【特許文献３】特開２００１−１４２３７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、近年主流となってきているレーザー光を書き込み光源とする高耐久デジタル系高速電子写真プロセスに適用でき、感光体の耐摩耗性を損なわず、フィルミング等の感光体劣化が極めて少なく、しかも小粒径かつ球形トナーを用いた場合でもクリーニングブレードの劣化を抑制し、クリーニング不良を発生させない安定したクリーニング装置により優れた画像を得ることができる画像形成方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するため本発明者らが鋭意検討した結果、小粒径かつ球形トナーを用いる場合には、ブレードエッジで堰き止められるトナーのすり抜けが生じ、結果としてクリーニング不良が発生する。前記小粒径かつ球形トナーは粒度分布を有するが、体積平均粒径でほぼ議論することが可能であり、トナーの平均円形度が０．９４以下の場合には、体積平均粒径が５μｍ前後でもクリーニングは可能である。これに対し、トナーの平均円形度が０．９７以上の場合には、クリーニング余裕度が急激に低下し、体積平均粒径が５μｍ前後であると、従来のブレードクリーニングでは、クリーニングがほとんど不可能であり、トナーの特性によってクリーニング状態が大きく変化することを知見した。
【００１２】
また、前記トナーは、その流動性の改善や帯電性を調節するため外添剤が添加される。該外添剤はその一部がトナーより離脱し、外添剤単独でクリーニング部に侵入することがある。前記外添剤は、粒径としてトナーに比べて非常に小さいので、クリーニングブレードを容易にすり抜ける。したがって、外添剤はクリーニング動作において、ブレードエッジと感光体表面の間に存在することになる。その結果、感光体とクリーニングブレードの両方が摩耗作用を受けてしまう。また、摩耗とは別に外添剤が感光体表面に押し付けられる状態が継続されるとフィルミングが生じることもある。更に、通常用いられる外添剤に加えて、大粒径の外添剤を加えることもできる。このような大粒径の外添剤は球形トナーのクリーニングに対してその回転運動性を妨げる効果を有し、クリーニング性の余裕度が向上することを知見した。
【００１３】
一方、電子写真感光体に当接するブレード先端の摩耗状態について検討したところ、小粒径かつ球形トナーでは、従来の粉砕トナーに比べて経時的な摩耗量が非常に多いことが明らかとなった。この原因については明確ではないが、トナーが小粒径かつ球形となることによるクリーニング余裕度の低下が影響したものと推測され、ブレードをすり抜けるトナーが増加していることが１つの要因と考えられる。また、摩耗状態の詳細観察から、摩耗はブレードのカット面から生じている場合が多いことが確認され、ブレードエッジが感光体動作方向に引き込まれながら摩耗作用を受けた結果であると考えられる。
そこで、このような摩耗作用を抑制する目的で本発明者らが更に検討した結果、弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有することによって、ブレードエッジの引き込まれ変形を緩和でき、感光体のクリーニングとフィルミング、及び感光体摩耗とブレード摩耗の抑制をバランスよく成立させることができ、小粒径かつ球形トナーを用いても、該トナーのすり抜けが抑制され、良好なクリーニング性が達成でき、感光体とブレードの摩耗耐久性が良好に維持できることを知見した。
【００１４】
本発明は、本発明者らによる前記知見に基づくものであり、前記課題を解決するための手段としては以下の通りである。即ち、
＜１＞  電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程と、前記電子写真感光体上の残留トナーを除去するクリーニング工程とを少なくとも含む画像形成方法であって、
前記クリーニング工程が、弾性体ブレードを有するクリーニング装置を用いて行われ、該弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有することを特徴とする画像形成方法である。
＜２＞  高硬度部分の硬度Ａと、ベース部分の硬度Ｂとの硬度差（Ａ−Ｂ）が、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）で５度以上である前記＜１＞に記載の画像形成方法である。
＜３＞  硬度不均一構造における境界部での凹凸高さが１０μｍ〜１５μｍであり、凹凸ピッチが１０μｍ〜２０μｍである前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜４＞  ベース部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が６７度以上７５度未満であり、反発弾性率が５０％〜６８％である前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜５＞  高硬度部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が７５度〜８０度であり、反発弾性率が５０％〜６８％である前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜６＞  トナーの体積平均粒径が５．５μｍ以下であり、トナーの平均円形度が０．９７以上である前記＜１＞から＜５＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜７＞  電子写真感光体と、該電子写真感光体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段と、前記電子写真感光体上の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、
前記クリーニング手段が、弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有することを特徴とする画像形成装置である。
＜８＞  高硬度部分の硬度Ａと、ベース部分の硬度Ｂとの硬度差（Ａ−Ｂ）が、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）で５度以上である前記＜７＞に記載の画像形成装置である。
＜９＞  硬度不均一構造における境界部での凹凸高さが１０μｍ〜１５μｍであり、凹凸ピッチが１０μｍ〜２０μｍである前記＜７＞から＜８＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１０＞  ベース部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が６７度以上７５度未満であり、反発弾性率が５０％〜６８％である前記＜７＞から＜９＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１１＞  高硬度部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が７５度〜８０度であり、反発弾性率が５０％〜６８％である前記＜７＞から＜１０＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１２＞  トナーの体積平均粒径が５．５μｍ以下であり、トナーの平均円形度が０．９７以上である前記＜７＞から＜１１＞のいずれかに記載の画像形成装置である。
＜１３＞  電子写真感光体と、該電子写真感光体上にトナーで静電潜像を現像して可視像を形成する現像手段と、前記電子写真感光体上の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有するプロセスカートリッジであって、
前記クリーニング手段が、弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有することを特徴とするプロセスカートリッジである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によると、従来における問題を解決することができ、近年主流となってきているレーザー光を書き込み光源とする高耐久なデジタル系高速電子写真プロセスに適用でき、感光体の耐摩耗性を損なわず、フィルミング等の感光体劣化が極めて少なく、しかも小粒径かつ球形トナーに対してクリーニングブレードの劣化を抑制し、クリーニング不良を発生させない安定したクリーニング装置により優れた画像を形成できる画像形成方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
（画像形成方法及び画像形成装置）
本発明の画像形成装置は、静電潜像担持体と、静電潜像形成手段と、現像手段と、転写手段と、定着手段とを少なくとも有してなり、更に必要に応じて適宜選択したその他の手段、例えば、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段等を有してなる。
本発明の画像形成方法は、静電潜像形成工程と、現像工程と、転写工程と、定着工程とを少なくとも含み、更に必要に応じて適宜選択したその他の工程、例えば、除電工程、クリーニング工程、リサイクル工程、制御工程等を含んでなる。
【００１７】
本発明の画像形成方法は、本発明の画像形成装置により好適に実施することができ、前記静電潜像形成工程は前記静電潜像形成手段により行うことができ、前記現像工程は前記現像手段により行うことができ、前記転写工程は前記転写手段により行うことができ、前記定着工程は前記定着手段により行うことができ、前記その他の工程は前記その他の手段により行うことができる。
【００１８】
−静電潜像形成工程及び静電潜像形成手段−
前記静電潜像形成工程は、電子写真感光体上に静電潜像を形成する工程である。
＜電子写真感光体＞
前記電子写真感光体は、その層構成について特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、第一の形態では、支持体上に単一の層構成である感光層（以下、「単層型感光層」と称することもある）を有してなり、更に必要に応じて、保護層、下引き層等のその他の層を有してなる。また、第二の形態では、支持体と、該支持体上に電荷発生層と、電荷輸送層とを積層した構成の感光層（以下、「積層型感光層」と称することもある）を有してなり、更に必要に応じて、保護層、下引き層等のその他の層を有してなる。なお、前記第二形態では、電荷発生層、及び電荷輸送層は逆に積層しても構わない。
【００１９】
ここで、前記電子写真感光体について、機能分離型の積層タイプを例にして説明する。
図１は、支持体２０１上に、電荷発生物質を含有する電荷発生層２０３と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層２０４とからなる感光層２０２が積層され、更に電荷輸送層表面に保護層２１０を有する。
図２は、支持体２０１上に、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層２０４と、電荷発生物質を含有する電荷発生層２０３とからなる感光層２０２が積層され、更に電荷発生層表面に保護層２１０を有する。
【００２０】
−支持体−
前記支持体としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板又はそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。また、厚み５０μｍ〜１５０μｍのニッケル箔でもよく、あるいは厚み５０μｍ〜１５０μｍのポリエチレンテレフタレートフィルムの表面にアルミニウム蒸着等の導電加工を行ったものでもよい。
【００２１】
その他、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、支持体として用いることができる。
前記導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂としては、例えばポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。
前記導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【００２２】
更に、適当な円筒基体上に、例えばポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、導電性支持体として良好に用いることができる。
【００２３】
〔積層型感光層〕
前記積層型感光層は、電荷発生層、及び電荷輸送層を少なくともこの順に有してなる。
−電荷発生層−
前記電荷発生層は、少なくとも電荷発生材料を含有してなり、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【００２４】
前記電荷発生材料としては、無機材料又は有機材料が用いられ、代表的なものとしては、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、フタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料、セレン、セレン−テルル合金、セレン−ヒ素合金、アモルファス・シリコン等が挙げられる。これらは、１種単独で用いてもよく、２種以上を併用して用いてもよい。
【００２５】
前記バインダー樹脂としては、例えばポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリル樹脂、ポリアミド樹脂、などが挙げられる。
前記バインダー樹脂の含有量は、前記電荷発生材料１質量部に対して、０質量部〜２質量部が好ましい。
【００２６】
前記電荷発生層は、電荷発生材料を適宜バインダー樹脂と共に、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、２−ブタノン、ジクロルエタン等の溶媒を用いて、ボールミル、アトライター、サンドミル等により分散し、分散液を塗布することにより形成することができる。前記塗布としては、例えば浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法等が挙げられる。
前記電荷発生層の厚みは、０．０１μｍ〜５μｍが好ましく、０．１μｍ〜２μｍがより好ましい。
【００２７】
−電荷輸送層−
前記電荷輸送層は、少なくとも電荷輸送材料、及びバインダー樹脂を含有し、更に必要に応じて可塑剤、レベリング剤等を適当な溶剤に溶解乃至分散し、これを塗布し、乾燥することにより形成することができる。
【００２８】
前記電荷輸送材料のうち低分子電荷輸送材料としては、電子輸送材料と正孔輸送材料とがある。
前記電子輸送材料としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記正孔輸送材料としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２９】
また、電荷輸送材料として高分子電荷輸送材料を用いることができる。前記高分子電荷輸送材料としては、前記低分子電荷輸送材料に電荷輸送性置換基を主鎖又は側鎖に有した材料が好ましい。
前記高分子電荷輸送材料としては、ポリカーボネート、ポリウレタン、ポリエステル、ポリエーテル等であり、中でもトリアリールアミン構造を有するポリカーボネートの使用が有利である。
【００３０】
前記電荷輸送材料の含有量は、前記電荷輸送層の４０質量％以上が好ましい。前記含有量が４０質量％未満であると、感光体へのレーザー書き込みにおけるパルス光露光において、高速電子写真プロセスでの充分な光減衰時間が得られないことがある。
前記電荷輸送層の移動度は、２．５×１０５Ｖ／ｃｍ〜５．５×１０５Ｖ／ｃｍの範囲の電荷輸送層電界強度の条件下、３×１０−５ｃｍ２／Ｖ・ｓ以上が好ましく、７×１０−５ｃｍ２／Ｖ・ｓ以上がより好ましい。
前記移動度としては、特に制限はなく、各使用条件でこれを達成するように構成を適宜調整することができる。
前記移動度は、従来公知の（Ｔｉｍｅ  Ｏｆ  Ｆｌｉｇｈｔ）法により求めることができる。
【００３１】
前記電荷輸送層には、必要に応じて、バインダー樹脂、可塑剤、レベリング剤、潤滑剤等を適量添加することもできる。
前記バインダー樹脂としては、例えばポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などが挙げられる。
前記可塑剤としては、例えばジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等、樹脂に汎用の可塑剤を挙げることができ、その使用量は、バインダー樹脂に対して０質量％〜３０質量％が好ましい。
前記レベリング剤としては、例えばジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー又はオリゴマーが挙げられ、その使用量は、バインダー樹脂に対して０質量％〜１質量％が好ましい。
【００３２】
前記電荷輸送層は、これらの電荷輸送物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解乃至分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。前記電荷輸送層には、更に必要に応じて、前記電荷輸送物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。前記溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、２−ブタノン、モノクロルベンゼン、ジクロルエタン、塩化メチレン等が挙げられる。
前記電荷輸送層の厚みは、５μｍ〜３０μｍが好ましく、所望の感光体特性に応じて適宜選択することができる。
【００３３】
〔単層型感光層〕
前記単層型感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含んでなる。
前記電荷発生物質、電荷輸送物質、及びバインダー樹脂としては、上述した材料を用いることができる。前記その他の成分としては、例えば、可塑剤、微粒子、各種添加剤、などが挙げられる。前記電荷発生物質の添加量は前記バインダー樹脂１００質量部に対し５質量部〜４０質量部が好ましい。また、前記電荷輸送物質の添加量は、前記バインダー樹脂１００質量部に対し０質量部〜１９０質量部が好ましく、５０質量部〜１５０質量部がより好ましい。
前記単層型感光層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、５μｍ〜２５μｍが好ましい。
【００３４】
−下引き層−
前記支持体と前記感光層との間には、必要に応じて、下引き層を設けてもよい。前記下引き層は、接着性を向上する、モアレなどを防止する、上層の塗工性を改良する、残留電位を低減するなどの目的で設けられる。
【００３５】
前記下引き層は、少なくとも樹脂、及び微粉末を含み、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂；共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂；ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂、などが挙げられる。
前記微粉末としては、例えば酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物、金属硫化物、又は金属窒化物などが挙げられる。
また、下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などを含むものを使用することもできる。更に、下引き層として、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物、ＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものなども使用できる。
前記下引き層の厚みについては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、０．１μｍ〜１０μｍが好ましく、１μｍ〜５μｍがより好ましい。
【００３６】
−保護層−
前記電子写真感光体は、最表層として、感光層の保護及び耐久性の向上を目的として、保護層を有することが好ましい。
前記保護層は、バインダー樹脂と、フィラーを含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばオレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル樹脂、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアリルスルホン樹脂、ポリブチレン樹脂、ポリブチレンテレフタレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリエチン樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリイミド樹脂、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂、ポリスルホン樹脂、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、エポキシ樹脂などが挙げられる。
【００３７】
前記保護層には、耐摩耗性を向上させる目的でフィラーが添加される。該フィラーとしては、アルミナ粒子、酸化チタン粒子、シリカ粒子などが挙げられる。これらの中でも、アルミナ粒子、酸化チタン粒子が特に好ましい。
前記フィラーの前記保護層における添加量は、１０質量％〜４０質量％が好ましく、２０質量％〜３０質量％がより好ましい。前記フィラーの添加量が、１０質量％未満であると、摩耗が大きく、耐久性に劣ることがあり、４０質量％を超えると、露光時における明部電位の上昇が著しくなって、感度低下が無視できなくなることがある。
前記保護層には、フィラーの分散性を向上させるために分散助剤を添加することができる。該分散助剤としては塗料等に使用されるもの（例えば、変性エポキシ樹脂縮合物、不飽和ポリカルボン酸低分子量ポリマー等）が適宜利用でき、その量は含有するフィラーの量に対して０．５質量％〜４質量％が好ましく、１質量％〜２質量％がより好ましい。
また、保護層には、上記の電荷輸送材料を添加することも極めて有効であり、その添加量も同様でよく、露光に対する特性を向上させることができる。
更に、酸化防止剤も必要に応じて添加することができる。酸化防止剤については後記する。
前記保護層の形成方法としては、スプレー法等通常の塗布法が採用される。前記保護層の厚みは、０．５μｍ〜１０μｍが好ましく、４μｍ〜６μｍがより好ましい。
【００３８】
−中間層−
本発明においては、感光層と保護層との間に別の中間層を形成することも可能である。
前記中間層は、バインダー樹脂を含有し、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記バインダー樹脂としては、例えばポリアミド樹脂、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂などが挙げられる。
前記中間層の形成法としては、上記の通常の塗布法が採用され、前記中間層の厚みは、０．０５μｍ〜２μｍが好ましい。
【００３９】
前記電子写真感光体においては、耐環境性の改善のため、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、保護層、単層型感光層等の各層に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質、レベリング剤などを添加することができる。
【００４０】
前記酸化防止剤として、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、などが挙げられる。
前記フェノール系化合物としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類などが挙げられる。
前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなどが挙げられる。
前記ハイドロキノン類としては、例えば、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなどが挙げられる。
前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネートなどが挙げられる。
前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなどが挙げられる。
これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
前記酸化防止剤の添加量は、添加する層の総質量に対して０．０１質量％〜１０質量％が好ましい。
【００４１】
また、各層に添加できる可塑剤として、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばリン酸エステル系可塑剤、フタル酸エステル系可塑剤、芳香族カルボン酸エステル系可塑剤、脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤、脂肪酸エステル誘導体、オキシ酸エステル系可塑剤、エポキシ可塑剤、二価アルコールエステル系可塑剤、含塩素可塑剤、ポリエステル系可塑剤、スルホン酸誘導体、クエン酸誘導体、その他の可塑剤などが挙げられる。
【００４２】
前記リン酸エステル系可塑剤としては、例えばリン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニルなどが挙げられる。
前記フタル酸エステル系可塑剤としては、例えばフタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチルなどが挙げられる。
前記芳香族カルボン酸エステル系可塑剤としては、例えばトリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチルなどが挙げられる。
前記脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤としては、例えばアジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチルなどが挙げられる。
前記脂肪酸エステル誘導体としては、例えばオレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリンなどが挙げられる。
前記オキシ酸エステル系可塑剤としては、例えばアセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチルなどが挙げられる。
前記エポキシ可塑剤としては、例えばエポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシルなどが挙げられる。
前記二価アルコールエステル系可塑剤としては、例えばジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラートなどが挙げられる。
前記含塩素可塑剤としては、例えば塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチルなどが挙げられる。
前記ポリエステル系可塑剤としては、例えばポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステルなど挙げられる。
前記スルホン酸誘導体としては、例えばｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミドなどが挙げられる。
前記クエン酸誘導体としては、例えばクエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシルなどが挙げられる。
前記その他の可塑剤としては、例えば、ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチル、などが挙げられる。
【００４３】
各層に添加できる滑剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば炭化水素系化合物、脂肪酸系化合物、脂肪酸アミド系化合物、エステル系化合物、アルコール系化合物、金属石けん、天然ワックス、その他の滑剤などが挙げられる。
【００４４】
前記炭化水素系化合物としては、例えば流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレンなどが挙げられる。
前記脂肪酸系化合物としては、例えばラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸などが挙げられる。
前記脂肪酸アミド系化合物としては、例えばステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミドなどが挙げられる。
前記エステル系化合物としては、例えば脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステルなどが挙げられる。
前記アルコール系化合物としては、例えばセチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロールなどが挙げられる。
前記金属石けんとしては、例えばステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウムなどが挙げられる。
前記天然ワックスとしては、例えばカルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウなどが挙げられる。
前記その他の滑剤としては、例えば、シリコーン化合物、フッ素化合物、などが挙げられる。
【００４５】
各層に添加できる紫外線吸収剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えばベンゾフェノン系紫外線吸収剤、サルシレート系紫外線吸収剤、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤、シアノアクリレート系紫外線吸収剤、クエンチャー（金属錯塩系）紫外線吸収剤、ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）などが挙げられる。
【００４６】
前記ベンゾフェノン系紫外線吸収剤としては、例えば２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２'，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２'，４，４'−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２'−ジヒドロキシ４−メトキシベンゾフェノンなどが挙げられる。
前記サルシレート系紫外線吸収剤としては、例えばフェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエートなどが挙げられる。
前記ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤としては、例えば（２'−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ５'−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ５'−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ３'−ターシャリブチル５'−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾールなどが挙げられる。
前記シアノアクリレート系紫外線吸収剤としては、例えばエチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル２−カルボメトキシ３（パラメトキシ）アクリレートなどが挙げられる。
前記クエンチャー（金属錯塩系）紫外線吸収剤としては、例えばニッケル（２，２'チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェートなどが挙げられる。
前記ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）としては、例えばビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンなどが挙げられる。
【００４７】
前記静電潜像の形成は、例えば、前記電子写真感光体の表面を帯電させた後、像様に露光することにより行うことができ、前記静電潜像形成手段により行うことができる。
前記静電潜像形成手段は、例えば、前記電子写真感光体の表面を帯電させる帯電器と、前記電子写真感光体の表面を像様に露光する露光器とを少なくとも備える。
【００４８】
前記帯電は、例えば、前記帯電器を用いて前記電子写真感光体の表面に電圧を印加することにより行うことができる。
前記帯電器としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、導電性又は半導電性のローラ、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電器、などが挙げられる。
【００４９】
前記帯電部材の形状としてはローラの他にも、磁気ブラシ、ファーブラシ等、どのような形態をとってもよく、画像形成装置の仕様や形態にあわせて選択可能である。磁気ブラシを用いる場合、磁気ブラシは例えばＺｎ−Ｃｕフェライト等、各種フェライト粒子を帯電部材として用い、これを支持させるための非磁性の導電スリーブ、これに内包されるマグネットロールによって構成される。又はブラシを用いる場合、例えば、ファーブラシの材質としては、カーボン、硫化銅、金属又は金属酸化物により導電処理されたファーを用い、これを金属や他の導電処理された芯金に巻き付けたり、張り付けたりすることで帯電器とする。
前記帯電器は、上記のような接触式の帯電器に限定されるものではないが、帯電器から発生するオゾンが低減された画像形成装置が得られるので、接触式の帯電器を用いることが好ましい。
【００５０】
前記露光は、例えば、前記露光器を用いて前記電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行うことができる。
前記露光器としては、前記帯電器により帯電された前記電子写真感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系、などの各種露光器が挙げられる。
なお、本発明においては、前記電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【００５１】
−現像工程及び現像手段−
前記現像工程は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像を形成する工程である。
前記可視像の形成は、例えば、前記静電潜像を前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することにより行うことができ、前記現像手段により行うことができる。
前記現像手段は、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、前記トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
【００５２】
前記現像器は、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。
【００５３】
前記現像器内では、例えば、前記トナーと前記キャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、前記電子写真感光体（感光体）近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。
【００５４】
前記現像器に収容させる現像剤は、前記トナーを含む現像剤であるが、該現像剤としては一成分現像剤であってもよいし、二成分現像剤であってもよい。
【００５５】
＜トナー＞
前記トナーの体積平均粒径は５．５μｍ以下が好ましく、４．５μｍ〜５．５μｍがより好ましい。前記体積平均粒径が５．５μｍを超えると、形成される画像の高精細性が達成されにくくなることがある。
【００５６】
ここで、前記トナーの体積平均粒径の測定は、例えばコールターカウンター法による。該コールターカウンター法によるトナー粒子の粒度分布の測定装置としては、コールターカウンターＴＡ−ＩＩやコールターマルチサイザーＩＩ（いずれもコールター社製）が挙げられる。
まず、電解水溶液１００ｍｌ〜１５０ｍｌ中に分散剤として界面活性剤（好ましくはアルキルベンゼンスルホン酸塩）を０．１ｍｌ〜５ｍｌ加える。ここで、電解液とは１級塩化ナトリウムを用いて１質量％ＮａＣｌ水溶液を調製したもので、例えばＩＳＯＴＯＮ−ＩＩ（コールター社製）が使用できる。ここで、更に測定試料を２ｍｇ〜２０ｍｇ加える。試料を懸濁した電解液は、超音波分散器で１〜３分間分散処理を行い、前記測定装置により、アパーチャーとして１００μｍアパーチャーを用いて、トナー粒子又はトナーの体積、個数を測定して、体積分布と個数分布を算出する。得られた分布から、トナーの体積平均粒径を求めることができる。
チャンネルとしては、２．００μｍ以上２．５２μｍ未満；２．５２μｍ以上３．１７μｍ未満；３．１７μｍ以上４．００μｍ未満；４．００μｍ以上５．０４μｍ未満；５．０４μｍ以上６．３５μｍ未満；６．３５μｍ以上８．００μｍ未満；８．００μｍ以上１０．０８μｍ未満；１０．０８μｍ以上１２．７０μｍ未満；１２．７０μｍ以上１６．００μｍ未満；１６．００μｍ以上２０．２０μｍ未満；２０．２０μｍ以上２５．４０μｍ未満；２５．４０μｍ以上３２．００μｍ未満；３２．００μｍ以上４０．３０μｍ未満の１３チャンネルを使用し、粒径２．００μｍ以上乃至４０．３０μｍ未満の粒子を対象とする。
【００５７】
前記トナーの平均円形度は０．９７以上が好ましく、０．９７〜０．９８がより好ましい。
この平均円形度はトナー粒子の凹凸の度合いの指標であり、トナーが完全な球形の場合１．００を示し、表面形状が複雑になるほど平均円形度は小さな値となる。
前記平均円形度が０．９７未満である場合として、いわゆる重合法による前記範囲の小粒径トナーの製造法においては本来球形に近いものが形成されるが、追加工程で異形化処理を施すことによって成されるものであり、該異形化処理はクリーニング性が不十分であったために必要とされていたものである。したがって製造上のコスト面から上記範囲が好ましい。
【００５８】
ここで、前記平均円形度は、例えばフロー式粒子像分析装置（東亜医用電子株式会社製、ＦＰＩＡ−１０００）を用いて測定することができる。
まず、容器中の予め不純固形物を除去した水１００ｍｌ〜１５０ｍｌ中に分散剤として界面活性剤（好ましくはアルキルベンゼンスフォン酸塩）を０．１ｍｌ〜０．５ｍｌ加え、更に測定試料を０．１ｇ〜０．５ｇ程度加える。試料を分散した懸濁液は超音波分散器で約１〜３分間分散処理を行い、分散液濃度を３，０００個／μｌ〜１０，０００個／μｌとして前記装置によりトナーの形状、粒度を測定する。
【００５９】
前記小粒径かつ球形トナーとしては、上記平均円形度及び体積平均粒径を満たせば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、懸濁重合法、必要な添加剤の乳化液を加え、液中（水系媒体中）にて単量体を乳化重合して微粒の重合体粒子（樹脂粒子）を調整し、その後、有機溶媒及び凝集剤等を添加して当該樹脂粒子を会合する方法で製造することができる。
【００６０】
前記小粒径かつ球形トナーは、バインダー樹脂、顔料、電荷制御剤、離型剤、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、スチレンアクリル樹脂、スチレンメタクリレート樹脂、ポリウレタン樹脂、ビニル樹脂、ポリオレフィン樹脂、スチレンブタジエン樹脂、フェノール樹脂、ポリエチレン樹脂、シリコーン樹脂、ブチラール樹脂、テルペン樹脂、ポリオール樹脂、などが挙げられる。これらの中でも、ビニル樹脂、ポリエステル樹脂が特に好ましい。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６１】
前記ビニル樹脂としては、例えば、ポリスチレン、ポリ−ｐ−クロロスチレン、ポリビニルトルエンなどのスチレン及びその置換体の単重合体：スチレン−ｐ−クロロスチレン共重合体、スチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ビニルトルエン共重合体、スチレン−ビニルナフタリン共重合体、スチレン−アクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリル酸エチル共重合体、スチレン−アクリル酸ブチル共重合体、スチレン−アクリル酸オクチル共重合体、スチレン−メタクリル酸メチル共重合体、スチレン−メタクリル酸エチル共重合体、スチレン−メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン−α−クロロメタクリル酸メチル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ビニルメチルエーテル共重合体、スチレン−ビニルエチルエーテル共重合体、スチレン−ビニルメチルケトン共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体、スチレン−アクリロニトリル−インデン共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−マレイン酸エステル共重合体などのスチレン系共重合体：ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、等が挙げられる。
【００６２】
前記ポリエステル樹脂としては、以下のＡ群に示したような２価のアルコールと、Ｂ群に示したような二塩基酸塩からなるものであり、更にＣ群に示したような３価以上のアルコールあるいはカルボン酸を第三成分として加えてもよい。
前記Ａ群としては、例えば、エチレングリコール、トリエチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、１，３−プロピレングリコール、１，４ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，４ブテンジオール、１，４−ビス（ヒドロキシメチル）シクロヘキサン、ビスフェノールＡ、水素添加ビスフェノールＡ、ポリオキシエチレン化ビスフェノールＡ、ポリオキシプロピレン（２，２）−２，２'−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ポリオキシプロピレン（３，３）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ポリオキシエチレン（２，０）−２，２−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、ポリオキシプロピレン（２，０）−２，２'−ビス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン等が挙げられる。
前記Ｂ群としては、例えば、マレイン酸、フマル酸、メサコニン酸、シトラコン酸、イタコン酸、グルタコン酸、フタル酸、イソフタール酸、テレフタール酸、シクロヘキサンジカルボン酸、コハク酸、アジピン酸、セバチン酸、マロン酸、リノレイン酸、又はこれらの酸無水物又は低級アルコールのエステル等が挙げられる。
前記Ｃ群としては、例えば、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール等の３価以上のアルコール、トリメリト酸、ピロメリト酸等の３価以上のカルボン酸等が挙げられる。
前記ポリオール樹脂としては、エポキシ樹脂と２価フェノールのアルキレンオキサイド付加物、もしくはそのグリシジルエーテルとエポキシ基と反応する活性水素を分子中に１個有する化合物と、エポキシ樹脂と反応する活性水素を分子中に２個以上有する化合物を反応してなるものなどが挙げられる。
【００６３】
前記顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、黒色顔料、黄色顔料、橙色顔料、赤色顔料、紫色顔料、青色顔料、緑色顔料、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６４】
前記黒色顔料としては、例えば、カーボンブラック、オイルファーネスブラック、チャンネルブラック、ランプブラック、アセチレンブラック、アニリンブラック等のアジン系色素、金属塩アゾ色素、金属酸化物、複合金属酸化物などが挙げられる。
前記黄色顔料としては、例えば、カドミウムイエロー、ミネラルファストイエロー、ニッケルチタンイエロー、ネーブルスイエロー、ナフトールイエローＳ、ハンザイエローＧ、ハンザイエロー１０Ｇ、ベンジジンイエローＧＲ、キノリンイエローレーキ、パーマネントイエローＮＣＧ、タートラジンレーキなどが挙げられる。
前記橙色顔料としては、例えば、モリブデンオレンジ、パーマネントオレンジＧＴＲ、ピラゾロンオレンジ、バルカンオレンジ、インダンスレンブリリアントオレンジＲＫ、ベンジジンオレンジＧ、インダンスレンブリリアントオレンジＧＫなどが挙げられる。
前記赤色顔料としては、例えば、ベンガラ、カドミウムレッド、パーマネントレッド４Ｒ、リソールレッド、ピラゾロンレッド、ウォッチングレッドカルシウム塩、レーキレッドＤ、ブリリアントカーミン６Ｂ、エオシンレーキ、ローダミンレーキＢ、アリザリンレーキ、ブリリアントカーミン３Ｂなどが挙げられる。
前記紫色顔料としては、例えば、ファストバイオレットＢ、メチルバイオレットレーキなどが挙げられる。
前記青色顔料としては、例えば、コバルトブルー、アルカリブルー、ビクトリアブルーレーキ、フタロシアニンブルー、無金属フタロシアニンブルー、フタロシアニンブルー部分塩素化物、ファーストスカイブルー、インダンスレンブルーＢＣなどが挙げられる。
前記緑色顔料としては、例えば、クロムグリーン、酸化クロム、ピグメントグリーンＢ、マラカイトグリーンレーキなどが挙げられる。
これらの中でも、カラートナーとしては、良好な顔料の均一分散が必須となり、顔料を直接大量の樹脂中に投入するのではなく、一度高濃度に顔料を分散させたマスターバッチを作製し、それを希釈する形で投入する方式が用いられている。
【００６５】
前記電荷制御剤は、トナー粒子内部に配合（内添）しても、トナー粒子と混合（外添）して用いてもよい。前記電荷制御剤によって、現像システムに応じた最適の電荷量コントロールが可能となり、特に本発明では、粒度分布と電荷量とのバランスを更に安定したものとすることが可能である。
トナーを正電荷性に制御するものとしては、例えば、ニグロシン、四級アンモニウム塩、トリフェニルメタン系染料、イミダゾール金属錯体や塩類を、単独あるいは２種類以上組み合わせて用いることができる。
また、トナーを負電荷性に制御するものとしては、例えば、サリチル酸金属錯体や塩類、有機ホウ素塩類、カリックスアレン系化合物等が用いられる。
【００６６】
前記離型剤としては、例えば、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス等の天然ワックス；モンタンワックス又はその誘導体、パラフィンワックス又はその誘導体、ポリオレフィンワックス又はその誘導体、サゾールワックス、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレン、アルキルリン酸エステル、等が挙げられる。前記離型剤の融点は６５℃〜９０℃であることが好ましい。前記融点が、６５℃未満であると、トナー保存時のブロッキングが発生しやすくなることがあり、９０℃を超えると、定着ローラ温度が低い領域でオフセットが発生しやすくなることがある。
【００６７】
前記離型剤等の分散性を向上させるなどの目的のため、添加剤を加えてもよい。該添加剤としては、例えばスチレン−アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリスチレン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、スチレンメタクリレート樹脂、ポリウレタン樹脂、ビニル樹脂、ポリオレフィン樹脂、スチレンブタジエン樹脂、フェノール樹脂、ブチラール樹脂、テルペン樹脂、ポリオール樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
前記トナーは、トナー母体粒子表面に外添剤を埋設して表面改質を行ってもよい。母体粒子の１／１０以下の有機樹脂粒子や無機微粒子などを混合し、加熱処理などにより母体表面に固定化することでトナー表面に微小な凹凸を形成することができる。
前記外添剤としては、特に制限はなく、公知のものの中から目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、シリカ微粒子、疎水化されたシリカ微粒子、脂肪酸金属塩（例えばステアリン酸亜鉛、ステアリン酸アルミニウムなど）；金属酸化物（例えばチタニア、アルミナ、酸化錫、酸化アンチモンなど）又はこれらの疎水化物、フルオロポリマーなどが挙げられる。これらの中でも、疎水化されたシリカ微粒子、チタニア粒子、疎水化されたチタニア微粒子、が好適に挙げられる。
【００６９】
前記シリカ微粒子としては、例えばＨＤＫ  Ｈ  ２０００、ＨＤＫ  Ｈ  ２０００／４、ＨＤＫ  Ｈ  ２０５０ＥＰ、ＨＶＫ２１、ＨＤＫ  Ｈ１３０３（いずれも、ヘキスト社製）；Ｒ９７２、Ｒ９７４、ＲＸ２００、ＲＹ２００、Ｒ２０２、Ｒ８０５、Ｒ８１２（いずれも日本アエロジル株式会社製）などが挙げられる。前記チタニア微粒子としては、例えばＰ−２５（日本アエロジル株式会社製）；ＳＴＴ−３０、ＳＴＴ−６５Ｃ−Ｓ（いずれも、チタン工業株式会社製）；ＴＡＦ−１４０（富士チタン工業株式会社製）；ＭＴ−１５０Ｗ、ＭＴ−５００Ｂ、ＭＴ−６００Ｂ、ＭＴ−１５０Ａ（いずれも、テイカ株式会社製）などが挙げられる。前記疎水化された酸化チタン微粒子としては、例えばＴ−８０５（日本アエロジル株式会社製）；ＳＴＴ−３０Ａ、ＳＴＴ−６５Ｓ−Ｓ（いずれも、チタン工業株式会社製）；ＴＡＦ−５００Ｔ、ＴＡＦ−１５００Ｔ（いずれも、富士チタン工業株式会社製）；ＭＴ−１００Ｓ、ＭＴ−１００Ｔ（いずれも、テイカ株式会社製）；ＩＴ−Ｓ（石原産業株式会社製）などが挙げられる。
【００７０】
前記疎水化されたシリカ微粒子、疎水化されたチタニア微粒子、疎水化されたアルミナ微粒子を得るためには、親水性の微粒子をメチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、オクチルトリメトキシシラン等のシランカップリング剤で処理して得ることができる。
前記疎水化処理剤としては、例えばジアルキルジハロゲン化シラン、トリアルキルハロゲン化シラン、アルキルトリハロゲン化シラン、ヘキサアルキルジシラザンなどのシランカップリング剤、シリル化剤、フッ化アルキル基を有するシランカップリング剤、有機チタネート系カップリング剤、アルミニウム系のカップリング剤、シリコーンオイル、シリコーンワニスなどが挙げられる。
【００７１】
また、無機微粒子にシリコーンオイルを必要ならば熱を加えて処理したシリコーンオイル処理無機微粒子も好適である。
前記無機微粒子としては、例えばシリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化鉄、酸化銅、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸パリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などが挙げられる。これらの中でも、シリカ、二酸化チタンが特に好ましい。
前記シリコーンオイルとしては、例えばジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル、クロルフェニルシリコーンオイル、メチルハイドロジェンシリコーンオイル、アルキル変性シリコーンオイル、フッ素変性シリコーンオイル、ポリエーテル変性シリコーンオイル、アルコール変性シリコーンオイル、アミノ変性シリコーンオイル、エポキシ変性シリコーンオイル、エポキシ・ポリエーテル変性シリコーンオイル、フェノール変性シリコーンオイル、カルボキシル変性シリコーンオイル、メルカプト変性シリコーンオイル、アクリル又はメタクリル変性シリコーンオイル、α−メチルスチレン変性シリコーンオイルなどが挙げられる。
【００７２】
前記無機微粒子の一次粒子の平均粒径は、１ｎｍ〜１００ｎｍが好ましく、３ｎｍ〜７０ｎｍがより好ましい。前記平均粒径が、１ｎｍ未満であると、無機微粒子がトナー中に埋没し、その機能が有効に発揮されにくいことがあり、１００ｎｍを超えると、静電潜像担持体表面を不均一に傷つけてしまうことがある。
前記外添剤としては、無機微粒子や疎水化処理無機微粒子を併用することができるが、疎水化処理された一次粒子の平均粒径は１ｎｍ〜１００ｎｍが好ましく、５ｎｍ〜７０ｎｍがより好ましい。また、疎水化処理された一次粒子の平均粒径が２０ｎｍ以下の無機微粒子を少なくとも２種類含み、かつ３０ｎｍ以上の無機微粒子を少なくとも１種類含むことがより好ましい。また、前記無機微粒子のＢＥＴ法による比表面積は、２０ｍ２／ｇ〜５００ｍ２／ｇであることが好ましい。
前記外添剤の添加量は、前記トナーに対し０．０１質量％〜５質量％が好ましく、０．０３質量％〜２質量％がより好ましい。
【００７３】
−転写工程及び転写手段−
前記転写工程は、前記可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を前記記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、前記トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。
前記転写は、例えば、前記可視像を転写帯電器を用いて前記電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、前記転写手段により行うことができる。前記転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。
なお、前記中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。
【００７４】
前記転写手段（前記第一次転写手段、前記第二次転写手段）は、前記電子写真感光体上に形成された前記可視像を前記記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。前記転写手段は、１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。前記転写器としては、例えば、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。
なお、記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。
【００７５】
−定着工程及び定着手段
前記定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着装置を用いて定着させる工程であり、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
【００７６】
前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、定着部材と該定着部材を加熱する熱源とを有するものが用いられる。
前記定着部材としては、例えば、無端状ベルトとローラとの組合せ、ローラとローラとの組合せ、などが挙げられるが、ウォームアップ時間を短縮することができ、省エネルギー化の実現の点で、また、定着可能幅の拡大の点で、熱容量が小さい無端状ベルトとローラとの組合せであるのが好ましい。
【００７７】
前記除電工程は、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行う工程であり、除電手段により好適に行うことができる。
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【００７８】
前記クリーニング工程は、前記電子写真感光体上に残留する前記トナーを除去する工程であり、クリーニング手段により好適に行うことができる。
前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、前記電子写真感光体上に残留する前記電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。
【００７９】
小粒径かつ球形トナーは、従来の粉砕トナーと比べて経時的な摩耗量が非常に多いことが明らかとなった。この原因は明確ではないが、小粒径かつ球形となることによるクリーニング余裕度の低下が影響したものと推測され、ブレードをすり抜けるトナーが増加していることが１つの要因と考えられる。また、摩耗状態の詳細観察から、摩耗はブレードのカット面から生じている場合が多く、ブレードエッジが感光体動作方向に引き込まれながら摩耗作用を受け、ブレードエッジの引き込まれ変形を緩和できた結果であると考えられる。加えて、感光体のクリーニングとフィルミング、及び感光体摩耗とブレード摩耗の抑制をバランスよく成立させることができる。即ち、本発明の弾性体ブレードを用いることで、小粒径かつ球形トナーに対して、ブレードすり抜けが抑制され、良好なクリーニング性が達成でき、かつ感光体とブレードの摩耗耐久性が良好に維持できる。
【００８０】
従来の先端単一構造のブレードでは、ブレード先端は恒常的に感光体の動作方向への引き込まれ変形を受けるため、実質的にエッジ部からカット面側に略１０μｍ以内の距離を離れた部分が当接して摩耗作用を受けることとなり、その部分が徐々にえぐられ摩耗が進行し、ついにはエッジ部分が脱落してクリーニング不良に至る現象となっている。このような引き込まれ変形を緩和するためには、エッジの変形度合いを不均一にすればよく、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造をカット面に形成することで、局所的に複数の緩和ポイントが形成され、その箇所から引き込まれ変形が解消されるという効果が得られる。ただし、単にカット面に高硬度部分を構成するだけでは、逆にクリーニング不良の発生ポイントを形成してしまう場合が多く、本発明の波状乃至三角波状の繰り返し形状を有する高硬度部分の構成が好適である。本発明の繰り返し形状は、凹凸が対象的に推移し、規則的かつ周期的に前記緩和ポイントが形成されるので、トナーの局所的なすり抜けを誘発しにくく好適である。別の形状では例えば矩形形状の繰り返しの場合、矩形の角部で欠けが生じやすいため適さない。
したがって本発明で用いる弾性体ブレードは、電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度である高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有する。
【００８１】
前記高硬度部分の硬度Ａと、ベース部分の硬度Ｂとの硬度差（Ａ−Ｂ）が、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）で５度以上であることが好ましく、５度〜１３度がより好ましい。前記硬度差が５度未満であると、従来の先端単一構造のブレードに近い特性となり、カット面のえぐれ摩耗が顕著となってしまうことがある。
【００８２】
前記硬度不均一構造における境界部での凹凸高さが１０μｍ〜１５μｍであり、凹凸ピッチが１０μｍ〜２０μｍであることが好ましい。前記凹凸高さが１０μｍ未満であると、高硬度部分の形成量が不足し、ベース部分との実質的な差が少ない状態となる。前記凹凸高さが１５μｍを超えると、高硬度部分の影響が強くなり、エッジの引き込まれ変形に対する緩和作用が現れにくくなり、クリーニング不良を生じやすい。また、前記凹凸ピッチが１０μｍ未満であると、高硬度部分の欠損を生じやすく耐久性に劣ることとなり、２０μｍを超えると、実質的に単一構造のブレードと同様の状態となるため、前述の効果が得られなくなる。
ここで、前記エッジ先端の変形状況については、摩耗痕から推測することが可能で、カット面の摩耗があれば引き込まれ変形が生じていると判断できる。詳細な摩耗の状態については、例えば、キーエンス社製超深度形状測定顕微鏡ＶＫ８５００等により、その形状を拡大観察することができ、摩耗寸法を含めて比較評価できる。
【００８３】
前記弾性体ブレードにおけるベース部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が６７度以上７５度未満であり、反発弾性率が５０％〜６８％であることが好ましい。
また、前記弾性体ブレードにおける高硬度部分がウレタンゴムからなり、２５℃での硬度（ＪＩＳ−Ａ）が７５度〜８０度であり、反発弾性率が５０％〜６８％であることが好ましい。
前記ベース部分の硬度が６７度未満であると、より変形しやすいことから当接圧の安定性が不足することがある。一方、前記ベース部分の硬度が７５度を超えると、感光体表面への追従性が阻害され、クリーニング性が低下してしまうことがある。前記高硬度部分は、ベース部分より高硬度であることが必要であるが、前記高硬度部分の硬度が８０度より大きい場合、感光体への摩耗ダメージが大きくなり好ましくない。
前記反発弾性については、小粒径かつ球形トナーのクリーニングにおいてトナー入力の変動、特に入力が多いときのクリーニング安定性に対して影響が大きく、５０％より小さい場合には、クリーニング不良を発生しやすい。なお、前記反発弾性が６８％を超えるものは実質的に無いのが現状であり、ブレード鳴きが大きくなる弊害があり不適である。
ここで、前記クリーニングブレードの硬度は、ＪＩＳ  Ｋ６２５３の硬さ試験で規定される。また、前記クリーニングブレードの反発弾性率は、ＪＩＳ  Ｋ６２５５の反発弾性試験で規定される。
【００８４】
前記弾性ブレードは、上記物性を有すれば、その材料、形状、構造、大きさ等については特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。前記形状としては、例えば、矩形板状のものが挙げられる。前記材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、天然ゴム、ポリウレタン（詳しくは少なくともウレタン結合を有する有機化合物）材料などが挙げられ、ポリウレタンが特に好ましい。前記ポリウレタンは、イソシアネート化合物とポリオール化合物との反応によって得られる。
【００８５】
前記イソシアネート化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリレンジイソシアネート、４，４−ジフェニルメタンジイソシアネート、１，５−ナフタレンジイソシアネート、トリフェニルメタントリイソシアネート、トリジンジイソシアネート、キシレンジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、などが挙げられる。
【００８６】
前記ポリオール化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリエーテルポリオール、ポリエステルポリオール、アクリルポリオール、エポキシポリオールなどが挙げられる。前記アクリルポリオールを構成する原料モノマーとしては、例えば、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸イソプロピル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸ｎ−ヘキシル、メタクリル酸ラウリル、アクリル酸、メタクリル酸、マレイン酸、イタコン酸、メタクリル酸２−ヒドロキシエチル、メタクリル酸ヒドロキシプロピル、アクリル酸２−ヒドロキシエチル、アクリル酸ヒドロキシプロピル、アクリルアミド、Ｎ−メチロールアクリルアミド、ジアセトンアクリルアミド、グリシジルメタクリレート、スチレン、ビニルトルエン、酢酸ビニル、アクリロニトリル、などが挙げられる。
【００８７】
本発明の画像形成方法及び画像形成装置におけるクリーニング装置に搭載される弾性ブレードとして、少なくとも感光体と接する先端のカット面構造において、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有する高硬度部分を設け、更にその高硬度部分の繰り返し形状において、その境界部における凹凸高さが１０μｍ〜１５μｍ、凹凸ピッチが１０μｍ〜２０μｍであることにより、小粒径かつ球形トナーのクリーニングにおいて引き込まれ変形に起因するブレード摩耗を抑制し、経時的に良好なクリーニング性を保つことができる。
【００８８】
このようなブレードカット面の繰り返し構造の形成方法としては、例えば金型注型による方法が利用できる。まず、前記波状乃至三角波状の断面形状を有するベース部分を同じく金型注型により予め作製し、引き続いて該ベース部分をセットし、その先端に別の材質を注型できるように構成した金型を用い、先端部に高硬度部分を追加形成する。その後、先端部を必要に応じて切断し、本発明の弾性体ブレードを形成することができる。
また、遠心成型法によりベース部分を形成した後、前記波状乃至三角波状の断面形状に切断できるストレートカッターによりベース部分を形成した後、同様に金型にセットして先端部に高硬度部分を注型して、本発明の弾性体ブレードを作製することも可能である。
前記カッター刃の波状乃至三角波状の繰り返し形状の加工は、例えばエキシマレーザを利用でき、最小加工寸法が２μｍで加工することができる。
ここで、図３及び図４は、本発明に用いられる弾性体ブレード及びそのカット面構造の概略図であって、図３は波状の繰り返し形状からなる高硬度部分を有するクリーニングブレードであり、図４は、三角波状の繰り返し形状からなる高硬度部分を有するクリーニングブレードである。なお、図３及び図４中、２１はブレード板金ホルダ、２２は弾性体短冊、２３は高硬度弾性体部分、２４はベース弾性体部分、２５は弾性体短冊カット面をそれぞれ表す。
【００８９】
前記リサイクル工程は、前記クリーニング工程により除去した前記トナーを前記現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行うことができる。前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。
【００９０】
前記制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、制御手段により好適に行うことができる。
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【００９１】
次に、本発明の画像形成方法及び画像形成装置について説明する。
また、図５は、本発明の画像形成方法及び画像形成装置を示す概略図である。
感光体６は、ドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
感光体６の周囲には、必要に応じて、転写前チャージャ７、転写チャージャ、分離チャージャ、クリーニング前チャージャ８が配置され、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラをはじめとする公知の手段が配置される。
帯電部材９は感光体と当接していてもよいが、両者の間に適当なギャップ（１０μｍ〜２００μｍ程度）を設けた近接配置とすることにより、両者の摩耗量が低減できると共に帯電部材へのトナーフィルミングを抑制でき、好ましく使用できる。
帯電部材９に印加する電圧は、帯電の安定化と帯電ムラの抑制のために、直流成分に交流成分を重畳したものとすることが効果的である。
転写手段には、一般に上記の帯電器が使用できるが、図５に示されるように転写ベルト１０を使用したものが有効である。
また、画像露光部１１、除電ランプ１２等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等の発光物全般を用いることができる。
そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等の各種フィルターを用いることもできる。
これらの光源は、図５に示される工程の外に、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程又は前露光等の工程に用いられ、感光体６に光が照射される。
現像ユニット１３により感光体６上に現像されたトナーは、転写紙１４に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体６上に残存するトナーもあり、このようなトナーは、ファーブラシ１５及びクリーニングブレード１６により感光体６から除去される。
クリーニングは、クリーニングブレードのみで行われることもあるが、本発明のクリーニングブレードに加えてファーブラシ等のクリーニングブラシを組み合わせて用いることができる。
電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。
これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られ、また、正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
この現像手段には、公知の方法が適用され、また、除電手段にも公知の方法が採用される。なお、図５中１７はレジストローラ、１８は分離爪である。
【００９２】
以上説明した画像形成装置における画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定されていてもよいが、以下に説明するプロセスカートリッジの形で画像形成装置内に組み込まれていてもよい。
【００９３】
（プロセスカートリッジ）
本発明のプロセスカートリッジは、電子写真感光体と、該電子写真感光体上にトナーで静電潜像を現像して可視像を形成する現像手段と、前記電子写真感光体上の残留トナーを除去するクリーニング手段とを少なくとも有し、更に必要に応じて帯電手段、露光手段、転写手段、除電手段等のその他の手段を有してなる。
前記クリーニング手段が、弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードが前記電子写真感光体と当接する先端のカット面が、ベース部分と、該ベース部分より高硬度の高硬度部分とを有する硬度不均一構造からなり、該ベース部分と高硬度部分との境界部が、当接辺に対し略直角に波状乃至三角波状の繰り返し形状を有する。
【００９４】
本発明のプロセスカートリッジは、各種電子写真方式の画像形成装置に着脱可能に備えさせることができるが、後述する本発明の画像形成装置に着脱可能に備えさせるのが特に好ましい。
【００９５】
ここで、前記プロセスカートリッジは、例えば、図６に示すように、感光体ドラム（静電潜像担持体）１０１を内蔵し、帯電手段１０２、現像手段１０４、転写手段１０６、クリーニング手段１０７を含み、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。図６中、１０３は露光手段による露光、１０５は記録媒体、１０８は除電手段をそれぞれ示す。
次に、図６に示すプロセスカートリッジによる画像形成プロセスについて示すと、静電潜像担持体１０１は、矢印方向に回転しながら、帯電手段１０２による帯電、露光手段（不図示）による露光１０３により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成される。この静電潜像は、現像手段１０４で現像され、得られた可視像は転写手段１０６により、記録媒体１０５に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の静電潜像担持体表面は、クリーニング手段１０７によりクリーニングされ、更に除電手段１０８により除電されて、再び、以上の操作を繰り返すものである。
【実施例】
【００９６】
以下、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、これら実施例によって本発明は何ら限定されるものではない。
下記の実施例及び比較例において、トナーの体積平均粒径、トナーの平均円形度、ウレタンゴムシートのＪＩＳ−Ａ硬度、及びウレタンゴムシートの反発弾性率は、以下のようにして測定した。
【００９７】
＜トナーの体積平均粒径＞
トナーの体積平均粒径は、粒度測定器（「マルチサイザーＩＩＩ」、ベックマンコールター社製）を用い、アパーチャー径１００μｍで測定し、解析ソフト（Ｂｅｃｋｍａｎ  Ｃｏｕｌｔｅｒ  Ｍｕｔｌｉｓｉｚｅｒ  ３  Ｖｅｒｓｉｏｎ３．５１）にて解析を行った。
具体的には、ガラス製１００ｍｌビーカーに１０質量％界面活性剤（アルキルベンゼンスフォン酸塩ネオゲンＳＣ−Ａ、第一工業製薬株式会社製）を０．５ｍｌ添加し、各トナー０．５ｇ添加しミクロスパーテルでかき混ぜ、次いで、イオン交換水８０ｍｌを添加した。得られた分散液を超音波分散器（Ｗ−１１３ＭＫ−ＩＩ、本多電子株式会社製）で１０分間分散処理した。前記分散液を前記マルチサイザーＩＩＩを用い、測定用溶液としてアイソトンＩＩＩ（ベックマンコールター社製）を用いて測定を行った。測定は装置が示す濃度が８±２％になるように前記トナーサンプル分散液を滴下した。本測定法は粒径の測定再現性の点から前記濃度を８±２％にすることが重要である。この濃度範囲であれば粒径に誤差は生じない。
【００９８】
＜トナーの平均円形度＞
トナーの平均円形度は、フロー式粒子像分析装置（「ＦＰＩＡ−２１００」、東亜医用電子株式会社製）を用いて計測した。具体的には、容器中に、予め不純固形物を除去した水１００〜１５０ｍｌに分散剤としての界面活性剤（アルキルベンゼンスフォン酸塩）を０．１〜０．５ｍｌ添加し、更に、各トナーを０．１ｇ〜０．５ｇ添加して分散させた。得られた分散液を超音波分散器（ホンダエレクトロニクス社製）で１〜３分間分散処理して、分散液の濃度を３０００〜１万個／μｌとしてトナーの形状及び分布を測定した。これらの測定結果から平均円形度を算出した。
【００９９】
＜ＪＩＳ−Ａ硬度＞
ウレタンゴムシートの２５℃での硬度は、ＪＩＳ  Ｋ６２５３の硬さ試験により測定した。
【０１００】
＜反発弾性率＞
ウレタンゴムシートの２５℃での反発弾性率は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５５の反発弾性試験により測定した。
【０１０１】
（製造例１）
＜クリーニングブレードの作製＞
下記の配合１の材料を用い、ベース部分用シートを作製した。
まず、プレポリマー３００ｇを９０℃に加熱溶融させておき、そこに硬化剤１８ｇを加え、株式会社島崎製作所製の往復回転式攪拌機アジターにより１分間攪拌した後、ろ過鐘により脱泡を１分間行い、遠心成型機に注型した。一次焼成を１５０℃で１時間行い、厚み２ｍｍのベース部分用シートを作製した。
−配合１−
・ポリエチレンアジペート系プレポリマー（イソシアネート：ジフェニルメタン−４，４−ジイソシアネート（ＭＤＩ））
・硬化剤：１，４−ブタンジオール（１，４−ＢＤ）／トリメチロールプロパン（ＴＭＰ）＝８５質量％／１５質量％
・α値：０．９
このα値は、配合中の水酸基数とイソシアネート基数の比、α＝（水酸基数）／（イソシアネート基数）であり、このα値が小さいほどアロファネート基が生成し、架橋がすすむ（以下同様）。
・以上の配合１によるウレタンゴムシートの硬度、及び反発弾性率は、２５℃において、硬度６７度、反発弾性率５０％であった。
【０１０２】
次に、ベース部分用シートを金型から取り出して、レーザー加工により下記形状１に示す裁断刃を作製し、該裁断刃によりベース部分用シートの繰り返し形状の裁断を行った。なお、裁断刃における繰り返し形状は、寸法、及び形状を同じとした。
−形状１−
・切断時形状：波状
・凹凸高さ：１０μｍ
・凹凸ピッチ：１０μｍ
【０１０３】
次に、繰り返し形状を形成したベース部分用シートを金型にセットし、高硬度部分として、下記配合２の材料を注型して、１５０℃で１時間焼成を行った後、脱型して二次焼成を１２０℃で１２時間行った。最後に２３℃、５０％ＲＨで７日間の養生を行った。以上により、製造例１のブレード用ウレタンシートを作製した。
−配合２−
・ポリカプロラクトン系プレポリマー（イソシアネート：ジフェニルメタン−４，４−ジイソシアネート（ＭＤＩ））
・硬化剤：１，４−ブタンジオール（１，４−ＢＤ）／トリメチロールプロパン（ＴＭＰ）＝９０質量％／１０質量％
・α値：０．９
・以上の配合２によるウレタンゴムシートの硬度、及び反発弾性率は、２５℃において、硬度７５度、反発弾性率６８％であった。
【０１０４】
次に、得られたブレード用ウレタンシートを、最終的に、先端部をストレート刃で切断して所望の境界部の繰り返し構造を有する短冊に調製した。得られた短冊を所定の板金ホルダに接着して、製造例１のクリーニングブレードを作製した。なお、クリーニングブレードの形状、寸法は、標準的に搭載されているブレードと同様になるように作製した。
【０１０５】
（製造例２）
製造例１において、高硬度部分として下記配合３を用い、カット面形状を下記形状２に変えた以外は、製造例１と同様にして、製造例２のクリーニングブレードを作製した。
−配合３−
・ポリカプロラクトン系プレポリマー（イソシアネート：ナフチレン１，５−ジイソシアネート（ＮＤＩ））
・硬化剤：１，４−ブタンジオール（１，４−ＢＤ）／トリメチロールプロパン（ＴＭＰ）＝８５質量％／１５質量％
・α値：０．８５
・以上の配合３によるウレタンゴムシートの硬度、及び反発弾性率は、２５℃において、硬度８０度、反発弾性率５５％であった。
−形状２−
・切断時形状：三角波状
・凹凸高さ：１０μｍ
・凹凸ピッチ：１０μｍ
【０１０６】
（製造例３）
製造例１において、ベース部分として上記配合２を用い、高硬度部分として上記配合３を用い、カット面形状を下記形状４に変えた以外は、製造例１と同様にして、製造例３のクリーニングブレードを作製した。
−形状４−
・切断時形状：三角波状
・凹凸高さ：１５μｍ
・凹凸ピッチ：２０μｍ
【０１０７】
（製造例４）
製造例１において、ベース部分として上記配合１を用い、高硬度部分として上記配合２を用い、カット面形状を下記形状３に変えた以外は、製造例１と同様にして、製造例４のクリーニングブレードを作製した。
−形状３−
・切断時形状：波状
・凹凸高さ：１５μｍ
・凹凸ピッチ：１０μｍ
【０１０８】
（比較製造例１）
製造例１において、ベース部分として上記配合３を用い、高硬度部分として上記配合１を用い、カット面形状を上記形状２に変えた以外は、製造例１と同様にして、比較製造例１のクリーニングブレードを作製した。
【０１０９】
（製造例５）
製造例１において、ベース部分として上記配合１を用い、高硬度部分として上記配合３を用い、カット面形状を上記形状４に変えた以外は、製造例１と同様にして、製造例５のクリーニングブレードを作製した。
【０１１０】
（比較製造例２）
製造例１において、ベース部分として上記配合３を用い、高硬度部分として下記配合４を用い、カット面形状を下記形状６に変えた以外は、製造例１と同様にして、比較製造例２のクリーニングブレードを作製した。
−配合４−
・ポリエチレンアジペート系プレポリマー（イソシアネート：ジフェニルメタン−４，４−ジイソシアネート（ＭＤＩ））
・硬化剤：１，４−ブタンジオール（１，４−ＢＤ）／トリメチロールプロパン（ＴＭＰ）＝８０質量％／２０質量％
・α値：０．８
・以上の配合４によるウレタンゴムシートの硬度、及び反発弾性率は、２５℃において、硬度６５度、反発弾性率４５％であった。
−形状６−
・切断時形状：ストレート
・凹凸高さ：２μｍ以下
・凹凸ピッチ：なし
【０１１１】
（製造例６）
製造例１において、ベース部分として上記配合２を用い、高硬度部分として上記配合３を用い、カット面形状を上記形状２に変えた以外は、製造例１と同様にして、製造例６のクリーニングブレードを作製した。
【０１１２】
（製造例７）
製造例１において、ベース部分として上記配合１を用い、高硬度部分として上記配合３を用い、カット面形状を上記形状３に変えた以外は、製造例１と同様にして、製造例７のクリーニングブレードを作製した。
【０１１３】
（比較製造例３）
製造例１において、ベース部分として上記配合１を用い、高硬度部分として下記配合５を用い、カット面形状を上記形状６に変えた以外は、製造例１と同様にして、比較製造例３のクリーニングブレードを作製した。
−配合５−
・ポリエチレンアジペート系プレポリマー（イソシアネート：ナフチレン１，５−ジイソシアネート（ＮＤＩ））
・硬化剤：１，４−ブタンジオール（１，４−ＢＤ）／トリメチロールプロパン（ＴＭＰ）＝８５質量％／１５質量％
・α値：０．９
・以上の配合５によるウレタンゴムシートの硬度、及び反発弾性率は、２５℃において、硬度８２度、反発弾性率３０％であった。
【０１１４】
（比較製造例４）
製造例１において、ベース部分として上記配合５を用い、高硬度部分として上記配合４を用い、カット面形状を上記形状２に変えた以外は、製造例１と同様にして、比較製造例４のクリーニングブレードを作製した。
【０１１５】
（製造例８）
製造例１において、ベース部分として上記配合１を用い、高硬度部分として上記配合２を用い、カット面形状を上記形状２に変えた以外は、製造例１と同様にして、製造例８のクリーニングブレードを作製した。
【０１１６】
（比較製造例５）
製造例５において、カット面形状を下記形状５に変えた以外は、製造例５と同様にして、比較製造例５のクリーニングブレードを作製した。
−形状５−
・切断時形状：矩形
・凹凸高さ：１５μｍ
・凹凸ピッチ：２０μｍ
【０１１７】
＜評価用トナー＞
重合法により作製したトナーを用いた。
得られたトナー（トナー母体粒子）の平均円形度は０．９８であり、体積平均粒径は４．９μｍであった。
得られたトナー母体粒子１００質量部に対し、小粒径シリカ１．５質量部（クラリアント社製、Ｈ２０００）及び小粒径酸化チタン０．５質量部（テイカ社製、ＭＴ−１５０ＡＩ）、及び大粒径シリカ１．０質量部（電気化学工業株式会社製、ＵＦＰ−３０Ｈ）を常法により外添して、評価用トナーを作製した。
【０１１８】
（実施例１〜８及び比較例１〜５）
実施例１〜８及び比較例１〜５におけるクリーニング性評価は、カラー複合機（株式会社リコー製、ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５）に、上記評価用トナーを用い、表１に示す組み合わせの各ブレードを、以下の当接条件で搭載し、下記条件にて評価を行った。結果を表２に示す。
【０１１９】
−ブレード当接条件−
・線圧：２０ｇ／ｃｍ
・クリーニング角：７８度
−評価環境−
・温度２０℃、湿度６５％ＲＨ
−通紙条件−
・画像面積比率５％チャート
・３プリント／ジョブで、１０，０００枚（Ａ４サイズ横）
【０１２０】
＜クリーニング不良＞
画像面積比率５％チャートを１０，０００枚出力後のクリーニング不良発生の有無を目視観察した。
【０１２１】
＜ブレードエッジ摩耗幅＞
画像面積比率５％チャートを１０，０００枚出力後のブレード鏡面側からみたブレードエッジの摩耗幅を、超深度形状測定顕微鏡（ＶＫ８５００、キーエンス社製）で測定した。なお、前記摩耗幅が５μｍ以上である場合には、カット面のえぐれが進行し、エッジ落ちにより大きく摩耗した可能性があり、ブレードエッジが引き込まれ変形を受けながら摩耗作用を受けたと考えられる。
【０１２２】
＜感光体フィルミング＞
画像面積比率５％チャートを１０，０００枚出力後の感光体フィルミングの発生の有無を目視観察した。
【０１２３】
【表１】
2008233114.tif 000003
【０１２４】
【表２】
2008233114.tif 000004
【産業上の利用可能性】
【０１２５】
本発明の画像形成方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジは、小粒径で球形のトナーに対しても良好なクリーニング特性が得られ、かつ経時によるブレード摩耗及び局所的欠損を抑制することが可能で、安定した画像が形成できるので、電子写真方式のレーザープリンタ、デジタル複写機、フルカラー複写機、フルカラーレーザープリンターなどに好適である。
【図面の簡単な説明】
【０１２６】
【図１】図１は、本発明の画像形成に用いられる積層型電子写真感光体の概略断面図である。
【図２】図２は、本発明の画像形成に用いられる他の積層型電子写真感光体の概略断面図である。
【図３】図３は、本発明の画像形成に用いられるブレード及びそのカット面構造を示す概略図である。
【図４】図４は、本発明の画像形成に用いられる他のブレード及びそのカット面構造を示す概略図である。
【図５】図５は、本発明の画像形成装置の一例を示す概略図ある。
【図６】図６は、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【符号の説明】
【０１２７】
６      感光体
７      転写前チャージャ
８      クリーニング前チャージャ
９      帯電部材
１０      転写ベルト
１１      画像露光部
１２      除電ランプ
１３      現像ユニット
１４      転写紙
１５      ファーブラシ
１６      クリーニングブレード
１７      レジストローラ
１８      分離爪
２１      ブレード板金ホルダ
２２      弾性体短冊
２３      高硬度弾性体部分
２４      ベース弾性体部分
２５      弾性体短冊カット面
１０１      感光体ドラム
１０２      接触帯電装置
１０３      像露光
１０４      現像装置
１０５      転写体
１０６      接触転写装置
１０７      クリーニングブレード
１０８      除電ランプ
２０１      支持体
２０２      感光層
２０３      電荷発生層
２０４      電荷輸送層
２１０      保護層
【図１】
2008233114.tif 000005
【図２】
2008233114.tif 000006
【図３】
2008233114.tif 000007
【図４】
2008233114.tif 000008
【図６】
2008233114.tif 000009
【図５】
2008233114.tif 000010