(57)【要約】【課題】診断において検査をフレキシブルに行うことができる診断装置を提供することを目的とする。【解決手段】放射性薬剤が投与された被検体から発生したγ線をそれぞれ検出する２つの検出器板１Ａ，１Ｂを備えている。各検出器板１Ａ，１Ｂに切り欠き１Ｃを設けている。検査のし難い箇所（例えば脇や股など）に切り欠き部分が位置するように検出器板１Ａ，１Ｂを設置すれば、切り欠き１Ｃを設けた検出器板１Ａ，１Ｂを検査のし難い箇所に近接させることができ、検査が行い難い箇所でも検出器板１Ａ，１Ｂによって検査を行うことができ、その結果、核医学診断において検査をフレキシブルに行うことができる。【選択図】図１
2008232913.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成することを特徴とする診断装置。
【請求項２】
被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段を備え、それら検出手段のうちの少なくとも１つに切り欠きを設けることを特徴とする診断装置。
【請求項３】
請求項２に記載の診断装置において、前記検出手段を支持する支持手段とを備え、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成することを特徴とする診断装置。
【請求項４】
被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、その支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成することを特徴とする診断装置。
【請求項５】
被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段と、その支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段とを備えることを特徴とする診断装置。
【請求項６】
被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成することを特徴とする診断装置。
【請求項７】
請求項６に記載の診断装置において、前記支持手段に２つの枠を設けて、前記被検体を挟んで互いに対向した２つの前記検出手段が前記枠内でスライド移動するように構成することで、検出手段間の距離を変更せずにそれら検出手段がスライド移動することを特徴とする診断装置。
【請求項８】
請求項６または請求項７に記載の診断装置において、前記支持手段に２つの枠を設けて、かつ各々の枠が前記被検体を挟んで互いに対向した２つの前記検出手段とともに支持手段に対して接離しつつスライド移動するように構成することで、検出手段間の距離を変更することを特徴とする診断装置。
【請求項９】
請求項６から請求項８のいずれかに記載の診断装置において、前記支持手段とともに前記検出手段を傾斜させる傾斜手段を備えることを特徴とする診断装置。
【請求項１０】
請求項５から請求項９のいずれかに記載の診断装置において、前記支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成することを特徴とする診断装置。
【請求項１１】
請求項４から請求項１０のいずれかに記載の診断装置において、前記検出手段のうちの少なくとも１つに切り欠きを設けることを特徴とする診断装置。
【請求項１２】
請求項４から請求項１１のいずれかに記載の診断装置において、前記各検出手段を前記支持手段に対して着脱自在に構成することを特徴とする診断装置。
【請求項１３】
請求項１、請求項３または請求項１２のいずれかに記載の診断装置において、前記被検体を挟んで互いに対向した２つの前記検出手段を前記支持手段に対して着脱自在に構成することで、検出手段間の距離を変更することを特徴とする診断装置。
【請求項１４】
請求項１から請求項１３のいずれかに記載の診断装置において、前記電磁波は放射線であるとともに、前記装置は、放射性薬剤が投与された被検体から発生した放射線に基づいて被検体の核医学用データを求める核医学診断装置であって、前記検出手段は放射線を検出することを特徴とする診断装置。
【請求項１５】
請求項１から請求項１３のいずれかに記載の診断装置において、前記電磁波は光であるとともに、前記装置は、被検体からの光に基づいて被検体の光学用データを求める装置であって、前記検出手段は光を検出することを特徴とする診断装置。
【請求項１６】
請求項２または請求項１１に記載の診断装置において、前記切り欠きの幅方向の長さは、脇を置いた場合に少なくとも肩幅程度の幅であるとともに、切り欠きの縦方向の長さは、脇を置いた場合に少なくとも乳房の上部をカバーできる程度の高さであることを特徴とする診断装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
上述した診断装置として、核医学診断装置、すなわちＥＣＴ(Emission Computed Tomography)装置を例に採って説明するとともに、核医学診断装置として、ＰＥＴ(Positron Emission Tomography)装置を例に採って説明する。ＰＥＴ装置の一つとして、乳がん検出のためのマンモグラムに適用したものでマンモＰＥＴ装置がある。このマンモＰＥＴ装置は、従来では被検体の断面を十分にカバーする大きさの径のリング上または多角形上に、γ線を検出する検出器を一部または全周配置した構成となっている（例えば、非特許文献１、２参照）。
【非特許文献１】Seminars in Nuclear Medicine, Vol. XXXIV, No.2, 2004: 87-111
【非特許文献２】J Nucl Med 2003; 44:756-769
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の場合には、核医学診断などに代表される診断において検査をフレキシブルに行うことができないという問題がある。
【０００４】
例えば、従来のＰＥＴ装置では、検査したい身体の部分に対してその身体を挟んで互いに対向した２つの検出器間の距離が一定である。被検体の体軸周りに検出器を全周配置した全身ドーム型の場合には、被検体に対する圧迫感が大きく、被検体にとって精神的にも負担を強いられる。また、検査の対象となる被検体のサイズが大きすぎる場合には、被検体をドーム内に収容することができず、逆に被検体のサイズが小さすぎる場合には、被検体と検出器との距離が遠くなって、近接して検査を行うことができずに核医学診断を正確に行うことができない。
【０００５】
また、従来のマンモＰＥＴ装置では、検査の対象となる身体（乳房）のサイズが大きすぎる場合には、身体を挟んで互いに対向した２つの検出器間に被検体の身体を収容することができず、逆に身体（乳房）のサイズが小さすぎる場合には、被検体と検出器との距離が遠くなって、近接して検査を行うことができずに乳がんの検出を正確に行うことができない。
【０００６】
この発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、診断において検査をフレキシブルに行うことができる診断装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明は、このような目的を達成するために、次のような構成をとる。
すなわち、請求項１に記載の発明は、被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成することを特徴とするものである。
【０００８】
［作用・効果］請求項１に記載の発明によれば、電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成する。検査が行いやすい場所に支持手段を設置すれば、その支持手段に対して各検出手段を簡易に取り付けて、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【０００９】
また、請求項２に記載の発明は、被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段を備え、それら検出手段のうちの少なくとも１つに切り欠きを設けることを特徴とするものである。
【００１０】
［作用・効果］請求項２に記載の発明によれば、電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段を備え、それら検出手段のうちの少なくとも１つに切り欠きを設ける。検査のし難い箇所（例えば被検体が人体の場合には脇や股など）に切り欠き部分が位置するように検出手段を設置すれば、切り欠きを設けた検出手段を検査のし難い箇所に近接させることができ、検査が行い難い箇所でも検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００１１】
特に、診断装置が核医学診断装置であって、核医学診断装置がマンモＰＥＴ装置の場合には、乳がんではがん細胞のできやすい部分がリンパ節付近や脇であって、リンパ節付近や脇が検査のし難い箇所となる。したがって、リンパ節付近や脇に切り欠き部分が位置するように検出手段を設置すれば、切り欠きを設けた検出手段をリンパ節付近や脇に近接させることができ、検出手段によってリンパ節付近や脇ひいてはがん細胞の検査を行うことができ、その結果、核医学診断において乳がんの検出を正確に行うことができる。
【００１２】
上述した後者の発明（請求項２に記載の発明）において、上述した前者の発明（請求項１に記載の発明）のように、検出手段を支持する支持手段とを備え、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成してもよい（請求項３に記載の発明）。検査が行いやすい場所に支持手段を設置すれば、その支持手段に対して各検出手段を簡易に取り付けて、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００１３】
また、請求項４に記載の発明は、被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、その支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成することを特徴とするものである。
【００１４】
［作用・効果］請求項４に記載の発明によれば、電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、その支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成する。検査が行いやすい場所に支持手段を取り付けて設置すれば、その支持手段とともに検出手段をかかる場所に簡易に設置して、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００１５】
また、請求項５に記載の発明は、被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段と、その支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段とを備えることを特徴とするものである。
【００１６】
［作用・効果］請求項５に記載の発明によれば、電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段と、その支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段とを備える。傾斜手段によって支持手段とともに検出手段を傾斜させることで、検査しやすい姿勢で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００１７】
特に、診断装置が核医学診断装置であって、核医学診断装置がマンモＰＥＴ装置の場合には、上述した乳がんの検出を行う際に、傾斜手段によって前傾に支持手段とともに検出手段を傾斜させることで、乳房を重力の向きと同じ方向に広げることができる。その結果、核医学診断において乳がんの検出を正確に行うことができる。
【００１８】
また、請求項６に記載の発明は、被検体からの電磁波に基づいて被検体の診断データを求める診断装置であって、前記電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成することを特徴とするものである。
【００１９】
［作用・効果］請求項６に記載の発明によれば、電磁波をそれぞれ検出する複数の検出手段と、それら検出手段を支持する支持手段とを備え、各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成する。検査が行いやすい場所に検出手段をスライド移動させれば、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００２０】
各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成する一例は、支持手段に２つの枠を設けて、被検体を挟んで互いに対向した２つの検出手段が枠内でスライド移動するように構成することで、検出手段間の距離を変更せずにそれら検出手段がスライド移動することである（請求項７に記載の発明）。検査を行う場所に近接させるために、それら検出手段を枠内でスライド移動させれば、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。例えば、支持手段を水平姿勢に設置すれば、検出手段は枠内で横方向（水平方向）にスライド移動し、検出手段を横方向に近接させることができる。また、支持手段を垂直姿勢に設置すれば、検出手段は枠内で縦方向（垂直方向）にスライド移動し、検出手段を縦方向に近接させることができる。
【００２１】
各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成する他の一例は、支持手段に２つの枠を設けて、かつ各々の枠が被検体を挟んで互いに対向した２つの検出手段とともに支持手段に対して接離しつつスライド移動するように構成することで、検出手段間の距離を変更することである（請求項８に記載の発明）。検査を行う場所に近接させるために、それら検出手段とともに各々の枠が支持手段に対して接離しつつスライド移動させれば、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。また、それら検出手段とともに各々の枠が支持手段に対して接離しつつスライド移動するように構成することで、検出手段間の距離が自在に変更される。検出手段間の距離を自在に変更することで、被検体や身体のサイズの大小に関わらず検出手段を被検体や身体に近接させることができ、診断を正確に行うことができる。例えば、支持手段を垂直姿勢に設置すれば、各々の枠が検出手段とともに横方向（水平方向）にスライド移動し、検出手段を横方向に近接させることができる。なお、請求項７に記載の発明と請求項８に記載の発明とを組み合わせてもよい。
【００２２】
各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成する発明（請求項６〜請求項８に記載の発明）において、支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段を備えた上述した発明（請求項５に記載の発明）のように、支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段を備えてもよい（請求項９に記載の発明）。傾斜手段によって支持手段とともに検出手段を傾斜させることで、検査しやすい姿勢で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００２３】
各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成する発明（請求項６〜請求項９に記載の発明）や、支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段を備えた発明（請求項５に記載の発明）において、支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成した上述した発明（請求項４に記載の発明）のように、支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成してもよい（請求項１０に記載の発明）。検査が行いやすい場所に支持手段を取り付けて設置すれば、その支持手段とともに検出手段をかかる場所に簡易に設置して、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００２４】
各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成する発明（請求項６〜請求項９に記載の発明）や、支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段を備えた発明（請求項５に記載の発明）や、支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成した発明（請求項４、請求項１０に記載の発明）において、検出手段のうちの少なくとも１つに切り欠きを設けた上述した発明（請求項２に記載の発明）のように、検出手段のうちの少なくとも１つに切り欠きを設けてもよい（請求項１１に記載の発明）。検査のし難い箇所（例えば被検体が人体の場合には脇や股など）に切り欠き部分が位置するように検出手段を設置すれば、切り欠きを設けた検出手段を検査のし難い箇所に近接させることができ、検査が行い難い箇所でも検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００２５】
各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成する発明（請求項６〜請求項９に記載の発明）や、支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段を備えた発明（請求項５に記載の発明）や、支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成した発明（請求項４、請求項１０に記載の発明）において、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成した上述した発明（請求項１に記載の発明）のように、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成してもよい（請求項１２に記載の発明）。検査が行いやすい場所に支持手段を設置すれば、その支持手段に対して各検出手段を簡易に取り付けて、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。なお、請求項１１に記載の発明と請求項１２に記載の発明とを組み合わせてもよい。
【００２６】
上述したこれらの発明において、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成した場合（請求項１、請求項３、請求項１２に記載の発明）には、被検体を挟んで互いに対向した２つの検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成することで、検出手段間の距離を変更してもよい（請求項１３に記載の発明）。検出手段間の距離を自在に変更することで、被検体や身体のサイズの大小に関わらず検出手段を被検体や身体に近接させることができ、診断を正確に行うことができる。
【００２７】
上述したこれらの発明において、電磁波が放射線の場合には、例えば、放射性薬剤が投与された被検体から発生した放射線に基づいて被検体の核医学用データを求める核医学診断装置となる（請求項１４に記載の発明）。したがって、検出手段は放射線を検出する。また、電磁波が光の場合には、例えば、被検体からの光に基づいて被検体の光学用データを求める装置となる（請求項１５に記載の発明）。したがって、検出手段は光を検出する。
【００２８】
また、診断装置が核医学診断装置であって、核医学診断装置がマンモＰＥＴ装置の場合には、切り欠き（請求項２、請求項１１に記載の発明）のサイズを、例えば下記のサイズにするのが好ましい。
すなわち、切り欠きの幅方向の長さは、脇を置いた場合に少なくとも肩幅程度の幅であるとともに、切り欠きの縦方向の長さは、脇を置いた場合に少なくとも乳房の上部をカバーできる程度の高さである（請求項１６に記載の発明）。このようなサイズにすることで腕の存在にも関わらず、乳房を十分にカバーできる検査が可能になる。
【発明の効果】
【００２９】
この発明に係る診断装置によれば、各検出手段を支持手段に対して着脱自在に構成して（請求項１に記載の発明）、検査が行いやすい場所に支持手段を設置すれば、その支持手段に対して各検出手段を簡易に取り付けて、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００３０】
また、検出手段のうちの少なくとも１つの検出手段に切り欠きを設けて（請求項２に記載の発明）、検査のし難い箇所に切り欠き部分が位置するように検出手段を設置すれば、切り欠きを設けた検出手段を検査のし難い箇所に近接させることができ、検査が行い難い箇所でも検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００３１】
また、支持手段を設置場所に対して着脱自在に構成して（請求項４に記載の発明）、検査が行いやすい場所に支持手段を取り付けて設置すれば、その支持手段とともに検出手段をかかる場所に簡易に設置して、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００３２】
また、支持手段とともに検出手段を傾斜させる傾斜手段を備え（請求項５に記載の発明）、傾斜手段によって支持手段とともに検出手段を傾斜させることで、検査しやすい姿勢で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００３３】
また、各検出手段が支持手段に対してスライド移動するように構成して（請求項６に記載の発明）、検査が行いやすい場所に検出手段をスライド移動させれば、検査が行いやすい場所で検出手段によって検査を行うことができ、その結果、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【実施例】
【００３４】
以下、図面を参照してこの発明の実施例を説明する。
図１は、実施例に係るマンモＰＥＴ(Positron Emission Tomography)装置のブロック図およびマンモＰＥＴ装置に用いられるγ線検出器の概略図である。なお、本実施例では、核医学診断装置として、ＰＥＴ装置を例に採って説明するとともに、乳がん検出のためのマンモグラムに適用したマンモＰＥＴ装置を例に採って説明する。
【００３５】
本実施例に係るマンモＰＥＴ装置は、図１（ａ）のブロック図に示すように、検出器部１と同時計数回路２と投影データ導出部３と再構成部４とを備えている。本実施例では、検出器部１は、被検体Ｍ（図８〜図１１を参照）を挟んで互いに対向した２つの検出器板１Ａ，１Ｂで構成されている。各々の検出器板１Ａ，１Ｂは、図１（ｂ）の概略図に示すように、シンチレータブロック（図示省略）とフォトマルチプライヤ（図示省略）とで構成されるγ線検出器１ａを、切り欠き１Ｃに合わせて複数個に並設して構成されている。検出器板１Ａ，１Ｂは、この発明における検出手段に相当し、切り欠き１Ｃは、この発明における切り欠きに相当する。
【００３６】
特に、本実施例のようにマンモＰＥＴ装置の場合には、切り欠き１Ｃのサイズを、例えば下記のサイズにするのが好ましい。
すなわち、切り欠き１Ｃの幅方向の長さは、脇を置いた場合に少なくとも肩幅程度の幅であるとともに、切り欠き１Ｃの縦方向の長さは、脇を置いた場合に少なくとも乳房の上部をカバーできる程度の高さである。このようなサイズにすることで腕の存在にも関わらず、乳房を十分にカバーできる検査が可能になる。
【００３７】
放射性薬剤、すなわち放射性同位元素（ＲＩ）が投与された被検体Ｍ（図８〜図１１を参照）から発生したγ線をγ線検出器１ａのシンチレータブロックが光に変換して、変換されたその光をγ線検出器１ａのフォトマルチプライヤ３ｂが光電変換して電気信号に出力する。その電気信号を画像情報（画素）として同時計数回路２に送り込む。
【００３８】
具体的には、被検体Ｍに放射性薬剤を投与すると、ポジトロン放出型のＲＩのポジトロンが消滅することにより、２本のγ線が発生する。同時計数回路２は、シンチレータブロックの位置とγ線の入射タイミングとをチェックし、被検体Ｍを挟んで互いに対向位置にある２つの検出器板１Ａ，１Ｂのシンチレータブロックでγ線が同時に入射したときのみ、送り込まれた画像情報を適正なデータと判定する。一方のシンチレータブロックのみにγ線が入射したときには、同時計数回路２は、ポジトロンの消滅により生じたγ線ではなくノイズとして扱い、そのときに送り込まれた画像情報もノイズと判定してそれを棄却する。
【００３９】
投影データ導出部３は、同時計数回路２から送り込まれた画像情報を投影データ（ＲＩ分布画像）として求め、その投影データを再構成部４に送り込む。再構成部４がその投影データを再構成して断層画像を求める。
【００４０】
なお、検査をフレキシブルに行うために、検出器板１Ａ，１Ｂの相対的な位置・向きは、後述する本実施例の構成によって常に変化する。被検体Ｍ（図８〜図１１を参照）の乳房の撮影姿勢やサイズに合わせて各検出器板１Ａ，１Ｂを傾斜させたり、近接させたりする。それによって、検出器板１Ａ，１Ｂで検出されるγ線の量が増加して検出器板１Ａ，１Ｂのγ線検出感度が向上する。したがって、本実施例では、装置の機械的原点に対する検出器板１Ａ，１Ｂの位置・向きが変化しながら撮影が進行することにもなる。
【００４１】
次に、装置の機械的原点に対する検出器板１Ａ，１Ｂの位置・向きが変化する時の再構成アルゴリズムについて、図２、図３を参照して説明する。図２は、両検出器板１Ａ，１Ｂおよび画像再構成領域の配置関係を示す模式図であり、図３は、両検出器板１Ａ，１Ｂおよび画像再構成領域の座標系を示すグラフである。
【００４２】
各検出器板１Ａ，１Ｂは、図２および図３に示すように、微小なγ線検出素子ａ，ｂ（図１（ｂ）ではγ線検出器１ａに相当）の集合体であり、両検出器板１Ａ，１Ｂの間に装置の機械的原点ＯＭを起点とするベクトルＶＣで規定される中心座標ＯＣを有する画像再構成領域Ｓが設定される。装置の機械的原点ＯＭから各検出器板１Ａ，１Ｂの中心座標ＯＡ，ＯＢに至るベクトルＶＡ，ＶＢは、位置センサ（図示省略）によって検出された各検出器板１Ａ，１Ｂの位置データと角度センサ（図示省略）によって検出された各検出器板１Ａ，１Ｂの回転角度データとに基づいて求められる。
【００４３】
したがって、被検体Ｍから放出されたγ線が同時計数される現象（以下、適宜「イベント」と略記）が起こった場合、装置の機械的原点ＯＭからγ線を同時検出したγ線検出素子ａ，ｂに至るベクトルｕＡ，ｕＢも次の式（１）および式（２）にしたがって求められる。
【００４４】
ｕＡ＝ＶＡ＋ＷＡ          ・・・・（１）
ｕＢ＝ＶＢ＋ＷＢ          ・・・・（２）
一方、被検体ｍから放出されたγ線が同時計数される現象（イベント）が起こった場合、γ線を検出したγ線検出素子ａ，ｂのアドレス対データ、および、γ線を検出したγ線検出素子ａ，ｂについてのベクトルｕＡ，ｕＢのアドレス対データがイベント毎にリストモード型データとして収集記憶される。他方、リストモード型データとして収集記憶されたベクトルｕＡ，ｕＢのアドレス対データから、γ線を同時検出したγ線検出素子ａ，ｂを結ぶ直線ＬＯＲ(Line of Response)がイベント毎に求められる。ポジトロン放出種は直線ＬＯＲの上に存在する。
【００４５】
ベクトルｕＡはリストモード型データとして保存された検出器板１Ａ，１Ｂの位置および向きの情報と次の式（３）とにしたがって求められる。なお、検出器板１Ａ，１Ｂの位置および向きのデータは変化があった時だけタグ情報として保存されるようにしてもよい。
ｕＡ＝ＲX ・ＲY ・ＲZ ・Ｔ・ＷＡ          ・・・・（３）
但し、以下に示すように、ＲX ，ＲY ，ＲZ は装置の機械的原点ＯＭを原点として互いに直交するＸ軸，Ｙ軸，Ｚ軸まわりのγ線検出器１，２の回転、ＴはＸ軸，Ｙ軸，Ｚ軸の各方向の位置（すなわちＶＡ）である。また、ベクトルｕＢもベクトルｕＡの場合と同様にして求めることができる。
【００４６】
【数１】
2008232913.tif 000003
【００４７】
このように、γ線を同時検出したγ線検出素子ａ，ｂを結ぶ直線ＬＯＲ(Line of Response)がイベントごとに求められる場合については、逐次近似型のリストモード再構成アルゴリズムが適用される〔例えばJ Reader et al 1998 Phys.Med Bial.43  835-846 （非特許文献）を参照〕。このリストモード再構成アルゴリズムの画像の更新式は（４）式の通りである。（４）式の更新式が繰り返されることでＲＩ分布画像が求まる。
【００４８】
【数２】
2008232913.tif 000004
【００４９】
ここで、ｆk j はｋ回目の反復における画素ｊの画素値、ａijは画素ｊから出たγ線がＬＯＲｉに検出される確率、Ｍは測定されたイベントの数、Ｉは本撮像条件（検出器板配置）における全ＬＯＲの数である。なお、実施例に適用される画像再構成アルゴリズムで用いられる更新式は（４）式に限られるものではない。
【００５０】
さらに実施例では、画像再構成領域Ｓの中心座標ＯＣは第１，第２の両γ線検出器１，２の中点にとられる。またγ線検出機構３はＸａ軸の１軸まわりに回転するだけであるので、β＝０であって、γ＝０であり、その結果、（３）式中のＲY ，ＲZ は、いずれも次の式（５）となる。
【００５１】
【数３】
2008232913.tif 000005
【００５２】
次に、各検出器板１Ａ，１Ｂの具体的な構成について、図４〜図７を参照して説明する。図４は、垂直方向に関する検出器板１Ａ，１Ｂのスライド移動の概略図であり、図５は、水平方向に関する検出器板１Ａ，１Ｂのスライド移動の概略図であり、図６（ａ）は、支持機構を構成する固定台および可動台の分解斜視図であり、図６（ｂ）は、固定台および可動台の背面図であり、図６（ｃ）は、モータ、駆動軸、減速機、ピニオンおよびラックのみを図示した正面図であり、図７（ａ）は、可動台、腕部および検出器板１Ａ，１Ｂの分解斜視図であり、図７（ｂ）は、可動台および腕部の正面図である。なお、図６（ａ）、図６（ｂ）での可動台では、図７（ａ）、図７（ｂ）に示されるモータ２３Ａ、電動シリンダ２３Ｂおよびガイドレール２３Ｃの図示を省略する。
【００５３】
本実施例に係るマンモＰＥＴ装置は、図４、図５に示すように、支持機構２０を備えている。支持機構２０は、被検体Ｍ（図８〜図１１を参照）を挟んで互いに対向した２つの腕部３１を介して検出器板１Ａ，１Ｂを支持することで、検出器板１Ａ，１Ｂは互いに対向して構成される。支持機構２０は、この発明における支持手段に相当する。
【００５４】
支持機構２０は、各腕部３１に合わせて設けられた２つの枠２１と、その枠２１内に収容される固定台２２（図６を参照）および可動台２３（図６を参照）とで構成されている。図６に示すように、可動台２３は固定台２２に対して垂直方向にスライド移動するように構成されている。各々の腕部３１は、図７に示すように、可動台２３に対して水平方向にスライド移動するように構成されている。なお、各々の腕部３１は、検出器板１Ａ，１Ｂに取り付けられている。枠２１は、この発明における枠に相当する。
【００５５】
このように構成することで、図４（ａ）、図４（ｂ）に示すように、枠２１内で固定台２２（図６を参照）に対して可動台２３（図６、図７を参照）が２つの腕部３１とともに垂直方向にスライド移動し、その腕部３１に取り付けられた検出器板１Ａ，１Ｂも枠２１内で垂直方向にスライド移動する。検出器板１Ａ，１Ｂが枠２１内でスライド移動することで、検出器板１Ａ，１Ｂ間の距離を変更せずにそれら検出器板１Ａ，１Ｂがスライド移動する。
【００５６】
また、図５（ａ）、図５（ｂ）に示すように、各々の腕部３１が可動台２３（図６、図７を参照）に対して水平方向にスライド移動するように構成することで、各々の枠２１が腕部３１とともに固定台２２（図６を参照）に対して接離しつつスライド移動する。各々の枠２１が腕部３１とともに固定台２２（図６を参照）に対して接離しつつスライド移動することで、各々の枠２１が腕部３１に取り付けられた検出器板１Ａ，１Ｂとともに支持機構２０に対して接離しつつスライド移動して、検出器板１Ａ，１Ｂ間の距離を変更する。
【００５７】
具体的には、垂直方向に関する検出器板１Ａ，１Ｂのスライド移動では、上述した固定台２２には、図６（ａ）、図６（ｂ）に示すように、モータ２２ａ、駆動軸２２ｂ、減速機２２ｃ、ピニオン２２ｄおよびガイドレール２２ｅを配設している。また、上述した可動台２３には、ラック２３ａおよびブロック２３ｂを配設している。図６（ｂ）に示すように、減速機２２ｃは、駆動軸２２ｂを介してモータ２２ａに連結されており、固定台２２を挟んでピニオン２２ｄに対向配置されている。ピニオン２２ｄは減速機２２ｃに連結されており、垂直方向に延在しているラック２３ａに嵌合されている。ガイドレール２２ｅはブロック２３ｂに嵌合されている。
【００５８】
モータ２２ａを駆動させると、駆動軸２２ｂ、減速機２２ｃを介してピニオン２２ｄが回転する。このピニオン２２ｄの回転に伴って、図６（ａ）、図６（ｃ）に示すように、ピニオン２２ｄに嵌合されたラック２３ａが垂直方向に昇降移動する。このラック２３ａの移動に伴って、ブロック２３ｂがガイドレール２２ｅに沿って垂直方向に昇降移動して、ラック２３ａおよびブロック２３ｂを配設した可動台２３が固定台２２に対して垂直方向にスライド移動する。この可動台２３の垂直方向のスライド移動に伴って、図７に示すように、２つの腕部３１も垂直方向にスライド移動するので、その腕部３１に取り付けられた検出器板１Ａ，１Ｂも垂直方向にスライド移動する。
【００５９】
また、水平方向に関する検出器板１Ａ，１Ｂのスライド移動では、上述した可動台２３には、上述したラック２３ａおよびブロック２３ｂを配設した面とは逆側の面に、図７（ａ）、図７（ｂ）に示すように、モータ２３Ａ、電動シリンダ２３Ｂおよびガイドレール２３Ｃを配設している。また、上述した腕部３１には、ブロック３１Ａを配設している。電動シリンダ２３Ｂの一端はモータ２３Ａに連結されており、モータ２３Ａの連結部とは逆側の他端は腕部３１に接続されている。ガイドレール２３Ｃはブロック３１Ａに嵌合されている。
【００６０】
モータ２３Ａを駆動させると、モータ２３Ａの駆動によって電動シリンダ２３Ｂが水平方向に伸縮する。この電動シリンダ２３Ｂの伸縮に伴って、図７（ａ）、図７（ｂ）に示すように、電動シリンダ２３Ｂにそれぞれ接続された各々の腕部３１が可動台２３に対して水平方向にスライド移動する。この腕部３１の水平方向のスライド移動に伴って、腕部３１に取り付けられた検出器板１Ａ，１Ｂも水平方向にスライド移動する。
【００６１】
このように、図４、図５に示すように、支持機構２０は、２つの枠２１と、その枠２１内に収容される固定台２２（図６を参照）および可動台２３（図６を参照）とで構成されており、可動台２３の電動シリンダ２３Ｂ（図７を参照）の他端が腕部３１に接続され、腕部３１は検出器板１Ａ，１Ｂにそれぞれ取り付けられている。したがって、各検出器板１Ａ，１Ｂは支持機構２０に対して着脱自在に構成されることになる。なお、各検出器板１Ａ，１Ｂは腕部３１に対しても着脱自在に構成されるように、例えば各検出器板１Ａ，１Ｂが腕部３１に嵌合されるように構成してもよい。
【００６２】
垂直方向および水平方向についてモータによって電動で動かしたが、手動で動かす場合には、ガススプリング機構を採用すればよい。例えば、垂直方向について手動で動かす場合には、図６のラック２３ａの代わりにボールネジを用いるとともに、図６のモータ２２ａの代わりにガススプリング機構を用い、そのガススプリング機構で図６に示す固定台２２および可動台２３を結合する。そして、ガススプリング機構によって可動台２３をボールネジに沿って垂直方向に昇降移動すれば、負担をかけずに手動で可動台２３を垂直に自在に動かすことができる。なお、所定の位置でロックレバーを締結することでボールネジの回転を止め、それによって可動台２３を固定することができる。
【００６３】
次に、本実施例に係る検出器板１Ａ，１Ｂの撮影態様について、図８〜図１１を参照して説明する。図８は、座位姿勢での撮影態様および傾斜機構の概略図であり、図９は、傾斜機構なしでの座位姿勢での撮影態様の概略図であり、図１０は、上向きに寝た場合での撮影態様の概略図であり、図１１は、うつ伏せに寝た場合での撮影態様の概略図である。なお、図８〜図１１における撮影態様では、リンパ節付近や脇に切り欠き１Ｃが位置するように、検出器板１Ａ，１Ｂを設置する。図８〜図１１では、リンパ節付近や脇に切り欠き１Ｃが位置するように、被検体Ｍの腕の付け根部分で検出器板１Ａ，１Ｂを挟み込むようにする。
【００６４】
支持機構２０に支持された検出器板１Ａ，１Ｂは、支持機構２０ともども設置場所に据え付けることが可能である。すなわち、支持機構２０は、設置場所に対して着脱自在に構成されている。すなわち、図４、図５に示すように、支持機構２０に支持された検出器板１Ａ，１Ｂは、支持機構２０ともども可搬型であって、支持機構２０ごと検出器板１Ａ，１Ｂを運搬して、図８〜図１１に示す各設置場所にそれぞれ据え付けることができる。
【００６５】
例えば、支持機構２０を、図８に示す傾斜機構３２に据え付ける。傾斜機構３２は、脚部３２ａと、支軸３２ｂと、支軸３２ｂを介して脚部３２ａに結合された狭持部３２ｃとで構成されている。狭持部３２ｃは、支持機構２０全体を挟み込んで保持するように構成されている。図８（ｂ）に示すように、支軸３２ｂを支点にして狭持部３２ｃを傾斜させることで、狭持部３２ｃに挟み込まれた支持機構２０も傾斜する。このように構成することで、傾斜機構３２は、支持機構２０とともに検出器板１Ａ，１Ｂを傾斜させることになる。傾斜機構３２は、この発明における傾斜手段に相当する。
【００６６】
図８では、被検体Ｍが椅子３３に腰を掛けて座位姿勢で撮影を行っている。また、図８（ｂ）のように狭持部３２ｃを傾斜させた場合には、被検体Ｍの負担を軽減するために、被検体Ｍが左右の腕を置く腕置きボード３４Ａを配設したテーブル３４を、被検体Ｍの前に設置してもよい。
【００６７】
図８に示す傾斜機構３２を備えずに、図９に示すように、椅子３３に支持機構２０ごと検出器板１Ａ，１Ｂを据え付けてよい。このとき、被検体Ｍの負担を軽減するために、マット３５を被検体Ｍの背中と支持機構２０との間に挟みこんで、支持機構２０の接触による衝撃を緩衝させるのが好ましい。締結部材３６によって椅子２０に支持機構２０を立てた状態で取り付ける。
【００６８】
また、乳がん検出のための乳房の撮影に限定されずに、例えば腰部に合わせて検出器板１Ａ，１Ｂをスライド移動させて、腰部の撮影を行ってもよい。また、図８、図９に示すように被検体Ｍの左右を検出器板１Ａ，１Ｂで挟み込んで撮影を行う以外にも、被検体Ｍの腹部あるいは胸部の前面、背中の背面を検出器板１Ａ，１Ｂで挟み込んで撮影を行ってもよい。その場合には、支持機構２０を、被検体の左右いずれか一方に据え付けることで、被検体Ｍの前面および背面を検出器板１Ａ，１Ｂで挟み込んだ撮影を実現することができる。
【００６９】
また、図８、図９のような座位姿勢に限定されずに立位姿勢で撮影を行ってもよい。なお、図８、図９に示す椅子３３に限らず、車椅子などに被検体Ｍを座らせて撮影を行ってもよい。また、下記のようにベッドに支持機構２０ごと検出器板１Ａ，１Ｂを据え付けて、水平姿勢で撮影を行ってもよい。
【００７０】
例えば、上向きに寝た（仰臥姿勢の）場合では、支持機構２０を、図１０に示すベッド３７に据え付ける。ベッド３７は、其台３７ａと、其台３７ａに載置された天板３７ｂと、天板３７ｂ上に載置されたスペーサ３７ｃと、スペーサ３７ｃに載置されたマット３７ｄとで構成されている。すなわち、天板３７ｂとマット３７ｄとの間にスペーサ３７ｃが介在されている。スペーサ３７ｃが介在していない箇所には、天板３７ｂとマット３７ｄとの間に、スペーサ３７ｃの高さ分の間隔が空いており、その箇所に、支持機構２０を水平にした状態で取り付ける。マット３７ｄに被検体Ｍが上向きに寝るように、被検体Ｍの背中をマット３７ｄに接触させて載置する。
【００７１】
支持機構２０を水平にした状態で取り付けることで、図８、図９に示す座位姿勢とは相違して、支持機構２０に支持された検出器板１Ａ，１Ｂを立てて、仰臥姿勢の被検体Ｍの腕の付け根部分で検出器板１Ａ，１Ｂを挟み込むことが可能になる。図８、図９に示す座位姿勢でも述べたように、乳がん検出のための乳房の撮影に限定されずに、例えば腰部あるいは頭部など他の箇所に合わせて検出器板１Ａ，１Ｂをスライド移動、あるいは支持機構２０ごとその箇所に据え付けて、撮影を行ってもよい。
【００７２】
また、うつ伏せに寝た場合でも、支持機構２０を、図１１に示すベッド３７に据え付ける。図１１では、ベッド３７は、図１０のようなスペーサ３７ｃを備えずに、代わりに、天板３７ｂおよびマット３７ｄに開口部３７Ａを設けている。この開口部３７Ａに、うつ伏せに寝た被検体Ｍの乳房を挿入することで、乳房に負担をかけることなく、うつ伏せに寝た状態で撮影を行うことができる。なお、図１０に示す検出器板１Ａ，１Ｂと図１１に示す検出器板１Ａ，１Ｂとは別々のものであることに留意されたい。うつ伏せに寝て乳房を下方に向けることで、乳房を重力の向きと同じ方向に広げることができる。その結果、核医学診断において乳がんの検出を正確に行うことができる。
【００７３】
また、乳房のサイズによって、据え付けられる支持機構２０および検出器板１Ａ，１Ｂの高さ位置が変わるので、図１０に示すような昇降機構３８を備え、その昇降機構３８に検出器板１Ａ，１Ｂを支持機構２０とともに載置するのが好ましい。乳房のサイズが小さい場合には、昇降機構３８によって検出器板１Ａ，１Ｂを支持機構２０とともに上昇させて乳房に近づける。逆に、乳房のサイズが大きい場合には、昇降機構３８によって検出器板１Ａ，１Ｂを支持機構２０とともに下降させて乳房に近づける。
【００７４】
上述の構成を備えた本実施例に係るマンモＰＥＴ装置によれば、各検出器板１Ａ，１Ｂを支持機構２０に対して着脱自在に構成する。検査が行いやすい場所に支持機構２０を設置すれば、その支持機構２０に対して各検出器板１Ａ，１Ｂを簡易に取り付けて、検査が行いやすい場所で検出器板１Ａ，１Ｂによって検査を行うことができ、その結果、核医学診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００７５】
また、本実施例では、各検出器板１Ａ，１Ｂに切り欠き１Ｃを設けている。検査のし難い箇所（例えば脇や股など）に切り欠き部分が位置するように検出器板１Ａ，１Ｂを設置すれば（図８〜図１１を参照）、切り欠き１Ｃを設けた検出器板１Ａ，１Ｂを検査のし難い箇所に近接させることができ、検査が行い難い箇所でも検出器板１Ａ，１Ｂによって検査を行うことができ、その結果、核医学診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００７６】
特に、本実施例のようにマンモＰＥＴ装置の場合には、乳がんではがん細胞のできやすい部分がリンパ節付近や脇であって、リンパ節付近や脇が検査のし難い箇所となる。したがって、リンパ節付近や脇に切り欠き部分が位置するように検出器板１Ａ，１Ｂを設置すれば、切り欠き１Ｃを設けた検出器板１Ａ，１Ｂをリンパ節付近や脇に近接させることができ、検出器板１Ａ，１Ｂによってリンパ節付近や脇ひいてはがん細胞の検査を行うことができ、その結果、核医学診断において乳がんの検出を正確に行うことができる。
【００７７】
また、本実施例では、支持機構２０を、図４および図５に示すように構成することで、支持機構２０に支持された検出器板１Ａ，１Ｂが、支持機構２０ともども可搬型となる。したがって、その支持機構２０が設置場所に対して着脱自在に構成されることになる。検査が行いやすい場所（図８〜図１１を参照）に支持機構２０を取り付けて設置すれば、その支持機構２０とともに検出器板１Ａ，１Ｂをかかる場所に簡易に設置して、検査が行いやすい場所で検出器板１Ａ，１Ｂによって検査を行うことができ、その結果、核医学診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００７８】
また、本実施例では、図８に示すように、支持機構２０とともに検出器板１Ａ，１Ｂを傾斜させる傾斜機構３２を備えている。傾斜機構３２によって支持機構２０とともに検出器板１Ａ，１Ｂを傾斜させることで、検査しやすい姿勢で検出器板１Ａ，１Ｂによって検査を行うことができ、その結果、核医学診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００７９】
特に、本実施例のようにマンモＰＥＴ装置の場合には、上述した乳がんの検出を行う際に、図８（ｂ）に示すように傾斜機構３２によって前傾に支持機構２０とともに検出器板１Ａ，１Ｂを傾斜させることで、乳房を重力の向きと同じ方向に広げることができる。その結果、核医学診断において乳がんの検出を正確に行うことができる。
【００８０】
また、本実施例では、各検出器板１Ａ，１Ｂが支持機構２０に対してスライド移動するように構成している。検査が行いやすい場所に検出器板１Ａ，１Ｂをスライド移動させれば、検査が行いやすい場所で検出器板１Ａ，１Ｂによって検査を行うことができ、その結果、核医学診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００８１】
具体的には、支持機構２０に２つの枠２１を設けて、被検体Ｍを挟んで互いに対向した２つの検出器板１Ａ，１Ｂが枠２１内でスライド移動するように構成することで、検出器板１Ａ，１Ｂ間の距離を変更せずにそれら検出器板１Ａ，１Ｂがスライド移動している。検査を行う場所に近接させるために、それら検出器板１Ａ，１Ｂを枠２１内でスライド移動させれば、核医学診断において検査をフレキシブルに行うことができる。例えば、図１０、図１１に示すように支持機構２０を水平姿勢に設置すれば、検出手段は枠２１内で横方向（水平方向）にスライド移動し、検出器板１Ａ，１Ｂを横方向に近接させることができる。また、図８、図９に示すように支持機構２０を垂直姿勢に設置すれば、図４に示すように検出器板１Ａ，１Ｂは枠内で縦方向（垂直方向）にスライド移動し、検出器板１Ａ，１Ｂを縦方向に近接させることができる。
【００８２】
また、各々の枠２１が被検体Ｍを挟んで互いに対向した２つの検出器板１Ａ，１Ｂとともに支持機構２０に対して接離しつつスライド移動するように構成することで、検出器板１Ａ，１Ｂ間の距離を変更している。検査を行う場所に近接させるために、それら検出器板１Ａ，１Ｂとともに各々の枠２１が支持機構２０に対して接離しつつスライド移動させれば、核医学診断において検査をフレキシブルに行うことができる。また、それら検出器板１Ａ，１Ｂとともに各々の枠２１が支持機構２０に対して接離しつつスライド移動するように構成することで、検出器板１Ａ，１Ｂ間の距離が自在に変更される。検出器板１Ａ，１Ｂ間の距離を自在に変更することで、被検体Ｍや身体（例えば乳房）のサイズの大小に関わらず検出器板１Ａ，１Ｂを被検体Ｍや身体に近接させることができ、核医学診断を正確に行うことができる。例えば、図８、図９に示すように支持機構２０を垂直姿勢に設置すれば、図５に示すように各々の枠２１が検出器板１Ａ，１Ｂとともに横方向（水平方向）にスライド移動し、検出器板１Ａ，１Ｂを横方向に近接させることができる。
【００８３】
以上をまとめると、本実施例では、（Ａ）各検出器板１Ａ，１Ｂを支持機構２０に対して着脱自在に構成、（Ｂ）各検出器板１Ａ，１Ｂに切り欠き１Ｃを設けて構成、（Ｃ）支持機構２０を設置場所に対して着脱自在に構成、（Ｄ）支持機構２０とともに検出器板１Ａ，１Ｂを傾斜させる傾斜機構３２を備えるように構成、かつ（Ｅ）各検出器板１Ａ，１Ｂが支持機構２０に対してスライド移動するように構成している。（Ａ）〜（Ｅ）の構成を、本実施例では全て備えており、これらの構成によって検査をフレキシブルに行うことができる。
【００８４】
この発明は、上記実施形態に限られることはなく、下記のように変形実施することができる。
【００８５】
（１）上述した実施例では、ＰＥＴ装置を例に採って説明したが、この発明は、単一のγ線を検出して被検体の断層画像を再構成するＳＰＥＣＴ（Single Photon Emission CT）装置などにも適用することができる。
【００８６】
（２）上述した実施例では、電磁波として、放射性薬剤が投与された被検体Ｍから発生したγ線を例に採って説明し、診断装置として核医学診断装置を例に採って説明したが、電磁波はγ線に限定されない。例えば、電磁波は光の場合には、光源から被検体に照射し、その被検体の吸収光、あるいは被検体からの蛍光を検出手段が検出して、その検出された光に基づいて被検体の光学用データを求める装置に適用してもよい。マンモ装置の場合には、かかる光学用データを求める装置に適用することも可能である。なお、検出手段としては、固体撮像素子（ＣＣＤ）やアバランシェ・フォトダイオードや光電子増倍管などの光電変換手段などがある。また、光源としては、レーザやＬＥＤ(Light-Emitting Diode)ハロゲンランプなどがある。また、核医学用診断装置やかかる装置以外にも、Ｘ線管から被検体にＸ線を照射して、被検体を透過したＸ線に基づいて診断を行うＸ線診断装置などにも適用することが可能である。
【００８７】
（３）上述した実施例では、（Ａ）各検出器板１Ａ，１Ｂを支持機構２０に対して着脱自在に構成、（Ｂ）各検出器板１Ａ，１Ｂに切り欠き１Ｃを設けて構成、（Ｃ）支持機構２０を設置場所に対して着脱自在に構成、（Ｄ）支持機構２０とともに検出器板１Ａ，１Ｂを傾斜させる傾斜機構３２を備えるように構成、かつ（Ｅ）各検出器板１Ａ，１Ｂが支持機構２０に対してスライド移動するように構成したが、（Ａ）〜（Ｅ）の構成を必ずしも全部備える必要はない。（Ａ）〜（Ｅ）の構成のうち少なくとも１つの構成を備えていれば、診断において検査をフレキシブルに行うことができる。
【００８８】
例えば、（Ａ）の構成を備えずに、残りの（Ｂ）〜（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｂ）の構成を備えずに、残りの（Ａ），（Ｃ）〜（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｃ）の構成を備えずに、残りの（Ａ），（Ｂ），（Ｄ），（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｄ）の構成を備えずに、残りの（Ａ）〜（Ｃ），（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｅ）の構成を備えずに、残りの（Ａ）〜（Ｄ）の構成を全て備えてもよい。
【００８９】
例えば、（Ａ），（Ｂ）の構成を備えずに、残りの（Ｃ）〜（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｂ），（Ｃ）の構成を備えずに、残りの（Ａ），（Ｄ），（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｃ），（Ｄ）の構成を備えずに、残りの（Ａ），（Ｂ），（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｄ），（Ｅ）の構成を備えずに、残りの（Ａ）〜（Ｃ）の構成を全て備えてもよいし、（Ａ），（Ｅ）の構成を備えずに、残りの（Ｂ）〜（Ｄ）の構成を全て備えてもよい。このように、（Ａ）〜（Ｅ）の構成のうち、２つの構成を備えずに、残りの３つの構成を全て備えるのであれば、特に限定されない。
【００９０】
（Ａ）〜（Ｃ）の構成を備えずに、残りの（Ｄ），（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｂ）〜（Ｄ）の構成を備えずに、残りの（Ａ），（Ｅ）の構成を全て備えてもよいし、（Ｃ）〜（Ｅ）の構成を備えずに、残りの（Ａ），（Ｂ）の構成を全て備えてもよいし、（Ａ），（Ｄ），（Ｅ）の構成を備えずに、残りの（Ｂ），（Ｃ）の構成を全て備えてもよいし、（Ａ），（Ｂ），（Ｅ）の構成を備えずに、残りの（Ｃ），（Ｄ）の構成を全て備えてもよい。このように、（Ａ）〜（Ｅ）の構成のうち、３つの構成を備えずに、残りの２つの構成を全て備えるのであれば、特に限定されない。
【００９１】
また、（Ａ）の構成のみを備えてもよいし、（Ｂ）の構成のみを備えてもよいし、（Ｃ）の構成のみを備えてもよいし、（Ｄ）の構成のみを備えてもよいし、（Ｅ）の構成のみを備えてもよい。
【００９２】
（４）上述した実施例では、検出手段は２つの各検出器板１Ａ，１Ｂであったが、複数の検出手段を備えるのであれば、３つ以上備えてもよい。
【００９３】
（５）上述した実施例では、両検出器板１Ａ，１Ｂはともに切り欠き１Ｃを設ける構造であったが、少なくとも１つに切り欠きを設ければ、残りの検出器板については必ずしも切り欠きを設ける必要はない。検出手段を３つ以上備える場合も同様である。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】（ａ）は、実施例に係るマンモＰＥＴ(Positron Emission Tomography)装置のブロック図、（ｂ）は、マンモＰＥＴ装置に用いられるγ線検出器の概略図である。
【図２】両検出器板および画像再構成領域の配置関係を示す模式図である。
【図３】両検出器板および画像再構成領域の座標系を示すグラフである。
【図４】（ａ）、（ｂ）は、垂直方向に関する検出器板のスライド移動の概略図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）は、水平方向に関する検出器板のスライド移動の概略図である。
【図６】（ａ）は、支持機構を構成する固定台および可動台の分解斜視図、（ｂ）は、固定台および可動台の背面図であり、（ｃ）は、モータ、駆動軸、減速機、ピニオンおよびラックのみを図示した正面図である。
【図７】（ａ）は、可動台、腕部および検出器板の分解斜視図、（ｂ）は、可動台および腕部の正面図である。
【図８】（ａ）、（ｂ）は、座位姿勢での撮影態様および傾斜機構の概略図である。
【図９】傾斜機構なしでの座位姿勢での撮影態様の概略図である。
【図１０】上向きに寝た場合での撮影態様の概略図である。
【図１１】うつ伏せに寝た場合での撮影態様の概略図である。
【符号の説明】
【００９５】
１Ａ，１Ｂ  …  検出器板
１Ｃ  …  切り欠き
２０  …  支持機構
２１  …  枠
３２  …  傾斜機構
Ｍ  …  被検体
【図１】
2008232913.tif 000006
【図２】
2008232913.tif 000007
【図３】
2008232913.tif 000008
【図４】
2008232913.tif 000009
【図５】
2008232913.tif 000010
【図６】
2008232913.tif 000011
【図７】
2008232913.tif 000012
【図８】
2008232913.tif 000013
【図９】
2008232913.tif 000014
【図１０】
2008232913.tif 000015
【図１１】
2008232913.tif 000016