(57)【要約】【課題】露出された車輪廻りの空気流を効果的に整流することができる車両用整流装置を得る【解決手段】車両用整流装置１０は、露出された前輪１２の回転中心に対する車体前後方向の後側に、該前輪１２の幅方向に長手とされると共に該長手方向の少なくとも一部が前輪１２に対し該前輪１２の幅方向にオーバラップされた整流板１６を配置して構成されている。同様に、車両用整流装置１１は、後輪１４の回転中心に対する車体前後方向の後側に整流板１６を配置して構成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
露出された車輪の回転中心に対する車体前後方向の後側に、該車輪の幅方向に長手とされると共に該長手方向の少なくとも一部が前記車輪に対し該車輪の幅方向にオーバラップされた整流部材を配置した車両用整流装置。
【請求項２】
前記車輪は、操舵により転舵される車輪であり、
前記整流部材は、前記車輪を車輪軸廻りに回転自在に支持すると共に、該車輪の転舵の際に該車輪との相対位置が維持される支持部材に固定されている請求項１記載の車両用整流装置。
【請求項３】
前記整流部材は、その長手方向に直交する断面における前記車輪の回転方向の上流側を向く縁部が、該車輪の外周の法線方向に延在している請求項１又は請求項２記載の車両用整流装置。
【請求項４】
前記整流部材は、前記車輪の回転方向の上流側を向く面の少なくとも一部が、該車輪の径方向及び幅方向に沿って延在する平坦面とされている請求項１乃至請求項３の何れか１項記載の車両用整流装置。
【請求項５】
前記整流部材における前記車輪から遠い方の端部から、該車輪の回転方向上流側に延設された延設部をさらに備えた請求項１乃至請求項４の何れか１項記載の車両用整流装置。
【請求項６】
前記整流部材における長手方向の少なくとも一方の端部から、該車輪の回転方向上流側に延設された延設部をさらに備えた請求項１乃至請求項５の何れか１項記載の車両用整流装置。
【請求項７】
前記整流部材は、前記車輪の車体上下方向の高さの範囲内に配置されている請求項１乃至請求項６の何れか１項記載の車両用整流装置。
【請求項８】
前記車輪の周方向に離間して複数の前記整流部材が設けられている請求項１乃至請求項７の何れか１項記載の車両用整流装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車輪廻りの空気流を整流するための車両用整流装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
フォーミュラカーの露出された前輪に対する車幅方向内側に固定バッフルを設け、車輪と車体との間からの空気の吸い出しを促進させる技術が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記の如き従来の技術では、車輪の回転に伴う引きずり流れを抑制することができない。
【０００４】
本発明は、上記事実を考慮して、露出された車輪廻りの空気流を効果的に整流することができる車両用整流装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１記載の発明に係る車両用整流装置は、露出された車輪の回転中心に対する車体前後方向の後側に、該車輪の幅方向に長手とされると共に該長手方向の少なくとも一部が前記車輪に対し該車輪の幅方向にオーバラップされた整流部材を配置した。
【０００６】
請求項１記載の車両用整流装置が適用された車両では、上方、前方、及び後方に露出された車輪に対する回転中心よりも後側に整流部材が設けられているため、車輪の回転に伴う引きずり流れが整流部材にて抑制される。これにより、車輪廻りでは、走行風と上記引きずり流れとの干渉が抑制される。
【０００７】
このように、請求項１記載の車両用整流装置では、露出された車輪廻りの空気流を効果的に整流することができる。
【０００８】
請求項２記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１記載の車両用整流装置において、前記車輪は、操舵により転舵される車輪であり、前記整流部材は、前記車輪を車輪軸廻りに回転自在に支持すると共に、該車輪の転舵の際に該車輪との相対位置が維持される支持部材に固定されている。
【０００９】
請求項２記載の車両用整流装置では、整流部材が車輪の転舵に追従するので、転舵に伴う車輪と整流部材との干渉が防止される。このため、整流部材を、良好な空力性能を発揮し得る車輪に対する相対位置に配置することができる。
【００１０】
請求項３記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１又は請求項２記載の車両用整流装置において、前記整流部材は、その長手方向に直交する断面における前記車輪の回転方向の上流側を向く縁部が、該車輪の外周の法線方向に延在している。
【００１１】
請求項３記載の車両用整流装置では、整流部材における引きずり流れに向かう側の縁部が車輪外周の法線方向、すなわち引きずり流れの流れ方向と略直角を成す方向に延びるため、引きずり流れを良好に抑制することができる。また例えば、同等の整流効果を得るための整流部材の幅を小さくすることができる。
【００１２】
請求項４記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１乃至請求項３の何れか１項記載の車両用整流装置において、前記整流部材は、前記車輪の回転方向の上流側を向く面の少なくとも一部が、該車輪の径方向及び幅方向に沿って延在する平坦面とされている。
【００１３】
請求項４記載の車両用整流装置では、整流部材における引きずり流れに向かう側の面が引きずり流れの流れ方向に対する略直交面に沿った平坦面を含むため、引きずり流れを良好に抑制することができる。また例えば、同等の整流効果を得るための整流部材の幅を小さくすることができる。
【００１４】
請求項５記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１乃至請求項４の何れか１項記載の車両用整流装置において、前記整流部材における前記車輪から遠い方の端部から、該車輪の回転方向上流側に延設された延設部をさらに備えた。
【００１５】
請求項５記載の車両用整流装置では、整流部材に衝突した引きずり流れを車輪から離間する方向（後方）に逃がすことを延設部が抑制するため、整流部材と車輪との間の圧力が高まる。このため、本車両用整流装置では、整流部材に対する引きずり流れの衝突による該引きずり流れの抑制効果に加え、整流部材と車輪との間の圧力上昇による引きずり流れの抑制効果が得られる。
【００１６】
請求項６記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１乃至請求項５の何れか１項記載の車両用整流装置において、前記整流部材における長手方向の少なくとも一方の端部から、該車輪の回転方向上流側に延設された延設部をさらに備えた。
【００１７】
請求項６記載の車両用整流装置では、整流部材に衝突した引きずり流れを車輪幅方向に逃がすことを延設部が抑制するため、整流部材と車輪との間の圧力が高まる。このため、本車両用整流装置では、整流部材に対する引きずり流れの衝突による該引きずり流れの抑制効果に加え、整流部材と車輪との間の圧力上昇による引きずり流れの抑制効果が得られる。
【００１８】
請求項７記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１乃至請求項６の何れか１項記載の車両用整流装置において、前記整流部材は、前記車輪の車体上下方向の高さの範囲内に配置されている。
【００１９】
請求項７記載の車両用整流装置では、整流部材が車輪の高さ範囲内に設置されているので、整流部材に走行風が衝突することが抑制される。なお、延設部が設けられた構成（請求項５又は請求項６に従属する構成）では、整流部材から略した向きに延設される延設部も車輪の高さ範囲内に配置される。
【００２０】
請求項８記載の発明に係る車両用整流装置は、請求項１乃至請求項７の何れか１項記載の車両用整流装置において、前記車輪の周方向に離間して複数の前記整流部材が設けられている。
【００２１】
請求項８記載の車両用整流装置では、例えば１つの整流部材の大きさが制限される場合に、複数の整流部材にて所要の整流効果を得ることができる。
【発明の効果】
【００２２】
以上説明したように本発明に係る車両用整流装置は、露出された車輪廻りの空気流を効果的に整流することができるという優れた効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
本発明の第１の実施形態に係る車両用整流装置１０、１１について、図１乃至図５基づいて説明する。なお、各図に適宜記す矢印ＦＲ、矢印ＵＰ、及び矢印ＯＵＴは、それぞれ車両用整流装置１０、１１が適用された自動車Ｓの前方向（進行方向）、上方向、及び車幅方向外側を示しており、以下単に上下前後及び車幅方向の内外を示す場合は上記各矢印方向に対応している。
【００２４】
図１には、車両用整流装置１０が適用された車両としての自動車Ｓが模式的な側面図にて示されている。この図に示される如く、自動車Ｓは、それぞれ車輪としての前輪１２、後輪１４を備えている。自動車Ｓは、前輪１２、後輪１４をそれぞれ上方、前方、後方から覆う部材、部分を備えず、例えばカートやフォーミュラカー等の所謂オープンホイールタイプの車両とされている。
【００２５】
そして、この実施形態では、自動車Ｓの左右の前輪１２にそれぞれ車両用整流装置１０が適用されると共に、左右の後輪１４にそれぞれ車両用整流装置１１が適用されている。これら左右の前輪１２、後輪１４に適用された車両用整流装置１０、１１の構造は基本的に対称に構成されるので、以下、左右一方側の車両用整流装置１０、１１について説明することとする。
【００２６】
図２及び図３に示される如く、車両用整流装置１０は、前輪１２の回転中心ＲＣよりも後方に配置された整流部材としての整流板１６を備えている。前輪１２の設置可能範囲は、図２に示す角度範囲Ｘにおける前輪１２の径方向外側とされるが、下限については路面と干渉しないように設定される。整流板１６のより好ましい設置範囲は、図２に示す角度範囲Ｙとされている。角度範囲Ｙは、回転中心ＲＣを通る水平な仮想線Ｌｈとの成す角α、βがそれぞれ略４０°〜５０°である範囲とされている。この実施形態では、整流板１６は、角度範囲Ｙ内で、かつ前輪１２の高さの範囲内に配置されている。すなわち、正面視で整流板１６は、前輪１２の上端１２Ａ（を通る水平面）の上方に突出しない構成（配置、姿勢）とされている。
【００２７】
この整流板１６は、車幅（車輪幅）方向に長手の平板状部材とされており、その幅方向が車体前後方向に略一致されると共にその板厚方向が車体上下方向に略一致された姿勢で、後述する取付用ステー１８により保持されている。この姿勢で、整流板１６における前輪１２の回転方向上流側（下側）を向く風受け面１６Ａは、側面視で前輪１２の外周の法線方向に略一致している。この実施形態では、風受け面１６Ａは、前輪１２の径方向及び幅方向に沿った平坦面とされている。したがって、この実施形態における整流板１６は、前輪１２の高さ方向の略中央部に位置している。取付用ステー１８は、整流板１６に一体に形成されても良い。
【００２８】
また、整流板１６の長さは、前輪１２の幅と略同寸法とされており、かつ整流板１６の長手方向両端の位置は、前輪１２の幅方向両端の位置と略一致している。すなわち、整流板１６は、平面視（背面視）で、略全長に亘り前輪１２に対し該１２の幅方向にオーバラップしている。
【００２９】
さらに、図２に示される如く、整流板１６と前輪１２との車体前後方向に沿った間隔ｄは、整流板１６の幅Ｗの数分の一（この実施形態では１／２〜１／５程度）に設定されている。したがって、例えば、整流板１６と前輪１２との間隔ｄが１０ｍｍ〜２０ｍｍ程度であれば、整流板１６の幅Ｗは２０ｍｍ〜１００ｍｍ程度、好ましくは１０ｍｍ程度の間隔ｄに対し整流板１６の幅Ｗが３０ｍｍ〜５０ｍｍ程度とされる。
【００３０】
前輪１２を一部切り欠いて示す図３に示される如く、整流板１６は、取付用ステー１８を介して、前輪１２と車体Ｂとの間に介在する部材であるナックル２０に固定されている。ナックル２０は、フロントサスペンション２２に対し前輪１２を転舵可能に連結しており、転舵に伴い前輪１２に追従して上下方向に延在する転舵軸（図示省略）廻りに回動する、すなわち前輪１２に対する相対位置（姿勢）が維持される構成とされている。また、ナックル２０は、前輪１２が回転中心ＲＣ廻りに回転自在に連結されており、前輪１２の回転中心ＲＣ周りの回転には追従しない構成とされている。
【００３１】
そして、取付用ステー１８は、その前端１８Ａがナックル２０に固定されると共に、その後端１８Ｂが整流板１６の長手方向の一端である車幅方向内端１６Ｂに固定（連結）されている。これにより、整流板１６は、前輪１２の転舵に追従して転舵軸廻りに回動し、自動車Ｓの走行（前進、旋回）方向に対し常に前輪１２の後方に位置する構成とされている。
【００３２】
図１に示される如く、車両用整流装置１１は、後輪１４の回転中心ＲＣよりも後方に配置された整流部材としての整流板１６を備えている。この実施形態では、後輪１４に対する整流板１６の相対位置（姿勢）は、前輪１２に対する整流板１６の相対位置と同様に設定されている。また、図示は省略するが、整流板１６は、取付用ステー２４を介して、後輪１４をリヤサスペンションに対し回転中心ＲＣ廻りに回転自在に支持するナックル、又は車体Ｂに接続されている。
【００３３】
これにより、転舵輪ではない後輪１４に対し整流板１６は、自動車Ｓの走行（前進）方向に対し常に前輪１２の後方に位置する（取付用ステーが車体Ｂに固定された構成では、リヤサスペンション野変異分の相対変位は生じる）構成とされている。したがって、車両用整流装置１１を構成する整流板１６（取付用ステー）は、車体Ｂに一体に設けることも可能である。
【００３４】
次に、上記実施形態の作用を説明する。
【００３５】
上記構成の車両用整流装置１０、１１が適用された自動車Ｓでは、その走行に伴って、前輪１２、後輪１４がそれぞれの回転中心ＲＣ廻りの矢印Ｒ方向にする。すると、図４に前輪１２（車両用整流装置１０）を例示する（後輪１４、車両用整流装置１１については括弧内の符号参照）如く、前輪１２、後輪１４の廻りの空気の粘性により該前輪１２、後輪１４に引きずれる如き空気流Ｆｒ（引きずり流れ）が発生する。
【００３６】
ここで、車両用整流装置１０、１１では、それぞれ前輪１２、整流板１６の後方に整流板１６が配置されているため、空気流Ｆｒは、整流板１６に衝突して前輪１２、後輪１４の上部、前部にまで回り込むことが防止又は抑制される。補足すると、空気流Ｆｒが整流板１６の風受け面１６Ａに衝突することで、風受け面１６Ａの近傍（前輪１２、後輪１４との間）には圧力が上昇された圧力場が生成され、この圧力場によって空気流Ｆｒが押し留められて、前輪１２、後輪１４の回転方向下流側に回り込むことが防止又は抑制される。これにより、自動車Ｓの走行に伴う走行風Ｆｆと空気流Ｆｒとの干渉が防止又は抑制される。
【００３７】
特に、該車両用整流装置１０、車両用整流装置１１では、整流板１６の風受け面１６Ａが側面視（側断面視）で前輪１２、後輪１４の外周の法線に略一致しているため、換言すれば、風受け面１６Ａが前輪１２、後輪１４の径方向及び幅方向に延在する平坦面であるため、該風受け面１６Ａは、空気流Ｆｒの流れ方向（前輪１２、後輪１４の外周の接線方向）と略直交している。このため、整流板１６によって、空気流Ｆｒを周囲に逃がさない（案内しない）ように、該空気流Ｆｒを効果的に抑制することができる。換言すれば、整流板１６（風受け面１６Ａ）の幅Ｗを有効に利用して空気流Ｆｒを抑制することができる。
【００３８】
例えば図１２に示される如く車両用整流装置１０、１１が適用されていない比較例に係る自動車では、前輪１２、後輪１４の周囲に生じる空気流Ｆｒが該前輪１２、後輪１４の前方まで回り込むため、該空気流Ｆｒが走行風Ｆｆと衝突し、空気流Ｆｒの前輪１２、後輪１４の上部付近での該前輪１２、後輪１４に対する剥離が生じてしまう。このような走行風Ｆｆの早期の剥離は、空力特性の改善を阻害し、また空気力変動の抑制すなわち操縦安定性の改善を阻害する原因となる。
【００３９】
これに対して、車両用整流装置１０、１１が適用された自動車Ｓでは、上記の如く整流板１６により空気流Ｆｒが抑制されるため、走行風Ｆｆは、前輪１２、後輪１４から早期に剥離することなくスムースに該前輪１２、後輪１４の上方を流れることができる。また、整流板１６が前輪１２、後輪１４高さ範囲内に設置されているので、整流板１６が走行風Ｆｆに干渉することも抑制される。
【００４０】
これらにより、車両用整流装置１０、１１が適用された自動車Ｓでは、走行風Ｆｆと空気流Ｆｒとの衝突による空気流の乱れが抑制されて空気抵抗が低減すると共に走行安定性が向上する。また自動車Ｓでは、走行風Ｆｆの剥離が防止又は抑制されるので、前輪１２、後輪１４の上方に負圧が発生することが防止され、該負圧によるダウンフォースの低減が防止される。すなわち、車両用整流装置１０、１１が適用された自動車Ｓでは、空気抵抗の低減を果たしつつ、ダウンフォースの増加効果が得られる。
【００４１】
図５は、車両用整流装置１０又は車両用整流装置１１による車輪１つ分の空気抵抗（空気抗力係数Ｃｄ）、ダウンフォース（空気揚力係数ＣＬ）を、該車両用整流装置１０、車両用整流装置１１を備えない図１２の比較例と比較した結果である。この図から、該車両用整流装置１０又は車両用整流装置１１を適用することで、車輪１つ当たりの空気抵抗、ダウンフォースが何れも改善されていることが判る。より具体的には、この実施形態において、空気抗力係数Ｃｄが上記比較例との比較で略２％改善（低減）され、空気揚力係数が上記比較例との比較で略１０％改善（低減）されることが確かめられた。
【００４２】
このように、第１の実施形態に係る車両用整流装置１０、１１では、それぞれ露出された前輪１２、１４廻りの空気流を効果的に整流して良好な空力効果（空気抵抗低減、走行安定性向上、ダウンフォースの増加）を得ることができる。  
【００４３】
また、転舵輪である前輪１２に適用された車両用整流装置１０では、整流板１６が取付用ステー１８を介してナックル２０に固定されているため、操舵により前輪１２が転舵された場合に整流板１６は前輪１２の進行方向の後側に位置する。これにより、自動車Ｓは、旋回走行中においても、整流板１６による空気流Ｆｒの抑制効果すなわち空気抵抗の低減及びダウンフォースの増加を得ることができ、高速でかつ安定した旋回走行が可能となる。また、前輪１２に対する整流板１６の相対位置が一定であるため、転舵に伴い前輪１２が整流板１６に干渉することがない。換言すれば、整流板１６を前輪１２に近接した配置して、上記の如き良好な空力効果を得ることを可能にしている。
【００４４】
次に本発明の他の実施形態を説明する。なお、上記第１の実施形態又は前出の構成と基本的に同一の部品・部分については上記第１の実施形態又は前出の構成と同一の符号を付してその説明（図示）を省略する。
【００４５】
（第２の実施形態）
図６には、本発明の第２の実施形態に係る車両用整流装置３０が図２に対応する側面図にて示されている。この図に示される如く、車両用整流装置３０は、単一の整流板１６に代えて、複数の整流板３２を備えて構成されている点で、第１の実施形態に係る車両用整流装置１０とは異なる。
【００４６】
複数（この実施形態では３つ）の整流板３２は、それぞれ角度範囲Ｙ内で、かつ前輪１２の高さの範囲内に配置されている。この実施形態では、各整流板３２は、前輪１２の周方向に等間隔で配置されている。また、各整流板３２は、それぞれの前輪１２の回転方向上流側を向く風受け面３２Ａが略水平面に沿わされた姿勢で、それぞれ取付用ステー１８を介してナックル２０（車体Ｂ）に支持（固定）されている。
【００４７】
この実施形態では、高さ方向中央に位置する整流板３２は、整流板１６と同様に、風受け面３２Ａが前輪１２の径（法線）方向及び幅方向に延在される平坦面とされている。上下の各整流板３２の風受け面３２Ａは、前輪１２の径（法線）方向に対し傾斜した平担面とされている。車両用整流装置３０の他の構成は、車両用整流装置１０の対応する構成と同じである。
【００４８】
したがって、第２の実施形態に係る３０によっても複数の整流板３２が前輪１２の引きずり流れである空気流Ｆｒを抑制するので、第１の実施形態に係る車両用整流装置１０と同様の作用によって同様の効果を得ることができる。
【００４９】
また、車両用整流装置３０では、複数の整流板３２を備えるため、空気流Ｆｒの抑制効果が大きい。したがって、車両用整流装置３０が適用された自動車Ｓでは、一層良好な空力効果（空気抵抗低減、走行安定性向上、ダウンフォースの増加）を得ることができる。逆に、例えば１つの整流板３２の寸法に制約がある場合でも、複数の整流板３２を設けることで、車両用整流装置１０と同等の空力効果を得ることができる。
【００５０】
（第３の実施形態）
図７には、第３の実施形態に係る車両用整流装置４０が図６に対応する側面図にて示されている。この図に示される如く、車両用整流装置４０は、複数の整流板４２が共に側面視で前輪１２の法線に略一致する風受け面４２Ａを有する点で、第２の実施形態に係る車両用整流装置３０とは異なる。
【００５１】
具体的には、各整流板４２は、それぞれの風受け面４２Ａが平坦面とされており、該風受け面４２Ａが前輪１２の径（法線）方向及び幅方向に延在される姿勢で、それぞれ取付用ステー１８を介してナックル２０に固定されている。車両用整流装置４０の他の構成は、車両用整流装置３０（車両用整流装置１０）の対応する構成と同じである。
【００５２】
したがって、第３の実施形態に係る車両用整流装置４０によっても、第２の実施形態に係る車両用整流装置３０と同様の作用によって同様の効果を得ることができる。また、車両用整流装置４０では、各整流板４２の風受け面４２Ａがそれぞれ前輪１２の径方向及び幅方向に延在された平坦面であるため、空気流Ｆｒの抑制効果が大きい。
【００５３】
これにより、車両用整流装置４０が適用された自動車Ｓでは、より一層良好な空力効果（空気抵抗低減、走行安定性向上、ダウンフォースの増加）を得ることができる。逆に、例えば１つの整流板４２の幅寸法に制約がある（整流板３２の幅よりも小とされる）場合に、該幅を最大限に利用して、車両用整流装置３０と同等の空力効果を得ることができる。
【００５４】
（第４の実施形態）
図８には、本発明の第４の実施形態に係る車両用整流装置５０が図７に対応する側面図にて示されている。この図に示される如く、車両用整流装置５０は、複数の整流板４２における前輪１２（回転中心ＲＣ）から遠い方の端部から、それぞれ前輪１２の回転方向上流側に向けて、延設部としての案内壁部５２が延設されている点で、第３の実施形態に係る４０とは異なる。
【００５５】
各整流板４２が角度範囲Ｙ内に配置されている車両用整流装置５０では、案内壁部５２は、各整流板４２の後端４２Ｂから垂下されるように形成されている。この実施形態では、各案内壁部５２は、前輪１２と同軸的な共通の仮想円弧上に延設されていると把握することができる。案内壁部５２は、風受け面４２Ａと略直角を成す平板状に形成されても良い。車両用整流装置５０の他の構成は、車両用整流装置４０（車両用整流装置１０）の対応する構成と同じである。
【００５６】
したがって、第４の実施形態に係る車両用整流装置５０によっても、第３の実施形態に係る車両用整流装置４０と同様の作用によって同様の効果を得ることができる。また、車両用整流装置５０では、案内壁部５２が設けられているため、空気流Ｆｒが案内壁部５２によって整流板４２の後方に逃げないように該整流板４２に案内され、整流板４２の近傍の圧力が一層上昇し、該整流板４２と前輪１２との間の圧力場による空気流Ｆｒに抑制効果が向上する。
【００５７】
これにより、車両用整流装置５０が適用された自動車Ｓでは、さらにより一層良好な空力効果（空気抵抗低減、走行安定性向上、ダウンフォースの増加）を得ることができる。逆に、例えば整流板４２の幅寸法に制約がある（第３実施形態と比較して整流板４２の幅が小とされる）場合でも、案内壁部５２を設けることで、車両用整流装置４０と同等の空力効果を得ることができる。
【００５８】
（第５の実施形態）
図９には、本発明の第５の実施形態に係る車両用整流装置６０が背面図にて示されている。この図に示される如く、車両用整流装置６０では、平板状に形成された整流板１６に代えて、平板部６２と、該平板部６２の長手方向（車輪幅方向）の一端部に設けられた延設部としての側壁部６４とで、背面視で屈曲形状を成す整流板６６を備えた点で、第１の実施形態に係る車両用整流装置１０とは異なる。
【００５９】
整流板６６は、側壁部６４が平板部６２の長手方向一端部６２Ａから前輪１２の回転方向上流側すなわち風受け面６２Ｂ（整流板６６が前輪１２の高さ方向中央部に配置されるこの実施形態では、略下側）に延設されている。また、整流板６６は、平板部６２と側壁部６４とで鈍角を成すような折り曲げ形状とされており、平板部６２と側壁部６４とを合せた長さが前輪１２の幅に略一致されている。側壁部６４は、前輪１２の幅方向の何れ側に設けられても良い。車両用整流装置６０における他の構成は、車両用整流装置１０の対応する構成と同じである。
【００６０】
したがって、第５の実施形態に係る車両用整流装置６０によっても、第１の実施形態に係る車両用整流装置１０と同様の作用によって同様の効果を得ることができる。また、車両用整流装置６０では、平板部６２の長手方向一端部６２Ａに側壁部６４が設けられているため、空気流Ｆｒが案内壁部５２によって整流板４２の側方に逃げないように該側壁部６４に案内され、整流板６６（平板部６２）の近傍の圧力が一層上昇し、該整流板６６と前輪１２との間の圧力場による空気流Ｆｒに抑制効果が向上する。
【００６１】
これにより、車両用整流装置６０が適用された自動車Ｓでは、さらにより一層良好な空力効果（空気抵抗低減、走行安定性向上、ダウンフォースの増加）を得ることができる。逆に、例えば整流板６６の寸法に制約がある場合に、側壁部６４を設けることで、車両用整流装置１０と同等の空力効果を得ることができる。
【００６２】
（第６の実施形態）
図１０には、本発明の第６の実施形態に係る車両用整流装置７０が背面図にて示されている。この図に示される如く、車両用整流装置７０では、整流板６６に代えて、平板部７２と、該平板部７２の長手方向（車輪幅方向）の両端部にそれぞれ設けられた延設部としての側壁部７４とを有する整流板７６を備えた点で、第５の実施形態に係る車両用整流装置６０とは異なる。
【００６３】
整流板７６は、各側壁部７４が平板部７２の長手方向の異なる端部７２Ａからそれぞれ前輪１２の回転方向上流側すなわち風受け面７２Ｂ（整流板７６が前輪１２の高さ方向中央部に配置されるこの実施形態では、略下側）に延設されている。また、整流板７６は、平板部７２と各側壁部７４とが鈍角を成しており、平板部７２と各側壁部７４とを合せた長さが前輪１２の幅に略一致されている。車両用整流装置７０における他の構成は、車両用整流装置６０の対応する構成と同じである。
【００６４】
したがって、第６の実施形態に係る車両用整流装置７０によっても、第５の実施形態に係る車両用整流装置６０と同様の作用によって同様の効果を得ることができる。また、車両用整流装置７０では、平板部７２の長手方向の両端部７２Ａにそれぞれ側壁部７４が設けられているため、空気流Ｆｒが案内壁部５２によって整流板４２の両側方に逃げないように該側壁部７４に案内され、整流板７６（平板部７２）の近傍の圧力が一層上昇し、該整流板７６と前輪１２との間の圧力場による空気流Ｆｒに抑制効果が向上する。
【００６５】
これにより、車両用整流装置７０が適用された自動車Ｓでは、さらにより一層良好な空力効果（空気抵抗低減、走行安定性向上、ダウンフォースの増加）を得ることができる。逆に、例えば整流板７６の寸法に制約がある場合に、各側壁部７４を設けることで、車両用整流装置１０、６０と同等の空力効果を得ることができる。
【００６６】
なお、上記した各実施形態では、整流板１６、３２、４２、６６、７６の少なくとも一部が平板状である例を示したが、本発明はこれに限定されず、例えば、図１１に示される如く、風受け面１６Ａ、３２Ａ、４２Ａ、６２Ｂ、７２Ｂとは反対側の形状（断面形状）を、凸形状としても良い。このような凸形状としては、側面視で半円状（かまぼこ状）、三角形状、ブロック状（台形状や厚板状）等の各種形状を採ることができる。このような凸形状により、整流板１６等の剛性を向上することができる。また、複数の整流板３２等を備える構成においては、これら複数の整流板３２等の形状を個別に異ならせても良い。
【００６７】
また、上記した各実施形態では、少なくとも１つの風受け面１６Ａ、３２Ａ、４２Ａ、６２Ｂ、７２Ｂが前輪１２の径方向及び幅方向に延在する平担面である例を示したが、本発明はこれに限定されず、例えば車両用整流装置３０における高さ方向中央の整流板３２を取り除いた構成の如く構成しても良い。
【００６８】
さらに、第２乃至第６の実施形態に係る車両用整流装置３０、４０、５０、６０、７０は前輪１２に適用された例のみ説明したが、車両用整流装置１０に対する車両用整流装置１１と同様に、後輪１４に適用することができることは言うまでもない。また、前輪１２と後輪１４とで異なるタイプ（整流板の数、形状、配置）の車両用整流装置を適用しても良いことは言うまでもない。さらに、前輪１２及び後輪１４の何れか一方にのみ、本発明の実施形態に係る車両用整流装置１０、１１等を適用しても良い。
【００６９】
さらにまた、本発明は、上記各実施形態の特徴的な構成を適宜組み合わせて実施することも可能である。したがって例えば、整流板１６や複数の整流板３２に案内壁部５２を設けても良く、案内壁部５２と側壁部６４又は側壁部７４を共に有する整流板を採用しても良い。
【００７０】
また、上記した各実施形態では、前輪１２に適用された車両用整流装置１０、３０、４０、５０、６０、７０の整流板１６、３２、４２、６６、７６が取付用ステー１８を介して２０に固定される例を示したが、本発明はこれに限定されず、例えば、整流板１６等を車体に固定するようにしても良い。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る車両用整流装置が適用された自動車を模式的に示す側面図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る車両用整流装置を示す側面図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る車両用整流装置を示す平面図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係る車両用整流装置による整流効果を模式的に示す側面図である。
【図５】本発明の第１の実施形態に係る車両用整流装置による空気抗力係数、空気揚力係数の改善効果を示すグラフである。
【図６】本発明の第２の実施形態に係る車両用整流装置を示す側面図である。
【図７】本発明の第３の実施形態に係る車両用整流装置を示す側面図である。
【図８】本発明の第４の実施形態に係る車両用整流装置を示す側面図である。
【図９】本発明の第５の実施形態に係る車両用整流装置を示す側面図である。
【図１０】本発明の第６の実施形態に係る車両用整流装置を示す側面図である。
【図１１】本発明の各実施形態に係る車両用整流装置を構成する整流板の変形例を示す側面図である。
【図１２】本発明の実施形態が適用された自動車との比較例に係る自動車の側面図である。
【符号の説明】
【００７２】
１０・１１    車両用整流装置
１２    前輪（車輪）
１４    後輪（車輪）
１６    整流板（整流部材）
１６Ａ  風受け面（平端面、車輪の回転方向上流側を向く縁部）
２０    ナックル（支持部材）
３０・４０・５０・６０・７０    車両用整流装置
３２・４２・６６・７６    整流板（整流部材）
３２Ａ・４２Ａ・６２Ｂ・７２Ｂ  風受け面（平端面、車輪の回転方向上流側を向く縁部）
５２    案内壁部（延設部）
６４・７４    側壁部（延設部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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