(57)【要約】【課題】吊り下げ支持されて連動する複数の面材における面外方向への横振れを確実に防止できる建具を提供すること。【解決手段】側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下端部に設けられた連動部材３０の摺動部３４が中間障子２０Ａの二列の凹溝２２１に係止されるとともに、摺動部３４が凹溝２２１に沿ってスライド案内されるので、３枚の障子２０を連動して開閉移動させることができる。この際、凹溝２２１が中間障子２０Ａの下框２２に二列で設けられているので、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２に案内溝を設ける必要がなくなり、これらの側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２に、被案内溝２２６や磁着部材２２７等の被案内部を設けるスペースを確保することができる。【選択図】図４
2008050830.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上レールに吊り下げ支持された少なくとも３枚の面材を備え、これら３枚の面材が見込み方向に重なった全開位置と、３枚の面材の側端縁同士が重なった全閉位置との間を左右スライド移動して開閉される建具であって、
前記３枚の面材は、見込み方向中間に位置する第１面材と、この第１面材を挟んで見込み方向両側に位置する２枚の第２面材とから構成され、
前記２枚の第２面材の下端部には、それぞれ前記第１面材に向かって突出して第１面材の下端部に係止される連動部材が設けられ、
前記第１面材の下端部には、前記両側の連動部材をそれぞれ見込み方向に係止しかつ当該下端部の長手方向にスライド案内する二列の案内部が長手方向に沿って設けられている建具。
【請求項２】
上レールに吊り下げ支持された少なくとも２枚の面材を備え、これら２枚の面材が見込み方向に重なった全開位置と、２枚の面材の側端縁同士が重なった全閉位置との間を左右スライド移動して開閉される建具であって、
前記２枚の面材は、第１面材と、第２面材とから構成され、
前記第２面材の下端部には、前記第１面材に向かって突出して第１面材の下端部に係止される連動部材が設けられ、
前記第１面材の下端部には、前記連動部材を見込み方向に係止しかつ当該下端部の長手方向にスライド案内する一方の案内部と、床または壁に固定された案内部材を見込み方向に係止しかつスライド案内する他方の案内部とが長手方向に沿って二列で設けられている建具。
【請求項３】
前記案内部は、前記第１面材の底面に並設されて下方に開口した二列の凹溝で構成され、
前記連動部材は、前記第２面材の下端部に固定される固定片部と、この固定片部から前記第１面材側に延びる延出片部と、この延出片部から上方に折れ曲がる立上片部と、この立上片部の上部に設けられるとともに前記案内部の凹溝に挿入されて摺動案内される摺動部とを有して構成されている請求項１または請求項２に記載の建具。
【請求項４】
前記案内部の二列の凹溝は、前記第１面材の側面部から垂下された一対の垂下片と、これら一対の垂下片の中間位置にて下方に延びる仕切り片とで形成されている請求項３に記載の建具。
【請求項５】
前記一対の垂下片の下端縁には、それぞれ内方に折れ曲がった折曲り部が形成され、これらの折曲り部よりも前記仕切り片の下端縁が所定距離だけ高く位置して設けられ、
前記連動部材の摺動部は、前記凹溝における前記垂下片の折曲り部先端と前記仕切り片との水平間隔寸法よりも若干小さな見込み寸法を有した摺動本体部と、この摺動本体部の上端から当該連動部材が設けられる第２面材側に延びる摺動上辺部とを有して形成され、
前記摺動上辺部は、前記垂下片の内面と前記仕切り片との水平間隔寸法よりも若干小さく、かつ前記垂下片の折曲り部先端と前記仕切り片との水平間隔寸法よりも大きな見込み寸法を有するとともに、前記折曲り部の上面と前記仕切り片の下端縁との鉛直間隔寸法よりも若干小さな上下寸法を有して形成されている請求項４に記載の建具。
【請求項６】
前記一対の垂下片の下端縁には、それぞれ内方に折れ曲がった折曲り部が形成され、前記仕切り片の下端縁には、側方に膨出した膨出部が形成されている請求項４または請求項５に記載の建具。
【請求項７】
前記仕切り片は、前記第１面材とは別体で形成されて当該第１面材の下端部に取り付けられている請求項４から請求項６のいずれかに記載の建具。
【請求項８】
前記第２面材のスライド移動範囲下方には、振れ止め手段が設けられており、
前記第２面材の下端部には、前記振れ止め手段に見込み方向に係止され、かつ当該振れ止め手段に対してスライド方向に摺動案内される被案内部が設けられている請求項１から請求項７のいずれかに記載の建具。
【請求項９】
前記振れ止め手段は、床面から突没自在に設けられた突没部材を有して構成されるとともに、前記第２面材の左右見付け寸法の半分未満の間隔で設けられ、
前記被案内部は、前記第２面材の下端部の長手方向に沿って設けられるとともに、前記突没部材と磁力により着脱可能かつ摺動可能に構成されている請求項８に記載の建具。
【請求項１０】
前記振れ止め手段は、下枠の長手方向に沿って設けられた下レールであり、
前記被案内部は、前記第２面材の下端部における少なくとも２箇所から下方に突出して設けられるとともに、突出した先端が前記下レールに係合して摺動案内可能に構成されている請求項８に記載の建具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建具に関し、詳しくは、上レールに吊り下げ支持された複数の面材が連動して左右スライド開閉可能な建具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、２枚や３枚等の複数の面材（障子や戸）を互いに連動させて開閉できる建具（引き戸）が提案されている（例えば、特許文献１の実施例２、段落００１５および図８参照）。
特許文献１に記載された建具は、上枠に吊り下げられて左右スライド自在に支持された３枚の戸（第１〜第３可動面材）を有して構成され、一方の縦枠側に寄せた各可動面材が第１、第２、第３の可動面材の順に見込み方向に重なることで全開され、他方の縦枠側に移動した第１可動面材と一方の縦枠側の第３可動面材との間に第２可動面材が位置して各可動面材の召合せ部同士が重なることで全閉されるものである。この建具では、第１可動面材および第３可動面材の各下端部に長手方向に沿った案内溝を設けるとともに、第２可動面材の下端左右両端部に一対のピンを設け、一方のピンを第１可動面材の案内溝に嵌めかつ他方のピンを第３可動面材の案内溝に嵌めることで、第１〜第３の可動面材が互いに連動して開閉されるようになっている。
【０００３】
【特許文献１】特開平８−３１９７６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載されたような従来の建具では、第１〜第３の可動面材のいずれも、その下端部が床や下枠に対して移動規制されておらず、これらの可動面材の下端部が見込み方向（各面材の面外方向）に横振れしてしまい、不安定になるという問題がある。
ここで、例えば、第１〜第３の可動面材のうちのいずれかの下端部を床や下枠に対して振れ止めするとしても、第１および第３の可動面材における下端面には、略全長に渡って第２可動面材に設けた一対のピンを案内する案内溝が形成されているため、第１および第３の可動面材の下端面と床や下枠との間に振れ止め機構を設けることは困難である。一方、第２可動面材の下端面と床や下枠との間に振れ止め機構を設けたとしても、全閉時における第１および第３の可動面材の下端面が移動規制されないため、これらの可動面材が不安定になるという問題が解消できない。
【０００５】
本発明の目的は、吊り下げ支持されて連動する複数の面材における面外方向への横振れを確実に防止できる建具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の建具は、上レールに吊り下げ支持された少なくとも３枚の面材を備え、これら３枚の面材が見込み方向に重なった全開位置と、３枚の面材の側端縁同士が重なった全閉位置との間を左右スライド移動して開閉される建具であって、前記３枚の面材は、見込み方向中間に位置する第１面材と、この第１面材を挟んで見込み方向両側に位置する２枚の第２面材とから構成され、前記２枚の第２面材の下端部には、それぞれ前記第１面材に向かって突出して第１面材の下端部に係止される連動部材が設けられ、前記第１面材の下端部には、前記両側の連動部材をそれぞれ見込み方向に係止しかつ当該下端部の長手方向にスライド案内する二列の案内部が長手方向に沿って設けられていることを特徴とする。
また、本発明の建具は、上レールに吊り下げ支持された少なくとも２枚の面材を備え、これら２枚の面材が見込み方向に重なった全開位置と、２枚の面材の側端縁同士が重なった全閉位置との間を左右スライド移動して開閉される建具であって、前記２枚の面材は、第１面材と、第２面材とから構成され、前記第２面材の下端部には、前記第１面材に向かって突出して第１面材の下端部に係止される連動部材が設けられ、前記第１面材の下端部には、前記連動部材を見込み方向に係止しかつ当該下端部の長手方向にスライド案内する一方の案内部と、床または壁に固定された案内部材を見込み方向に係止しかつスライド案内する他方の案内部とが長手方向に沿って二列で設けられているものでもよい。
【０００７】
ここで、本発明の建具としては、スライド開閉自在な少なくとも２枚または３枚の面材を有して構成されたものであればよく、互いに連動可能な４枚以上の面材を有したものであってもよく、前記２枚または３枚の面材を一組としたものを複数組有して構成されたものであってもよい。
また、面材を支持する上レールとしては、上下左右の枠材を四周枠組みした建具枠のうちの上枠に設けられたものでもよく、また上および左右の枠材を有した三方枠のうちの上枠に設けられたものでもよく、さらには、建物の天井や開口部上辺に取り付けたレール部材に設けられたものでもよい。
【０００８】
以上の本発明によれば、第１面材を挟んで見込み方向両側に位置する２枚の第２面材の下端部に連動部材を設け、これらの連動部材を第１面材の下端部に設けた二列の案内部に係止させ、かつ連動部材を案内部でスライド案内することで、３枚の面材を連動して開閉移動させることができる。または、第１面材に隣接する１枚の第２面材の下端部に連動部材を設け、この連動部材を第１面材の下端部に設けた二列の案内部のうちの一方に係止させ、かつ連動部材を案内部でスライド案内するとともに、他方の案内部に床や壁からの案内部材を見込み方向に係止させ、かつスライド案内することで、２枚の面材を連動して開閉移動させることができる。そして、案内部が第１面材の下端部に二列で設けられていることで、２枚または１枚の第２面材の下端部には、その略全長に渡るような案内溝を設ける必要がなくなり、これらの第２面材の下端部に適宜な振れ止め部材やこれに案内される部材等を取り付ける取付スペースが確保でき、振れ止め部材等を設けることで第２面材の横振れを防止することができる。そして、全閉時において、第２面材の横振れを防止しておけば、これらの第２面材に連動部材を介して連結された第１面材の横振れも防止でき、各面材の安定性を確保することができる。
【０００９】
この際、本発明の建具では、前記案内部は、前記第１面材の底面に並設されて下方に開口した二列の凹溝で構成され、前記連動部材は、前記第２面材の下端部に固定される固定片部と、この固定片部から前記第１面材側に延びる延出片部と、この延出片部から上方に折れ曲がる立上片部と、この立上片部の上部に設けられるとともに前記案内部の凹溝に挿入されて摺動案内される摺動部とを有して構成されていることが好ましい。
そして、前記案内部の二列の凹溝は、前記第１面材の側面部から垂下された一対の垂下片と、これら一対の垂下片の中間位置にて下方に延びる仕切り片とで形成されていることが好ましい。
このような構成によれば、第１面材の下端部を構成する下框等に二列の凹溝を形成しておき、これらの凹溝のそれぞれに下方から連動部材の摺動部を挿入して係止させるだけで、各面材を連動させることができ、各面材の建て込みを容易に実施することができる。すなわち、先ず第１面材を上レールに支持させた状態で、第１面材よりも若干低い位置に第２面材を保持し、その連動部材の摺動部を下方から凹溝に挿入しつつ第２面材を上方に持ち上げ、その後に第２面材を上レールに支持させることで、各面材を容易に建て込むことができる。また、第２面材が２枚の場合には、それらの各々に設けた連動部材の摺動部が、互いに独立した二列の凹溝にそれぞれ挿入されて摺動案内されることで、摺動部同士が干渉し合うことがなく、各面材の開閉移動を円滑にすることができる。第２面材が１枚の場合には、その連動部材の摺動部と、床や壁の案内部材との干渉を防止することができる。
【００１０】
さらに、本発明の建具では、前記案内部の二列の凹溝は、前記第１面材の側面部から垂下された一対の垂下片と、これら一対の垂下片の中間位置にて下方に延びる仕切り片とで形成されていることが好ましい。
さらに、前記一対の垂下片の下端縁には、それぞれ内方に折れ曲がった折曲り部が形成され、これらの折曲り部よりも前記仕切り片の下端縁が所定距離だけ高く位置して設けられ、前記連動部材の摺動部は、前記凹溝における前記垂下片の折曲り部先端と前記仕切り片との水平間隔寸法よりも若干小さな見込み寸法を有した摺動本体部と、この摺動本体部の上端から当該連動部材が設けられる第２面材側に延びる摺動上辺部とを有して形成され、前記摺動上辺部は、前記垂下片の内面と前記仕切り片との水平間隔寸法よりも若干小さく、かつ前記垂下片の折曲り部先端と前記仕切り片との水平間隔寸法よりも大きな見込み寸法を有するとともに、前記折曲り部の上面と前記仕切り片の下端縁との鉛直間隔寸法よりも若干小さな上下寸法を有して形成されていることが好ましい。
このような構成によれば、摺動上辺部の見込み寸法が凹溝における垂下片の折曲り部先端と仕切り片との水平間隔寸法よりも大きく形成されていることで、仕切り片の下側で一旦水平方向に移動してから摺動上辺部を垂下片と仕切り片との間に挿入することで、連動部材の摺動部が凹溝内に挿入されることとなる。従って、各面材を建て込んだ後には、摺動上辺部が垂下片の折曲り部に係止されて凹溝から容易に外れないようにでき、各面材を確実に連動させることができる。
【００１１】
また、本発明の建具では、前記一対の垂下片の下端縁には、それぞれ内方に折れ曲がった折曲り部が形成され、前記仕切り片の下端縁には、側方に膨出した膨出部が形成されていることが好ましい。
このような構成によれば、膨出部と連動部材の摺動部とが摺接することで、仕切り片の摺接面積を小さくすることができ、摺接抵抗を減らして面材の開閉操作を円滑にすることができる。
【００１２】
さらに、前記仕切り片は、前記第１面材とは別体で形成されて当該第１面材の下端部に取り付けられていてもよい。
このような構成によれば、仕切り片を別体で構成したことで、設計条件等によって連動部材の形態や、連動部材と第１面材との建て込み寸法などが変更された場合において、仕切り片を取り替えるだけで容易に対応することができるようになり、設計の自由度を高めることができる。
【００１３】
また、本発明の建具では、前記第２面材のスライド移動範囲下方には、振れ止め手段が設けられており、前記第２面材の下端部には、前記振れ止め手段に見込み方向に係止され、かつ当該振れ止め手段に対してスライド方向に摺動案内される被案内部が設けられていることが好ましい。
ここで、第２面材が２枚で構成されている場合には、２枚の第２面材のうちの少なくともいずれか一方のスライド移動範囲下方に振れ止め手段が設けられていればよい。
このような構成によれば、第２面材の下方に設けた振れ止め手段に被案内部を係止させることによって第２面材の面外方向への横振れを確実に防止することができる。そして、第２面材のスライド移動範囲に振れ止め手段を設け、この振れ止め手段に被案内部が摺動案内されることで、第２面材のスライド移動中においても横振れが防止でき、各面材の安定性をより一層向上させることができる。
【００１４】
この際、本発明の建具では、前記振れ止め手段は、床面から突没自在に設けられた突没部材を有して構成されるとともに、前記第２面材の左右見付け寸法内の半分未満の間隔で設けられ、前記被案内部は、前記第２面材の下端部の長手方向に沿って設けられるとともに、前記突没部材と磁力により着脱可能かつ摺動可能に構成されていることが好ましい。
このような構成によれば、第２面材の被案内部が振れ止め手段の上方に位置した状態において、磁力により突没部材が床面から突出して被案内部と磁着するとともに、第２面材のスライド移動に伴って突没部材と被案内部とが互いに磁着したまま摺動することで、第２面材が振れ止めされる。そして、被案内部が振れ止め手段の上方を通り過ぎた状態において、被案内部から外れた突没部材が床面に没入することで、第２面材が位置しない部分の床面をフラットにすることができる。また、振れ止め手段を第２面材の左右見付け寸法内の半分未満の間隔で設けたことで、任意のスライド位置にある第２面材を少なくとも２箇所以上の振れ止め手段で係止することができ、面材の回転を防止して安定性を高めることができる。
【００１５】
さらに、本発明の建具では、前記振れ止め手段は、下枠の長手方向に沿って設けられた下レールであり、前記被案内部は、前記第２面材の下端部における少なくとも２箇所から下方に突出して設けられるとともに、突出した先端が前記下レールに係合して摺動案内可能に構成されていてもよい。
このような構成によれば、下枠に設けた下レールに被案内部が係合して摺動案内されることで、第２面材のスライド移動範囲全域に渡って確実に第２面材の横振れを防止することができる。また、被案内部を第２面材の下端部における少なくとも２箇所に設けたことで、面材の回転を防止して安定性を高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の各実施形態を図面に基づいて説明する。
なお、第２実施形態以降において、次の第１実施形態で説明する構成部材と同じ構成部材、および同様な機能を有する構成部材には、第１実施形態の構成部材と同じ符号を付し、それらの説明を省略または簡略化する。
【００１７】
〔第１実施形態〕
図１は、本発明の第１実施形態に係る建具である可動間仕切り１を示す縦断面図である。図２および図３は、それぞれ可動間仕切り１の横断面図であり、図２は、可動間仕切り１を閉じた状態（全閉位置）を示し、図３は、可動間仕切り１を開放した状態（全開位置）を示すものである。
図１〜図３において、可動間仕切り１は、天井２、床３および左右の壁４で囲まれた開口部５に設けられて空間を左右に仕切るパーティションであって、天井２位置に設けられた上枠１１と、壁４に設けられた左右の縦枠１２と、上枠１１に吊り下げ支持される３枚の面材としての障子２０とを備えて構成されている。
【００１８】
上枠１１は、天井２の下地材６に固定される上枠ベース１１Ａと、この上枠ベース１１Ａに取り付けられて３条のレールを有した上レール材１１Ｂとを有して構成されている。上レール材１１Ｂに形成された３条のレールは、それぞれ上レール材１１Ｂの長手方向に延びる中空部の下面部をスリット状に開口して形成されている。そして、上レール材１１Ｂの中空部内には、それぞれ長手方向に転動自在なローラー１１Ｃが支持され、これらのローラー１１Ｃには、上レール材１１Ｂのスリット部分を通って下方に延びるロッドが連結され、このロッドを介して各障子２０が上枠１１に吊り下げ支持されている。そして、各障子２０は、ローラー１１Ｃが上レール材１１Ｂに沿って転動することで、左右スライド開閉可能に構成されている。
また、縦枠１２は、壁４に沿って上下に延びて取り付けられており、この縦枠１２に当接した障子２０の縦框２３と磁着して障子２０の移動を規制する磁着部１２Ａを有して構成されている。
【００１９】
障子２０は、それぞれアルミ形材製の上框２１、下框２２、および左右の縦框２３を四周框組みした内部にガラス製や樹脂製のパネル２４を嵌め込んで形成されており、図３に示すように、３枚の障子２０が見込み方向（図の上下方向）に重なった全開位置と、図２に示すように、３枚の障子２０が左右にずれて互いの縦框２３同士が重なり開口部５を覆う全閉位置との間を左右スライド移動可能になっている。なお、障子２０の全開位置としては、図３に実線で示すように、開口部５の一方の側（図中、右側）に３枚の障子２０を片寄せした状態と、図３に仮想線（二点鎖線）で示すように、開口部５の他方の側（図中、左側）に３枚の障子２０を片寄せした状態との両方の位置のいずれであってもよい。
【００２０】
以上のような３枚の障子２０は、見込み方向中間に位置する中間障子２０Ａ（第１面材）と、この中間障子２０Ａを挟んで見込み方向両側に位置する２枚の側部障子２０Ｂ，２０Ｃ（第２面材）とから構成されている。そして、中間障子２０Ａと側部障子２０Ｂ，２０Ｃとは、これらの下端部同士を連結する連動部材３０によって互いに連動して開閉移動するように構成されている。一方、２枚の側部障子２０Ｂ，２０Ｃのスライド移動範囲下方には、後述する振れ止め装置４０（振れ止め手段）が設けられており、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下端部の面外方向への移動が規制されるようになっている。
【００２１】
以下、連動部材３０について、図４〜図６も参照して詳しく説明する。
図４は、可動間仕切り１の下部を拡大して示す縦断面図である。図５は、障子２０を下方から見上げた底面図である。図６は、連動部材３０を示す斜視図である。
連動部材３０は、２枚の側部障子２０Ｂ，２０Ｃにおける下端部である下框２２の左右いずれかの端部に固定されている。すなわち、連動部材３０は、全閉位置における中間障子２０Ａに近接する側の端部位置に設けられ、図２において、下側の側部障子２０Ｂでは、図の左側端部に連動部材３０が設けられ、上側の側部障子２０Ｃでは、図の右側端部に連動部材３０が設けられている。これらの連動部材３０は、それぞれ側部障子２０Ｂ，２０Ｃから中間障子２０Ａに向かって突出して設けられ、中間障子２０Ａの下端部である下框２２に係止されるようになっている。そして、中間障子２０Ａの下框２２底面には、両側からの連動部材３０をそれぞれ見込み方向に係止し、かつ連動部材３０を下框２２に沿ってスライド案内する二列の案内部である凹溝２２１が長手方向に沿って並設されている。
【００２２】
連動部材３０は、図４および図６に示すように、金属板材から形成された側部障子２０Ｂ，２０Ｃにおける下框２２に固定される固定片部３１と、この固定片部３１から中間障子２０Ａ側に延びる延出片部３２と、この延出片部３２から上方に折れ曲がる立上片部３３とを有し、立上片部３３の上部に樹脂製の摺動部３４を取り付けて構成されている。固定片部３１は、側部障子２０Ｂ，２０Ｃにおける下框２２の内部底面２２２にビス止め固定される水平固定面部３１１と、下框２２の内部に沿って上下に延びる鉛直固定面部３１２とを有して断面Ｌ字形に形成されている。また、延出片部３２は、鉛直固定面部３１２の下端部から外方に斜め下方に延びる傾斜延出面部３２１と、この傾斜延出面部３２１に連続して略水平に延びる水平延出面部３２２とを有して形成されている。
連動部材３０の摺動部３４は、中間障子２０Ａの凹溝２２１に挿入されて摺動案内されるものであって、立上片部３３に固定されて上方に延びる摺動本体部３４１と、この摺動本体部３４１の上端から当該連動部材３０が設けられる側部障子２０Ｂ，２０Ｃ側、つまり固定片部３１側に延びる摺動上辺部３４２とを有して形成されている。
【００２３】
二列の凹溝２２１は、図４に示すように、中間障子２０Ａにおける下框２２の側面部から垂下された一対の垂下片２２３と、これら一対の垂下片２２３の中間位置にて下方に延びる仕切り片２２４とによって、見込み方向の左右略対称に形成されている。そして、一対の垂下片２２３の下端縁には、それぞれ内方（互いに近づく方向）に折れ曲がった折曲り部２２５が形成されている。また、仕切り片２２４の下端縁の高さ位置は、垂下片２２３の折曲り部２２５よりも所定距離だけ高い位置に設定され、この仕切り片２２４の下端縁と折曲り部２２５との鉛直間隔寸法が、後述する連動部材３０の摺動上辺部３４２の高さ寸法よりも大きく形成されており、この間隔部分に摺動上辺部３４２が左右に挿通できるようになっている。また、垂下片２２３の内面と仕切り片２２４との水平間隔寸法は、摺動上辺部３４２の幅寸法よりも若干大きく、この間隔部分で摺動上辺部３４２を案内できるように形成されている。一方、折曲り部２２５先端と仕切り片２２４との水平間隔寸法は、摺動上辺部３４２の幅寸法よりも小さくかつ摺動本体部３４１の幅寸法よりも若干大きく設定され、この間隔部分を摺動上辺部３４２が上下に挿通不能かつ摺動本体部３４１が挿通可能に形成されている。
【００２４】
障子２０の建て込み手順について、図７も参照して詳しく説明する。
図７(Ａ)〜(Ｃ)は、障子２０の建て込み手順を説明する縦断面図である。
先ず、図７(Ａ)に示すように、中間障子２０Ａを上枠１１（図示略）に吊り下げ支持した状態で、中間障子２０Ａよりも若干低い位置まで側部障子２０Ｂを持ち上げて中間障子２０Ａに近接させる。そして、側部障子２０Ｂにおける連動部材３０の摺動部３４が中間障子２０Ａの下框２２の下方に位置させてから、摺動上辺部３４２が仕切り片２２４の下端縁に当接する高さまで側部障子２０Ｂを上方に持ち上げる。
次に、図７(Ｂ)に示すように、摺動上辺部３４２の先端が垂下片２２３の折曲り部２２５の上側に位置し、摺動本体部３４１が仕切り片２２４の手前に位置まで、側部障子２０Ｂを中間障子２０Ａから離れる側に水平移動させる。
そして、図７(Ｃ)に示すように、摺動上辺部３４２が垂下片２２３と仕切り片２２４との間に位置した状態で側部障子２０Ｂを上方に移動させ、中間障子２０Ａと同じ高さ位置まで持ち上げた後に側部障子２０Ｂを上枠１１に吊り下げ支持させる。
以上の手順により連動部材３０の摺動部３４を中間障子２０Ａの凹溝２２１に挿入するとともに、側部障子２０Ｂを建て込むことができる。
また、以上の手順と同様の手順により他方の側部障子２０Ｃを建て込むことで３枚の障子２０の建て込みが完了する。
【００２５】
以下、振れ止め装置４０について、図８も参照して詳しく説明する。
図８(Ａ)，(Ｂ)は、振れ止め装置４０の動作を説明する側面図である。
２枚の側部障子２０Ｂ，２０Ｃのスライド移動範囲下方に設けられた振れ止め装置４０は、図２、図３に示すように、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの左右見付け寸法（幅寸法）の半分未満の間隔、すなわち側部障子２０Ｂ，２０Ｃが移動した際に、２つ以上の振れ止め装置４０が側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下方に位置するような間隔で設けられている。
これらの振れ止め装置４０は、図４に示すように、床３に埋設された円筒状のベース部材４１と、このベース部材４１に挿入されて床面から突没自在に設けられた突没部材４２とを有するとともに、突没部材４２の上端部に磁石４３が取り付けられて構成されている。
一方、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２には、突没部材４２を挿通させる被案内溝２２６が下框２２の長手方向に沿って連続形成されている。また、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２の内部底面２２２には、その長手方向に沿って磁石４３に磁着する磁着部材２２７（例えば、鉄芯等の金属部材）が固定されている。この磁着部材２２７は、磁石４３と逆の磁極を有した磁石２２８を下面に備えて構成されていてもよい。
【００２６】
以上のような側部障子２０Ｂ，２０Ｃおよび振れ止め装置４０によれば、図８に示すように、振れ止め装置４０の上方に下框２２が位置した際に、突没部材４２の磁石４３が磁着部材２２７（または磁石２２８）に引き寄せられ、これにより上方に突出した突没部材４２が被案内溝２２６に挿通され、磁石４３が磁着部材２２７に磁着する。そして、被案内溝２２６が突没部材４２に見込み方向に係止されて側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下端部の面外方向への移動が規制されるとともに、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの開閉移動時においても、磁石４３と磁着部材２２７とが互いに摺動して突没部材４２による規制が継続される。すなわち、被案内溝２２６および磁着部材２２７によって本実施形態の被案内部が構成されている。また、振れ止め装置４０の上方から下框２２が外れることで、磁石４３が磁着部材２２７から外れ、突没部材４２がベース部材４１内に没入し、突没部材４２の上端（磁石４３）が床面と略フラットになるように構成されている。
【００２７】
なお、本実施形態における中間障子２０Ａの下框２２としては、上述した形態のものに限らず、以下の図９、図１０に示す形態の下框２２Ａ〜２２Ｅが採用可能である。また、連動部材３０の摺動部３４に関しても、下框２２，２２Ａ，２２Ｂに対しては上述した摺動部３４を採用し、下框２２Ｃ〜２２Ｅに対しては形態の異なる摺動部３４Ａを採用してもよい。なお、図９および図１０において、連動部材３０の延出片部３２からは、傾斜延出面部３２１が省略され、水平延出面部３２２のみで延出片部３２が構成されている。
【００２８】
図９(Ａ)，(Ｂ)に示す下框２２Ａ，２２Ｂにおいて、仕切り片２２４の下端部には、それぞれ膨出部２２４Ａ，２２４Ｂが形成されている。膨出部２２４Ａは、仕切り片２２４の先端を断面略円柱状に膨出して形成されたもので、膨出部２２４Ｂは、仕切り片２２４の先端から側方にヒレ状に突出して形成されたものである。そして、膨出部２２４Ａ，２２４Ｂの先端と垂下片２２３の内面との水平間隔寸法は、連動部材３０の摺動部３４における摺動上辺部３４２の幅寸法よりも若干大きく形成されている。以上のような膨出部２２４Ａ，２２４Ｂを設けたことで、障子２０の開閉操作時において、膨出部２２４Ａ，２２４Ｂ先端と摺動部３４との摺接する互いの面積が小さくできることから、仕切り片２２４と摺動部３４との摺接摩擦抵抗が低減され、障子２０の開閉操作を円滑に実施できるようになっている。
【００２９】
次に、図１０(Ａ)〜(Ｃ)に示す下框２２Ｃ〜２２Ｅにおいて、仕切り片２２４の下端縁の高さ位置は、垂下片２２３の折曲り部２２５と略同一の高さ位置に設けられており、図１０(Ｂ)，(Ｃ) に示す下框２２Ｄ，２２Ｅにおいて、仕切り片２２４の下端部には、それぞれ図９に示す下框２２Ａ，２２Ｂと同様の膨出部２２４Ａ，２２４Ｂが形成されている。これらの下框２２Ｃ〜２２Ｅの凹溝２２１に挿入される連動部材３０Ａの摺動部３４としては、前述の摺動部３４から摺動上辺部３４２を省略した形態、つまり摺動本体部３４１の見込み方向幅寸法が一定に形成された摺動部３４が適用されている。そして、摺動部３４は、下方から上方に向かって凹溝２２１に挿入され、摺動本体部３４１の側面と、仕切り片２２４（または膨出部２２４Ａ，２２４Ｂ先端）および折曲り部２２５とが摺接するようになっている。
【００３０】
このような本実施形態によれば、以下のような効果がある。
（１）すなわち、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下端部に設けられた連動部材３０の摺動部３４が中間障子２０Ａの二列の凹溝２２１に係止されるとともに、摺動部３４が凹溝２２１に沿ってスライド案内されるので、３枚の障子２０を連動して開閉移動させることができる。この際、凹溝２２１が中間障子２０Ａの下框２２に二列で設けられているので、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２に案内溝を設ける必要がなくなり、これらの側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２に、被案内溝２２６や磁着部材２２７等の被案内部を設けるスペースを確保することができる。そして、側部障子２０Ｂ，２０Ｃに設けた被案内部が振れ止め装置４０に案内されることで、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの横振れを防止することができ、これらの側部障子２０Ｂ，２０Ｃに連動部材３０を介して連結された中間障子２０Ａの横振れも防止でき、各障子２０の安定性を確保することができる。
【００３１】
（２）また、中間障子２０Ａの凹溝２２１に下方から連動部材３０の摺動部３４を挿入して係止させるだけで、３枚の障子２０を連動させることができ、各障子２０の建て込みを容易に実施することができる。さらに、摺動上辺部３４２が下框２２の垂下片２２３の折曲り部２２５に係止されて凹溝２２１から容易に外れないので、各障子２０を確実に連動させて開閉移動時の安定性を向上させることができる。また、２枚の側部障子２０Ｂ，２０Ｃの各々に設けた連動部材３０の摺動部３４が、互いに独立した二列の凹溝２２１にそれぞれ挿入されて摺動案内されることで、摺動部３４同士が干渉し合うことがなく、各障子２０の開閉操作を円滑に実施することができる。
【００３２】
（３）さらに、２枚の側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２が振れ止め装置４０の上方に位置した状態において、突没部材４２が磁力により床面から突出して磁着部材２２７と磁着するとともに、側部障子２０Ｂ，２０Ｃが振れ止め装置４０の上方を通り過ぎた状態において、磁着部材２２７から外れた突没部材４２が床面に没入することで、側部障子２０Ｂ，２０Ｃが位置しない部分の床面をフラットに形成することができる。また、任意のスライド位置にある側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下方に少なくとも２箇所以上の振れ止め装置４０が設置されているので、２箇所以上で側部障子２０Ｂ，２０Ｃを係止することができ、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの回転を防止して安定性を高めることができる。
【００３３】
〔第２実施形態〕
次に、本発明の第２実施形態を図１１および図１２に基づいて説明する。
図１１は、本発明の第２実施形態に係る建具である可動間仕切り１Ａを示す横断面図である。図１２は、可動間仕切り１Ａの下部を拡大して示す縦断面図である。
本実施形態の可動間仕切り１Ａは、振れ止め手段の構成が前記第１実施形態と相違するものであり、その他の構成（中間障子２０Ａや連動部材３０等の構成）は第１実施形態と略同一である。以下、相違点について詳しく説明する。
【００３４】
本実施形態では、床３に固定された下枠１３の長手方向に沿って設けられた凹溝状の下レール１３１によって振れ止め手段が構成されている。そして、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２において、その長手方向の任意の２箇所には、被案内部であるガイドローラー装置５０が設けられている。このガイドローラー装置５０は、下框２２の内部底面２２２にビス止め固定されるベース部５１と、このベース部５１に支持されて下框２２から下方に突出する突出軸部５２と、この突出軸部５２の先端に回転自在に設けられて下レール１３１に係合されるローラー部５３とを有して構成されている。そして、ガイドローラー装置５０のローラー部５３は、下レール１３１に係合された状態で下レール１３１に沿って摺動案内可能に構成され、これにより側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下端部の面外方向への移動が規制されるようになっている。また、突出軸部５２は、ベース部５１に対して突没自在に支持されるとともに、ベース部５１内の図示しないばねによって下方に付勢されており、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの建て込み時において、突出軸部５２をベース部５１側に没入させることができるようになっている。
【００３５】
このような本実施形態によれば、前記（１）、（２）と略同様の効果に加えて以下の効果が得られる。
（４）すなわち、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２にガイドローラー装置５０を設けたことで、床３に前記振れ止め装置４０のような部材を埋設する必要がなくなり、床面に設置した下枠１３の下レール１３１とガイドローラー装置５０のローラー部５３とによって側部障子２０Ｂ，２０Ｃの横振れを防止することができる。また、ガイドローラー装置５０を側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２に２箇所設けたことで、側部障子２０Ｂ，２０Ｃの回転を防止して安定性を高めることができる。
【００３６】
〔第３実施形態〕
次に、本発明の第３実施形態を図１３〜図１５に基づいて説明する。
図１３は、本発明の第３実施形態に係る建具である可動間仕切り１Ｂの下部を示す縦断面図である。図１４は、可動間仕切り１Ｂの障子２０の下部を拡大して示す縦断面図である。
本実施形態の可動間仕切り１Ｂは、振れ止め手段の構成および中間障子２０Ａの下框の形態が前記第１、第２実施形態と相違するものであり、その他の構成は前記実施形態と略同一である。以下、相違点について詳しく説明する。
【００３７】
本実施形態では、一方の側部障子２０Ｂの下端部の面外方向への移動を規制する振れ止め手段としては、前記第２実施形態と略同様に、側部障子２０Ｂの可動範囲の下方に沿って設けられた凹溝状の下レール１３１Ａによって構成されている。この下レール１３１Ａは、側部障子２０Ｂの下方位置の床３に固定された下枠１３Ａの長手方向に沿って形成されている。そして、下レール１３１Ａによって案内される被案内部であるガイドローラー装置５０は、前記第２実施形態と同様の構成を有している。
【００３８】
また、他方の側部障子２０Ｃの下端部は、床３に固定された振れ止め装置６０（振れ止め手段）によって面外方向への移動が規制されている。この振れ止め装置６０は、床３に固定される固定部６１と、この固定部６１から上方に突出して形成されて側部障子２０Ｃの被案内溝２２６に挿通される案内部６２とを有して構成されている。従って、側部障子２０Ｃは、案内部６２が被案内溝２２６内をスライドすることで振れ止めされるようになっている。また、側部障子２０Ｃは、壁４Ａに沿って収納される収納位置から、当該側部障子２０Ｃの略全体が壁４Ａから露出した閉鎖位置までの間、つまり案内部６２が被案内溝２２６から外れない範囲（側部障子２０Ｃの見付け幅寸法よりも小さい可動範囲）で左右スライド開閉可能に構成されている。
【００３９】
一方、中間障子２０Ａの下框２２Ｆにおいて、仕切り片は、下框２２Ｆと別体で形成された仕切り部材２２９を下框２２Ｆの内部底面２２２に取り付けて構成されてている。すなわち、仕切り部材２２９には、内部底面２２２の係合片２２２Ａに係合固定される固定片部２２９Ａと、この固定片部２２９Ａから下方に突出した仕切り片部２２９Ｂとを有して形成されている。この仕切り片部２２９Ｂの下端縁の高さ位置は、垂下片２２３の折曲り部２２５と略同一の高さ位置に設けられている。
なお、仕切り部材および連動部材３０Ａの摺動部としては、図１５に示すような構成でもよい。すなわち、仕切り部材２２９が２枚の仕切り片部２２９Ｂを有して形成され、摺動部３４Ａに形成された被案内溝３４１Ａに各仕切り片部２２９Ｂを挿入し、これにより摺動部３４Ａをスライド案内するような構成を採用してもよい。
【００４０】
このような本実施形態によれば、前記（１）、（２）、（４）と略同様の効果に加えて以下の効果が得られる。
（５）中間障子２０Ａの下框２２Ｆに設ける仕切り片を別体の仕切り部材２２９で構成したことで、設計の自由度および部品管理の省力化を図ることができる。すなわち、障子２０の建て込みクリアランス等の設計条件によって連動部材３０，３０Ａを選択した場合に、この連動部材３０，３０Ａに対応した仕切り片部２２９Ｂの形態や枚数を有する仕切り部材２２９を下框２２Ｆに取り付けるだけで容易に対応することができ、下框自体を設計し直したり、異なる断面を有する複数の下框を準備しておいたりする必要がなくなり、下框２２Ｆの共通化を図ることができる。
【００４１】
なお、本発明は、前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的が達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形等も本発明に含まれる。
例えば、前記実施形態においては、３枚障子連動タイプの可動間仕切り１，１Ａを例示したが、本発明の建具は、４枚以上の障子（面材）を備え、それらの障子のうちの少なくとも３枚の障子が前記実施形態のように連動するものであってもよい。さらに、前記実施形態では、３枚の障子２０が全てスライド移動可能に設けられていたが、いずれか一方の側部障子が壁４等に固定され、他の２枚の障子（中間障子と他方の側部障子）がスライド移動可能に設けられてものでもよい。さらに、スライド移動可能に設けられた２枚の障子（中間障子と１枚の側部障子）において、中間障子の一方の凹溝（案内部）には、側部障子の連動部材の摺動部が挿通され、他方の凹溝（案内部）には、床や壁等に固定した案内部材が挿通された構成されていてもよい。この場合の案内部材としては、連動部材の摺動部と同様の摺動部を有したものであればよい。
また、本発明の建具は、可動間仕切りに限らず、屋内の部屋や物入れ等の出入り口に設けられる引き戸であってもよく、その他、面材の下部に隙間があっても使用上差し支えのない位置にて空間を仕切る用途に利用可能である。
【００４２】
また、前記第１実施形態では、床３に埋設したベース部材４１と、このベース部材４１から上方に突出可能な突没部材４２と、突没部材４２の先端に設けた磁石４３とを有する振れ止め装置４０（振れ止め手段）を構成し、この磁石４３が側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２に設けた磁着部材２２７（または磁石２２８）に磁着するように構成したが、振れ止め手段の構成としては、前記第１実施形態のものに限られない。すなわち、磁石を有した突没部材を側部障子２０Ｂ，２０Ｃの下框２２に設け、床面側に長尺状の磁着部材を固定しておき、この磁着部材上方に位置した際に突没部材が下方に突出して磁着部材と磁着しかつ摺動するような構成であってもよい。さらに、振れ止め手段としては、任意の形態や動作のものが採用可能である。
【００４３】
その他、本発明を実施するための最良の構成、方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これに限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ説明されているが、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができるものである。
従って、上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、材質などの限定の一部もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の第１実施形態に係る建具を示す縦断面図である。
【図２】前記建具の横断面図であり、面材の全閉状態を示す横断面図である。
【図３】前記建具の横断面図であり、面材の全開状態を示す横断面図である。
【図４】前記建具の下部を拡大して示す縦断面図である。
【図５】前記建具の面材を下方から見上げた底面図である。
【図６】前記面材に設けられる連動部材を示す斜視図である。
【図７】(Ａ)〜(Ｃ)は、前記面材の建て込み手順を説明する縦断面図である。
【図８】(Ａ)，(Ｂ)は、前記建具に設けられる振れ止め手段の動作を説明する側面図である。
【図９】(Ａ)，(Ｂ)は、前記実施形態の変形例を示す縦断面図である。
【図１０】(Ａ)〜(Ｃ)は、前記実施形態の変形例を示す縦断面図である。
【図１１】本発明の第２実施形態に係る建具を示す横断面図である。
【図１２】前記建具の下部を拡大して示す縦断面図である。
【図１３】本発明の第３実施形態に係る建具の下部を示す縦断面図である。
【図１４】前記建具を拡大して示す縦断面図である。
【図１５】前記実施形態の変形例を示す縦断面図である。
【符号の説明】
【００４５】
３…床、１１Ｂ…上レール材、１３，１３Ａ…下枠、１３１，１３１Ａ…下レール（振れ止め手段）、２０…面材である障子、２０Ａ…第１面材である中間障子、２０Ｂ，２０Ｃ…第２面材である側部障子、３０，３０Ａ…連動部材、３１…固定片部、３２…延出片部、３３…立上片部、３４，３４Ａ…摺動部、４０，６０…振れ止め手段である振れ止め装置、４２…突没部材、５０…被案内部であるガイドローラー装置、２２１…案内部である凹溝、２２３…垂下片、２２４…仕切り片、２２４Ａ，２２４Ｂ…膨出部、２２５…折曲り部、２２６…被案内部である被案内溝、２２７…被案内部である磁着部材、２２９…仕切り部材、２２９Ｂ…仕切り片部、３４１…摺動本体部、３４２…摺動上辺部。
【図１】
2008050830.tif 000003
【図２】
2008050830.tif 000004
【図３】
2008050830.tif 000005
【図４】
2008050830.tif 000006
【図５】
2008050830.tif 000007
【図６】
2008050830.tif 000008
【図７】
2008050830.tif 000009
【図８】
2008050830.tif 000010
【図９】
2008050830.tif 000011
【図１０】
2008050830.tif 000012
【図１１】
2008050830.tif 000013
【図１２】
2008050830.tif 000014
【図１３】
2008050830.tif 000015
【図１４】
2008050830.tif 000016
【図１５】
2008050830.tif 000017