(57)【要約】【課題】効果的なバランス調整が容易にできるモータおよびそれを用いた圧縮機を提供する。【解決手段】円柱形状のロータ３０とそのロータ３０の外周側を囲うステータ４０とを備える。上記ロータ３０は、電磁鋼板が積層されたロータコア３１と、ロータコア３１に周方向かつ凸多角形状に配列された永久磁石３２と、ロータコア３１に配置された永久磁石３２の半径方向外側に設けられたバランス調整穴３１a,３１bとを有する。上記バランス調整穴３１a,３１bは、ロータコア３１の電気角６０°〜１６０°の範囲内にある。【選択図】図２
2008178233.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円柱形状のロータ(３０,１３０)と上記ロータ(３０,１３０)の外周側を囲うステータ(４０)とを備えたモータであって、
上記ロータ(３０,１３０)は、
電磁鋼板が積層されたロータコア(３１,１３１)と、
上記ロータコア(３１,１３１)に周方向かつ凸多角形状に配列された磁石(３２,１３２)と、
上記ロータコア(３１,１３１)に配置された上記磁石(３２,１３２)の半径方向外側に設けられたバランス調整穴(３１a,３１b,１３１a,１３１b)と
を有することを特徴とするモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のモータにおいて、
上記バランス調整穴(３１a,３１b,１３１a,１３１b)は、上記ロータコア(３１,１３１)の電気角６０°〜１６０°の範囲内にあることを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項１または２に記載のモータと、
上記モータ(３)により回転軸(４)を介して駆動される１シリンダ構成の圧縮機構部(２)と
を備え、
上記モータ(３)の上記ロータコア(３１)の上記圧縮機構部(２)と対向する端部に、かつ、上記圧縮機構部(２)の偏芯部による偏芯方向と同じ側に、第１の有底の上記バランス調整穴(３１a)を設けると共に、
上記モータ(３)の上記ロータコア(３１)の上記圧縮機構部(２)と対向する端部と反対側の端部に、かつ、上記圧縮機構部(２)の上記偏芯部による偏芯方向と上記回転軸(４)に対して反対の側に、第２の有底の上記バランス調整穴(３１b)を設けたことを特徴とする圧縮機。
【請求項４】
請求項１または２に記載のモータと、
上記モータにより回転軸(１０４)を介して駆動される２シリンダ構成の圧縮機構部と
を備え、
上記圧縮機構部は、上記回転軸(１０４)に上記モータ側から順に固定された第１偏芯部(１０５Ａ)と第２偏芯部(１０５Ｂ)とを有し、
上記モータの上記ロータコア(１３１)の上記圧縮機構部と対向する端部に、かつ、上記第２偏芯部(１０５Ｂ)による偏芯方向と同じ側に、第１の有底の上記バランス調整穴(１３１a)を設けると共に、
上記モータの上記ロータコア(１３１)の上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に、かつ、上記第１偏芯部(１０５Ａ)による偏芯方向と同じ側に、第２の有底の上記バランス調整穴(１３１b)を設けたことを特徴とする圧縮機。
【請求項５】
請求項３に記載の圧縮機において、
上記圧縮機構部と対向する端部に設けられた上記バランス調整穴の容積が、上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に設けられた上記バランス調整穴の容積よりも大きいことを特徴とする圧縮機。
【請求項６】
請求項３乃至５のいずれか１つに記載の圧縮機において、
上記バランス調整穴がそれぞれ複数個設けられたことを特徴とする圧縮機。
【請求項７】
請求項３に記載の圧縮機において、
上記圧縮機構部と対向する端部に設けられた上記バランス調整穴の数が、上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に設けられた上記バランス調整穴の数よりも多いことを特徴とする圧縮機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、モータおよびそれを用いた圧縮機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、圧縮機に用いられるモータとしては、圧縮機構部によってロータに生じるアンバランスを調整するために、外周側に磁石が配置されたロータコアの内側にバランス調整孔を設けたものがある。(例えば、特許第３０２３５７６号(特許文献１)参照)。
【０００３】
しかしながら、上記モータでは、ロータコアの磁石よりも内側にバランス調整孔を設けているため、モーメント量を大きくするのに限界があるという問題がある。
【特許文献１】特許第３０２３５７６号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
そこで、この発明の課題は、効果的なバランス調整が容易にできるモータおよびそれを用いた圧縮機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するため、第１の発明のモータは、
円柱形状のロータと上記ロータの外周側を囲うステータとを備えたモータであって、
上記ロータは、
電磁鋼板が積層されたロータコアと、
上記ロータコアに周方向かつ凸多角形状に配列された磁石と、
上記ロータコアに配置された上記磁石の半径方向外側に設けられたバランス調整穴と
を有することを特徴とする。
【０００６】
上記構成のモータによれば、上記バランス調整穴を、電磁鋼板が積層された円柱形状のロータコアに周方向かつ凸多角形状に配列された磁石の半径方向外側に設けることによって、バランサとしてのモーメント量を大きくできるので、効果的なバランス調整が容易にできる。なお、上記バランス調整穴は、ロータコアを軸方向に貫通する穴であってもよいし、有底の穴であってもよい。
【０００７】
また、一実施形態のモータでは、上記バランス調整穴は、上記ロータコアの電気角６０°〜１６０°の範囲内にある。
【０００８】
上記実施形態によれば、上記ロータコアの電気角６０°〜１６０°の範囲内の磁束の少ない領域に、バランス調整穴を設けることによって、磁束の流れを阻害することなくトルク低下や効率低下を抑えつつバランス調整穴によるバランス調整が行える。
【０００９】
また、第２の発明の圧縮機では、
上記モータにより回転軸を介して駆動される１シリンダ構成の圧縮機構部と
を備え、
上記モータの上記ロータコアの上記圧縮機構部と対向する端部に、かつ、上記圧縮機構部の偏芯部による偏芯方向と同じ側に、第１の有底の上記バランス調整穴を設けると共に、
上記モータの上記ロータコアの上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に、かつ、上記圧縮機構部の上記偏芯部による偏芯方向と上記回転軸に対して反対の側に、第２の有底の上記バランス調整穴を設けたことを特徴とする。
【００１０】
上記構成によれば、上記モータのロータコアの圧縮機構部と対向する端部に、かつ、圧縮機構部の偏芯部による偏芯方向と同じ側に設けられた第１の有底のバランス調整穴を主バランサとして利用し、モータのロータコアの圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に、かつ、圧縮機構部の偏芯部による偏芯方向と回転軸に対して反対の側に、第２の有底のバランス調整穴を副バランサとして利用する。これにより、上記圧縮機構部のアンバランスをキャンセルするようにロータの重心を偏芯させることによって、バランサが不要となるか、または、別途設けるバランサを小さくできる。したがって、１シリンダ構成の圧縮機構部を備えた圧縮機において、簡単な構成でバランス調整を容易に行うことができる。
【００１１】
また、第３の発明の圧縮機では、
上記モータにより回転軸を介して駆動される２シリンダ構成の圧縮機構部と
を備え、
上記圧縮機構部は、上記回転軸に上記モータ側から順に固定された第１偏芯部と第２偏芯部とを有し、
上記モータの上記ロータコアの上記圧縮機構部と対向する端部に、かつ、上記第２偏芯部による偏芯方向と同じ側に、第１の有底の上記バランス調整穴を設けると共に、
上記モータの上記ロータコアの上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に、かつ、上記第２偏芯部による偏芯方向と同じ側に、第２の有底の上記バランス調整穴を設けたことを特徴とする。
【００１２】
上記構成によれば、上記モータのロータコアの圧縮機構部と対向する端部に、かつ、第２偏芯部による偏芯方向と同じ側に設けられた第１の有底のバランス調整穴をバランサとして利用し、モータのロータコアの圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に、かつ、第１偏芯部による偏芯方向と同じ側に、第２の有底のバランス調整穴をバランサとして利用する。これにより、上記圧縮機構部のアンバランスをキャンセルするようにロータの重心を偏芯させることによって、バランサが不要となるか、または、別途設けるバランサを小さくできる。したがって、２シリンダ構成の圧縮機構部を備えた圧縮機において、簡単な構成でバランス調整を容易に行うことができる。
【００１３】
また、一実施形態の圧縮機では、第２の発明の圧縮機において、上記圧縮機構部と対向する端部に設けられた上記バランス調整穴の容積が、上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に設けられた上記バランス調整穴の容積よりも大きい。
【００１４】
上記実施形態によれば、上記圧縮機構部と対向する端部に設けられたバランス調整穴の容積を、上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に設けられたバランス調整穴の容積よりも大きくすることによって、主バランサの重量を容易に大きくできる。
【００１５】
また、一実施形態の圧縮機では、上記バランス調整穴がそれぞれ複数個設けられた。
【００１６】
また、一実施形態の圧縮機では、第２の発明の圧縮機において、上記圧縮機構部と対向する端部に設けられた上記バランス調整穴の数が、上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に設けられた上記バランス調整穴の数よりも多い。
【００１７】
上記実施形態によれば、上記圧縮機構部と対向する端部に設けられたバランス調整穴の数が、上記圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に設けられたバランス調整穴の数よりも多くすることによって、主バランサの重量を容易に大きくできる。
【発明の効果】
【００１８】
以上より明らかなように、この発明のモータによれば、効果的なバランス調整が容易にできるモータおよびそれを用いた圧縮機を実現することができる。
【００１９】
また、一実施形態のモータによれば、上記ロータコアの電気角６０°〜１６０°の範囲内の磁束の少ない領域に、バランス調整穴を設けることによって、磁束の流れを阻害することなくトルク低下や効率低下を抑えつつバランス調整穴によるバランス調整を行うことができる。
【００２０】
また、この発明の圧縮機によれば、モータのロータコアの圧縮機構部と対向する端部に、かつ、圧縮機構部の偏芯部による偏芯方向と同じ側に設けられた第１の有底のバランス調整穴を主バランサとして利用し、モータのロータコアの圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に、かつ、圧縮機構部の偏芯部による偏芯方向と回転軸に対して反対の側に、第２の有底のバランス調整穴を副バランサとして利用して、圧縮機構部のアンバランスをキャンセルするようにロータの重心を偏芯させることによって、１シリンダ構成の圧縮機構部を備えた圧縮機において、簡単な構成でバランス調整を容易に行うことができる。
【００２１】
また、この発明の圧縮機によれば、モータのロータコアの圧縮機構部と対向する端部に、かつ、第２偏芯部による偏芯方向と同じ側に設けられた第１の有底のバランス調整穴をバランサとして利用し、モータのロータコアの圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に、かつ、第１偏芯部による偏芯方向と同じ側に、第２の有底のバランス調整穴をバランサとして利用して、圧縮機構部のアンバランスをキャンセルするようにロータの重心を偏芯させることによって、２シリンダ構成の圧縮機構部を備えた圧縮機において、簡単な構成でバランス調整を容易に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、この発明のモータおよび圧縮機を図示の実施の形態により詳細に説明する。
【００２３】
〔第１実施形態〕
図１はこの発明の実施の一形態のモータを用いた１シリンダ構成のロータリ圧縮機の断面図を示している。この実施の形態のロータリ圧縮機は、高圧ドーム型である。
【００２４】
この第１実施形態のロータリ圧縮機は、図１に示すように、密閉容器１と、上記密閉容器１内に配置された圧縮機構部２と、上記密閉容器１内かつ圧縮機構部２の上側に配置され、圧縮機構部２を回転軸４を介して駆動するモータ３とを備えている。上記密閉容器１の下側側方に、吸入管１１を接続する一方、密閉容器１の上側に吐出管１２を接続している。上記吸入管１１から供給される冷媒ガスは、圧縮機構部２の吸込側に導かれる。
【００２５】
上記モータ３は、密閉容器１内側に外周側の一部が固定されたステータ４０と、上記ステータ４０の内周側に配置され、回転軸４に固定されたロータ３０とを有する。上記ロータ３０が固定された回転軸４の下端側を圧縮機構部２に連結している。上記ロータ３０は、複数の電磁鋼板が積層された円柱形状のロータコア３１と、そのロータコア３１に周方向かつ凸多角形状に配列された複数の永久磁石３２とを有する。
【００２６】
また、上記圧縮機構部２は、シリンダ状の本体部２０と、この本体部２０の上下の開口端のそれぞれに取り付けられた上端板８および下端板９とを備える。上記回転軸４は、上端板８および下端板９を貫通して、本体部２０の内部に挿入されている。上記回転軸４は、圧縮機構部２の上端板８に設けられた軸受２１と、圧縮機構部２の下端板９に設けられた軸受２２により回転自在に支持されている。上記本体部２０内の回転軸４にクランクピン５が設けられ、そのクランクピン５に嵌合されて駆動されるピストン６とそれに対応するシリンダとの間に形成された圧縮室７により圧縮を行う。ピストン６は偏芯した状態で回転し、圧縮室７の容積を変化させる。
【００２７】
さらに、上記モータ３のロータコア３１の圧縮機構部２と対向する端部に、かつ、圧縮機構部２の偏芯部(クランクピン５)による偏芯方向と同じ側に、第１の有底のバランス調整穴３１aを設けている。一方、上記モータ３のロータコア３１の圧縮機構部２と対向する端部と反対側の端部に、かつ、圧縮機構部２の偏芯部(クランクピン５)による偏芯方向と回転軸４に対して反対の側に、第２の有底のバランス調整穴３１bを設けている。
【００２８】
上記構成のロータリ圧縮機において、モータ３を回転させることにより圧縮機構部２を駆動すると、吸入管１１から圧縮機構部２に冷媒ガスが供給され、圧縮機構部２で冷媒ガスを圧縮する。そうして圧縮機構部２で圧縮された高圧冷媒ガスは、圧縮機構部２の吐出ポート２３より密閉容器１内に吐出され、回転軸４の周りに設けられた溝(図示せず)、ステータ４０およびロータ３０の内部を軸方向に貫通する穴(図示せず)、ステータ４０の外周部と密閉容器１の内面との間の空間等を通ってモータ３の上部空間に運ばれた後、吐出管１２を介して密閉容器１の外部に吐出される。
【００２９】
図１の右下側に示すように、圧縮機構部２のアンバランス部Ｓ１、下側の第１のバランス調整穴３１aによる主バランサＳ２、上側の第２のバランス調整穴３１bによる副バランサＳ３において、それぞれの重量をＭ１,Ｍ２,Ｍ３、偏芯(重心の回転中心からの距離)をＲ１,Ｒ２,Ｒ３、ある基準位置からの軸方向高さをＺ１,Ｚ２,Ｚ３とすると、以下の式を満たすようバランサを設けるのが良い。
静バランス  ：  Ｍ１・Ｒ１＋Ｍ２・Ｒ２＋Ｍ３・Ｒ３=０
動バランス  ：  Ｍ１・Ｒ１・Ｚ１＋Ｍ２・Ｒ２・Ｚ２＋Ｍ３・Ｒ３・Ｚ３=０
【００３０】
上記式より、主バランサＳ２のＭ２・Ｒ２が最も大きい必要があるので、この実施形態においては、下側の第１のバランス調整穴３１aによるアンバランスと、バランサー(図示せず)を併用している。また、上側の第２のバランス調整穴３１bによる副バランサＳ３は、主バランサＳ２と圧縮機構部２のアンバランス部Ｓ１との距離よりも主バランサＳ２からの距離が長いため、同バランスの式より、アンバランス量が比較的小さくても良い。
【００３１】
なお、上記圧縮機構部２と対向する端部に設けられたバランス調整穴の容積を、圧縮機構部２と対向する端部と反対側の端部に設けられたバランス調整穴の容積よりも大きくすることによって、主バランサＳ２の重量を容易に大きくできる。
【００３２】
また、上記バランス調整穴を夫々複数個設けてもよい。
【００３３】
また、上記圧縮機構部２と対向する端部に設けられたバランス調整穴の数が、圧縮機構部２と対向する端部と反対側の端部に設けられたバランス調整穴の数よりも多くすることによって、主バランサＳ２の重量を容易に大きくできる。
【００３４】
図２は上記ロータリ圧縮機の要部の模式図を示しており、図２(a)はロータ３０の平面図を示し、図２(b)は側面図を示している。図２(a)において、ロータ３０は反時計回りに回転する。
【００３５】
図２(a),(b)に示すように、電磁鋼板が積層された円柱形状のロータコア３１に４つの永久磁石３２を正方形状(凸多角形状)かつ周方向に配列している。ここで、クランクピン５による偏芯方向にかつ回転軸４に対して略対称な位置に、第１,第２のバランス調整穴３１a,３１bを設けている。また、第１,第２のバランス調整穴３１a,３１bの中心を結ぶ直線(すなわち偏芯方向)に対して、第１,第２のバランス調整穴３１a,３１bに夫々隣接する２つの永久磁石３２の中央を通る直線Ｌ１は反時計回りに傾いている。
【００３６】
本発明者は、代表的なモータ形式Ａ(図６に示す)およびモータ形式Ｂ(図７に示す)において、ロータコア表面の磁束の分布を夫々測定した。
【００３７】
図６はモータ形式Ａのステータコア表面とロータコア表面の磁束の分布を示し、図７はモータ形式Ｂのステータコア表面とロータコア表面の磁束の分布を示している。また、図８は、上記測定結果を示し、モータ形式Ａとモータ形式Ｂの電気角に対するロータ表面の磁束密度を表している。
【００３８】
図６に示すモータ形式Ａは、電磁鋼板が積層された円柱形状のロータコア４３１に４つの永久磁石４３２を正方形状(凸多角形状)かつ周方向に配列されたロータ４３０と、そのロータ４３０の外周側を囲うステータ４４０とを備えている。上記ステータ４４０は、２４のティース４４１aが内周側に設けられたステータコア４４１と、上記２４のティース４４１aに夫々巻回されたコイル(図示せず)とを有している。図６に示すθは、１つの永久磁石４３２が配置された機械角０°〜９０°の範囲において、電気角０°〜１８０となる。
【００３９】
図７に示すモータ形式Ｂは、電磁鋼板が積層された円柱形状のロータコア５３１に４つの永久磁石５３２を正方形状(凸多角形状)かつ周方向に配列されたロータ５３０と、そのロータ５３０の外周側を囲うステータ５４０とを備えている。上記ステータ５４０は、６つのティース５４１aが内周側に設けられたステータコア５４１と、上記６つのティース５４１aに夫々巻回されたコイル(図示せず)とを有している。図７に示すθは、１つの永久磁石５３２が配置された機械角０°〜９０°の範囲において、電気角０°〜１８０となる。
【００４０】
図８において、横軸は電気角を表し、縦軸はロータコア表面の磁束密度を表しており、ロータコアの電気角６０°〜１６０°の範囲は、磁束の少ない領域である。したがって、上記ロータコア３１の電気角６０°〜１６０°の範囲内の磁束の少ない領域に、バランス調整穴３１a,３１bを設けることによって、磁束の流れを阻害することなくトルク低下や効率低下を抑えつつバランス調整が行える。
【００４１】
上記構成のモータによれば、バランス調整穴３１a,３１bを、電磁鋼板が積層された円柱形状のロータコア３１に周方向かつ凸多角形状に配列された永久磁石３２の半径方向外側に設けることによって、バランサとしてのモーメント量を大きくできるので、効果的なバランス調整が容易にできる。
【００４２】
また、上記モータのロータコア３１の圧縮機構部２と対向する端部に、かつ、圧縮機構部２の偏芯部による偏芯方向と同じ側に設けられた第１の有底のバランス調整穴３１aを主バランサとして利用し、モータのロータコアの圧縮機構部２と対向する端部と反対側の端部に、かつ、圧縮機構部２の偏芯部による偏芯方向と回転軸４に対して反対の側に、第２の有底のバランス調整穴３１bを副バランサとして利用する。これにより、上記圧縮機構部２のアンバランスをキャンセルするようにロータ３０の重心を偏芯させることによって、バランサが不要となるか、または、別途設けるバランサを小さくできる。したがって、１シリンダ構成の圧縮機構部２を備えた圧縮機において、簡単な構成でバランス調整を容易に行うことができる。
【００４３】
また、図３は２シリンダ構成の他のロータリ圧縮機の要部の模式図を示しており、図３(a)はロータ１３０の平面図を示し、図３(b)は側面図を示している。図３(a)において、ロータ１３０は反時計回りに回転する。
【００４４】
図３(a),(b)に示すように、電磁鋼板が積層された円柱形状のロータコア１３１に４つの永久磁石１３２を正方形状(凸多角形状)かつ周方向に配列している。ここで、第２のクランクピン１０５Ｂによる偏芯方向に回転軸１０４に対して対称な位置に、第１のバランス調整穴１３１aを設けると共に、第１のクランクピン１０５Ａによる偏芯方向にかつ回転軸１０４に対して略対称な位置に、第２のバランス調整穴１３１bを設けている。また、第１,第２のバランス調整穴１３１a,１３１bの中心を結ぶ直線(すなわち偏芯方向)に対して、第１,第２のバランス調整穴１３１a,１３１bに夫々隣接する２つの永久磁石１３２の中央を通る直線Ｌ２は反時計回りに傾いている。
【００４５】
このような図３(a),(b)に示す構成によれば、ロータコア１３１の圧縮機構部と対向する端部に、かつ、第２偏芯部(クランクピン１０５Ｂ)による偏芯方向と同じ側に設けられた第１の有底のバランス調整穴１３１aをバランサとして利用し、ロータコア１３１の圧縮機構部と対向する端部と反対側の端部に、かつ、第１偏芯部(クランクピン１０５Ａ)による偏芯方向と同じ側に、第２の有底のバランス調整穴１３１bをバランサとして利用する。これにより、上記圧縮機構部のアンバランスをキャンセルするようにロータ１３０の重心を偏芯させることによって、バランサが不要となるか、または、別途設けるバランサを小さくできる。したがって、２シリンダ構成の圧縮機構部を備えた圧縮機において、簡単な構成でバランス調整を容易に行うことができる。
【００４６】
また、図４は４つの永久磁石２３２が正四角形状に配置されたロータ２３０の平面図を示し、図５は６つの永久磁石３３２が正６角形状に配置されたロータ３３０の平面図を示している。
【００４７】
図４に示すように、１つの永久磁石２３２の電気角６０°〜１６０°の範囲でかつその永久磁石２３２の半径方向外側の領域Ａ１にバランス調整穴を設けることによって、磁束の流れを阻害することなくトルク低下や効率低下を抑えつつバランス調整を行うことができる。図４において、２３１aは軸穴、２３１bは軸方向に貫通するガス通路である。
【００４８】
また、図５に示すように、１つの永久磁石３３２の電気角６０°〜１６０°の範囲でかつその永久磁石３３２の半径方向外側の領域Ａ２にバランス調整穴を設けることによって、磁束の流れを阻害することなくトルク低下や効率低下を抑えつつバランス調整を行うことができる。図５において、３３１aは軸穴、３３１bは軸方向に貫通するガス通路である。
【００４９】
このように、周方向かつ凸多角形状に配列される磁石の数によらず、１つの磁石の電気角６０°〜１６０°の範囲でバランス調整穴を設ければ同様の効果が得られる。
【００５０】
上記実施の形態では、ロータリ圧縮機について説明したが、この発明の圧縮機はこれに限らず、スクロール方式、スイング方式、レシプロ方式の圧縮機等にこの発明を適用してもよい。
【００５１】
この発明の具体的な実施の形態について説明したが、この発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、この発明の範囲内で種々変更して実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】図１はこの発明の実施の一形態のモータを用いた１シリンダ構成のロータリ圧縮機の縦断面図である。
【図２】図２は上記ロータリ圧縮機の要部の模式図である。
【図３】図３は２シリンダ構成の他のロータリ圧縮機の要部の模式図である。
【図４】図４は４つの永久磁石が正四角形状に配置されたロータの平面図である。
【図５】図５は６つの永久磁石が正６角形状に配置されたロータの平面図である。
【図６】図６はモータ形式Ａのステータコア表面とロータコア表面の磁束の分布を示す図である。
【図７】図７はモータ形式Ｂのステータコア表面とロータコア表面の磁束の分布を示す図である。
【図８】図８はモータ形式Ａとモータ形式Ｂの電気角に対するロータコア表面の磁束密度を表す図である。
【符号の説明】
【００５３】
１…密閉容器
２…圧縮機構部
３…モータ
４…回転軸
５…クランクピン
６…ピストン
７…圧縮室
８…上端板
９…下端板
１１…吸入管
１２…吐出管
２０…本体部
２１,２２…軸受
３０…ロータ
３１…ロータコア
３１a…第１のバランス調整穴
３１b…第２のバランス調整穴
３２…永久磁石
４０…ステータ
１０４…回転軸
１０５Ａ…第１のクランクピン
１０５Ｂ…第２のクランクピン
１３０…ロータ
１３１…ロータコア
１３１a…第１のバランス調整穴
１３１b…第２のバランス調整穴
１３２…永久磁石
【図１】
2008178233.tif 000003
【図２】
2008178233.tif 000004
【図３】
2008178233.tif 000005
【図４】
2008178233.tif 000006
【図５】
2008178233.tif 000007
【図６】
2008178233.tif 000008
【図７】
2008178233.tif 000009
【図８】
2008178233.tif 000010