(57)【要約】【課題】  多峰性または広帯域性を有し、電磁波の吸収量を向上させることができる電磁波吸収体、建材および電磁波吸収方法を提供する。【解決手段】  パターン層５と損失層とが積層されて電磁波吸収体が構成される。パターン層５は、導電性材料、たとえば金属から成るパターン体１２が形成される。パターン体１２は、小正方形片１３と、大正方形片１４と、長方形片１５ａ，１５ｂとを有し、並進対称性を有する。長方形片１５ａ，１５ｂは、各内角が１８０°以下であり、かつ正多角形状を除く多角形状または楕円に形成され、かつ向きを異ならせて配置されている。このようなパターン層５を備えることによって、多峰性および広域性の少なくとも一方を有し、かつ吸収量が大きい吸収特性を有する、優れた電磁波吸収体１を得ることができる。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性材料から成る導電性パターン体が形成されるパターン層であって、導電性パターン体は、相互に離間して設けられ、各内角が１８０°以下であり、かつ正多角形を除く多角形または楕円に形成され、かつ向きを異ならせて配置されているパターン片を一部に含み、並進対称性を有するパターン層と、
磁性損失材および誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る部分を有する損失層を少なくとも１層以上積層される構成を含むことを特徴とする電磁波吸収体。
【請求項２】
前記パターン片は、３回以上の回転対称性を有するように配置されていることを特徴とする請求項１記載の電磁波吸収体。
【請求項３】
前記パターン片は、３回、４回または６回の回転対称性のうち少なくとも１つを有するように配置されることを特徴とする請求項２に記載の電磁波吸収体。
【請求項４】
前記パターン層は、パターン層全領域の面積を１とした場合、前記導電性パターン体が形成される領域の面積が０．５５以上となる面積比を有することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項５】
前記パターン片と、正多角形または円に形成されるパターン片を組み合わせて配置されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項６】
正多角形を除く多角形に形成される前記パターン片は、各辺の長さ寸法が第１寸法以上第２寸法以下である長方形に形成され、
前記導電性パターン体は、一辺の長さ寸法が第１寸法である小さい正方形のパターン片と、一辺の長さ寸法が第１寸法より大きい第２寸法である大きい正方形のパターン片とをさらに含むことを特徴とする請求項５に記載の電磁波吸収体。
【請求項７】
前記長方形のパターン片は、第１寸法の２つの短辺と、第２寸法の２つの長辺とから成ることを特徴とする請求項６に記載の電磁波吸収体。
【請求項８】
前記小さい正方形のパターン片と前記大きい正方形のパターン片とが、前記小さい正方形のパターン片の一対角線と前記大きい正方形のパターン片の一対角線とを同一直線上に配置して並べられ、２つの前記長方形のパターン片が、短辺を前記小さい正方形のパターン片の一辺と対向させかつ長辺を前記大きい正方形のパターン片の一辺に対向させるようにそれぞれ並べられ、これら４つのパターン片を１群とするパターン群が並べられることを特徴とする請求項６または７に記載の電磁波吸収体。
【請求項９】
前記小さい正方形のパターン片の角部と、前記大きい正方形のパターン片の角部のうちの少なくとも１つ以上の角部が曲線状に形成されることを特徴とする請求項６〜８のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１０】
前記長方形のパターン片の角部のうちの少なくとも１つ以上の角部が曲線状に形成されることを特徴とする請求項６〜９のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１１】
前記パターン層は、パターン層全領域の面積を１とした場合、前記導電性パターン体が形成される領域の面積が０．６以上となる面積比を有することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１２】
前記損失層は、少なくとも磁性損失材から成る層を有することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１３】
前記損失層は、
少なくとも磁性損失材から成る層と、
少なくとも誘電損失材から成る層とを有することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１４】
２つ以上の任意の異なる周波数の電磁波を吸収することを特徴とする請求項１〜１３のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１５】
パターン層に複数のパターン片を含み、１めのパターン片による基本共振周波数および高次共振周波数が、他のパターン片のうちの少なくとも１つ以上のパターン片による基本共振周波数と異なることを特徴とする請求項１〜１４のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１６】
３００ＭＨｚから３０ＧＨｚの電磁波のうち、いずれか一部の帯域の電磁波を吸収することを特徴とする請求項１〜１５のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１７】
２．４ＧＨｚ帯の電磁波を吸収するための電磁波吸収体であって、
総厚み寸法が５ｍｍ以下であることを特徴とする請求項１〜１６のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１８】
電磁波を遮蔽する電磁波遮蔽性を有することを特徴とする請求項１〜１７のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１９】
難燃性、準不燃性または不燃性を有することを特徴とする請求項１〜１８のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項２０】
請求項１〜１９のいずれか１つに記載の電磁波吸収体を備える建材。
【請求項２１】
請求項１〜２０のいずれか１つに記載の電磁波吸収体を用いることによる電磁波吸収方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁波を捉えて、吸収する電磁波吸収体および建材ならびに電磁波吸収方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
マイクロ波を用いる無線ＬＡＮ（Local Area Network）を構築し、通信端末装置としてのコンピュータ間で無線通信する通信システムが利用されている。またＦＷＡ（Fixed   Wireless Access）と呼ばれる広域ネットワークに、通信端末装置が無線通信可能に接続
される通信システムが利用されている。さらに近距離無線通信規格であるBluetoothに従
って無線通信するＷＰＡＮ（Wireless Personal Area Network）を構築し、通信端末装置間で無線通信する通信システムが利用されている。さらにまたＶｏＷＬＡＮ（Voice 
over Wireless Local Area Network）と呼ばれる無線ＬＡＮを構築し、音声通話する携帯電話装置を用いる通信システムが提案されている。また通信システムの１つとして、ＵＨＦの電磁波を用いるＲＦＩＤ（Radio Frequency Identification）システムの実用化が進んでいる。ＵＨＦ帯は、国際的に周波数が統一されていないものの、ＵＨＦの電磁波を用いるＲＦＩＤシステムでは、１０ｍもの通信距離が得られ、商品管理、物流管理、製品のトレーサビリティ等の広範囲な用途で用途展開されている。
【０００３】
このような無線通信する通信システムを接近させて構築する場合、または通信システムが構築されている環境において電子レンジおよび無線通信による盗難防止装置など電磁波を利用する装置を用いる場合、他波干渉と呼ばれる電磁波干渉を生じるおそれがある。またこれとは別に、マルチパス、自己干渉などと呼ばれる反射波などによる誤伝送を生じるおそれがある。その結果、通信端末機器間の伝送速度の低下、ＢＥＲ(Bit Error Rate)の増大すなわち通信環境の劣化、そして情報伝達に誤りを生じる。また通信システムの周辺に設けられる電子機器への影響も懸念され、最悪の事態では、電子機器の誤動作を生じるおそれがある。
【０００４】
これらの問題を解決するために、導電性パターン体を有するパターン層を備える電磁波吸収体が用いられている。電磁波吸収体は、導電性パターン体を受信アンテナとして機能させて電磁波を捉え、その捉えた電磁波を導電性パターン体および損失層によって減衰させる。また吸収体は表面で反射する電磁波と一度吸収体内を通過して再放射する電磁波を打消し合うよう干渉させることで、反射を小さくして電磁波を効率よく取り込むように構成されている。
【０００５】
電磁波吸収体として、たとえば特許文献１に示される電波反射防止体がある。この特許文献１の電波反射防止体は、金属製電波反射体層、粒子径１００μｍ以下のフェライトおよびカーボンから選ばれた少なくとも１種の粉末を含有する樹脂層、および複数個の幾何学的模様を互いに接触しないように配列してなる、金属粉末を含有する体積固有抵抗値が１０−３〜１０５Ω・ｃｍであり膜厚が５〜５００μｍのパターン塗膜層を順次積層してなる構造を有する。パターン塗膜層の模様における非塗膜部／塗膜部の比が０．０５〜２０であり、パターン塗膜が市松模様、多角形又は円である。
【０００６】
また電磁波吸収体として、たとえば特許文献２に示される電波反射防止体がある。この特許文献２の電波防止体は、幾何学的模様状に形成され、体積固有抵抗値が１０３Ω・cm以下であるパターン層、支持層、２５〜７０体積％が空隙部であるパターン樹脂層、および支持層を順次積層してなる積層体を備える構成である。
【０００７】
【特許文献１】特許第３２０９４５６号公報（特開平６−１４０７８７号公報）
【特許文献２】特開平６−２５２５８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に示される電波反射防止体では、パターン塗膜層は、模様における非塗膜部／塗膜部の比が０．０５〜２０となるように形成され、特許文献２に示される電波反射防止体では、パターン樹脂層は、２５〜７０体積％が空隙部となるように形成されている。このように特許文献１，２の電波反射防止体は、パターンをどのような比率で形成することがよいかが考慮された構成であるが、電磁波の吸収量をさらに向上させることが望まれている。また複数の周波数の電磁波または広帯域の周波数の電磁波を吸収できる電磁波吸収体が望まれている。
【０００９】
本発明の目的は、多峰性または広帯域性を有し、電磁波の吸収量を向上させることができる電磁波吸収体、建材および電磁波吸収方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、導電性材料から成る導電性パターン体が形成されるパターン層であって、導電性パターン体は、相互に離間して設けられ、各内角が１８０°以下であり、かつ正多角形状を除く多角形状または楕円に形成され、かつ向きを異ならせて配置されているパターン片を一部に含み、並進対称性を有するパターン層と、
【００１１】
磁性損失材および誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る部分を有する損失層とが積層されて構成されることを特徴とする電磁波吸収体である。
【００１２】
また本発明は、パターン片は、３回以上の回転対称性を有するように配置されていることを特徴とする。
【００１３】
また本発明は、前記パターン片は、３回、４回または６回の回転対称性のうち少なくとも１つを有するように配置されることを特徴とする。
【００１４】
また本発明は、前記パターン層は、パターン層全領域の面積を１とした場合、前記導電性パターン体が形成される領域の面積が０．５５以上となる面積比を有することを特徴とする。
【００１５】
また本発明は、前記パターン片と、正多角形または円に形成されるパターン片を組み合わせて配置されていることを特徴とする。
【００１６】
また本発明は、前記パターン片は、各辺の長さ寸法が第１寸法以上第２寸法以下である長方形に形成され、
前記導電性パターン体は、一辺の長さ寸法が第１寸法である小さい正方形のパターン片と、一辺の長さ寸法が第１寸法より大きい第２寸法である大きい正方形のパターン片とをさらに含むことを特徴とする電磁波吸収体である。
【００１７】
また本発明は、前記長方形のパターン片は、第１寸法の２つの短辺と、第２寸法の２つの長辺とから成る長方形であることを特徴とする。
【００１８】
また本発明は、前記小さい正方形のパターン片と前記大きい正方形のパターン片とが、前記小さい正方形のパターン片の一対角線と前記大きい正方形のパターン片の一対角線とを同一直線上に配置して並べられ、２つの長方形のパターン片が、短辺を前記小さい正方形のパターン片の一辺と対向させかつ長辺を前記大きい正方形のパターン片の一辺に対向させるようにそれぞれ並べられ、これら４つのパターン片を１群とするパターン群が並べられることを特徴とする。
【００１９】
また本発明は、前記小さい正方形のパターン片の角部と、前記大きい正方形のパターン片の角部のうちの少なくとも１つ以上の角部が曲線状に形成されることを特徴とする。
【００２０】
また本発明は、前記長方形のパターン片の角部のうちの少なくとも１つ以上の角部が曲線状に形成されることを特徴とする。
【００２１】
また本発明は、前記パターン層は、パターン層全領域の面積を１とした場合、導電性パターン体が形成される領域の面積が０．６以上となる面積比を有することを特徴とする。
【００２２】
また本発明は、前記損失層は、少なくとも磁性損失材から成る層を有することを特徴とする。
【００２３】
また本発明は、前記損失層は、
少なくとも磁性損失材から成る層と、
少なくとも誘電損失材から成る層とを有することを特徴とする。
【００２４】
また本発明は、２つ以上の任意の異なる周波数の電磁波を吸収することを特徴とする。
また本発明は、パターン層に複数のパターン片を含み、１つのパターン片による基本共振周波数および高次共振周波数が、他のパターン片のうちの少なくとも１つ以上のパターン片による基本共振周波数と異なることを特徴とする。
【００２５】
また本発明は、３００ＭＨｚから３０ＧＨｚの電磁波のうち、いずれか一部の帯域の電磁波を吸収することを特徴とする。
【００２６】
また本発明は、２．４ＧＨｚ帯の電磁波を吸収するための電磁波吸収体であって、
総厚み寸法が５ｍｍ以下であることを特徴とする。
【００２７】
また本発明は、電磁波を遮蔽する電磁波遮蔽性を有することを特徴とする。
また本発明は、難燃性、準不燃性または不燃性を有することを特徴とする。
【００２８】
また本発明は、前記電磁波吸収体を備える建材である。
また本発明は、前記電磁波吸収体を用いることによる電磁波吸収方法である。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、パターン層の導電性パターン体を受信アンテナとして機能させて電磁波を捉え、その電磁波エネルギを損失層で損失させることによって、電磁波を吸収することができる。各内角が１８０°以下であり、かつ正多角形状を除く多角形状または楕円に形成されるパターン片は、照射される電磁波の電界の向きによって、共振するモードの寸法が異なり、異なる周波数で共振する。このようなパターン片を向きを異ならせて配置させた電磁波吸収体では、照射される電磁波の電界の向きに関わらず、異なる周波数で共振する複数の共振モードが存在し、互いに離散した複数の周波数において電磁波の吸収が可能になる。また各モードの共振周波数が隣接している場合は比較的広い周波数帯域にわたって電磁波の吸収が可能になる。
【００３０】
また本発明によれば、パターン片は、３回以上の回転対称性を有するように配置されて、特に３回、４回または６回の回転対称性のうち少なくとも１つを有するように配置されることによって、照射される電磁波の電界の向きに関わらず、複数の共振モードをより確実に発生させることができるとともに、照射される電磁波の電界の向きに応じた吸収特性の変化を小さくすることができる。
【００３１】
また本発明は、前記パターン層は、パターン層全領域の面積を１とした場合、前記導電性パターン体が形成される領域の面積が０．５５以上となる面積比を有している。パターン層が、前記範囲の面積比に形成されることによって、電磁波の吸収量を大きくすることができるとともに、電磁波の吸収量の大きな周波数帯域の帯域幅を大きくすることができる。
【００３２】
また本発明は、前記パターン片と、正多角形または円に形成されるパターン片を組み合わせて配置されているので、前記パターン片とは、異なる周波数で共振する複数の共振モードを存在させることができ、互いに離散したさらに複数の周波数において電磁波の吸収が可能になる。
【００３３】
また本発明によれば、導電性パターン体は、小さい正方形のパターン片（以下「小正方形片」という）と、大きい正方形のパターン片（以下「大正方形片」という）と、長方形のパターン片（以下「長方形片」という）とを有する。このように導電性パターン体は、形状および寸法の異なる複数種類のパターン片を有している。導電性パターン体によって受信する電磁波の周波数は、各パターン片の形状および寸法に依存するので、形状および寸法の異なる複数種類のパターン片を有することによって、互いに離散した複数の周波数において電磁波の吸収が可能になり、また比較的広い周波数帯域にわたって電磁波の吸収が可能になる。また小正方形片、大正方形片および長方形片を組合せることによって、導電性パターン体が形成されない領域が小さくなるように、パターン片を密に並べて形成することができる。これによってパターン層におけるパターン片が形成される領域の比率を大きくすることができる。パターン片が形成される領域の比率を大きくすることによって、電磁波の吸収量を大きくすることができるとともに、電磁波の吸収量の大きな周波数帯域の帯域幅を大きくすることができる。したがって多峰性および広域性の少なくとも一方を有し、かつ吸収量が大きい吸収特性を有する、優れた電磁波吸収体を得ることができる。
【００３４】
また本発明によれば、長方形片の短辺の長さ寸法が、小正方形片の一辺の長さ寸法と同一であり、長方形片の長辺の長さ寸法が、大正方形片の一辺の長さ寸法と同一である。これによって小正方形片の一辺に長方形片の短辺を対向させ、大正方形片の一辺に長方形片の長辺を対向させるように、各パターン片を並べることによって、パターン片が形成されない領域を可及的に小さくして、パターン片を可及的に密に並べて形成することができる。
【００３５】
また本発明によれば、小正方形片と大正方形片とが、一角部同士を突合わせて並べられ、２つの長方形片が、短辺を小正方形片に対向させ、長辺を大正方形片に対向させて並べられる。これら４つのパターン片を１群とするパターン群が並べられるので、小正方形片の数と大正方形片の数を同一にして、パターン片が形成されない領域を可及的に小さくして、パターン片を可及的に密に並べて形成することができる。
【００３６】
また本発明によれば、パターン片の角部が曲線状に形成され、すなわち角部にＲを付与することによって、電磁波の偏波方向によって電磁波の吸収量（以下電磁波の吸収量を「吸収量」という場合がある）がピーク値となる周波数のずれを小さく抑えて、偏波特性を良好にすることができる。したがって吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピーク値となる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【００３７】
全てのパターン片が曲線状の角部を有する構成であってもよいが、全てのパターン片が曲線状の角部を有する構成でなくてもよく、一部のパターン片が曲線状の角部を有する構成であればよい。一部のパターン片が曲線状の角部を有する場合には、その他のパターン片は、曲線状の角部の有無について限定されるものではない。さらに曲線状の角部を有するパターン片は、一部の角部だけが曲線状であってもよいし、全ての角部が曲線状であってもよい。
【００３８】
また本発明によれば、パターン層は、そのパターン層全領域の面積を１とした場合、パターン片が形成される領域の面積が０．６以上となる面積比を有している。パターン層が、前記範囲の面積比に形成されることによって、電磁波の吸収量を大きくすることができるとともに、電磁波の吸収量の大きな周波数帯域の帯域幅を大きくすることができる。
【００３９】
また本発明によれば、損失層は、磁性損失材および誘電損失材の少なくともいずれか一方から成る層を有するので、パターン層の導電性パターン体によって捉えた電磁波エネルギの損失量を大きくし、電磁波を大きな吸収量で吸収することができる。
【００４０】
また本発明によれば、損失層は、少なくとも磁性損失材から成る層と、少なくとも誘電損失材から成る層とを有する。このように磁性損失材から成る層と、誘電損失材から成る層の両方で、パターン層の導電性パターン体によって捉えた電磁波エネルギを損失させるので、損失量を大きくし、電磁波を大きな吸収量で吸収することができる。
【００４１】
また本発明によれば、２つ以上の任意の異なる周波数の電磁波の電磁波に対して受信アンテナとして機能し、電磁波を大きな吸収量で吸収することができる。
【００４２】
また本発明によれば、１種類のパターン片では吸収できなかった基本および高次共振周波数以外の電磁波に対しても、他のパターン片が共振することにより大きな吸収量で吸収することができる。
【００４３】
また本発明によれば、３００ＭＨｚから３０ＧＨｚの電磁波のうちの一部の帯域の電磁波に対して受信アンテナとして機能し、電磁波を大きな吸収量で吸収することができる。      
【００４４】
また本発明によれば、導電性パターン体が２．４ＧＨｚ帯の電磁波に対して受信アンテナとして機能し、２．４ＧＨｚ帯の電磁波を大きな吸収量で吸収することができる。しかも総厚み寸法が５ｍｍ以下であり、薄形の電磁波吸収体を実現することができる。２．４ＧＨｚ帯とは、２．４ＧＨｚ以上２．５ＧＨｚ未満の周波数帯域である。
【００４５】
また本発明によれば、電磁波を遮蔽する電磁波遮蔽性を有するので、利便性の高い電磁波吸収体を実現することができる。
【００４６】
また本発明によれば、電磁波吸収体が、難燃性、準不燃性または不燃性を有しており、難燃性、準不燃性または不燃性が要求される用途、たとえば建材に好適に用いることができる。
【００４７】
また本発明によれば、前述の優れた電磁波吸収体を用いて、優れた建材を実現することができる。
【００４８】
また本発明によれば、前述の優れた電磁波吸収体を用いることによって、好適に電磁波を吸収することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４９】
図１は、本発明の実施の一形態の電磁波吸収体１の一部を示す正面図である。図２は、電磁波吸収体１の一部を示す断面図である。図２は、電磁波吸収体１の一部を示す断面図である。図１には、図２の上方側である電磁波入射側から見て示している。電磁波吸収体１は、たとえばオフィスなどの空間の電磁波環境を改善するために用いられ、その空間の電磁波を吸収する。電磁波吸収体１は、可撓性を有する板状であり、曲げ伸ばし変形可能である。電磁波吸収体１の形状は、外力が作用しない自然状態で曲面状であってもよいが、本実施の形態では、平面状である。したがって電磁波吸収体１は、平板状である。
【００５０】
電磁波吸収体１は、図２に示すとおり複数の層を有する積層体である。電磁波吸収体１は、少なくともパターン層５と、損失層７とを有し、本実施の形態では、さらに導電性反射層（以下「反射層」という）２を有する。本実施の形態では、これらパターン層５、損失層７、反射層２は、電磁波入射側からこの順序で、厚み方向に積層されている。
【００５１】
パターン層５は、導電性パターン体（以下「パターン体」という）１２を有する。パターン体１２は、形状および寸法に依存する共振周波数を有し、その共振周波数の電磁波を受信する受信アンテナとして機能する。パターン層５は、板状基材１１の電磁波入射側の表面（以下「第１基材表面」という）に、パターン体１２が形成されて構成される。第１基材表面は、板状基材１１の厚み方向一方側の表面である。
【００５２】
板状基材１１は、誘電材料から成っており、この板状基材１１もまた、後述の損失層７における誘電体層３と同様の損失機能を有している。誘電材料は、電気絶縁性を有する材料であれば、どのような材料であってもよく、誘電体だけの材料であってもよいし、誘電体と誘電体以外の原料とが混合された材料であってもよい。本実施の形態では、板状基材１１は、誘電体だけの誘電材料から成る。板状基材１１の材料としては、たとえばポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）などの合成樹脂、紙、木、ガラスなどを用いることができる。
【００５３】
パターン体１２は、導電性材料、たとえば金属から成る。パターン体１２の材料としては、たとえば金、白金、銀、ニッケル、クロム、アルミニウム、銅、亜鉛、鉛、タングステンおよび鉄などを用いることができる。金属以外の材料では、カーボン・グラファイト系材料、ＩＴＯ(酸化インジウムスズ)や酸化亜鉛などの導電性酸化物、ポリアセチレンなどの導電性高分子なども用いることができる。パターン体１２は、板状基材１１に、たとえば蒸着、メッキ、金属箔の貼着、それらのエッチング処理またはスクリーン印刷によって形成される。
【００５４】
図３は、パターン体１２のうち１つのパターン群１７を拡大して示す正面図である。図１および図３を併せて参照して、パターン体１２は、互いに間隔をあけて設けられる複数のパターン片であって、複数種類のパターン片を有している。本実施の形態では、パターン体１２は、小さい正方形のパターン片（以下「小正方形片」という）１３と、大きい正方形のパターン片（以下「大正方形片」という）１４と、長方形のパターン片（以下「長方形片」という）１５ａ，１５ｂとを有する。以下、小正方形片１３、大正方形片１４、長方形片１５ａ，１５ｂの１つ以上を不特定に指す場合、パターン片という。
【００５５】
小正方形片１３は、前述の第１基材表面が平面状となる基準状態において、正方形となるパターン片であり、一辺の長さ寸法は、第１寸法Ｌ１である。大正方形片１４は、基準状態において、正方形となるパターン片であり、一辺の長さ寸法は、第１寸法Ｌ１より大きい第２寸法Ｌ２（＞Ｌ１）である。長方形片１５ａ，１５ｂは、第１長方形片１５ａと第２長方形片１５ｂとを有する。第１長方形片１５ａと第２長方形片１５ｂとは、基準状態において、互いに向きは異なるが合同な長方形となるパターン片である。２つの合同な多角形のパターン片の向きが異なるというのは、その多角形のパターン片うちの対応する辺の延びる方向が異なっている状態をいう。長方形片１５ａ，１５ｂの各辺の長さ寸法は、第１寸法Ｌ１以上第２寸法Ｌ２以下である。本実施の形態では、短辺の長さ寸法は、第１寸法Ｌ１であり、長方形の長辺の長さ寸法は、第２寸法Ｌ２である。
【００５６】
各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂは、各辺がｘ方向およびｙ方向のいずれかと平行になるように形成されている。ｘ方向およびｙ方向は、板状基材１１の第１基材表面に沿う方向である。板状基材１１の第１基材表面が平面となる基準状態では、ｘ方向およびｙ方向は互いに垂直である。
【００５７】
１つの小正方形片１３と、１つの大正方形片１４と、１つの第１長方形片１５ａと、１つの第２長方形片１５ｂとが組合わされ、これら計４つのパターン片を１群とするパターン群１７が構成される。このような４つのパターン片から成る複数のパターン群１７が、規則的に並べられている。
【００５８】
図３に示すように、１つのパターン群１７では、小正方形片１３と大正方形片１４とが、角部同士を突合せるようにして並べられている。小正方形片１３における１つの対角線、具体的には大正方形片１４に突合される角部と反対側の角部とを結ぶ対角線１８と、大正方形片１４における１つの対角線、具体的には小正方形片１４に突合される角部と反対側の角部とを結ぶ対角線１９とが、同一直線上に配置されるように、小正方形片１３と大正方形片１４とが並べられる。
【００５９】
さらに並んだ小正方形片１３および大正方形片１４の両側の略三角形状の凹所に、それぞれ嵌まり込むように、第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂが設けられる。第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂは、短辺を小正方形片１３の一辺と対向させかつ長辺を大正方形片１４の一辺に対向させるようにそれぞれ並べられる。第１長方形片１５ａは、短辺がｘ方向に沿う長方形であり、短辺を小正方形片１３のｘ方向に沿う辺に対向させ、長辺を大正方形片１４のｙ方向に沿う辺に対向させている。第２長方形片１５ｂは、短辺がｙ方向に沿う長方形であり、短辺を小正方形片１３のｙ方向に沿う辺に対向させ、長辺を大正方形片１４のｘ方向に沿う辺に対向させている。
【００６０】
小正方形片１３、大正方形片１４、第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂが、このように並べられ、１つのパターン群１７は、各辺がｘ方向およびｙ方向のいずれかと平行な正方形状の形状を有している。本実施の形態では、図１に示すように、各パターン群１７が、同一の姿勢で、行列状に、ｘ方向およびｙ方向に整列して並べられている。このようにパターン体１２では、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂが、１つのパターン群１７の並びを繰返すようにして、並べられており、パターン体１２は並進対称性を有する。したがってパターン体１２は、巨視的に見て、小正方形片１３、大正方形片１４、第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂを、同数ずつそれぞれ有している。
【００６１】
複数の第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂは、相互に離間して設けられ、かつ向きを異ならせて配置され、本実施の形態では４回の回転対称性を有するように配置されている。第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂは、小正方形片１３の中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっており、また大正方形片１４の中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっている。
【００６２】
このようなパターン体１２の寸法は、吸収すべき電磁波の周波数に基づいて決定される。互いに隣接するパターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂ間の間隔Ｄは、場所によって異なる構成であってもよいが、全体にわたって同一の寸法であってもよく、本実施の形態では、同一である。
【００６３】
このようなパターン層５では、前述のようなパターン体１２を形成することによって、パターン層全領域の面積（以下「全面積」という）Ｓａを１とした場合、パターン体１２が形成される領域の面積（以下「パターン面積」という）Ｓｐが０．６以上となる面積比を有する。全面積は、板状基材１１の第１基材表面の面積に相当し、そのうちの６０％以上を占める面積の領域に、パターン体１２が形成される。したがってパターン面積Ｓｐを、第１基材表面のうちパターン体１２が形成されていない領域の面積（以下「非パターン面積」という）Ｓｏで除算した値は、１．５以上である。
【００６４】
パターン体１２の寸法は、限定されるものではないが、一例を述べると、第１寸法Ｌ１が、９．５ｍｍであり、第２寸法Ｌ２が、２４ｍｍであり、間隔Ｄが、４．５ｍｍである。このような寸法のパターン体１２では、１つのパターン群１７において、次の式（１）〜式（５）が成り立つ。したがって全面積Ｓａを１としたとき、パターン面積Ｓｐが０．６２となり、６２％を占める領域にパターン体１２が形成され、パターン面積Ｓｐを非パターン面積Ｓｏで除算した値（面積比）は、１．６４である。
Ｓｐ＝２４×２４＋９．５×９．５＋２４×９．５×２
＝１１２２．２５［ｍｍ２］                                     …（１）
Ｓａ＝（２４＋９．５＋４．５×２）２＝１８０６．２５［ｍｍ２］      …（２）
Ｓｏ＝１８０６．２５−１１２２．２５＝６８４［ｍｍ２］             …（３）
Ｓｐ／Ｓｏ＝１１２２．２５／６８４＝１．６４０７                   …（４）
Ｓｐ／Ｓａ＝１１２２．２５／１８０６．２５＝０．６２１３           …（５）
【００６５】
またパターン体１２は、前述の形状の外周縁に沿って延びる閉ループの線状（帯状）ではなく、内方領域部分も塗潰される面状のパターンである。したがって導電性反射層２との間にコンデンサを形成することができる。
【００６６】
損失層７は、複素比透磁率（μ’、μ”）を有する磁性損失材および複素比誘電率（ε’、ε”）を有する誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る部分を有する層である。この損失層７は、磁性損失材である材料から成る部分だけを有する層であってもよいし、誘電損失材である材料から成る部分だけを有する層であってもよいし、磁性損失材である材料から成る部分と誘電損失材である材料から成る部分とを有する層であってもよいし、磁性損失材でありかつ誘電損失材である材料から成る部分を有する層であってもよい。
【００６７】
本実施の形態では、損失層７は、電磁波吸収層（以下「吸収層」という）４と、誘電体層３とを有し、電磁波入射側から吸収層４、誘電体層３の順序で積層されている。本実施の形態では、吸収層４は、非導電性、つまり電気絶縁性を有する磁性材料から成り、誘電体層３は、誘電材料から成る。電気絶縁性を有する磁性材料は、磁性損失材でありかつ誘電損失材である。誘電材料は、誘電損失材である。損失層７には磁性または誘電損失材料からなる層が少なくとも１層以上含まれていれば良く、吸収層４が磁性または誘電損失材料である場合、誘電層３の誘電材料は低損失の材料であっても良いし、発泡体のような低誘電率かつ低損失の材料であっても良い。
【００６８】
吸収層４を形成する材料には、電気絶縁性を有する磁性体を含む材料が用いられる。この材料は、磁性体だけから成る材料であってもよいし、磁性体と他の素材とを混合した材料であってもよい。磁性体と他の素材を混合する材料の例として、たとえば磁性体と有機重合体とを混合する材料を用いることができる。また磁性体と有機重合体とに、さらに他の素材、たとえばグラファイト、炭素繊維などが加えられる材料を用いることができる。このように吸収層４は、少なくとも磁性体を含む材料から成る層であって、少なくとも磁性損失材である材料から成る層であり、たとえばフェライトなどの焼結体の層、金属酸化物系膜の層、金属高分子系膜の層によって実現することができる。
【００６９】
また吸収層４を形成する材料には、電気絶縁性を有する誘電損失材を含む材料が用いられてもよい。この材料は、有機重合体や酸化物などの絶縁材料であってもよいし、アルミニウムなどの非磁性金属の粒子や繊維を絶縁体中に分散させたものでも良い。
【００７０】
本実施の形態では、吸収層４は、成形のための結合剤を用い、この結合剤と磁性体としての磁性粉末とを混合した材料から成る。結合剤は、誘電体から成り、これによって吸収層４を形成する材料は、前述のように磁性材料であり、かつ誘電材料でもある。結合剤および磁性粉末は、特に限定されるものではないが、一例を述べると、結合剤および磁性粉末として、以下のものを用いることができる。
【００７１】
（結合剤）
結合剤の材料には、各種の有機重合体を用いることが可能であり、たとえばゴム材料、熱可塑性エラストマー材料、各種合成樹脂（プラスチック）材料などの高分子材料を用いることができる。前記ゴム材料としては、たとえば天然ゴムのほか、イソプレンゴム、ブタジエンゴム、スチレン−ブタジエンゴム、エチレン−プロピレンゴム、エチレン−プロピレンゴム、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭゴム）、エチレン−酢酸ビニル系ゴム、ブチルゴム、ハロゲン化ブチルゴム、クロロプレンゴム、ニトリルゴム、アクリルゴム、エチレンアクリル系ゴム、エピクロロヒドリンゴム、フッ素ゴム、ウレタンゴム、シリコンゴム、塩素化ポリエチレンゴム、水素添加ニトリルゴム（ＨＮＢＲ）などの合成ゴムなどが挙げられる。またこれらゴムの誘導体、または各種変性処理にて改質したものであってもよい。
【００７２】
これらのゴム材料は、単独で用いてもよいし、複数をブレンドして用いることができる。ゴム材料には、加硫剤のほか、加硫促進剤、老化防止剤、軟化剤、可塑剤、充填剤、着色剤などの従来からゴムの配合剤として用いられていたものを適宜配合することができる。さらにこれら以外の添加剤を添加することができる。たとえば誘電率および導電率を制御するために、所定量の誘電体（カーボンブラック、黒鉛、酸化チタンなど）を、電磁波吸収体１の用途に応じて、具体的には吸収すべき電磁波に対するインピーダンスマッチングおよび温度環境に応じて、材料設計して添加することができる。さらに加工助剤（滑剤、分散剤）を、適宜選択して添加してもよい。
【００７３】
熱可塑性エラストマー材料としては、たとえば塩素化ポリエチレンのような塩素系エラストマー、エチレン系共重合体系エラストマー、アクリル系エラストマー、エチレンアクリル共重合体系エラストマー、ウレタン系エラストマー、エステル系エラストマー、シリコーン系エラストマー、スチレン系エラストマー、アミド系エラストマー、オレフィン系エラストマーなどの各種熱可塑性エラストマーが挙げられる。またこれらエラストマーの導体であってもよい。
【００７４】
さらに、各種合成樹脂材料としては、たとえばポリエチレン、ポリプロピレン、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン等の塩素系樹脂；ポリ酢酸ビニル、エチレン−酢酸ビニル共重合体、フッ素樹脂、シリコーン樹脂、アクリル系樹脂、ナイロン、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、アルキド樹脂、不飽和ポリエステル、ポリスルホン、ウレタン系樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、エポキシ樹脂などの熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂などが挙げられる。またこれら合成樹脂材料の誘導体であってもよい。
また結合体はゴム、エラストマー、樹脂のいずれの発泡体であっても良い。
【００７５】
前述の具体的材料は、結合剤のあくまでも一例ではあるが、このような材料を用いることができる。結合剤としては、低分子量のオリゴマータイプおよび液状タイプの材料を用いることができる。熱、圧力、紫外線および硬化剤などによって、シート状に成形可能な材料であれば、任意の材料を選択することができる。
【００７６】
特に、本発明では、結合剤の材料として、塩化ビニル樹脂、ウレタン系樹脂、塩素化ポリエチレン樹脂、スチレン−ブタジエン−スチレン（ＳＢＳ）共重合体、およびそれらの誘導体から選ばれる少なくとも１種である材料を用いるのが好ましい。
【００７７】
（磁性粉末）
磁性粉末としては、軟磁性粉末が用いられる。軟磁性粉末は、としては、たとえば磁性ステンレス（Ｆｅ−Ｃｒ−Ａｌ−Ｓｉ合金）、センダスト（Ｆｅ−Ｓｉ−Ａｌ合金）、パーマロイ（Ｆｅ−Ｎｉ合金）、ケイ素銅（Ｆｅ−Ｃｕ−Ｓｉ合金）、Ｆｅ−Ｓｉ合金、Ｆｅ−Ｓｉ−Ｂ（−Ｃｕ−Ｎｂ）合金、Ｆｅ−Ｎｉ−Ｃｒ−Ｓｉ合金、Ｆｅ−Ｓｉ−Ｃｒ合金、Ｆｅ−Ｓｉ−Ａｌ−Ｎｉ−Ｃｒ合金などの粉末が挙げられる。また軟磁性粉末として、フェライト粉末または純鉄粉末を用いてもよい。フェライト粉末としては、たとえばＭｎ−Ｚｎフェライト、Ｎｉ−Ｚｎフェライト、Ｍｎ−Ｍｇフェライト、Ｍｎフェライト、Ｃｕ−Ｚｎフェライト、Ｃｕ−Ｍｇ−Ｚｎフェライト、Ｂａ−Ｎｉ−Ｃｏフェライトなどのソフトフェライトの粉末、または永久磁石材料であるハードフェライトの粉末が挙げられる。純鉄粉末としては、たとえばカルボニル鉄粉が挙げられる。粉末には、粒子と呼ばれるものも含まれる。
【００７８】
磁性粉末の形状は、特に限定されるものではないが、球状、扁平状、繊維状などの形状であってもよい。軟磁性粉末の形状としては、高い充填率で充填できるので、球状または略球状の形状が好ましい。これらの磁性粉末は１種類の粉末を単独で用いてもよいが、形状および材料の少なくともいずれか一方が異なる複数種類の粉末をブレンドして用いてもよい。磁性粉末が略球状である場合の平均粒径は、０．１〜５００μｍであり、好ましくは１〜２００μｍである。また磁性粉末が扁平状である場合の長径は０．１〜５００μｍあり、好ましくは１〜２００μｍであり、アスペクト比は２〜５００、好ましくは１０〜１００である。
【００７９】
誘電体層３を形成する材料には、誘電体を含む材料が用いられる。この材料は、誘電体だけから成る材料であってもよいし、誘電体と他の素材とを混合した材料であってもよい。本実施の形態では、誘電体層３は、誘電体だけの誘電材料から成る。誘電体層３を形成する誘電体としては、たとえば合成樹脂、ゴム、紙、木材、石膏、セメントおよびガラスを用いることができる。このように誘電体層３は、少なくとも誘電体を含む材料から成り、少なくとも誘電損失材から成る層である。
【００８０】
反射層２は、電磁波吸収体１の全体にわたって設けられる。反射層２は、少なくとも導電性を有し、電磁波を反射させる層であり、電磁波の透過を防ぎ、電磁波を遮蔽する層でもある。この反射層２は、電磁波吸収体１で吸収しきれない電磁波が、電磁波吸収体１を透過してしまうことを防ぐことができる。電磁波吸収体１で吸収しきれない電磁波は、本来吸収すべき周波数の電磁波のうち、損失層７でエネルギを損失させきれなかった電磁波だけでなく、吸収すべき周波数の電磁波とは異なる周波数の電磁波も含まれる。このように反射層２を設けることによって、電磁波吸収体１は、電磁波遮蔽性を有する。
【００８１】
反射層２は、導電性材料から成る板、シート、フィルム、箔、織布または不織布によって実現されてもよいし、合成樹脂に導電性材料を混合した混合材料から成る板、シート、フィルム、箔、織布または不織布によって実現されてもよいし、合成樹脂などから成る基材に導電性材料から成る導電性膜が形成される板、シート、フィルム、箔、織布または不織布によって実現されてもよい。基材に導電性膜を形成する方法としては、メッキ、蒸着（スパッタ）、印刷などの方法が挙げられる。反射層２を形成する導電性材料は、金属であってもよいし、カーボンなどの金属以外の材料であってもよい。反射層２を形成する金属として、パターン体１２を形成するために用いることができる金属を、同様に用いることができる。本実施の形態では、反射層２は、板状基材の電磁波入射側の表面上に、全面にわたって金属膜が形成されて構成される。
【００８２】
電磁波吸収体１は、パターン層５のパターン体１２によって、その形状および寸法に依存して決定される共振周波数の電磁波を受信し、パターン体１２と反射層２の間に電磁波エネルギを貯め、その電磁波エネルギを、吸収層４および誘電体層３を含む損失層７で損失させる。電磁波エネルギの損失は、電磁波エネルギの熱エネルギへの変換によって生じる。
【００８３】
電磁波吸収体１では、照射した電磁波の一部が表面で反射し、残りはパターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂ間から電磁波吸収体１内に侵入する。電磁波吸収体１内部では電磁波は減衰しながら伝搬し、一部はパターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂ間から再放射される。再放射波の位相は電磁波吸収体１内を伝搬した経路の分だけ表面反射波の位相と異なり、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂの共振周波数では表面反射波と再放射波が逆位相になり打ち消し合う。パターン体１２は、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂがそれぞれ異なる周波数で共振し、各共振周波数付近で表面反射波と再放射波が打ち消し合う干渉がおこる電磁波吸収体１では、これらの電磁波同士の干渉によって、反射波の強度を小さくさせることができる。
【００８４】
このように電磁波吸収体１は、パターン層５を利用した電磁波の干渉により反射を小さくして吸収体内部に電磁エネルギを効率よく取り込み、損失層７による損失（熱エネルギへの変換）を利用して電磁波を吸収する。電磁波吸収体１は、パターン層５と損失層７を用いることによって電磁波を効率よく受信し、前述のエネルギ変換によって、電磁波を効率良く吸収することができる。
【００８５】
電磁波吸収体１によって吸収する電磁波の周波数は、パターン体１２の形状、寸法および間隔に依存するとともに、損失層７の厚み寸法、したがって吸収層４および誘電体層３に依存するので、これの形状および寸法を選択して決定される。電磁波吸収体１の吸収対象とする電磁波の周波数は、特に限定されるものではないが、３００ｋＨｚ以上３０００ＧＨｚ以下の範囲の周波数であってもよい。電磁波吸収体１は、たとえば特にＵＨＦ帯（８６０ＭＨｚ以上９６０ＭＨｚ未満）、２．４ＧＨｚ帯（２．４ＧＨｚ以上２．５ＧＨｚ未満）、５ＧＨｚ帯（５．１５ＧＨｚ以上５．３５ＧＨｚ未満、５．４７ＧＨｚ以上５．７２５ＧＨｚ未満）、５．８ＧＨｚ帯（５．７２５ＧＨｚ以上５．８７５ＧＨｚ未満）の電磁波を吸収するために用いられる。
【００８６】
第１寸法Ｌ１は、たとえば１０ｍｍ以上４５ｍｍ以下であり、第２寸法Ｌ２は、たとえば５ｍｍ以上２７ｍｍ以下である。互いに隣接するパターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂ間の間隔Ｄは、全体にわたって同一の寸法であり、０．５ｍｍ以上１０ｍｍ以下たとえば２ｍｍである。吸収層４の厚み寸法は、たとえば０．２ｍｍ以上４．０ｍｍ以下であり、誘電体層３の厚み寸法は、たとえば１．５ｍｍ以上７．０ｍｍ以下である。これら寸法は、あくまで一例であり、これに限定されるものではない。
【００８７】
また電磁波吸収体１は、難燃性、準不燃性または不燃性を有している。難燃性としてはＵＬ９４Ｖ０の評価を得ることが目安である。電磁波吸収体１の用途は限定されないが、たとえば建材の構成部材として用いられる。難燃性、準不燃性または不燃性を有する電磁波吸収体１は、好適に建材を構成することができる。建材は、建築物を建立するために用いられる素材であり、たとえば内装材、壁材、床材、衝立材、天板材、表面材である。電磁波吸収体１に、難燃性、準不燃性、または不燃性を付与するにあたっては、電磁波吸収体１に、たとえば難燃剤または難燃助剤が添加される。難燃剤または難燃助剤は、たとえば吸収層４および誘電体層３に添加される。
【００８８】
難燃剤としては、公知なものを単独またはブレンドして用いることができる。難燃剤としては、たとえば燐化合物系難燃剤、ホウ素化合物、ハロゲン系難燃剤、亜鉛系難燃剤、窒素系難燃剤および水酸化物系難燃剤を用いることができる。燐化合物系難燃剤としては、燐酸エステルなどが挙げられる。ハロゲン系難燃剤としては、臭素系難燃剤などが挙げられる。亜鉛系難燃剤としては、炭酸亜鉛、ホウ酸亜鉛などが挙げられる。窒素系難燃剤としては、トリアジン化合物、ヒンダードアミン化合物、メラミン系化合物が挙げられる。水酸化物系難燃剤としては、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウムなどが挙げられる。また難燃助剤としては、カーボンブラック、脂肪酸金属塩などを用いることができる。これらの難燃剤および難燃助剤を用い、ＵＬ９４のＶ０などの難燃性を達成すべく配合設計する。
【００８９】
このような電磁波吸収体１によれば、各内角が１８０°以下であり、かつ正多角形状を除く多角形状を有する長方形片１５ａ，１５ｂは、照射される電磁波の電界の向きによって、共振するモードが異なり、異なる周波数で共振する。このような長方形片１５ａ，１５ｂを向きを異ならせて配置すると、照射される電磁波の電界の向きに関わらず、複数の長方形片１５ａ，１５ｂで共振モードを異ならせることができ、互いに離散した複数の周波数において電磁波の吸収が可能になり、また比較的広い周波数帯域にわたって電磁波の吸収が可能になるとともに、照射される電磁波の電界の向きに応じた吸収特性の変化を小さくすることができる。また複数の長方形片１５ａ，１５ｂが３回以上の回転対称性を有するように配置されているので、これら長方形片１５ａ，１５ｂの向きを確実に異ならせることができ、また４回の回転対称に配置することによって、小正方形片１３、大正方形片１４を組み合わせたときにパターン片を密に並べることができる。
【００９０】
またパターン体１２は、小正方形片１３と、大正方形片１４と、長方形片１５ａ，１５ｂとを有する。このようにパターン体１２は、形状および寸法の異なる複数種類のパターン片を有している。パターン体１２によって受信する電磁波の周波数は、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂの形状および寸法に依存するので、形状および寸法の異なる複数種類のパターン片を有することによって、２つ以上の任意の異なる周波数の電磁波の電磁波に対して受信アンテナとして機能し、互いに離散した複数の周波数において電磁波の吸収が可能になり、また比較的広い周波数帯域にわたって電磁波の吸収が可能になる。
またパターン層５に複数のパターン片を含み、１つのパターン片による基本共振周波数および高次共振周波数が、他のパターン片のうちの少なくとも１つ以上のパターン片による基本共振周波数と異なるので、１種類のパターン片では吸収できなかった基本および高次共振周波数以外の電磁波に対しても、他のパターン片が共振することにより大きな吸収量で吸収することができる。
【００９１】
また小正方形片１３、大正方形片１４および長方形片１５ａ，１５ｂを組合せることによって、パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂを密に並べて形成することができる。これによってパターン面積を大きくすることができ、電磁波の吸収量を大きくすることができるとともに、電磁波の吸収量の大きな周波数帯域の帯域幅を大きくすることができる。したがって多峰性および広域性の少なくとも一方を有し、かつ吸収量が大きい吸収特性を有する、優れた電磁波吸収体１を得ることができる。
【００９２】
特に前述のように、長方形片１５ａ，１５ｂの短辺の長さ寸法が、小正方形片１３の一辺の長さ寸法と同一であり、長方形片１５ａ，１５ｂの長辺の長さ寸法が、大正方形片１４の一辺の長さ寸法と同一であり、図３に示すように並べることによって、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂの数を同一にして、パターン片を可及的に密に並べ、パターン面積を可及的に大きくすることができる。
【００９３】
このようにして、複数種類のパターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂを組合せ、かつ全面積を１とした場合にパターン面積が０．６以上の面積比となるパターン層５を実現することができる。パターン層５の面積比が、前記範囲に形成されることによって、電磁波の吸収量を大きくすることができるとともに、電磁波の吸収量の大きな周波数帯域の帯域幅を大きくすることができる。また電磁波吸収体１では、損失層７は、吸収層４と、誘電体層３とを有し、これら吸収層４および誘電体層３の両方で、パターン体１２によって捉えた電磁波のエネルギを損失させるので、損失量を大きくし、電磁波を大きな吸収量で吸収することができる。
【００９４】
また電磁波吸収体１は、電磁波遮蔽板として機能する反射層２を有している。これによって電磁波吸収体１は、電磁波を遮蔽する電磁波遮蔽性を有する。したがって電磁波吸収体１は、電磁波を吸収するだけでなく、電磁波を遮蔽することが可能であり、利便性が向上される。さらに反射層２がない構成では、電磁波吸収体１の近傍に導電性材料から成る物体が存在するか否かによって、またその導電性の違いによっても受信アンテナとして機能するパターン体１２のインピーダンスが変化し、受信可能な電磁波の周波数が変化してしまうが、反射層２を備える構成では、吸収体の背面近傍に存在する導電性材料から成る物体の影響を排除することが可能であり、この点においても利便性が向上される。また反射層２は、前述のように電磁波の吸収の一翼を担う電磁波干渉を生じさせる構成でもあり、電磁波の吸収量を大きくすることにも寄与している。この電磁波吸収体１は、優れた電磁波吸収特性を有する。
【００９５】
図４は、本発明の実施の他の形態の電磁波吸収体１Ａの一部を示す正面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図３の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。図１〜図３の実施の形態では、各パターン群１７は、同一の姿勢で行列状に並べられたけれども、この実施の形態では、１つの姿勢、たとえば図１〜図３の姿勢を基準姿勢と、この基準姿勢とは異なる３つの姿勢との計４つの姿勢のパターン群１７が規則的に並べられている。
【００９６】
図４に示すように、この実施の形態では、基準姿勢に加えて、ｘ方向に反転させた姿勢、ｙ方向に反転させた姿勢、ｘ方向およびｙ方向に反転させた姿勢が加えられている。さらに具体的には、ｘ方向およびｙ方向の１つおきに基準姿勢のパターン群１７が設けられ、基準姿勢のパターン群１７のｘ方向隣りには、ｘ方向に反転させた姿勢のパターン群が並べられ、基準姿勢のパターン群１７のｙ方向隣りには、ｙ方向に反転させた姿勢のパターン群が並べられ、ｘ方向およびｙ方向の１つおきとなる残余の位置にｘ方向およびｙ方向に反転させた姿勢のパターン群１７が設けられる。基準姿勢のパターン群１７に関して、ｘ方向およびｙ方向に対して４５度を成す２つの斜め方向隣りに、ｘ方向およびｙ方向に反転させた姿勢のパターン群１７が設けられている。したがってこの実施の形態では、４つの姿勢のパターン群１７は、隣接するパターン群１７との間で、小正方形片１３同士、大正方形片１４同士、第１長方形片１５ａ同士、第２長方形片１５ｂ同士を突合せるようにして並べられる。
【００９７】
本実施の形態におけるパターン体１２においても、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂが、１つのパターン群１７の並びを繰返すようにして、並べられており、パターン体１２は並進対称性を有する。本実施の形態においても第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂは、４回の回転対称性を有する。第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂは、４つの小正方形片１３に囲まれる領域の中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっており、また４つの大正方形片１４に囲まれる領域の中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっている。
【００９８】
このように、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂの並び方の異なる図４のパターン層５は、図１〜図３のパターン層５に代えて用いることができる。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。
【００９９】
図１および図４に示すパターン群１７の並びは、あくまでも一例であり、これ以外の並びであってもよい。たとえば前述の前記４つの姿勢のうちの２つの姿勢を選択し、これら２つの姿勢のパターン群１７を市松模様の配置で並べるようにしてもよい。また各パターン群１７が千鳥状に並べられる構成であってもよい。このように並びを変更しても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。
【０１００】
図５は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｄの一部を示す正面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図４の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。図１〜図４の実施の形態では、パターン群１７が、１つの小正方形片１３と、１つの大正方形片１４と、１つの第１長方形片１５ａと、１つの第２長方形片１５ｂとが組合わされて構成されているけれども、本実施の形態では、２つの第１長方形片１５ａと、２つの第２長方形片１５ｂとが組合わされてパターン群１７が構成される。
【０１０１】
図５に示すように、第１長方形片１５ａは長辺がｙ方向に平行な長方形であり、第２長方形片１５ｂは長辺がｘ方向に平行な長方形である。第１長方形片１５ａと第２長方形片１５ｂとは、基準状態において、互いに向きは異なるが合同な長方形となるパターン片である。第１長方形片１５ａと、第２長方形片１５ｂとは、市松模様の配置で並べられている。すなわち第１長方形片１５ａのそれぞれの短辺は、第２長方形片１５ｂの長辺の中央部に対向し、第１長方形片１５ａのそれぞれの長辺の中央部は、第２長方形片１５ｂの短辺の中央部に対向している。Ｘ方向で隣接する第１長方形片１５ａと第２長方形片１５ｂとは、Ｙ方向の中央がＸ方向に揃うように配列され、Ｙ方向で隣接する第１長方形片１５ａと第２長方形片１５ｂとは、Ｘ方向の中央がＹ方向に揃うように配列される。互いに隣接する第１長方形片１５ａおよび第２長方形片１５ｂの間隔Ｄは、本実施の形態では、全体にわたって同一の寸法である。
【０１０２】
パターン群１７は、１つの第１長方形片１５ａと、この第１長方形片１５ａのＸ方向の一方およびＹ方向の一方にそれぞれ隣接する２つの第２長方形片１５ｂと、この２つの第２長方形片１５ｂにそれぞれ長辺および短辺が対向する第１長方形片１５ａとが組み合わされて構成されている。パターン体１２は、複数のパターン群１７が規則的に並べられており、並進対称性を有する。パターン群１７に含まれる第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂは、相互に離間して設けられ、４回の回転対称性を有する。前述のように第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂが整列して並べられると、１つのパターン群１７に含まれる第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂは、これらの第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂに囲まれる領域の中央をとおり、Ｘ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっている。
【０１０３】
パターン体１２の寸法は、限定されるものではないが、一例を述べると、第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂの短辺の長さ寸法である第１寸法Ｌ１が、２１ｍｍであり、第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂの長辺の長さ寸法である第２寸法Ｌ２が、９．５ｍｍであり、間隔Ｄが、１ｍｍである。このような寸法のパターン体１２では、全面積Ｓａを１としたとき、パターン面積Ｓｐが０．５５以上となる。このように本実施の形態のような長方形片のみを有するパターン層においては、パターン面積Ｓｐを０．５５以上とすることができ、パターン層が、前記範囲の面積比に形成されることによって、電磁波の吸収量を大きくすることができるとともに、電磁波の吸収量の大きな周波数帯域の帯域幅を大きくすることができる。
【０１０４】
このように、各パターン片１５ａ，１５ｂの並び方の異なる図５のパターン層５は、図１〜図３のパターン層５に代えて用いることができる。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。
【０１０５】
図６は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｅの一部を示す正面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図５の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。本実施の形態と図５の実施の形態ではパターン片の形状が異なり、図５の実施の形態では、パターン群１７は、２つの第１長方形片１５ａと、２つの第２長方形片１５ｂとが組合わされて構成されているけれども、本実施の形態では、２つの第１楕円形片１５ｃと、２つの第２楕円形片１５ｄとが組合わされてパターン群１７が構成される。第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄは、第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂと同様の材料から成る。
【０１０６】
図６に示すように、第１楕円形片１５ｃは長軸がｙ方向に平行な楕円形であり、第２楕円形片１５ｄは長軸がｘ方向に平行な楕円形である。第１楕円形片１５ｃと第２楕円形片１５ｄとは、基準状態において、互いに向きは異なるが合同な楕円形となるパターン片である。２つの合同な楕円形のパターン片の向きが異なるというのは、その各楕円形のパターン片の長軸および短軸の延びる方向が異なっている状態をいう。第１楕円形片１５ｃと、第２楕円形片１５ｄとは、市松模様の配置で並べられている。すなわち第１楕円形片１５ｃの長軸方向のそれぞれの端部は、第２長方形片１５ｂの短軸方向の端部に対向し、第１楕円形片１５ｃのそれぞれの短軸方向のそれぞれの端部は、第２楕円形片１５ｄの短軸方向の端部に対向している。ｘ方向で隣接する第１楕円形片１５ｃと第２楕円形片１５ｄとは、ｙ方向の中央がｘ方向に揃うように配列され、すなわち長軸と短軸とがｘ方向に直線状に並ぶように配列される。またｙ方向で隣接する第１楕円形片１５ｃと第２楕円形片１５ｄとは、ｘ方向の中央がｙ方向に揃うように配列され、すなわち短軸と長軸とがｘ方向に直線状に並ぶように配列される。ｘ方向およびｙ方向で互いに隣接する第１楕円形片１５ｃおよび第２楕円形片１５ｄの間隔Ｄは、本実施の形態では、全体にわたって同一の寸法である。
【０１０７】
パターン群１７は、１つの第１楕円形片１５ｃと、この第１楕円形片１５ｃのＸ方向の一方およびＹ方向の一方にそれぞれ隣接する２つの第２楕円形片１５ｄと、この２つの第２楕円形片１５ｄにそれぞれ長軸方向の端部および短軸方向の端部が対向する第１楕円形片１５ｃとが組み合わされて構成されている。
【０１０８】
パターン体１２は、複数のパターン群１７が規則的に並べられており、並進対称性を有する。パターン群１７に含まれる第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄは、相互に離間して設けられ、４回の回転対称性を有する。パターン群１７に含まれる４つの第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄは、これらの４つの第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂに囲まれる領域の中央をとおり、Ｘ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっている。
【０１０９】
パターン体１２の寸法は、限定されるものではないが、一例を述べると、第１および第２楕円形片１５ｃの長軸方向の長さ寸法である第１寸法Ｌ１が、２７．５ｍｍであり、第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄの短軸方向の長さ寸法である第２寸法Ｌ２が、（１０）ｍｍであり、間隔Ｄが、１ｍｍである。このような寸法のパターン体１２では、全面積Ｓａを１としたとき、パターン面積Ｓｐが０．５５以上となる。このように本実施の形態のような楕円形片のみを有するパターン層においては、パターン面積Ｓｐを０．５５以上とすることができ、パターン層が、前記範囲の面積比に形成されることによって、電磁波の吸収量を大きくすることができるとともに、電磁波の吸収量の大きな周波数帯域の帯域幅を大きくすることができる。
【０１１０】
このように、各パターン片の形状および並び方の異なる図６のパターン層５は、図１〜図５のパターン層５に代えて用いることができる。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。またパターン片の形状を楕円形状とすることによって、電磁波の偏波方向によって電磁波の吸収量がピーク値となる周波数のずれを小さく抑えて、偏波特性を良好にすることができる。したがって電磁波の偏波方向によって電磁波の吸収量がピーク値となる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【０１１１】
図７は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｆの一部を示す正面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図６の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。本実施の形態と、図１〜図３の実施の形態とでは、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂの形状のみが異なる。本実施の形態の各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂの形状は、図１〜図３の実施の形態における各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂについて、これら各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂの全ての角部を、外方に凸となる曲線状としたものである。各角部の曲率半径Ｒは、角部を直角としたときの長方形の各辺の２分の１以下に選ばれ、材料・構成により異なるが各辺の４分の１程度が望ましい。
【０１１２】
パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂの角部が曲線状に形成されることによって、すなわち角部にＲを付与することによって、電磁波の偏波方向によって電磁波の吸収量がピーク値となる周波数のずれを小さく抑えて、偏波特性を良好にすることができる。したがって吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピーク値となる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【０１１３】
本実施の形態のように全てのパターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂが曲線状の角部を有する構成であってもよいが、パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂのうちの一部が曲線状の角部を有する構成であればよい。たとえばパターン片１３，１４は曲線状の角部を有し、パターン片１５ａ，１５ｂは直角の角部を有する構成としてもよいし、またたとえばパターン片１３，１４は直角の角部を有し、パターン片１５ａ，１５ｂは曲線状の角部を有する構成としてもよい。このように一部のパターン片が曲線状の角部を有する場合には、その他のパターン片は、曲線状の角部の有無について限定されるものではない。さらに曲線状の角部を有するパターン片は、そのパターン片の角部のうちの一部の角部だけが曲線状であってもよいし、全ての角部が曲線状であってもよい。
【０１１４】
このように、各パターン片の形状および並び方の異なる図７のパターン層５は、図１〜図６のパターン層５に代えて用いることができる。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。
【０１１５】
また本実施の形態では、図１〜図３に示す実施の形態のパターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂについて、その角部を曲線状にしているが、前述したいずれの実施の形態のパターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂについても、角部を曲線状に形成してもよいし、また以下に述べる実施の形態のパターン片についても、角部を曲線状に形成してもよい。
【０１１６】
図８は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｇの一部を示す正面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図７の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。図１〜図３の実施の形態では、パターン群１７が、１つの小正方形片１３と、１つの大正方形片１４と、１つの第１長方形片１５ａと、１つの第２長方形片１５ｂとが組合わされて構成されているけれども、本実施の形態ではパターン群１７が、１つの小円形片１３ａと、１つの大円形片１４ａと、１つの第１楕円形片１５ｃと、１つの第２楕円形片１５ｄとが組み合わされて構成される。
【０１１７】
小円形片１３ａは、前述の第１基材表面が平面状となる基準状態において、円方形となるパターン片であり、直径の寸法は、第１寸法Ｌ１である。大円形片１４ａは、基準状態において、正方形となるパターン片であり、直径の寸法は、第１寸法Ｌ１より大きい第２寸法Ｌ２（＞Ｌ１）である。第１楕円形片１５ｃと第２楕円形片１５ｄとは、基準状態において、互いに向きは異なるが合同な楕円形となるパターン片である。第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄの長軸方向の長さ寸法は、第１寸法Ｌ１以上第２寸法Ｌ２以下である。本実施の形態では、第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄの短軸方向の長さ寸法は、第１寸法Ｌ１であり、長軸方向の長さ寸法は、第２寸法Ｌ２である。
【０１１８】
図８に示すように、1つのパターン群１７では、第１楕円形片１５ｃの長軸がｙ方向に延び、第２楕円形片１５ｄの長軸がｘ方向に延びる。第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄのそれぞれの長軸の延長線の交点上に小円形片１３ａの中心が設けられ、第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄのそれぞれの短軸の延長線の交点上に大円形片１４ａの中心が設けられる。
【０１１９】
前記パターン群１７が繰り返すようにして並べられることによって、パターン体１２では、ｙ方向において各第１楕円形片１５ｃの間に小円形片１３ａが配置され、またｙ方向において各第２楕円形片１５ｄの間に大円形片１４ａが配置され、ｘ方向において各第１楕円形片１５ｃの間に大円形片１３ｂが配置され、またｘ方向において各第２楕円形片１５ｄの間に小円形片１３ａが配置されており、並進対称性を有する。したがってパターン体１２は、巨視的に見て、小円形片１３ａ、大円形片１４ａ、第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄを、同数ずつそれぞれ有する。
【０１２０】
複数の第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄは、相互に離間して設けられ、４回の回転対称性を有する。第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄは、小円形片１３ａの中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっており、また大円形片１４ａの中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっている。
【０１２１】
パターン体１２の寸法は、限定されるものではないが、一例を述べると、第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄの長軸方向の長さ寸法および小円形状片１３ａの直径である第１寸法Ｌ１が、９ｍｍであり、第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄの短軸方向の長さ寸法および大円形状片１４ａの直径である第２寸法Ｌ２が、２６ｍｍであり、間隔Ｄが、２ｍｍである。このような寸法のパターン体１２では、全面積Ｓａを１としたとき、パターン面積Ｓｐが０．６以上となる。
【０１２２】
このように、各パターン片の形状の異なる図８のパターン層５は、図１〜図７のパターン層５に代えて用いることができる。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。
【０１２３】
図９は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｇの一部を示す正面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図７の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。本実施の形態と、図１〜図７の実施の形態とでは、各パターン片の形状が異なる。本実施の形態のパターン体１２は並進対称性を有し、複数の菱形片１５ｅを有する。菱形片１５ｅは、前述の第１基材表面が平面状となる基準状態において、菱形となるパターン片である。
【０１２４】
複数の菱形片１５ｅは、基準状態において、互いに向きは異なっている場合であっても、合同な菱形となるパターン片である。複数の菱形片１５ｅは、相互に離間して設けられ、３または６回の回転対称性を有するように配置されている。複数の菱形片１５ｅのうち少なくとも３つは菱形片１５ｅの鈍角どうしが接近しており、それぞれの菱形の２つの対角線のうち短い方の対角線を延長した延長線が１点で交わるように設けられ、この延長線の交線が交わる点をとおり、Ｘ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに３回の回転対称となっている。また複数の菱形片１５ｅのうち少なくとも６つは菱形片１５ｅの鋭角どうしが接近しており、それぞれの菱形の２つの対角線のうち長い方の対角線を延長した延長線が１点で交わるように設けられ、この延長線の交線が交わる点をとおり、Ｘ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに６回の回転対称となっている。
【０１２５】
このように、各パターン片の形状および並び方の異なる図９のパターン層５は、図１〜図８のパターン層５に代えて用いることができる。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。また本実施の形態では、パターン片を菱形としているが、平行四辺形としても同様の効果を達成することができる。
【０１２６】
図１０は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｊの一部を示す正面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図９の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。本実施の形態と、図１〜図９の実施の形態とでは、各パターン片の配列が異なる。本実施の形態のパターン体は、複数の菱形片１５ｅと、複数の正方形片２１を有する。正方形片２１は、前述の第１基材表面が平面状となる基準状態において、正方形となるパターン片である。
【０１２７】
パターン体１２では、１つの正方形片２１の各辺にそれぞれ、菱形片１５ｅの各辺を対向させて配置される。すなわち１つの正方形片２１の１辺には、１つの菱形片１５ｅの一辺が対向し、間隔Ｄをあけて設けられる。正方形片２１と、菱形片１５ｅとの対向する各辺の長さは、略等しく形成される。正方形片２１の各辺に対向する辺を有する４つの菱形片１５ｅは、相互に離間して設けられ、４回の回転対称性を有する。菱形片１５ｅは、正方形片２１の中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっている。
【０１２８】
このように、各パターン片の形状および並び方の異なる図１０のパターン層５は、図１〜図９のパターン層５に代えて用いることができる。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。また本実施の形態では、パターン片を菱形としているが、平行四辺形として、４つの菱形片１５ｅに囲まれる領域ごとに、大きさの異なる２種類の正方形片を設ける構成としてもよい。
【０１２９】
図１１は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｋの一部を示す正面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図１０の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。本実施の形態では、１つの正方形片２１と、２つの六角形片２２ａ，２２ｂとが組合わされてパターン群１７が構成される。六角形片２２ａ，２２ｂは、第１六角形片２２ａと第２六角形片２２ｂとを有する。第１六角形片２２ａと第２六角形片２２ｂとは、基準状態において、互いに向きは異なるが合同な長方形となるパターン片である。六角形片２２ａ，２２ｂは、前述の第１基材表面が平面状となる基準状態において、多角形となるパターン片であり、その各内角は１８０°以下であって、かつ正六角形を除く形状である。また第１および第２六角形片２２ａ，２２ｂは、それぞれがその中心をとおり、ｘ方向およびｙ方向に平行な軸線まわりに２回の回転対称に形成される。六角形片２２ａ，２２ｂのうち、平行な２辺の長さ寸法は、第７寸法Ｌ７であり、その他の片の長さ寸法は第７寸法Ｌ７よりも小さい第８寸法Ｌ８（＜Ｌ７）である。第７寸法Ｌ７の辺を長辺という。
【０１３０】
第１六角形片２２ａの長辺は、ｙ方向に平行となり、正方形片２１の一辺に対向する。第１六角形片２２ａの長辺と、この長辺に対向する正方形片２１の一辺とは間隔Ｄをあけて配置される。また第２六角形片２２ｂの長辺は、ｘ方向に平行となり、正方形片２１の一辺に対向する。第２六角形片２２ｂの長辺と、この長辺に対向する正方形片２１の一辺とは間隔Ｄをあけて配置される。第１六角形片２２ａの第２六角形片２２ｂに対向する辺と、第２六角形片２２ｂの第１六角形片２２ａに対向する辺とは、平行となり、間隔Ｄが設けられる。
【０１３１】
本実施の形態では、図１１に示すように、各パターン群１７が、同一の姿勢で、行列状に、ｘ方向およびｙ方向に整列して並べられている。このようにパターン体１２では、各パターン片２１，２２ａ，２２ｂが、１つのパターン群１７の並びを繰返すようにして、並べられており、パターン体１２は並進対称性を有する。
【０１３２】
複数の第１および第２六角形片２２ａ，２２ｂは、相互に離間して設けられ、４回の回転対称性を有するように配置されている。第１および第２六角形片２２ａ，２２ｂは、正方形片２１の中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっており、また隣接する４つの第１および第２六角形片２２ａ，２２ｂに囲まれる領域の中央をとおりＸ方向およびＹ方向に垂直な軸線まわりに４回の回転対称となっている。
【０１３３】
このように、各パターン片の並び方の異なる図１１のパターン層５は、図１〜図１０のパターン層５に代えて用いることができる。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。
【０１３４】
図１２は、本発明の実施の他の形態の電磁波吸収体１Ｂの一部を示す断面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図１１の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。この実施の形態では、図１２の上方側となる電磁波入射側から、吸収層４、パターン層５、誘電体層３と、導電性反射層２とが、この順序で積層して構成される。パターン層５は、図１〜図３のパターン層５であってもよいし、図４〜図１１のいずれのパターン層５であってもよいし、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂがこれらの並び以外のパターン層５であってもよい。そのほかの構成は、前述の実施の形態と同様である。このようにパターン層５よりも電磁波入射側に吸収層４を設け、損失層７にパターン層５が挟まれる構成であってもよい。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。
【０１３５】
図１３は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｃの一部を示す断面図である。この実施の形態は、前述の図１〜図１１の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付し、異なる構成についてだけ説明する。この実施の形態では、パターン層５に対して図１３の上方側となる電磁波入射側に、表面層６が形成される。表面層６は、磁性損失材および誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る層であって、損失層７を構成する。表面層６は、吸収層４および誘電体層３のいずれかであってもよいし、その他の層であってもよい。パターン層５は、図１〜図３のパターン層５であってもよいし、図４〜図１１のいずれのパターン層５であってもよいし、各パターン片１３，１４，１５ａ，１５ｂがこれらの並び以外のパターン層５であってもよい。そのほかの構成は、前述の実施の形態と同様である。このようにパターン層５よりも電磁波入射側に表面層６を設け、損失層７にパターン層５が挟まれる構成であってもよい。このような構成であっても、前述の実施の形態と同様の効果を達成することができる。
【０１３６】
本発明の電磁波吸収体は、パターン層と損失層とを備える構成であればよく、積層構成は、前述の図２、図１２、図１３に示す積層構成に限定されるものではない。本発明の実施の形態として、たとえば電磁波入射側から、誘電体層３、吸収層４、パターン層５、吸収層４、誘電体層３、反射層２の順に構成したものなども可能である。さらに本発明の実施の形態として、電磁波入射側からの順序が、パターン層５、吸収層４、反射層２の積層体、パターン層５、誘電体層３、反射層２の積層体などがある。後者は、吸収層４が誘電損失層である場合で、誘電体層３を別に設けない構成である。各層は単層であっても、複層であってもいいし、複層の場合はまったく同一の層である必要もない。これらに限定されるものではなく、様々な態様の積層体が含まれる。またこれらの積層体は主要な層を抽出したものであり、必ずしもこの通りに並ぶ必要もなく、例えば各層の間に接着層、粘着層、支持体層または保護層などが入っても同様の効果が得られる。また吸収層４および誘電体層３に接着剤もしくは粘着剤を配合することで、吸収層４および誘電体層３が接着層や粘着層を兼ねる構成とすることも可能である。
【０１３７】
さらに本発明の実施の形態として、電磁波吸収体は、図２、図１２、図１３に示す反射層２を含まず、このような反射層２を含まない電磁波吸収体が、電磁波入射側とは反対側の表面を、電磁波遮蔽性能を有する物体表面に対向させて、設置されるように構成されてもよい。電磁波遮蔽性能を有する物体は、たとえば反射層２と同様な構成を有してもよく、たとえば金属板などによって実現されてもよい。このような構成は、反射層２を有する電磁波吸収体と同様の電磁波吸収特性を得ることができる。
【０１３８】
前述の実施の形態は、本発明の例示に過ぎず、構成を変更することができる。たとえばパターン体１２は、吸収層４または誘電体層３など損失層７の表面に直接形成し、板状基材１１を用いない構成としてもよい。また損失層７は、必ずしも吸収層４と誘電体層３との両方を備えている必要はなく、いずれか一方だけを備える構成、たとえば吸収層４だけを備え、誘電体層３を備えていない構成であってもよい。また損失層７は、吸収層４と誘電体層３とに加えて、１または複数の他の層を備える構成であってもよい。また反射層２のない構成もあり得る。前述の各実施の形態のうちの２つ以上の形態の構成を組合せてもよい。
【０１３９】
また前述の実施の形態は、パターン片の少なくとも一部が３回、４回または６回の回転対称性を有するように構成されているが、パターン片が、３回以上の回転対称性を有する構成であれば、同様の効果を達成することができる。特に３回、４回、および６回の回転対称性を有する構成とすると、回転対称性と並進対称性の両方を満足するようパターン配置させることが容易となるので好ましい。また回転対称に配置されるパターン片の形状は、長方形状、楕円形状、菱形および平行四辺形に限らず、各内角が１８０°以下であり、かつ正多角形状を除く多角形状に形成されればよい。また、パターン片のうちの少なくとも一部のパターン片が前述したような回転対称性を有していればよい。また、長方形片または楕円形片のみを有するパターン層においては、パターン面積Ｓｐを０．５５以上とし、長方形片または楕円形片と、正方形片または円形片を組合せを有するパターン層においては、パターン面積Ｓｐを０．６以上となるように各パターン片の寸法を選択することが好ましい。
【０１４０】
以下、電磁界シミュレーションによる実施例について説明する。吸収体前面に対して電磁波を垂直に照射したときの反射特性をＴＬＭ法(Transmission Line Matrix：伝送線路行列法)にて評価した。図１４は、実施例１の電磁波吸収体１の吸収特性を示すグラフである。表１は、実施例１の電磁波吸収体１の材料定数を示し、表２は、実施例１の吸収特性を示す。実施例１の電磁波吸収体１は、電磁波の入射側から、パターン層５、吸収層４、誘電体層３、反射層２の順に積層される図２の積層構成を有する。パターン体１２は、図１および図３の構成を有し、その寸法は、小正方形片１３の第１寸法Ｌ１＝９．５ｍｍ、大正方形片の第２寸法Ｌ２＝２４ｍｍ、間隔Ｄ＝４．５ｍｍである。実施例１の電磁波吸収体１は、図１４および表２に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．４４ＧＨｚと、５．２１ＧＨｚとなり、吸収特性が双峰性を示す。
【０１４１】
【表１】
2008270793.tif 000003
【０１４２】
【表２】
2008270793.tif 000004
【０１４３】
実施例１の電磁波吸収体１の材料特性は、表１に示すが、２．４５ＧＨｚの電磁波に対する値を述べると、次のとおりである。パターン層５は、接着剤（第１接着層）で吸収層４に接着されており、パターン層５の基材１１と第１接着層と（表１には、支持・接着層と記載）は、誘電率の実部εｒ’＝３かつ虚部εｒ’’＝０．０１であり、これら基材１１と接着層とを合せた厚み寸法が０．１６ｍｍである。吸収層４は、比誘電率の実部εｒ’＝１２．８６かつ虚部εｒ’’＝１．２９であり、比透磁率の実部μｒ’＝１．４６かつ虚部μｒ’’＝０．４３であり、厚み寸法が０．５ｍｍである。誘電体層３は、比誘電率の実部εｒ’＝４．２２かつ虚部εｒ’’＝０．１２であり、厚み寸法が２ｍｍである。誘電体層３と反射層２とは接着剤（第２接着層）で接着され、その第２接着層は、比誘電率の実部εｒ’＝３かつ虚部εｒ’’＝０．０１であり、厚み寸法が０．０５ｍｍである。パターン層５のパターン体１２および反射層２は、アルミニウム（Ａｌ）から成り、導電率σ＝３．５４ｅ７である。
【０１４４】
図１５は、実施例１の電磁波吸収体１の吸収特性と、１種類の寸法の正方形のパターン片を有する比較例１，２の電磁波吸収体の吸収特性とを比較して示すグラフである。図１６は、比較例１および比較例２のパターン体の形状を示す正面図である。表３は、実施例１および比較例１，２の電磁波吸収体の吸収特性を示し、表４は、実施例１および比較例１，２のパターン面積と比パターン面積の比を示す。比較例１，２の電磁波吸収体は、実施例１の電磁波吸収体１と、パターン体１２だけが異なる。比較例１のパターン体は、図１６（１）に示すように、実施例１の大正方形片１４だけが実施例１の間隔Ｄをあけて行列状に並ぶ構成である。比較例２のパターン体１２は、図１６（２）に示すように、実施例１のパターン体１２から、小正方形片１３および各長方形片１５ａ，１５ｂを取除いた構成である。
【０１４５】
【表３】
2008270793.tif 000005
【０１４６】
【表４】
2008270793.tif 000006
【０１４７】
図１５および表４に示すように、単一寸法の正方形のパターン片１４だけをもつ比較例１では、パターン片１４が共振する２．３ＧＨｚ帯と高次共振の７．１ＧＨｚ帯に吸収帯域をもつが、高次共振周波数は基本共振周波数の約３倍の周波数帯域に現れるため高次共振による吸収帯域の制御に限度がある。また比較例２の場合も、比較例１の場合と共振周波数が異なるが、同様の課題を有する。本発明に従う実施例１の電磁波吸収体１は、２．４ＧＨｚ帯（２．４ＧＨｚ以上２．５ＧＨｚ未満）と５．２ＧＨｚ帯（５．２ＧＨｚ以上５．３ＧＨｚ未満）の２つの帯域に吸収ピークが存在している。
【０１４８】
図１７は、実施例１の電磁波吸収体１の吸収特性と、２種類の寸法の正方形のパターン片を有する比較例３，４の電磁波吸収体の吸収特性とを比較して示すグラフである。図１８は、比較例３および比較例４のパターン体の形状を示す正面図である。表５は、実施例１および比較例３，４の電磁波吸収体の吸収特性を示し、表６は、実施例１および比較例３，４のパターン面積と比パターン面積の比を示す。比較例３，４の電磁波吸収体は、実施例１の電磁波吸収体１と、パターン体１２だけが異なる。比較例３のパターン体は、図１８（１）に示すように、実施例１のパターン体１２から、各長方形片１５ａ，１５ｂを取除いた構成である。比較例４のパターン体１２は、図１８（２）に示すように、実施例１のパターン体１２の各長方形片１５ａ，１５ｂを、小正方形片１４に置換えた構成である。
【０１４９】
【表５】
2008270793.tif 000007
【０１５０】
【表６】
2008270793.tif 000008
【０１５１】
図１７および表５に示すように、大小の正方形のパターン片をもつ比較例３，４では、パターン片が共振する２．５ＧＨｚ帯（２．５ＧＨｚ以上２．６ＧＨｚ未満）と５．７ＧＨｚ帯（５．７ＧＨｚ以上５．８ＧＨｚ未満）に吸収ピークを有する双峰の吸収特性を示すが、パターンを密に配置するのに限界があり、ピーク吸収量は本発明に従う実施例１の電磁波吸収体１には及ばない。本発明によると、ピーク吸収量の大きな双峰の吸収帯域をもつ電磁波吸収体１を得ることができる。
【０１５２】
図１９は、実施例２の電磁波吸収体１の吸収特性と、１種類の寸法の正方形のパターン片を有する比較例５の電磁波吸収体の吸収特性とを比較して示すグラフである。図２０は、比較例５のパターン体の形状を示す正面図である。表７は、実施例１および比較例５の電磁波吸収体の吸収特性を示す。実施例２の電磁波吸収体１は、電磁波の入射側から、パターン層５、吸収層４、誘電体層３、反射層２の順に積層される実施例１と同様の図２の積層構成を有する。パターン体１２は、図１および図３の構成を有し、その寸法は、小正方形片１３の第１寸法Ｌ１＝２２ｍｍ、大正方形片の第２寸法Ｌ２＝２３．５ｍｍ、間隔Ｄ＝５ｍｍである。
【０１５３】
【表７】
2008270793.tif 000009
【０１５４】
実施例２の電磁波吸収体１の材料特性は、実施例１と同様であり、２．４５ＧＨｚの電磁波に対する値を述べると、次のとおりである。パターン層５は、接着剤（第１接着層）で吸収層４に接着されており、パターン層５の基材１１と第１接着層と（表１には、支持・接着層と記載）は、誘電率の実部εｒ’＝３かつ虚部εｒ’’＝０．０１であり、これら基材１１と接着層とを合せた厚み寸法が０．１６である。吸収層４は、比誘電率の実部εｒ’＝１２．８６かつ虚部εｒ’’＝１．２９であり、比透磁率の実部μｒ’＝１．４６かつ虚部μｒ’’＝０．４３であり、厚み寸法が０．５ｍｍである。誘電体層３は、比誘電率の実部εｒ’＝４．２２かつ虚部εｒ’’＝０．１２であり、厚み寸法が２ｍｍである。誘電体層３と反射層２とは接着剤（第２接着層）で接着され、その第２接着層は、比誘電率の実部εｒ’＝３かつ虚部εｒ’’＝０．０１であり、厚み寸法が０．０５ｍｍである。パターン層５のパターン体１２および反射層２は、アルミニウム（Ａｌ）から成り、導電率σ＝３．５４ｅ７である。
【０１５５】
比較例５の電磁波吸収体は、実施例２の電磁波吸収体１と、パターン体１２だけが異なる。比較例５のパターン体は、図１７に示すように、実施例２の大正方形片１４だけが実施例２の間隔Ｄをあけて行列状に並ぶ構成である。
【０１５６】
図１９および表７に示すように、単一寸法の正方形パターンをもつ比較例５では、パターンが共振する２．４ＧＨｚ帯（２．４ＧＨｚ以上２．５ＧＨｚ未満）に吸収帯域をもつが、−１５ｄＢ吸収帯域幅（−１５ｄＢ以上の反射損失が得られる連続した周波数範囲の最も高い周波数から最も低い周波数を減産した値）は１０７ＭＨｚであり、本発明に従う実施例２の電磁波吸収体１の−１５ｄＢ吸収帯域幅の１１９ＭＨｚには及ばない。実施例２のように、わずかに寸法の異なる２種類のパターン片を有する構成では、１種類の寸法のパターン片だけを有する構成に比べて、吸収可能な周波数帯域の広帯域化が可能である。本発明によると、吸収量の大きな帯域が広い電磁波吸収体１を得ることができる。
【０１５７】
図２１は、実施例３〜７の電磁波吸収体１の吸収特性を示すグラフである。表８は、実施例３〜７の電磁波吸収体１の材料定数を示し、表９は、実施例３〜７の吸収特性を示す。表１０は、実施例３〜７のパターン面積と比パターン面積の比を示す。
【０１５８】
【表８】
2008270793.tif 000010
【０１５９】
【表９】
2008270793.tif 000011
【０１６０】
【表１０】
2008270793.tif 000012
【０１６１】
実施例３〜７の電磁波吸収体１は、電磁波の入射側から、パターン層５、吸収層４、誘電体層３、反射層２の順に積層される図２の積層構成を有する。実施例３〜７の電磁波吸収体１の材料特性は、表８に示すが、２．４５ＧＨｚの電磁波に対する値を述べると、次のとおりである。パターン層５は、接着剤（第１接着層）で吸収層４に接着されており、パターン層５の基材１１と第１接着層と（表１には、支持・接着層と記載）は、誘電率の実部εｒ’＝３かつ虚部εｒ’’＝０．０４であり、これら基材１１と接着層とを合せた厚み寸法が０．１６ｍｍである。吸収層４は、比誘電率の実部εｒ’＝２３．２３かつ虚部εｒ’’＝０．７６であり、比透磁率の実部μｒ’＝１．２０かつ虚部μｒ’’＝０．４７であり、厚み寸法が０．５ｍｍである。誘電体層３は、比誘電率の実部εｒ’＝４．４９かつ虚部εｒ’’＝０．１０であり、厚み寸法が２ｍｍである。誘電体層３の背面に反射層２が設置されるパターン層５のパターン体１２および反射層２は、アルミニウム（Ａｌ）から成り、導電率σ＝３．５４ｅ７である。
【０１６２】
実施例３のパターン体１２は、図５の構成を有し、その寸法は、第１および第２長方形片１５ａ,１５ｂの第１寸法Ｌ１＝２１ｍｍ、第１および第２長方形片１５ａ，１５ｂの第２寸法Ｌ２＝９．５ｍｍ、間隔Ｄ＝１ｍｍである。実施例３の電磁波吸収体１は、図２１および表９に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．４８ＧＨｚと、５．２８ＧＨｚとなり、吸収特性が双峰性を示す。
【０１６３】
実施例４のパターン体１２は、図６の構成を有し、その寸法は、第１および第２楕円形片１５ｃ,１５ｄの第１寸法Ｌ１＝２７．５ｍｍ、第１および第２楕円形片１５ｃ,１５ｄの第２寸法Ｌ２＝１０ｍｍ、間隔Ｄ＝１ｍｍである。実施例４の電磁波吸収体１は、図２１および表９に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．４５ＧＨｚと、５．２１ＧＨｚとなり、吸収特性が双峰性を示す。
【０１６４】
実施例５のパターン体１２は、図１の構成を有し、その寸法は、小正方形片１３の第１寸法Ｌ１＝８ｍｍ、大正方形片１４の第２寸法Ｌ２＝２１ｍｍ、間隔Ｄ＝２ｍｍである。実施例５の電磁波吸収体１は、図２１および表９に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．４９ＧＨｚと、５．３０ＧＨｚとなり、吸収特性が双峰性を示す。
【０１６５】
実施例６のパターン体１２は、図７の構成を有し、その寸法は、小正方形片１３の第１寸法Ｌ１＝８．５ｍｍ、大正方形片１４の第２寸法Ｌ２＝２２ｍｍ、間隔Ｄ＝２ｍｍであり、曲率半径Ｒは、３ｍｍである。実施例６の電磁波吸収体１は、図２１および表９に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．４７ＧＨｚと、５．２２ＧＨｚとなり、吸収特性が双峰性を示す。
【０１６６】
実施例７のパターン体１２は、図８の構成を有し、その寸法は、小円形状片１３ａおよび第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄの第１寸法Ｌ１＝９ｍｍ、大円形片１４ａおよび第１および第２楕円形片１５ｃ，１５ｄの第２寸法Ｌ２＝２６ｍｍ、間隔Ｄ＝２ｍｍである。実施例７の電磁波吸収体１は、図２１および表９に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．４６ＧＨｚと、５．２１ＧＨｚとなり、吸収特性が双峰性を示す。
【０１６７】
したがって、本発明に従う実施例３〜７の電磁波吸収体１は、２．４ＧＨｚ帯（２．４ＧＨｚ以上２．５ＧＨｚ未満）と５．２ＧＨｚ帯（５．２ＧＨｚ以上５．３ＧＨｚ以下）の２つの帯域に吸収ピークが存在しており、吸収特性が双峰性を示すことが判る。
【０１６８】
以下、フリースペース法による実施例について説明する。フリースペース法は、送信アンテナから電磁波を送信して、自由空間に置かれた測定試料である電磁波吸収体に平面波を照射し、反射波を受信アンテナで受信して吸収体の反射係数を得る測定方法である。今回は入射角１０°のＴＥ波、ＴＭ波両方について測定を実施した。使用した測定機器は、ネットワークアナライザー（アジレントテクノロジー社製商品名ＨＰ８７２０ＥＳ）であり、アンテナはダブルリジッドアンテナである。電磁波吸収体１である測定試料の矩形の各辺のサイズは５００×５００（ｍｍ）である。
【０１６９】
吸収体構成は表面側からパターン層５、損失層７、反射層２の構成で、各層は粘着層を介して接合される。パターン層は厚さが１００μｍのＰＥＴフィルムの基材と導電性パターンからなる。導電性パターンは銀ペーストからなる導電性インクを印刷することにより形成される。損失層７は吸収層４と誘電体層３から構成され、吸収層４はＰＶＣに磁性損失材であるフェライトや誘電損失材である黒鉛からなり、誘電体層３はＰＶＣからなり、吸収層４と誘電体層３は熱融着により一体化される。吸収層４の配合はＰＶＣ（株式会社カネカ、ＫＳ１７００）１００（ｐｈｒ）、フェライト（ＪＦＥフェライト株式会社製ＬＤ−Ｍ）２３５（ｐｈｒ）、黒鉛（日本黒鉛株式会社製青Ｐ ６５（ｐｈｒ）をベースに可塑剤、分散剤、炭酸カルシウム等を添加している。吸収層４と誘電体層３の同軸管法測定による材料定数は、表１１に示すが、２．４５ＧＨｚの電磁波に対する値を述べると、次のとおりである。吸収層４は、比誘電率の実部εｒ’＝２３．３１かつ虚部εｒ’’＝０．９３であり、比透磁率の実部μｒ’＝１．２９かつ虚部μｒ’’＝０．６であり、厚み寸法が０．５ｍｍである。誘電体層３は、比誘電率の実部εｒ’＝４．５６かつ虚部εｒ’’＝０．０９であり、厚み寸法が２ｍｍである。反射層２は２５μmＰＥＴフィルムの基材にアルミ蒸着を行い、アルミ蒸着面側に７５μｍのＰＶＣからなる支持層を接着剤で貼りあわせたシートである。パターン層５の導電性インク側と損失層７の吸収層４側、損失層７の誘電体層３側と反射層２のＰＥＴ基材側はそれぞれ３０μｍの両面粘着テープ（株式会社寺岡製作所製）を用いて張り合わされる。
【０１７０】
【表１１】
2008270793.tif 000013
【０１７１】
図２２と表１２は、実施例８、９および比較例６の入射角１０°のＴＥ波に対する吸収特性を示すグラフと表であり、図２３と表１３は、実施例８、９および比較例６の入射角１０°のＴＭ波に対する吸収特性を示すグラフと表である。
【０１７２】
図２２、２３において吸収特性を示す反射特性｜ΔＳ２１｜とは金属板設置時の反射特性を基準(０ｄＢ)としたときの吸収体の反射特性であり、反射特性とは送信側アンテナから送信する電磁波の電力に対する受信側アンテナで受信する電磁波の電力比をデシベル表記したものである。
【０１７３】
【表１２】
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【０１７４】
【表１３】
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【０１７５】
実施例８のパターン形状は実施例５と同じく、パターン体１２は、図１の構成を有し、その寸法は、小正方形片１３の第１寸法Ｌ１＝８ｍｍ、大正方形片１４の第２寸法Ｌ２＝２１ｍｍ、間隔Ｄ＝２ｍｍである。実施例８の電磁波吸収体１は、図２２，２３および表１２、１３に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．４９ＧＨｚと、５．２９ＧＨｚとなり、吸収特性が双峰性を示す。
【０１７６】
実施例９のパターン形状は実施例６と同じく、パターン体１２は、図７の構成を有し、その寸法は、小正方形片１３の第１寸法Ｌ１＝８．５ｍｍ、大正方形片１４の第２寸法Ｌ２＝２２ｍｍ、間隔Ｄ＝２ｍｍであり、曲率半径Ｒは３ｍｍである。実施例９の電磁波吸収体１は、図２２，２３および表１２，１３に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．５３ＧＨｚと、５．２１ＧＨｚとなり、吸収特性が双峰性を示す。
【０１７７】
比較例６のパターン層はアルミ蒸着による導電パターンであり、パターン形状は角部にＲが付与されたＲ付正方形パターンと角部にＲを付与されたＲ付十字形状パターンの組合せで、図２４に示す構成を有する。その寸法は、十字長ａ２ｘ，ａ２ｙ＝１７．５ｍｍ、十字幅ａ１ｘ，ａ１ｙ＝１．５ｍｍ、正方形寸法＝２０．５ｍｍ、間隔Ｄ＝１．５ｍｍであり、十字曲率半径Ｒは７．５ｍｍで、正方形十字曲率半径Ｒは７ｍｍある。比較例６の電磁波吸収体１は、図２２，２３および表１２，１３に示すように、吸収対象となる電磁波の周波数が２．４５ＧＨｚのみで吸収特性が単峰性を示す。
【０１７８】
したがって、本発明に従う実施例８，９の電磁波吸収体１は、２．４ＧＨｚ帯（２．４ＧＨｚ以上２．５ＧＨｚ未満）と５．２ＧＨｚ帯（５．２ＧＨｚ以上５．３ＧＨｚ以下）の２つの帯域に吸収ピークが存在しており、吸収特性が双峰性を示すことが判る。
【図面の簡単な説明】
【０１７９】
【図１】本発明の実施の一形態の電磁波吸収体１の一部を示す正面図である。
【図２】電磁波吸収体１の一部を示す断面図である。
【図３】パターン体１２のうち１つのパターン群１７を拡大して示す正面図である。
【図４】本発明の実施の他の形態の電磁波吸収体１Ａの一部を示す正面図である。
【図５】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｄの一部を示す正面図である。
【図６】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｅの一部を示す正面図である。
【図７】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｆの一部を示す正面図である。
【図８】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｇの一部を示す正面図である。
【図９】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｈの一部を示す正面図である。
【図１０】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｊの一部を示す正面図である。
【図１１】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｋの一部を示す正面図である。
【図１２】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｂの一部を示す断面図である。
【図１３】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１Ｃの一部を示す断面図である。
【図１４】実施例１の電磁波吸収体１の吸収特性を示すグラフである。
【図１５】実施例１の電磁波吸収体１の吸収特性と、１種類の寸法の正方形のパターン片を有する比較例１，２の電磁波吸収体の吸収特性とを比較して示すグラフである。
【図１６】比較例１および比較例２のパターン体の形状を示す正面図である。
【図１７】実施例１の電磁波吸収体１の吸収特性と、２種類の寸法の正方形のパターン片を有する比較例３，４の電磁波吸収体の吸収特性とを比較して示すグラフである。
【図１８】比較例３および比較例４のパターン体の形状を示す正面図である。
【図１９】実施例２の電磁波吸収体１の吸収特性と、１種類の寸法の正方形のパターン片を有する比較例５の電磁波吸収体の吸収特性とを比較して示すグラフである。
【図２０】比較例５のパターン体の形状を示す正面図である。
【０１８０】
【図２１】実施例３〜７の電磁波吸収体１の吸収特性を示すグラフである。
【図２２】実施例８、９および比較例６の入射角１０ーのＴＥ波に対する吸収特性を示すグラフである。
【図２３】実施例８、９および比較例６の入射角１０ーのＴＭ波に対する吸収特性を示すグラフである。
【図２４】比較例６の導電パターンを示す平面図である。
【符号の説明】
【０１８１】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｅ，１Ｆ，１Ｇ，１Ｈ，１Ｊ，１Ｋ  電磁波吸収体
２  反射層
３  誘電体層
４  吸収層
５  パターン層
１１  板状基材
１２  パターン体
１３  小正方形片
１３ａ  小円形片
１４  大正方形片
１４ａ  大正方形片
１５ａ，１５ｂ  長方形片
１５ｃ、１５ｄ  楕円形片
１５ｅ  菱形片
１７  パターン群
２１  正方形片
２２ａ，２２ｂ  六角形片
【図１】
2008270793.tif 000016
【図２】
2008270793.tif 000017
【図３】
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【図４】
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【図５】
2008270793.tif 000020
【図６】
2008270793.tif 000021
【図７】
2008270793.tif 000022
【図８】
2008270793.tif 000023
【図９】
2008270793.tif 000024
【図１０】
2008270793.tif 000025
【図１１】
2008270793.tif 000026
【図１２】
2008270793.tif 000027
【図１３】
2008270793.tif 000028
【図１４】
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【図１５】
2008270793.tif 000030
【図１６】
2008270793.tif 000031
【図１７】
2008270793.tif 000032
【図１８】
2008270793.tif 000033
【図１９】
2008270793.tif 000034
【図２０】
2008270793.tif 000035
【図２１】
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【図２２】
2008270793.tif 000037
【図２３】
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【図２４】
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