(57)【要約】【課題】あらゆる斜面に、しかも確実に施行可能な斜面の安定化工法とする。【解決手段】内部に空隙を有する３次元構造体Ｘ１を斜面に敷設し、この構造体Ｘ１の空隙に中詰め材Ｓを供給して斜面を安定化させる。中詰め材Ｓは、可撓性の搬送ホース７２内を空気搬送する。中詰め材Ｓの空気搬送は、圧縮エアＡが供給され、かつ中詰め材Ｓと共に圧縮エアＡを吐出する圧力釜７１を用いて、滑剤Ｃと共に行う。【選択図】図１８
2008297780.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に空隙を有する３次元構造体を斜面に敷設し、この構造体の空隙に中詰め材を供給して前記斜面を安定化させるにあたり、
前記中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送する工法であって、
前記中詰め材の空気搬送を、圧縮エアが供給され、かつ中詰め材と共に圧縮エアを吐出する圧力釜を用いて、滑剤と共に行う、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
【請求項２】
内部に空隙を有する３次元構造体を斜面に敷設し、この構造体の空隙に中詰め材を供給して前記斜面を安定化させるにあたり、
前記中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送する工法であって、
前記中詰め材の空気搬送を、圧縮エアが供給されるエジェクターを用いて、滑剤と共に行う、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
【請求項３】
内部に空隙を有する３次元構造体を斜面に敷設し、この構造体の空隙に中詰め材を供給して前記斜面を安定化させるにあたり、
前記中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送する工法であって、
前記中詰め材の空気搬送を、前記搬送ホースの基端部に備わり、かつ中詰め材と共に圧縮エアを吐出する圧力釜と、この圧力釜と前記搬送ホースの先端部との間の所定の部位に備わるエジェクターと、前記圧力釜及び前記エジェクターに圧縮エアを供給する手段と、を用いて、滑剤と共に行う、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
【請求項４】
前記中詰め材として、最大粒径３０〜６０ｍｍのものを用い、
かつ、前記エジェクターとして、吸引側径７．６２〜２０．３２ｍｍ、排出側径７．６２〜２０．３２ｍｍのものを用いる、請求項２又は請求項３記載の斜面の安定化工法。
【請求項５】
前記搬送ホースに接続した供給ホースを通して、前記搬送ホース内に前記滑剤を供給する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【請求項６】
前記中詰め材に前記滑剤を噴霧することによって、前記中詰め材の空気搬送を前記滑剤と共に行う、請求項１〜４のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【請求項７】
前記滑剤として、泡状とした界面活性剤を用いる、請求項１〜６のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【請求項８】
前記滑剤の搬送量を、前記中詰め材の搬送量の１〜５質量％とする、請求項１〜７のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【請求項９】
前記３次元構造体として、
表面側に位置するほぼ同一の上平面において長手方向に連なり実質的に平行な上骨を有し、裏面側に位置するほぼ同一の下平面において長手方向に連なり実質的に平行な下骨を有し、かつ、平面的に視て隣接する前記上骨間に前記下骨が位置し、隣接する前記上骨とこれらの間に位置する前記下骨との関係の少なくとも一部において、延在方向の多数の位置において、前記下骨とそれぞれ隣接する前記上骨との間が連結骨により連結されて構成されたベース体を用い、
前記上平面と前記下平面との間に形成された前記空隙に、前記中詰め材を供給する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自然斜面や切取り法面等の斜面を安定化する工法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
河川護岸法面、ダムたん（湛）水法面、道路法面等の法面などの斜面を安定化する工法としては、コンクリートブロック工や石積み工等がある。しかしながら、これらの工法は、施工に手間がかかり、また、作業員の負担が大きい。そこで、現在では、斜面にかご体を敷設し、当該かご体の中に玉石や栗石等の中詰め材をバックホウによって供給する工法が主流になっている。また、この工法においては、更に中詰め材が供給されたかご体の上を、植物を植え付けた覆土で覆って植物を繁茂させることもある。具体的には、例えば、「連続空隙を有する多孔質マットの下部に土砂吸出防止用シートを接合して２層構造の上蓋を構成し、耐腐食性に優れた亜鉛・アルミ合金メッキ鉄線等よりなる強度の高いかご体たるかご状金網に栗石又は砕石を中詰めし、当該かご状金網に前記上蓋を結合して植生用生態系保全構造物を構成し、斜面をこの植生用生態系保全構造物により覆い、この植生用生態系保全構造物を覆土により覆って、当該覆土に植え付けた植物等の根を前記多孔質マットに絡ませるとともに前記土砂吸出防止用シートに貫入する植生用生態系保全護岸工法」がある（例えば、特許文献１参照。）。
しかしながら、これらの工法においては、かご体の中に中詰め材をバックホウによって供給する必要があるため、バックホウを稼働するためのスペースが法肩や法尻等に必要となる。したがって、斜面が、例えば、ダムたん（湛）水法面等の狭隘地である場合は、当該工法による施行が不可能に近い。
この点、かご体の中に中詰め材を供給するについて、バックホウによるのではなく空気搬送による旨記載された文献はある（例えば、特許文献２参照。）。しかしながら、当該文献においては、栗石や砕石等の中詰め材を具体的にどのようにして空気搬送するのかが明らかにされていない。また、当該文献は、空気搬送するに適当な中詰め材の粒径を１５〜２５ｍｍとするが、粒径２５ｍｍ以下とするのみで確実に空気搬送することができるようになるものではなく、そもそも、そのような小さな粒径の中詰め材では、敷設したかご体から流出してしまうおそれがある。
【特許文献１】特開平１１−８１３２６号公報
【特許文献２】特開昭５３−７３８０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明が解決しようとする主たる課題は、あらゆる斜面に、しかも確実に施行可能な斜面の安定化工法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
この課題を解決した本発明は、次のとおりである。
〔請求項１記載の発明〕
内部に空隙を有する３次元構造体を斜面に敷設し、この構造体の空隙に中詰め材を供給して前記斜面を安定化させるにあたり、
前記中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送する工法であって、
前記中詰め材の空気搬送を、圧縮エアが供給され、かつ中詰め材と共に圧縮エアを吐出する圧力釜を用いて、滑剤と共に行う、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
【０００５】
（主な作用効果）
○  中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送するので、バックホウを稼働するためのスペースが法肩や法尻等に必要とならず、あらゆる斜面に施行可能である。
○  中詰め材の空気搬送を、圧縮エアが供給され、かつ中詰め材と共に圧縮エアを吐出する圧力釜を用いて行うので、中詰め材を現実に搬送することができる。
○  中詰め材の空気搬送を、当該圧力釜を用いて、滑剤と共に行うので、中詰め材同士の摩擦抵抗や中詰め材と搬送ホースとの摩擦抵抗が低減され、中詰め材が粒径２５ｍｍを超えるか否かにかかわらず確実に搬送することができる。
【０００６】
〔請求項２記載の発明〕
内部に空隙を有する３次元構造体を斜面に敷設し、この構造体の空隙に中詰め材を供給して前記斜面を安定化させるにあたり、
前記中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送する工法であって、
前記中詰め材の空気搬送を、圧縮エアが供給されるエジェクターを用いて、滑剤と共に行う、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
【０００７】
（主な作用効果）
○  中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送するので、バックホウを稼働するためのスペースが法肩や法尻等に必要とならず、あらゆる斜面に施行可能である。
○  中詰め材の空気搬送を、圧縮エアが供給されるエジェクターを用いて行うので、中詰め材を現実に搬送することができる。
○  中詰め材の空気搬送を、当該エジェクターを用いて、滑剤と共に行うので、中詰め材同士の摩擦抵抗や中詰め材と搬送ホースとの摩擦抵抗が低減され、中詰め材が粒径２５ｍｍを超えるか否かにかかわらず確実に搬送することができる。
【０００８】
〔請求項３記載の発明〕
内部に空隙を有する３次元構造体を斜面に敷設し、この構造体の空隙に中詰め材を供給して前記斜面を安定化させるにあたり、
前記中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送する工法であって、
前記中詰め材の空気搬送を、前記搬送ホースの基端部に備わり、かつ中詰め材と共に圧縮エアを吐出する圧力釜と、この圧力釜と前記搬送ホースの先端部との間の所定の部位に備わるエジェクターと、前記圧力釜及び前記エジェクターに圧縮エアを供給する手段と、を用いて、滑剤と共に行う、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
【０００９】
（主な作用効果）
○  中詰め材を、可撓性の搬送ホース内を空気搬送するので、バックホウを稼働するためのスペースが法肩や法尻等に必要とならず、あらゆる斜面に施行可能である。
○  中詰め材の空気搬送を、搬送ホースの基端部に備わり、かつ中詰め材と共に圧縮エアを吐出する圧力釜と、この圧力釜と前記搬送ホースの先端部との間の所定の部位に備わるエジェクターと、前記圧力釜及び前記エジェクターに圧縮エアを供給する手段と、を用いて行うので、中詰め材を現実に搬送することができる。
○  中詰め材の空気搬送を、当該圧力釜、エジェクター及び圧縮エア供給手段を用いて、滑剤と共に行うので、中詰め材同士の摩擦抵抗や中詰め材と搬送ホースとの摩擦抵抗が低減され、中詰め材が粒径２５ｍｍを超えるか否かにかかわらず確実に搬送することができる。
○  特に、エジェクターが圧力釜と搬送ホースの先端部との間の所定の部位に備わるので、例えば、当該所定の部位を圧力釜による空気搬送力が低下した部位とするなどして、中詰め材の搬送距離を延ばすことができ、施工面が広い場合においても適用可能である。
【００１０】
〔請求項４記載の発明〕
前記中詰め材として、最大粒径３０〜６０ｍｍのものを用い、
かつ、前記エジェクターとして、吸引側径７．６２〜２０．３２ｍｍ、排出側径７．６２〜２０．３２ｍｍのものを用いる、請求項２又は請求項３記載の斜面の安定化工法。
【００１１】
（主な作用効果）
○  中詰め材として、最大粒径３０ｍｍ以上のものを用いるので、敷設した３次元構造体から流出してしまうおそれが低下する。
○  中詰め材として、最大粒径６０ｍｍ以下のものを用いるので、極端に大径な搬送ホースを用いる必要がなく、施工作業性に優れる。
○  中詰め材として、最大粒径３０〜６０ｍｍのものを用いる場合においても、エジェクターとして、吸引側径７．６２〜２０．３２ｍｍ（３〜８インチ）、排出側径７．６２〜２０．３２ｍｍ（３〜８インチ）、のものを用いれば、当該中詰め材を確実に空気搬送することができる。
なお、本発明者らは、最大粒径３０〜６０ｍｍの砕石を、吸引側径２０．３２ｍｍ（８インチ）、排出側径２０．３２ｍｍ（８インチ）のエジェクターを用いて、５０ｍ離れた法面上まで円滑に搬送できることを確認している。
【００１２】
〔請求項５記載の発明〕
前記搬送ホースに接続した供給ホースを通して、前記搬送ホース内に前記滑剤を供給する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【００１３】
（主な作用効果）
○  搬送ホースに接続した供給ホースを通して、前記搬送ホース内に滑剤を供給するので、滑剤供給の手間がかからない。
【００１４】
〔請求項６記載の発明〕
前記中詰め材に前記滑剤を噴霧することによって、前記中詰め材の空気搬送を前記滑剤と共に行う、請求項１〜４のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【００１５】
（主な作用効果）
○  中詰め材に滑剤を噴霧すると、中詰め材の表面がより確実に滑剤で覆われることになるので、中詰め材同士の摩擦抵抗や中詰め材と搬送ホースとの摩擦抵抗が一段と低減される。
【００１６】
〔請求項７記載の発明〕
前記滑剤として、泡状とした界面活性剤を用いる、請求項１〜６のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【００１７】
（主な作用効果）
○  滑剤として、泡状とした界面活性剤を用いると、中詰め材同士の摩擦抵抗や中詰め材と搬送ホースとの摩擦抵抗が一段と低減される。
なお、本発明者らは、２号砕石（粒径４０〜６０ｍｍ）を、内径２０．３２ｍｍ（８インチ）の搬送ホースと、この搬送ホースに備わる吸引側径１５．２４ｍｍ（６インチ）、排出側径２０．３２ｍｍ（８インチ）のエジェクター（１９０馬力のコンプレッサーで圧縮エアを供給）とを用いて、５０ｍ離れた法面上に設置した容量０．３７５ｍ3の金網製のかご体（寸法：５００×５００×１５００ｍｍ）内に吹き付ける試験を行った。かご体内に中詰め材が充填されるまでの時間は、滑剤を用いなかった場合が３分５０秒であったのに対し、合成界面活性剤からなる滑剤を用いた場合は３分１０秒であった。
【００１８】
〔請求項８記載の発明〕
前記滑剤の搬送量を、中詰め材の搬送量の１〜５質量％とする、請求項１〜７のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【００１９】
（主な作用効果）
○  滑剤の搬送量を、中詰め材の搬送量の１質量％以上とすると、中詰め材同士の摩擦抵抗や中詰め材と搬送ホースとの摩擦抵抗の低減効果が確実に得られる。
○  滑剤の搬送量を、中詰め材の搬送量の５質量％以下とすると、滑剤の無駄が防止される。
【００２０】
〔請求項９記載の発明〕
前記３次元構造体として、
表面側に位置するほぼ同一の上平面において長手方向に連なり実質的に平行な上骨を有し、裏面側に位置するほぼ同一の下平面において長手方向に連なり実質的に平行な下骨を有し、かつ、平面的に視て隣接する前記上骨間に前記下骨が位置し、隣接する前記上骨とこれらの間に位置する前記下骨との関係の少なくとも一部において、延在方向の多数の位置において、前記下骨とそれぞれ隣接する前記上骨との間が連結骨により連結されて構成されたベース体を用い、
前記上平面と前記下平面との間に形成された前記空隙に、前記中詰め材を供給する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
【００２１】
（主な作用効果）
○  ３次元構造体としては、例えば、金網篭、蛇篭、鉄筋篭等も例示することができるが、「表面側に位置するほぼ同一の上平面において長手方向に連なり実質的に平行な上骨を有し、裏面側に位置するほぼ同一の下平面において長手方向に連なり実質的に平行な下骨を有し、かつ、平面的に視て隣接する前記上骨間に前記下骨が位置し、隣接する前記上骨とこれらの間に位置する前記下骨との関係の少なくとも一部において、延在方向の多数の位置において、前記下骨とそれぞれ隣接する前記上骨との間が連結骨により連結されて構成されたベース体」を用いるのが好ましい。このベース体を用いると、後述するようにベース体内を中詰め材が自重落下するため、中詰め材の供給が容易となる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によると、あらゆる斜面に、しかも確実に施行可能な斜面の安定化工法となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明の実施の形態を説明する。
〔搬送装置１〕
図１８に示すように、本形態の搬送装置７０Ｘは、先端部にノズル７５が備わる可撓性の搬送ホース７２と、この搬送ホース７２の基端部に備わり、コンプレッサー等の圧縮エア供給手段７８からレギュレーター（調節器）７９を介して圧縮エアＡが供給され、かつ内部に貯留された中詰め材Ｓと共に圧縮エアＡを吐出する圧力釜７１と、この圧力釜７１に滑剤Ｃを供給する滑剤貯留槽やポンプ等からなる滑剤供給手段８０と、を主に有する。
【００２４】
〔搬送装置２〕
図１９に示すように、本形態の搬送装置７０Ｙは、先端部にノズル７５が備わる可撓性の搬送ホース７２と、この搬送ホース７２の基端部に備わり、コンプレッサー等の圧縮エア供給手段７８からレギュレーター（調節器）７９を介して圧縮エアＡが供給されるエジェクター７３と、このエジェクター７３よりも上流の搬送ホース７２に中詰め材Ｓが吸引され、その搬送ホース７２の任意の位置に滑剤Ｃを供給する滑剤貯留槽やポンプ等からなる滑剤供給手段８０と、を主に有する。
【００２５】
〔搬送装置３〕
図２０に示すように、本形態の搬送装置７０Ｚは、先端部にノズル７５が備わる可撓性の搬送ホース７２と、この搬送ホース７２の基端部に備わり、内部に貯留された中詰め材Ｓと共に圧縮エアＡを吐出する圧力釜７１と、この圧力釜７１と搬送ホース７２の先端部との間の所定の部位に備わるエジェクター７３と、圧力釜７１及びエジェクター７３にレギュレーター（調節器）７９を介して圧縮エアＡを供給するコンプレッサー等の圧縮エア供給手段７８と、エジェクター７３と圧力釜７１との間の搬送ホース７２に滑剤Ｃを供給する滑剤貯留槽やポンプ等からなる滑剤供給手段８０と、を主に有する。
本形態において、中詰め材Ｓとしては、栗石、砕石、岩石、砂利、人工軽量骨材、疑似骨材等を用いることができる。
搬送ホース７２のホース径（内径）は、７．６２〜２０．３２ｍｍ（３〜８インチ）であるのが好ましい。内径が２０．３２ｍｍ（８インチ）を超えると、搬送ホース７２を保持したり移動したりするのが不便になる。
また、一般に、搬送ホース７２として、内径が中詰め材Ｓの最大粒径の２．８〜３．２倍のものを用いれば、中詰め材Ｓを確実に空気搬送することができる。
搬送ホース７２の材質は、中詰め材Ｓの搬送性や作業員等による作業のしやすさという観点からは、ポリホースやソルフレックスホース（内面コーティングホース）であるのが好ましい。
エジェクター７３としては、公知のものを使用すればよい。
滑剤Ｃとしては、例えば、水等を用いることができるが、合成界面活性剤を用いるのが好ましい。合成界面活性剤としては、例えば、アニオン系界面活性剤（カルボン酸、脂肪酸、アルキルベンゼンスルホン酸ソーダ）、カチオン系界面活性剤（テトラアルキリアンモニウム）、ノニオン系界面活性剤（ポリエチレングリコール）を用いることができる。また、以上のほか、樹脂石けん系の滑剤を用いるのも好ましい。以上の滑剤Ｃは、泡状にして供給するのが好ましい。また、滑剤Ｃは、中詰め材Ｓの質量の１〜５％とするのが好ましい。中詰め材Ｓと滑剤Ｃとを共に搬送ホース７２内を搬送させることにより、中詰め材Ｓ同士の摩擦抵抗や中詰め材Ｓと搬送ホース７２との摩擦抵抗が低減して、中詰め材Ｓの搬送性が向上する。
滑剤Ｃは、中詰め材Ｓに対して噴霧することもできる。
【００２６】
〔ベース体の構造〕
本発明の理解を深めるために、まず、ベース体を用いた斜面の安定化工法・構造の実施の態様について説明する。
（実施の態様１）
内部に空隙を有する骨が繋がっている３次元構造体たるベース体を用意し、
前記ベース体を斜面に敷設するとともに、前記空隙に中詰め材（塊状物）を含む下層材を設け、前記ベース体の上から被覆層を造成する、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
（実施の態様２）
内部に空隙を有する骨が繋がっている３次元構造体たるベース体を用意し、
前記ベース体を斜面に敷設するとともに、前記空隙に中詰め材（塊状物）を含む下層材を設ける、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
（実施の態様３）
前記ベース体の表面側を網体で覆う、実施の態様２記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様４）
表面側に位置するほぼ同一の上平面において長手方向に連なり実質的に平行な上骨を有し、裏面側に位置するほぼ同一の下平面において長手方向に連なり実質的に平行な下骨を有し、かつ、平面的に視て隣接する前記上骨間に前記下骨が位置し、
隣接する前記上骨とこれらの間に位置する前記下骨との関係の少なくとも一部において、延在方向の多数の位置において、前記下骨とそれぞれ隣接する前記上骨との間が連結骨により連結してベース体を構成し、
前記ベース体を斜面に敷設するとともに、前記上平面と前記下平面との間に中詰め材（塊状物）を含む下層材を設け、前記ベース体の上から被覆層を造成する、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
（実施の態様５）
表面側に位置するほぼ同一の上平面において長手方向に連なり実質的に平行な上骨を有し、裏面側に位置するほぼ同一の下平面において長手方向に連なり実質的に平行な下骨を有し、かつ、平面的に視て隣接する前記上骨間に前記下骨が位置し、
隣接する前記上骨とこれらの間に位置する前記下骨との関係の少なくとも一部において、延在方向の多数の位置において、前記下骨とそれぞれ隣接する前記上骨との間が連結骨により連結してベース体を構成し、
前記ベース体を斜面に敷設するとともに、前記上平面と前記下平面との間に中詰め材（塊状物）を含む下層材を設ける、
ことを特徴とする斜面の安定化工法。
（実施の態様６）
前記ベース体の表面側を網体で覆う、実施の態様５記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様７）
前記ベース体における、隣接する前記上骨とこれらの間の前記下骨とを繋ぐ連結骨の配置形態において、平面的に視て前記上骨における前記下骨との第１の連結部と次の第２の連結部との間の長手方向中間位置に、前記下骨における前記上骨との連結部がある、実施の態様４〜６のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様８）
前記ベース体を、その前記上骨及び前記下骨の延在方向を斜面の尻と肩を結ぶ斜面方向に対して交差する方向に敷設する、実施の態様４〜７のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様９）
複数の前記ベース体を使用し、斜面の下方に設ける下方のベース体及び斜面の上方に設ける上方のベース体を、それらの前記上骨及び前記下骨の延在方向を斜面の尻と肩を結ぶ斜面方向に対して交差する方向に敷設するとともに、前記下方のベース体及び前記上方のベース体の前記延在方向が、前記下方のベース体と前記上方のベース体との境界線に対して交差する位置関係にある、実施の態様４〜８のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１０）
前記ベース体の骨に絡むように長繊維及び短繊維の少なくとも一方を前記ベース体上から設ける、実施の態様１〜９のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１１）
前記ベース体を、ライン状に布設し、非敷設域を確保する、実施の態様１〜１０のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１２）
前記ベース体を複数重ねて敷設し、少なくとも最下方に前記下層材を設ける、実施の態様１〜１１のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１３）
地山に対向する前記ベース体との間に、透水性のシートを敷設する、実施の態様１〜１２のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１４）
前記被覆層は植生用の基盤である、実施の態様１〜１３のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１５）
前記ベース体を、固定部材により地山に固定する、実施の態様１〜１４のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１６）
複数の前記下骨上に支持材を掛け渡し、地山に打ち込む前記固定部材の定着座を複数の前記下骨上に配置し、前記支持材と前記定着座とが一体で地山側に押圧する、実施の態様１５記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１７）
前記中詰め材（塊状物）は、前記ベース体の上端側から投入し、前記中詰め材をその自重落下力により前記ベース体の厚み内に撒き出す、実施の態様１〜１６のいずれか１項に記載の斜面の安定化工法。
（実施の態様１８）
表面側に位置するほぼ同一の上平面において長手方向に連なり実質的に平行な上骨を有し、裏面側に位置するほぼ同一の下平面において長手方向に連なり実質的に平行な下骨を有し、かつ、平面的に視て隣接する前記上骨間に前記下骨が位置し、
隣接する前記上骨とこれらの間に位置する前記下骨との関係の少なくとも一部において、延在方向の多数の位置において、前記下骨とそれぞれ隣接する前記上骨との間が連結骨により連結してベース体を構成し、
前記ベース体が斜面に敷設され、前記上平面と前記下平面との間に中詰め材（塊状物）を含む下層材が設けられ、前記上平面に基盤が造成されている、ことを特徴とする斜面の安定化構造。
（実施の態様１９）
表面側に位置するほぼ同一の上平面において長手方向に連なり実質的に平行な上骨を有し、裏面側に位置するほぼ同一の下平面において長手方向に連なり実質的に平行な下骨を有し、かつ、平面的に視て隣接する前記上骨間に前記下骨が位置し、
隣接する前記上骨とこれらの間に位置する前記下骨との関係の少なくとも一部において、延在方向の多数の位置において、前記下骨とそれぞれ隣接する前記上骨との間が連結骨により連結してベース体を構成し、
前記ベース体が斜面に敷設され、前記上平面と前記下平面との間に中詰め材（塊状物）を含む下層材が設けられている、
ことを特徴とする斜面の安定化構造。
（実施の態様２０）
前記ベース体の表面側が網体で覆われている、実施の態様１９記載の斜面の安定化構造。
【００２７】
（実施の態様の主な作用効果）
（１）３次元構造体たるベース体中に中詰め材（塊状物）を含む下層材を設ける。したがって、下層材が中詰め材（塊状物）を含むので、湧水や雨水が下層材に浸透したときの排水性が良好であり、かつ、ベース体自体は、３次元構造体であり、中詰め材（塊状物）の移動に対する抵抗体として機能するから、水による侵食を確実に防止することができ、安定した保護構造体となる。
（２）また、ベース体上に被覆層を造成すると、被覆層に雨水が浸透したとしても下層材に雨水を導き、迅速なる排水を行わせることで、被覆層の侵食を防止できる。
（３）上平面と下平面との間で所定の厚みを示す３次元構造体たるベース体であり、上下の骨が同一方向に延在していると、その延在方向についての曲げ剛性が高いものとなる。そして、後述の例で示すように、中詰め材（塊状物）の分散が容易なものとなる。
（４）前記ベース体における、隣接する前記上骨とこれらの間の前記下骨とを繋ぐ連結骨の配置形態において、平面的に視て前記上骨における前記下骨との第１の連結部と次の第２の連結部との間の長手方向中間位置において、前記下骨における前記上骨との連結部がある構造によれば、中詰め材（塊状物）の移動に対する抵抗体としての、連結骨の配置形態となる。
（５）中詰め材（塊状物）をベース体上に撒き出す際に、隣接する上骨間の谷（谷底に下骨が存在する）が斜面方向に沿う場合には、その谷に沿って中詰め材（塊状物）がそのまま落下する割合が多くなるのに対し、ベース体を、その前記上骨及び前記下骨の延在方向を斜面の尻と肩を結ぶ斜面方向に対して交差する方向に敷設する形態では、隣接する上骨間の谷に沿って中詰め材（塊状物）が落下するものの、一部が隣の山の内や隣の谷へと落下するので、全体として中詰め材（塊状物）の均一な分散を容易に達成できる。
（６）斜面が高い場合、複数のベース体を斜面方向に繋ぎ合わせる。その際に、複数のベース体の方向を食い違わせる。例えば、下方のベース体については右肩上がり、上方のベース体については左肩上がりのように敷設すると、前述のように中詰め材（塊状物）を撒き出したときに、上方のベース体では左下がりで中詰め材（塊状物）が落下し、その後に下方のベース体では右下がりで中詰め材（塊状物）が落下するので、全体として中詰め材（塊状物）の均一な分散を容易に達成できる。逆に、すべてが同じ方向である場合、中詰め材（塊状物）の投入位置に対し、中詰め材（塊状物）の分布がずれる傾向になる（この原因は、中詰め材（塊状物）が前記の谷に沿って多く落下する割合が多いからである。）。
（７）例えば、ベース体上から、長繊維（連続長繊維も当然に含む）及び短繊維の少なくとも一方を、繊維のみ又は被覆材料と共に吹き付け等して散布すると、骨、例えば、実施の態様のベース体においては上骨及び連結骨に絡むようになる。その結果、繊維が下層材や被覆層の被覆材料と絡み、流亡に対する抵抗材として機能する。
（８）ベース体は、地山全体を覆うのではなく、横方向に段状に、縦方向にストライプ状に、あるいは格子状などに敷設することでも、（１）と同様な作用効果を奏する。なお、横方向に段状に配置したとしても、その下層材を通して左右に浸透雨水を誘導でき（必要ならば左右に誘導した雨水の排水手段を付加的に設ける）るから、同様の作用効果を奏する。
（９）ベース体は複数重ねて敷設してもよい。この場合、少なくとも最下方に前記下層材を設けることで円滑な排水が可能となる。表面側のベース体については、下層材を設けないで、ベース体を埋設するように被覆層材料を設けると、３次元構造体としてのベース体が、被覆層材料の流亡を抑止するものとなる。
（１０）地山に対向するベース体との間に、透水性のシートを敷設すると、透水性のシート（例えば、不織布シート）により細かい地山粒子を押さえることができ、その流亡を防止できるとともに、下層材側への移動を防止して、下層材の透水性の低下を防止できる。また、逆に透水性のシートはベース体により押えられるものであるから安定し、しかも、シートが透水性であるために、例えば、被覆層を通して植生を図る場合において、その根茎に対して十分な水の供給が可能である。
（１１）被覆層としては、モルタル又はコンクリートの吹き付け層や植生用の基盤などを例示できるが、植生用の基盤であると、下層材が中詰め材（塊状物）を含み、空隙が多いので、根茎が良好に成長し、かつ、根茎がベース体に絡むようになり、対流亡性に優れるように植物が生育するものとなる。
（１２）ベース体は、３次元構造体であり、中詰め材（塊状物）を含む下層材を設けるものであるから、それ自体で安定性に富むものであるが、急斜面などにおいては、アンカーピン、ロックボルト、アンカー体などの固定部材により地山に固定すると、より安定した構造体となる。
（１３）定着座が複数の下骨上にあり、しかも、支持材が複数の下骨上に掛け渡して設けられていると、固定部材を地山に打ち込んだとき、ベース体を強固かつ安定して地山に固定でき、逆に、地山の変形力に対し、ベース体がそれ自体の変形を防止しながら抑止できる。
（１４）中詰め材（塊状物）をその自重落下力によりベース体の厚み内に撒き出す形態によれば、作業性に優れ、かつ迅速に撒き出しが可能となる。
【００２８】
次に、中詰め材Ｓが搬送されるベース体の構造例について図を参照しながら以下に詳述する。
（第１のベース体例）
図１〜４に示すように、第１のベース体Ｘ１は、上骨１０，１０…と、下骨２０，２０…と、連結骨３０，３０…と、から主になる。
各上骨１０，１０…は、特に図４に示すように、表面側に位置し、ほぼ同一の上平面Ｕにおいて長手方向に連なり、適宜の間隔をおいて、好ましくは１６〜２０ｃｍの間隔をおいて、より好ましくは１８ｃｍの間隔をおいて、実質的に平行に配置されている。また、各下骨２０，２０…は、特に図４に示すように、裏面側に位置し、ほぼ同一の下平面Ｄにおいて長手方向に連なり、適宜の間隔をおいて、好ましくは１６〜２０ｃｍの間隔をおいて、より好ましくは１８ｃｍの間隔をおいて、実質的に平行に配置されている。そして、上骨１０，１０…及び下骨２０，２０…は、特に図１及び図２に示すように、平面的に視て隣接する上骨１０，１０間に下骨２０が位置するように、配置されている。
一方、上骨１０，１０…及び下骨２０，２０…は、特に図１に示すように、延在方向の多数の位置において、下骨２０，２０…とそれぞれ隣接する上骨１０，１０…との間が、連結骨３０，３０…によって連結されている。
より具体的には、特に図２に示すように、各連結骨３０，３０…が、上下に折れ曲がって波状となった１本の骨材（ほねざい）で形成されている。そして、各連結骨３０，３０…の上方から下方へ折れ曲がる部分（山折り部分）の下側に上骨１０，１０…が接合され、下方から上方へ折れ曲がる部分（谷折り部分）の上側に下骨２０，２０…が接合されている。この連結骨３０，３０…と、上骨１０，１０…及び下骨２０，２０…との各接合は、例えば、溶接、接着、ねじり合わせ、ソケット接合などによることができる。ただし、強度の向上という観点からは、溶接によるのが好ましい。また、本ベース体Ｘ１の製造は、例えば、上骨１０，１０…及び下骨２０，２０…と波状の連結骨３０，３０…とを接合するという方法によることができる。ただし、製造容易性という観点からは、上骨１０，１０…及び下骨２０，２０…と直線状の連結骨３０，３０…とを接合した後、上骨１０，１０…が上方に、下骨２０，２０…が下方に移動するようにプレスして、製造するのが好ましい。
以上のようにして、ベース体Ｘ１は、骨（１０，２０，３０…）が繋がっている３次元構造体であって、その内部に空隙を有する形状となっている。
ここで、各骨（１０，２０，３０…）の素材は、特に限定されない。ただし、強度という観点からは、鉄、鋼、ステンレス、チタン、各種合金等の金属であるのが好ましく、耐腐食性という観点も加えて考えるならば、鋼であるのがより好ましい。また、各骨（１０，２０，３０…）の断面形状も、特に限定されない。例えば、長方形状、正方形状、菱形形状等の多角形状や、真円形状、楕円形状等の円形状、星形形状などの様々な形状が考えられる。ただし、強度という観点からは、図示例のように、真円形状であるのが好ましい。
【００２９】
（第２のベース体例）
図５〜８に示すように、第２のベース体Ｘ２も、第１のベース体Ｘ１とほぼ同様の形状となっており、上骨１０，１０…と、下骨２０，２０…と、連結骨３１、３２…と、から主になる。
ただし、本ベース体Ｘ２は、符号３１及び３２で示す連結骨の形状が、第１のベース体Ｘ１の連結骨３０と異なっている。
具体的には、特に図６に示すように、各連結骨３１、３２…は、上方から下方へ折れ曲がる部分（山折り部分）が存在せず、この山折り部分に替えて、上方から横方へ折れ曲がり、この横方から下方へ折れ曲がった形状となっている。そして、上骨１０，１０…は、上方から横方へ折れ曲がった部分の下側や、横方から下方へ折れ曲がった部分の下側に、接合されている。なお、下方から上方へ折れ曲がる部分（谷折り部分）が存在することは、第１のベース体Ｘ１の場合と同様である。
各連結骨３１、３２…の横方への延在距離は特に限定されない。例えば、図示例のように下骨２０を１本通り越す距離にすることや、下骨２０を２本通り越す距離、下骨２０を３本通り越す距離、又は下骨２０をそれ以上の複数本通り越す距離、などにすることができる。
本ベース体Ｘ２において、連結骨は、符号３１で示すものも、符号３２で示すものも、以上で示したとおりの、同様の形状となっている。ただし、連結骨３１と連結骨３２とでは、配置位置が異なっている。すなわち、特に図７に示すように、連結骨３１及び連結骨３２は、連結骨３１の延在部分（上方から横方へ折れ曲がってから、この横方から下方へ折れ曲がるまでの部分）中央に連結骨３２の谷折り部分が位置し、連結骨３２の延在部分中央に連結骨３１の谷折り部分が位置するように、幅方向にずれて配置されている。このように連結骨３１、３２を幅方向にずらして配置することにより、中詰め材（塊状物）Ｓが均一に分散することになる。したがって、各連結骨３１、３２…の横方への延在距離は、短い方が好ましく、図示例のように、１本通り越す距離がより好ましい。
【００３０】
（第３のベース体例）
図９〜１２に示すように、第３のベース体Ｘ３も、第１のベース体Ｘ１とほぼ同様の形状となっており、上骨１０，１０…と、下骨２０，２０…と、連結骨３３，３３…と、から主になる。
ただし、本ベース体Ｘ３は、符号３３で示す連結骨の形状が、第１のベース体Ｘ１の連結骨３０と異なっている。
具体的には、特に図９に示すように、各連結骨３３，３３…が、平面的に視て上骨１０，１０…における下骨２０，２０…との第１の連結部（上骨１０と連結骨３３とが接続する部位）３３Ａと次の第２の連結部（第１の連結部の長手方向一方において、図示例では紙面下方において、上骨１０と連結骨３３とが接続する部位）３３Ｂとの間の長手方向中間位置に、下骨２０，２０…における上骨１０，１０…との連結部（下骨２０と連結骨３３とが接続する部位）３３Ｃがある形状となっている。この構造によると、中詰め材（塊状物）Ｓの移動に対する抵抗体としての、連結骨の配置形態となる。また、本構造によると、斜め方向についての曲げ剛性が高いものとなる。
本ベース体Ｘ３の製造は、例えば、上骨１０，１０…及び下骨２０，２０…と折れ曲がった連結骨３０，３０…とを接合するという方法によることができる。ただし、製造容易性という観点からは、上骨１０，１０…及び下骨２０，２０…と直線状の連結骨３０，３０…とを接合した後、上骨１０，１０…を固定した状態で、相互に隣接する下骨２０，２０…の一方を上方に、他方を下方にそれぞれ移動し、さらに上骨１０，１０…が上方に、下骨２０，２０…が下方に移動するようにプレスして、製造するのが好ましい。
【００３１】
（その他のベース体例）
以上のベース体Ｘ１、Ｘ２及びＸ３では、上下の骨１０、２０…が同一方向に延在している形態であるが、ベース体としては、多数の骨が繋がっている３次元構造体であって、内部に空隙を有し、その空隙に中詰め材（塊状物）Ｓが入り込むことが可能なものであれば、使用することができる。
【００３２】
〔施工方法〕
上記の各ベース体Ｘ（Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３）において、いずれも横断面をみた場合において、山形をなし、稜線部と谷部とが形成され、上骨１０にて稜線部が、下骨２０にて谷部が形成されている（特に図４、図８、図１２参照）。各ベース体の厚みとしては、２０〜３００ｍｍ、特に４０〜１５０ｍｍが望ましい。上骨１０と下骨２０と連結骨３０とで構成される目開きの大きさについても、２０〜３００ｍｍ、特に４０〜１５０ｍｍが望ましい。
ベース体Ｘ及び河川護岸の例を採ると、図１３及び図１４に示すように、河川から道路にかかる緩斜面において、不織布などの透水性のシート４０を敷設する。その上にベース体Ｘを敷設する。
その際に、上骨１０及び下骨２０の延在方向を斜面の尻と肩を結ぶ斜面方向に対して交差する方向、例えば、４５度の角度で交差する方向に敷設する。この交差角度としては、２０〜６５度が望ましい。
また、図１４に示すように、斜面スロープが長い場合には、複数のベース体Ｘ、Ｘを使用し、斜面の下方に設ける下方のベース体Ｘ及び斜面の上方に設ける上方のベース体Ｘを、それらの上骨１０及び下骨２０の延在方向を斜面の尻と肩を結ぶ斜面方向に対して交差する方向に敷設するとともに、下方のベース体Ｘ及び上方のベース体Ｘの延在方向が、下方のベース体Ｘと上方のベース体Ｘとの境界線に対して交差する位置関係にあるように設置する。図示例では下方のベース体については左肩上がり、上方のベース体については右肩上がりのように敷設してある。
【００３３】
ベース体Ｘの敷設に前後して、中詰め材（塊状物）Ｓを圧力釜７１内に供給しておく。そして、ベース体Ｘの敷設が終了した段階で、例えば、３０〜６０ｍｍ程度の中詰め材（塊状物）Ｓを前述した搬送装置７０Ｘ，７０Ｙ，７０Ｚによりベース体Ｘに向って吹付ける。この場合、ベース体Ｘの上端部から吹き付けることが望ましい。ただし、下端部から積み上げるようにして設けることもできる。この際、図示はしないが、作業員が搬送ホース７２を担いで、ノズル７５をベース体Ｘに向けた状態で、材料を吹き付けてもよい。その際、作業員は、中詰め材（塊状物）Ｓのベース体Ｘ内への充填状況を見ながら作業することができる。搬送した（吹付けた）塊状物Ｓは、隣接する上骨１０、１０間の谷（谷底に下骨２０が存在する）に沿って中詰め材（塊状物）Ｓがそのまま落下するとともに、一部の中詰め材（塊状物）Ｓが隣の山の内や隣の谷へと落下するので、全体として中詰め材（塊状物）の均一な分散を容易に達成できる。
場合によって、中詰め材（塊状物）Ｓと共に、あるいは別に、客土やチップ類、バーク堆肥などを設けて、下層材を形成することができる。図示の例では、中詰め材（塊状物）Ｓ群のみで下層材を形成したものである。下層材の上面は、上骨１０に揃う場合のほか、上骨１０の下方や上方であってもよい。
次いで、下層材上に、被覆層５０を形成できる。この被覆層５０としては、植生基盤が好ましいが、モルタルや客土などでもよく、また、植生基盤やモルタル、客土などに繊維を混入したものでもよい。植生基盤としては公知のものをそのまま使用できる。種子や肥料とともに客土吹付を行い、植生基盤を造成できる。下層材の上面が、上骨１０の下方である場合には、上骨１０の下方にも被覆層５０が入り込む。
植生基盤である場合、図１３の拡大図により判るように、下層材の空隙が多いので、植物の根茎が、下層材中に容易に侵入する。そして、排水性が高い下層材を構成できる。
【００３４】
ベース体Ｘは、図１５及び図１６に示すように、ライン状に布設して、非敷設域を確保することができる。
図１５の例は、縦方向にストライプ状に敷設した例であり、図１６は横枠Ｘｈと縦枠Ｘｖとで格子状に布設した例である。連結枠とする場合、連結部材による連結で、連結枠の形状に限定されない。
図１７に示すように、ベース体Ｘは、アンカーピン（アンカーピンの形状は、特に限定されない。例えば、基端部（頭部）に、一方又は両側方へ向かって、直線状や円弧状等に広がる掛止部が備わるものなどを、使用することができる。なお、固定時においては、掛止部が、下骨２０に引っ掛かることになる。）、ロックボルト、アンカー体などの固定部材６０により地山に固定することが望ましい。この具体例としては、下骨２０上に例えば、棒状の支持材を掛け渡し、地山に打ち込むロックボルトからなる固定部材６０の定着座６２、６３を複数の下骨２０、２０上に配置し、支持材６１とプレート受圧板等の定着座６２とを一体化部材（図示せず）により連結し、一体的に地山側に押圧することができる。６４はロックボルトからなる固定部材６０のナット部材である。
【００３５】
その他の形態について説明すると、被覆層５０の造成前に、ベース体上に、ベース体の上骨及び連結骨に絡むように長繊維を散布などにより設けることができる。客土などの被覆層形成材料中に長繊維を含ませておき、その材料を吹き付けることで、長繊維をベース体の上骨及び連結骨に絡ませることもできる。この場合の長繊維としては連続長繊維が望ましい。必要により、短繊維を含ませた長繊維を使用できる。繊維として、天然繊維、合成繊維など種類は問われない。
ベース体を複数重ねて布設し、少なくとも最下方に下層材を設けることができる。ベース体を重ねた場合、結束材などにより一体化できる。
中詰め材（塊状物）Ｓとしては、前述した栗石又は砕石のほか、現場で収集した石、人工石、適宜の人工無機粒子、人工有機粒などの使用も可能である。
【００３６】
上記例から明らかなように、たとえば代表例を示す図１３によって、本発明の作用効果を改めて説明すると、３次元構造体たるベース体Ｘ中に中詰め材（塊状物）Ｓを含む下層材を設ける。したがって、下層材は中詰め材（塊状物）Ｓを含むので、湧水や雨水が下層材に浸透したときの排水性が良好であり、かつ、ベース体Ｘ自体は、３次元構造体であり、中詰め材（塊状物）Ｓの移動に対する抵抗体として機能するから、水による侵食を確実に防止することができ、安定した保護構造体となる。
また、ベース体Ｘ上には被覆層５０を造成する。したがって、被覆層５０に雨水が浸透したとしても下層に雨水を導き、迅速なる排水を行わせることで、被覆層５０の侵食を防止できる。
したがって、自然斜面、切取り法面、河川護岸、人工的に造成した斜面（たとえば砂防堤）、ダム湛水法面などにおいて、侵食を確実に防止して安定した保護構造体を造成できる。特に、排水性が良好であることは、高い侵食防止効果を示すばかりでなく、たとえば地盤が強アルカリまたは強酸性土壌であるとき、当該土壌から湧出した強アルカリまたは強酸性の水を下層材に沿って下方に排出できるから、被覆層５０への影響はなく、もってたとえば被覆層５０において植生を図ることができる。
以上に対し、河川護岸等であって、被覆層５０が洗い流されてしまうことが明らかな場合などには、ベース体Ｘ上には被覆層５０を造成しないこともできる。ただし、この場合は、中詰め材（塊状物）Ｓがベース体Ｘから流出してしまうのを防止するために、ベース体Ｘの表面側を、ラス網、亀甲金網等の金網やネット等の網体で覆っておくのが好ましい。
【００３７】
＜その他＞
本発明に係る斜面安定化工法は、上記ベース体に限られず、図示はしないが、公知の金網篭、蛇篭、鉄筋篭等を用いてもよい。この際、中詰め材Ｓとして軽量骨材等の軽量の材料を用いる場合、密度が軽いことによる飛散防止機能を付加させるために、金網篭や鉄筋篭等の箱形形状の場合には、上部に蓋付き金網を取付けることが好適である。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】第１ベース体の平面図である。
【図２】第１ベース体の断面図である。
【図３】第１ベース体の斜視図である。
【図４】第１ベース体の３次元構造を説明するための図である。
【図５】第２ベース体の平面図である。
【図６】第２ベース体の連結骨を説明するための図である。
【図７】第２ベース体の断面図である。
【図８】第２ベース体の斜視図である。
【図９】第３ベース体の平面図である。
【図１０】第３ベース体の断面図である。
【図１１】第３ベース体の側面図である。
【図１２】第３ベース体の斜視図である。
【図１３】安定化構造の断面図である。
【図１４】斜面の概要正面図である。
【図１５】別の形態の斜面の概要正面図である。
【図１６】さらに他の形態の斜面の概要正面図である。
【図１７】固定部材の配設例の斜視図である。
【図１８】中詰め材搬送装置例の概要図である。
【図１９】中詰め材搬送装置例の概要図である。
【図２０】中詰め材搬送装置例の概要図である。
【符号の説明】
【００３９】
１０…上骨、２０…下骨、３０，３１，３２，３３…連結骨、４０…透水性のシート、５０…被覆層、６０…固定部材、７０Ｘ，７０Ｙ，７０Ｚ…中詰め材搬送装置、７１…圧力釜、７２…搬送ホース、７３…エジェクター、７４…圧縮エア供給ホース、７５…ノズル、７７…滑剤供給ホース、７８…エア圧縮手段、７９…レギュレーター、８０…滑剤タンク、Ｓ…中詰め材（塊状物）、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３…ベース体。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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