(57)【要約】【課題】  目ずれ、わらい、ほつれ、ラン、デンセン、カールやスリップインが生じ難く、切りっぱなしでも製品として使用可能で生地の耐久性が格段に向上させた細幅テープを提供する。【解決手段】構成糸に熱融着弾性繊維を使用し、熱処理することにより、ほつれ止め機能を有する細幅テープを得ることができる。熱融着弾性繊維としては、ポリウレタン弾性繊維が好適に用いられ、特に、熱融着力、残留歪み等の良好なポリウレタン弾性繊維が、更に好適に用いられる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
構成糸として、少なくとも一種類の熱融着弾性繊維と少なくとも一種類の非熱融着繊維とを使用し、細幅テープ中の熱融着弾性繊維の熱融着力が０．１ｃＮ／ｄｔｅｘ以上であることを特徴とするほつれ止め機能を有する細幅テープ。
【請求項２】
前記熱融着弾性繊維は、ポリウレタン弾性繊維であることを特徴とする請求項１に記載のほつれ止め機能を有する細幅テープ。
【請求項３】
前記ポリウレタン弾性繊維は、３００％伸長した直後の残留歪みが４０％以下であることを特徴とする請求項２に記載のほつれ止め機能を有する細幅テープ。
【請求項４】
請求項１から３のいずれかに記載のほつれ止め機能を有する細幅テープを用いた衣類。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、細幅テープ及び細幅テープを用いた衣類に関する。
【背景技術】
【０００２】
ストレッチ性を有する衣料用部材として、衣類の様々な部分で「細幅テープ」が使用されている。この細幅テープは主に、ブラジャーの肩紐、トランクスのウエストゴムなどに使用され、最近では携帯電話のストラップなどにも応用されている。
【０００３】
特に、衣服に適用する場合には、身体にフィットさせるために用いられることが多いため、適度の弾性、肌触りの良さなどが要求され、また、細い幅のまま使用することとなるため、端部のほつれを防ぐことも必要であった。
【０００４】
このような細幅テープに関しては、縫製時のほつれや、ポリウレタン弾性繊維のスリップイン、織物では経糸の横滑りなどが従来からの問題であり、編物ではランが問題であった。
これに対し、特許文献１では、融着糸を外側の第２の上巻き糸に用いたダブルカバードヤーンを経糸としてエラスティックウェビングに織りこみ、仕上がり後、熱処理すると、熱融着糸が接着剤の役割をして経糸と緯糸とを接着させて経糸の横滑りを抑制するという技術が開示されている。
【０００５】
しかしながら、この方法では、鞘糸同士が融着することとなり、その交差点がしっかり固定されてしまうため、織物自体の伸長が妨げられ、生地の風合いも硬くなってしまう。また既存の熱融着糸は溶融して硬化するため、擦れて皮膚障害を起こす可能性が高い。また、ダブルカバードヤーンは、シングルカバードヤーンに比べ、製造コストがかかってしまうという問題があった。
【０００６】
【特許文献１】特開２００５−１２６８６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、細幅テープに熱融着弾性繊維を使用し、その熱融着力を０．１ｃＮ／ｄｔｅｘ以上とすることで、熱融着しても弾性が維持され、皮膚障害も発生せず、裁断時のほつれや弾性繊維のスリップイン、ランを防ぐとともに、裁断部のカールを防ぐことから、形態安定効果が得られることができることを見出し、本発明をなすに至った。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
即ち、本発明は、
（１）構成糸として、少なくとも一種類の熱融着弾性繊維と少なくとも一種類の非熱融着繊維とを使用し、細幅テープ中の熱融着弾性繊維の熱融着力が０．１ｃＮ／ｄｔｅｘ以上であることを特徴とするほつれ止め機能を有する細幅テープ、
（２）前記熱融着弾性繊維は、ポリウレタン弾性繊維であることを特徴とする（１）に記載のほつれ止め機能を有する細幅テープ、
（３）前記ポリウレタン弾性繊維は、３００％伸長した直後の残留歪みが４０％以下であることを特徴とする（２）に記載のほつれ止め機能を有する細幅テープ、
（４）（１）から（３）のいずれかに記載のほつれ止め機能を有する細幅テープを用いた衣類、
を提供するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の熱融着弾性繊維を用いた細幅テープは、熱融着弾性繊維と非熱融着繊維との熱融着、又は熱融着弾性繊維相互の融着により、目ずれ、わらい、ほつれ、ラン、デンセン、カールやスリップインが生じ難くなり、生地の形態安定性が高く、耐久性が格段に向上させることができる。また、その断ち切り口は、切りっぱなしでも製品として使用可能で洗濯によってもほつれ難く、傷み難いものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明につき詳細に説明する。
本発明は、構成糸に熱融着弾性繊維と非熱融着繊維とを使用することを特徴とするほつれ止め機能を有する細幅テープである。
【００１１】
ここで細幅テープとは、その幅が大凡２〜３００ｍｍ程度である織編物をいい、ブラジャーの肩紐、ブラホック、ショーツ・ブリーフ、パンツ・ズボンのゴム、リボン、マーク（ネーム）、インサイドベルト、サスペンダー等に用いられるものを指す。
【００１２】
構成糸として使用する糸としては、熱融着弾性繊維と非熱融着繊維とが挙げられる。
非熱融着繊維としては、特に制限は無く、例えば木綿、麻、羊毛、絹等の天然繊維、レーヨン、キュプラ、ポリノジック等の再生繊維、アセテート等の半再生繊維、ナイロン、ポリエステル、アクリル、ポリプロピレン、塩化ビニル等の化学合成繊維等からなる糸を使用することができる。特にナイロン、ポリエステル、綿等が好適に使用できる。特に、編成、製織、加工のしやすさから、ナイロン、ポリエステル等の長繊維が好適である。
【００１３】
熱融着弾性繊維としては、原糸（未加工糸）、仮撚加工糸、先染糸等のいずれであってもよく、また、熱融着弾性繊維を芯糸として、周囲を非熱融着繊維で被覆したカバリングヤーンや、熱融着弾性繊維と非熱融着繊維とを合撚した合撚糸、エア交絡糸等の、複合糸であってもよい。熱融着弾性繊維の被覆率が低いほど熱融着弾性繊維相互の接する度合いが増加することから、熱融着性を高める観点で、原糸（未加工糸）を使用することが好ましい。
【００１４】
ただ、複合糸を使用すると、原糸（未加工糸）専用の送り出し装置が不要であること、生地の伸度コントロールがし易いことから、より好ましい。なかでも、熱融着性弾性繊維の被覆率のコントロールが容易で均一に被覆できる点から、より好ましくはシングルカバリングヤーンである。
【００１５】
複合糸の鞘糸として用いられる熱融着弾性繊維以外の繊維（非弾性繊維）としては、特に制限は無く、例えば木綿、麻、羊毛、絹等の天然繊維、レーヨン、キュプラ、ポリノジック等の再生繊維、アセテート等の半再生繊維、ナイロン、ポリエステル、アクリル、ポリプロピレン、塩化ビニル等の化学合成繊維等からなる糸を使用することができる。特にナイロン、ポリエステル等の長繊維が編成、製織成形性のしやすさから好ましく、複合糸製造のしやすさから、より好ましくはナイロンである。
【００１６】
芯糸となる熱融着弾性繊維の被覆率としては、４０％以下に調整することが好ましく、より好ましくは３５％以下、さらに好ましくは３０％以下である。熱融着弾性繊維の被覆率が４０％を超えると、熱融着弾性繊維の熱融着箇所が少なくなるので好ましくない。切りっぱなしの状態で製品として使用しても、弾性繊維本来の伸度が発揮できる点で上記の通りの被覆率が好ましい。
【００１７】
なお、本発明の被覆率は、カバリング糸、合撚糸の場合は（１）式で、エア交絡糸の場合は（２）式で計算した値である。
Ｃ＝（０．０１２√Ｄ×Ｔ／（１０００／ＤＲ））×１００    （１）式
ここで、Ｃは被覆率（％）を、Ｄは熱融着弾性繊維の周囲に被覆される非弾性繊維の繊度（デシテックス）を、Ｔは撚糸時の撚り数（Ｔ／ｍ）（ダブルカバリング糸の場合は上下撚り数の和）を、ＤＲはカバリング又は撚糸時の熱融着弾性繊維のドラフト（倍）を示す。
Ｃ＝（Ｋ×ＫＬ／１０００）×１００    （２）式
ここで、Ｋはエア交絡時の交絡数（個／ｍ）を、ＫＬは平均交絡長（ｍｍ／個）を示す。
【００１８】
本発明で用いられる熱融着弾性繊維の繊度は、生地の風合いの点から１１〜６２３ｄｔｅｘであることが好ましく、伸縮性の高いゴム用途として使用する場合には強いパワーが得られることから、４４〜４６７ｄｔｅｘが特に好ましく、さらに好ましくは７８〜４６７ｄｔｅｘである。伸縮性を要さないブラジャーの紐等に使用する場合は、より薄く仕上げることが好まれるため、１１〜２３３ｄｔｅｘが好ましく、さらに好ましくは３３〜１１１ｄｔｅｘである。
【００１９】
更に、この熱融着弾性繊維としては、熱融着ポリウレタン弾性繊維を用いるのが、伸度、耐久性の面から好ましく、ストレッチ性の良好な細幅テープを得ることができる。このような熱融着ポリウレタン弾性繊維の例としては、日清紡績社製  モビロン（登録商標）Ｒ、Ｒ−Ｌ、Ｋ−Ｌ、Ｒ−ＬＬなどが挙げられる。
【００２０】
ここで、本発明に用いられる熱融着ポリウレタン弾性繊維は、ポリウレタン弾性繊維相互又は該ポリウレタン弾性繊維と生地中の共用繊維とを熱融着し、生地の耐解編性、耐解織性が高く、特に切りっぱなし部の耐解編性、耐解織性に高い効果を与える熱融着ポリウレタン弾性繊維であれば、その組成、製造方法等は特に制限されるものではなく、例えば、ポリオールと過剰モル量のジイソシアネートを反応させ、両末端にイソシアネート基を有するポリウレタン中間重合体を製造し、該中間重合体のイソシアネート基と容易に反応し得る活性水素を有する低分子量ジアミンや低分子量ジオールを不活性な有機溶剤中で反応させポリウレタン溶液（ポリマー溶液）を製造した後、溶剤を除去し糸条に成形する方法や、ポリオールとジイソシアネートと低分子量ジアミン又は低分子量ジオールとを反応させたポリマーを固化し溶剤に溶解させた後、溶剤を除去し糸条に成形する方法、前記固化したポリマーを溶剤に溶解させることなく加熱により糸条に成形する方法、前記ポリオールとジイソシアネートと低分子量ジオールとを反応させてポリマーを得、該ポリマーを固化することなく糸条に成形する方法、更には、上記のそれぞれの方法で得られたポリマー又はポリマー溶液を混合した後、混合ポリマー溶液から溶剤を除去し糸条に成形する方法等がある。これらの中で、特に、ポリオールとジイソシアネートとを反応させて得られる両末端イソシアネート基プレポリマーと、ポリオールとジイソシアネートと低分子量ジオールとを反応させて得られる両末端水酸基プレポリマーと、を反応させて得られるポリマーを固化することなく溶融紡糸する方法は、溶剤の回収を含まない為、経済的又は環境面で優位である。
【００２１】
中でも、８０〜１１０℃といった低温で熱処理することで融着する熱融着弾性繊維（例えば、日清紡績社製  モビロンＲ−ＬＬ）を用いた場合には、熱融着させるための特別な工程・装置が不要で、通常通りの染色、乾燥仕上げセット時の熱処理で融着可能である。生地にかかる温度を低くすることができるため、表糸の風合いを損なうことが少なく、高温加工に適さないウールやアクリル等と共用して使用することもできるため、例えば、保温性の高い製品として好適に使用できる。
また、８０〜１１０℃程度で融着する熱融着弾性繊維を乾熱１６０℃以上で処理すると、熱融着弾性繊維と非熱融着繊維とがより強固に融着するため、熱融着弾性繊維同士の交差点が少なかったり、無かったりしても、ほつれ止め効果を得ることができる。
さらに、専用の熱処理設備がなくとも、必要に応じて着用者自身がアイロン掛けにより熱融着弾性繊維を融着させることが可能で、アイロン処理によって部分的に熱融着させることもできる。
加えて、熱処理したテープを、ハサミなどで任意に裁断して「切りっぱなし」で使用することもできる。
【００２２】
本発明に用いられる熱融着弾性繊維の熱融着の度合いとしては、熱融着力が０．１ｃＮ／ｄｔｅｘ以上が好ましく、０．１５ｃＮ／ｄｔｅｘ以上がより好ましい。熱融着力が０．１ｃＮ／ｄｔｅｘ未満であると編地の耐解編性、耐解織性が低く、編地がカールしたり、ほつれたりする場合があり、好ましくない。
【００２３】
なお、ここにいう熱融着弾性繊維の熱融着力は、次のように測定する。
〔編物の場合〕
測定には、引張試験機［島津製作所（製）精密万能試験機］を使用する。
作製された細幅テープの端から熱融着弾性繊維又は熱融着弾性繊維を含む複合糸が生地端になるよう、非熱融着繊維を解編する。上部チャックに解編した細幅テープを把握し、生地端から取り出した熱融着弾性繊維又は熱融着弾性繊維を含む複合糸を、０．１ｃＮの荷重下で下部チャックに把持し、つかみ間隔（チャック間隔）１００ｍｍ、引張速度１００ｍｍ／分で引張り、生地から熱融着弾性繊維又は熱融着弾性繊維を含む複合糸を解編する時の張力を測定した。
次いで、熱融着部位が剥離する度に計測される解編張力のピーク点について、解編応力が安定する伸長量１００ｍｍから２００ｍｍの間で値が大きい３番目までのピーク点を平均して、ピーク平均解編張力を求める。続いて、ピーク平均解編張力（ｃＮ）を熱融着弾性繊維の初期繊度（ｄｔｅｘ）で除して熱融着力（ｃＮ／ｄｔｅｘ）とする。
〔織物の場合〕
作製された細幅テープを、熱融着弾性繊維または熱融着弾性繊維を含む複合糸が布地の端になるまで、熱融着弾性繊維以外の経糸または緯糸をほぐす。前記熱融着糸を掴んで、織物端から糸をほぐしとる方向に引張りながらこのときの布地をほぐす力を解織張力とし、編地同様に測定する。
【００２４】
なお、ポリウレタン弾性繊維相互、あるいはポリウレタン弾性繊維と使用した非弾性繊維との熱融着力が高くなると、解編張力は高くなる。更に熱融着が進むと、把持した熱融着弾性繊維は伸長により破断する。この場合は、「完全融着」と評価して、熱融着力が最大に達したことを表す。
【００２５】
この熱融着弾性繊維は、３００％伸長した直後の残留歪みが４０％以下であるものが好ましい。
なお、３００％伸長直後の残留歪みとは、把握長４ｃｍ、３００ｍｍ／分で１６ｃｍまでの伸長した後、直ちに伸長時と同じ速度で元の長さまで回復させた時、応力がゼロになった時の残留伸びを測定し、下記式により算出した値をいう。
残留歪み（％）＝（測定値ｃｍ／４ｃｍ）×１００
【００２６】
また、本発明で用いられる熱融着弾性繊維は、１００℃で４５秒間乾熱処理した場合、耐熱強力保持率の値は４０％以上、特に５０％以上であることが好ましい。
耐熱強力保持率は、以下の測定方法による。
熱融着弾性繊維を把握長８ｃｍで保持し、１６ｃｍに伸長する。伸長した状態で所定温度に保った熱風乾燥機中に４５秒間入れ、乾熱処理を行う。定伸長の引っ張り試験機を使用し、把握長５ｃｍ、伸長速度３００ｍ／分で、熱処理後の熱融着弾性繊維の破断時強力を測定する。測定時の環境は温度２０℃、相対湿度６５％とする。熱処理前の繊維に対する耐熱強力保持率を算出する。
【００２７】
また、本発明で用いる熱融着弾性繊維は、９０℃で４５秒間乾熱処理した場合、熱セット率の値は３０％以上、特に４０％以上であることが好ましい。１１０℃で４５秒処理した場合の熱セット率が４５％以上となることが好ましい。熱セット率が小さすぎると、加工時の寸法が不安定で、生地にしわが残ったりすることがあり、好ましくない。熱セット率の上限値は特に制限されないが、通常１００％以下、特に９０％以下である。
熱セット率の測定方法は以下の通りである。
熱融着弾性繊維を把握長８ｃｍで保持し、１６ｃｍに伸長する。伸長した状態で所定温度に保った熱風乾燥機中に４５秒間入れ、乾熱処理を行う。熱処理終了より３０秒間で把握長を４ｃｍまで狭くして、糸を弛ませた状態にする。熱処理終了より５分３０秒後、把握長を大きくし、やや伸長した状態にした後、１ｍｍずつ把握長を狭くしていく。全糸に注目し、糸が弛み始めたところの長さを測定する。測定時の環境は温度２０℃、相対湿度６５％とする。
次の式で熱セット率を求める。
熱セット率（％）＝［（１６ｃｍ−測定値ｃｍ）／８ｃｍ］×１００
【００２８】
本発明の細幅テープは、その用途に応じ、織物または編物で構成することができる。
【００２９】
編物を使用する場合は、経編、緯編等、周知の編み方であれば適宜使用できるが、幅の設定をし易いこと、柄を編成し易いことから、経編が好ましい。なお、接着テープ中で熱融着弾性繊維を確実に融着させるためには、熱融着弾性繊維が接触部を有する状態とすることが望ましい。例えば、経編で一般的に用いられる鎖編（図１）と挿入糸（図２）とを合わせた組織（２０／０２／／）を用いた場合、熱融着弾性繊維で鎖編を作製し、挿入糸としての非熱融着繊維は鎖編の１コースの編目のニードルループとシンカーループの間に挿入する。このように編み立てることで熱融着弾性繊維の接触部で適度に熱融着させることができ、鎖編のラン、目ずれを防止することができる。この組織では経緯ともに伸度のある生地になるが、特に長さ方向の伸度が高い生地が得られる。
また、同様の組織で、非熱融着繊維で鎖編を作成し、挿入糸として熱融着弾性繊維を使用し、鎖編の１コースの編目のニードルループとシンカーループの間に挿入することも好適である。この組織では特に幅方向の伸度が高い生地となる。なお、いかなる組織においても熱融着弾性繊維と非熱融着繊維はそれぞれ単独で編成、挿入してもよいし、プレーティング編、または引き揃えにて編成、挿入してもよい。
【００３０】
細幅テープの生地として編物を使用する場合、生地中に熱融着弾性繊維が多すぎると風合いがゴム様になり、少なすぎると、熱融着性能が劣ることから、生地中の熱融着弾性繊維の混率は、３〜８０％、好ましくは５〜５０％、さらに好ましくは１０〜４０％である。
【００３１】
また、織物を使用する場合は、平織、綾織、朱子織等のいずれでもよく、織機についてもシャトル式織機等を使用することができる。例えば、非弾性繊維の経糸１０本に１本程度を熱融着弾性繊維とし、緯糸を非熱融着繊維でカバリングした熱融着弾性繊維とし、織物を作製することで経糸と緯糸の交差点で適度に熱融着させることができる。また、経糸は熱融着性の無い弾性繊維と熱融着弾性繊維を、織編物の中で交互に配置してもよい。
更に、経方向の両端部により多くの熱融着弾性繊維を使用することで、経糸の横滑りを抑制し、生地の型崩れを防ぐことができる。織組織としては、経糸と緯糸の交差点の多い平編が好ましい。
【００３２】
細幅テープの生地として織物を使用する場合、経方向に伸度を必要する場合は、経糸の熱融着弾性繊維の混率は５〜１００％、好ましくは１０〜８０％である。伸度を必要としない場合に使用される熱融着弾性繊維の混率は０〜１０％、好ましくは０〜２％である。同様に織物で緯方向に伸度を必要とする場合、緯糸の熱融着弾性繊維の混率は５〜１００％、好ましくは１０〜８０％である。伸度を必要としない場合に使用される熱融着弾性繊維の混率は０〜１０％、好ましくは０〜２％である。
【００３３】
交差する方向に等間隔に熱融着弾性繊維を使用すると、熱融着弾性繊維相互の交差点で熱融着させやすく、高い形態安定効果が得られ、ほつれやスリップイン防止効果が高まるのでより好ましい。
【００３４】
細幅テープの生地として織物を使用した場合、その織糸密度を高くすると、経糸または緯糸のみに熱融着弾性繊維を使用することで、交差点がなくとも熱融着弾性繊維同士が接触して熱融着し、同様の効果を得ることができる。なお、織物の場合、経糸の整経性、緯糸の供給において、糸の強度を高め、糸切れを防ぐことから熱融着弾性繊維は複合糸を使用することが好ましい。
【００３５】
細幅テープの熱処理条件は、乾熱処理の場合、１００〜１８０℃で５〜１８０秒、好ましくは１０〜６０秒、湿熱処理の場合、９０〜１３０℃で５〜３００秒、好ましくは１０〜１８０秒である。
沸水による処理の場合、８０〜１０５℃で１０〜３０分、好ましくは９５〜１０５℃で２０〜３０分である。
アイロン処理の場合、１００〜２２０℃で１０〜６０秒で処理するのが好ましく、中でもスチームアイロンを用いるのが好ましい。
【００３６】
細幅テープは、その用途により、伸度を要求される方向が相違する。例えばゴム用途で使用する場合には、主に生地の経方向のストレッチ性が必要となり、ブラジャーのヒモ、ブラバックのフックアイ等に使用する場合には、主に生地の緯方向のストレッチ性が要求され、更に、パンツのウエストゴムなど、体にフィットさせる必要のある部位に用いる場合には、経方向、緯方向ともに伸度を必要とされる。
【００３７】
また、細幅テープは、そのセット性の高いことが好ましい。セット性が高いと、生地端がカールしにくい上、細幅テープ自体に折り目を付ける必要のある場合に対応し易い。
【００３８】
上記の通り作製された細幅テープは、特に、ブラバックに使用されるフックアイの生地として好適に用いられる。すなわち、今までのフックアイは、そのテープ端の型崩れを防ぐため、折り返して縫製する手段が用いられてきた。ただ、このようにしてしまうと、その折り返した部分が厚くなってしまい、ごろついたり、アウターにひびいたりするといった問題があった。
【００３９】
そこで、本発明の細幅テープを使用すると、熱融着弾性繊維がテープ内で軽く熱融着しているため、テープ端を縫製しなくともほつれることはなく、そのまま使用することができ、既存品に比べ、その厚みを小さくすることが可能となる。そのようにすることで、背中の違和感を解消したり、アウターにひびいたりするといった問題を解消することができる。
さらに、フック金具をとりつける生地は、とりつける形状とするために該生地を２つ折りにしてアイロン成型する必要があるが、既存の生地では元に戻ろうとする力が強く働き２つ折りにすることが困難であった。本発明の細幅テープを使用すると、アイロン成型で２つ折りを容易に作製することができ、作業性の大幅な改善を図ることができる。
【００４０】
また、従来では、細幅テープは、ほつれが生じるために幅方向にカットすることができず、所望の幅寸法を有する細幅テープを入手する必要があったが、本発明のテープを用いると、幅方向に裁断してもほつれることが無いため、テープ幅を容易に調節でき、衣類に適用する部材として扱い易いものである。また、切りっぱなしにすることも可能である。
【００４１】
さらに、ウエストゴム、ブラジャーの肩紐として本発明の細幅テープを使用すると、テープ端を縫製せず、切りっぱなしで製品として使用してもほつれないため、テープつなぎ部分は既存品に比べ、その厚みを小さくすることが可能となるため好適である。また、従来の細幅テープでは弾性繊維のスリップインを抑制するため、二重縫いやオーバーロック等で、その端部をしっかり縫製する必要があった。本発明の細幅テープを使用すると、直線縫い等、簡易的に縫製してもスリップインが発生しないため、作業性の大幅は改善を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】鎖編を表す編組織図である。
【図２】挿入糸を表す編組織図である。
【図１】
2008190104.tif 000002
【図２】
2008190104.tif 000003