(57)【要約】【課題】キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時できる競技用計時システム等を提供する。【解決手段】各無線タグ６０は、予め３つのグループ（Ａ，Ｂ，Ｃグループ）に分けられている。そして、グループ毎に、互いに素となる通信間隔（２，３，５）を空けて通信（タイム情報の送信）が行われる。つまり、Ａグループの無線タグ６０は２α（α＝１回の通信時間）、Ｂグループでは３α、そして、Ｃグループでは５αだけ、通信間隔を空けて通信を行う。また、各無線タグ６０は、それぞれ合計３回に亘って通信を行う際に、１回目と２回目の通信は、第１のチャンネルを使用するが、３回目の通信は、第２のチャンネルを使用する。なお、チャンネルを変更して行う３回目の通信は、通信間隔を待たずに、変更直後（通信時間αの周期上）に開始する。【選択図】図９
2008142248.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
各競技者がそれぞれ携帯する複数の無線機器と、当該各無線機器から送られる情報を受信する受信側機器と、を含む競技用計時システムであって、
前記各無線機器には、
所定周期に同期した時刻を計時する計時手段と、
走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出手段と、
前記検出手段により前記トリガポイントが検出された際に、前記計時手段にて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する特定手段と、
前記特定手段により特定された前記トリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、前記計時手段にて計時される前記所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信手段と、
前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御手段と、が設けられ、
前記受信側機器には、
競技における基準時刻を計時する基準時刻計時手段と、
前記各無線機器の前記無線通信手段から送信される前記タイム情報を受信する受信手段と、
前記受信手段により前記タイム情報が受信された際に前記基準時刻計時手段にて計時された基準時刻から、前記タイム情報に含まれる前記経過時間を差し引くことにより、前記無線機器におけるトリガポイント検出時点の競技タイムを算定する競技タイム算定手段と、が設けられている、
ことを特徴とする競技用計時システム。
【請求項２】
前記各無線機器には、
前記トリガポイントの手前の走路上に生成された電磁場に重畳された同期信号を取得する同期信号取得手段と、
前記同期信号取得手段で取得した前記同期信号により前記計時手段の計時する時刻を前記所定周期に同期させる同期手段と、
が設けられている、
ことを特徴とする請求項１に記載の競技用計時システム。
【請求項３】
各競技者がそれぞれ携帯する複数の無線機器と、当該各無線機器から送られる情報を受信する受信側機器と、を含む競技用計時システムであって、
前記各無線機器には、
競技における基準時刻を計時する計時手段と、
走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出手段と、
前記検出手段により前記トリガポイントが検出された際に、前記計時手段にて計時された時刻を競技タイムとして特定する特定手段と、
前記特定手段により特定された前記競技タイムを含むタイム情報を、前記計時手段にて計時される所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信手段と、
前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御手段と、が設けられ、
前記受信側機器には、
前記各無線機器の前記無線通信手段から送信される前記タイム情報を受信する受信手段が設けられている、
ことを特徴とする競技用計時システム。
【請求項４】
前記各無線機器は、複数グループの何れかにグループ分けされており、
前記送信制御手段は、前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他のグループの無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる、
ことを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載の競技用計時システム。
【請求項５】
前記各無線機器は、無線通信に使用する複数のチャンネルが割り当てられており、
前記送信制御手段は、前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、チャンネルを変えつつ送信させる、
ことを特徴とする請求項１乃至４の何れか１項に記載の競技用計時システム。
【請求項６】
前記無線通信手段は、前記タイム情報の１回の無線通信に要する通信時間を前記所定周期として、前記タイム情報を前記受信側機器に向けて送信する、
ことを特徴とする請求項１乃至５の何れか１項に記載の競技用計時システム。
【請求項７】
各競技者にそれぞれ携帯され、競技における基準時刻を計時している受信側機器に向けて情報を送信する無線機器であって、
所定周期に同期した時刻を計時する計時手段と、
走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出手段と、
前記検出手段により前記トリガポイントが検出された際に、前記計時手段にて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する特定手段と、
前記特定手段により特定された前記トリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、前記計時手段にて計時される前記所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信手段と、
前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御手段と、
を備えることを特徴とする無線機器。
【請求項８】
各競技者にそれぞれ携帯される無線機器であって、
競技における基準時刻を計時する計時手段と、
走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出手段と、
前記検出手段により前記トリガポイントが検出された際に、前記計時手段にて計時された時刻を競技タイムとして特定する特定手段と、
前記特定手段により特定された前記競技タイムを含むタイム情報を、前記計時手段にて計時される所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信手段と、
前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御手段と、
を備えることを特徴とする無線機器。
【請求項９】
各競技者がそれぞれ携帯する複数の無線機器と、当該各無線機器から送られる情報を受信する受信側機器と、を含む競技用計時システムにおけるタイム送信方法であって、
前記各無線機器において、所定周期に同期した時刻を計時する計時ステップと、
前記各無線機器において、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出ステップと、
前記各無線機器において、前記トリガポイントが検出された際に、前記計時ステップにて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する特定ステップと、
前記各無線機器において、前記特定ステップにて特定された前記トリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、前記計時ステップにて計時される前記所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信ステップと、
前記各無線機器において、前記無線通信ステップにて送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御ステップと、
前記受信側機器において、競技における基準時刻を計時する基準時刻計時ステップと、
前記受信側機器において、前記各無線機器の前記無線通信ステップにて送信される前記タイム情報を受信する受信ステップと、
前記受信側機器において、前記受信ステップにて前記タイム情報が受信された際に前記基準時刻計時ステップにて計時された基準時刻から、前記タイム情報に含まれる前記経過時間を差し引くことにより、前記無線機器におけるトリガポイント検出時点の競技タイムを算定する競技タイム算定ステップと、
を備えることを特徴とするタイム送信方法。
【請求項１０】
各競技者がそれぞれ携帯する複数の無線機器と、当該各無線機器から送られる情報を受信する受信側機器と、を含む競技用計時システムにおけるタイム送信方法であって、
前記各無線機器において、競技における基準時刻を計時する計時ステップと、
前記各無線機器において、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出ステップと、
前記各無線機器において、前記トリガポイントが検出された際に、前記計時ステップにて計時された時刻を競技タイムとして特定する特定ステップと、
前記各無線機器において、前記特定ステップにて特定された前記競技タイムを含むタイム情報を、前記計時ステップにて計時される所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信ステップと、
前記各無線機器において、前記無線通信ステップにて送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御ステップと、
前記受信側機器において、前記各無線機器の前記無線通信ステップにて送信される前記タイム情報を受信する受信ステップと、
を備えることを特徴とするタイム送信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することのできる競技用計時システム、無線機器、および、タイム送信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、マラソン競技において、競技者個々のゴールタイムを計測（計時）する試みがなされている。例えば、競技者のゼッケン等にバーコードを印刷しておき、ゴールした競技者のバーコードをリーダにて読み取った時刻に基づいて、競技者個々のゴールタイムを計測する計測システムも実用化されている。
最近では、各計時ポイントにおける通過タイムも含めた競技タイムを計測可能とするために、非接触にて競技者個々の競技タイムを計測する試みがなされている。例えば、競技者にタグ送信機を保持させ、このタグ送信機から送られる情報により、競技タイムを計測する計測システムが開発され、実用化に向けた運用試験等が試みられている。
【０００３】
より具体的には、方形ループコイル等から競技トラック上の計測エリア内にトリガ信号を送信するようにしておき、タグ送信機を保持する競技者がその計測エリア内を走行すると、このトリガ信号に応答してタグ送信機からＩＤ（識別番号等）が送信される。そして、ＩＤ受信ユニットがこのＩＤを受信することにより、各競技者の周回数や競技タイム等を計測する（例えば、特許文献１参照）。
この他にも、タグ送信機がＵＨＦ帯の微弱無線電波等にてＩＤを送出することにより、タグ送信機の通信距離の拡大を図る技術も開示されている（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開２００３−１４１４９７号公報  （第２−４頁、第２図）
【特許文献２】特開２００４−１２５７６５号公報  （第３−４頁、第２図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述した特許文献１，２の技術では、計時エリア内にてトリガ信号を受信している間中、タグ送信機がＩＤを間断なく発信し続けている（特許文献２では、ランダムな間隔にて送信を繰り返している）。
これは、方形のループコイルによりトリガ信号が送信されるため、計時エリア内における正確なトリガポイント（例えば、ゴールライン等のような計時ライン）をタグ送信機にて検出することが極めて困難なことに起因している。そのため、タグ送信機は、競技者が計時エリアに入りトリガ信号を検出すると、直ちにＩＤの送信を開始し、計時エリアを抜けてトリガ信号の検出を終えるまで、ＩＤを送信し続けている。
一方、ＩＤ受信ユニットは、このＩＤを最初に受信すると、その時刻を開始時刻とし、また、このＩＤの受信を終えると、その時刻を終了時刻とする。そして、開始時刻から終了時刻までの中間の時刻を求めることにより、このＩＤに対応する競技者の競技タイムを計時していた。
【０００５】
ところが、このような特許文献１，２の技術では、同時期に大勢の競技者が計時エリア内に到達すると、ＩＤ受信ユニット側が、送信されるはずのＩＤを適切に受信できない場合があった。これは、計時エリア内にて、複数のタグ送信機がそれぞれにＩＤを送信し続けることにより、ＩＤ受信ユニット側の処理が追いつかない状況が生じたり、各ＩＤの送信時にコリジョンが発生してしまうためである。
このため、ＩＤ受信ユニットにて、開始時刻や終了時刻が正しく得られずに不正確な競技タイムを計時してしまったり、ＩＤの受信が殆ど行えずに計時すべき競技タイムをロストしてしまうという問題があった。
なお、特許文献２に開示されている技術では、コリジョンの発生を抑えるべく、タグ送信機側がランダムな間隔にてＩＤを送信している。それでも現実には、計時エリア内で各タグ送信機がそれぞれにＩＤの送信を繰り返すうちに、コリジョンが発生してしまっていた。
そのため、このようなコリジョンの発生を抑制すべく、送信前に、他のタグ送信機が送信中であるかを検出するためのキャリアセンスを、各タグ送信機にて行わせることも考えられる。
【０００６】
しかしながら、競技者（人体）に接するようにタグ送信機が取り付けられているため、アンテナの形状や種類等によっては、タグ送信機の通信能力が著しく低下してしまう場合があった。また、競技中においては、タグ送信機と他のタグ送信機との間に競技者等が入り込むことも起こり得り、その場合もタグ送信機の通信能力が著しく低下してしまうことになる。
これらのような場合では、各タグ送信機にて、キャリアセンスが適切に行えなくなり、他のタグ送信機が送信中であっても、送信中でないと判別して送信を開始してしまい、結果としてコリジョンを生じさせてしまうことになる。
そのため、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制する技術が求められていた。
【０００７】
本発明は、上記実状に鑑みてなされたもので、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することのできる競技用計時システム、無線機器、および、タイム送信方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明の第１の観点に係る競技用計時システムは、
各競技者がそれぞれ携帯する複数の無線機器と、当該各無線機器から送られる情報を受信する受信側機器と、を含む競技用計時システムであって、
前記各無線機器には、
所定周期に同期した時刻を計時する計時手段と、
走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出手段と、
前記検出手段により前記トリガポイントが検出された際に、前記計時手段にて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する特定手段と、
前記特定手段により特定された前記トリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、前記計時手段にて計時される前記所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信手段と、
前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御手段と、が設けられ、
前記受信側機器には、
競技における基準時刻を計時する基準時刻計時手段と、
前記各無線機器の前記無線通信手段から送信される前記タイム情報を受信する受信手段と、
前記受信手段により前記タイム情報が受信された際に前記基準時刻計時手段にて計時された基準時刻から、前記タイム情報に含まれる前記経過時間を差し引くことにより、前記無線機器におけるトリガポイント検出時点の競技タイムを算定する競技タイム算定手段と、が設けられている、
ことを特徴とする。
【０００９】
この発明によれば、各無線機器において、計時手段は、例えば、走路上に生成された電磁場から受信した同期信号、言い換えれば、通信タイミングパターンの周期に同期した時刻を計時する。また、検出手段は、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する。特定手段は、トリガポイントが検出された際に、計時手段にて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する。無線通信手段は、特定されたトリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、例えば、通信タイミングパターンの周期に同期したタイミングで受信側機器に向けて送信する。そして、送信制御手段は、無線通信手段が送信するタイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる。一方、受信側機器において、基準時刻計時手段は、競技における基準時刻となる例えば、ランニングタイムを計時する。また、受信手段は、各無線機器の無線通信手段から送信されるタイム情報を受信する。そして、競技タイム算定手段は、タイム情報が受信された際に基準時刻計時手段にて計時された基準時刻（ランニングタイム）から、タイム情報に含まれる経過時間を差し引くことにより、無線機器におけるトリガポイント検出時点の競技タイムを算定する。
【００１０】
このように、各無線機器は、通信タイミングパターンの周期に同期したタイミングで、タイム情報を複数回に亘って送信する。その際、各無線機器は、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報を送信する。例えば、１回目の通信から２回目の通信を行う際に、各無線機器において、互いに素となる通信間隔を空けて、タイム情報を受信側機器に送信する。
これにより、各無線機器の通信タイミングが適宜ずれることになり、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【００１１】
前記各無線機器には、
前記トリガポイントの手前の走路上に生成された電磁場に重畳された同期信号を取得する同期信号取得手段と、
前記同期信号取得手段で取得した前記同期信号により前記計時手段の計時する時刻を前記所定周期に同期させる同期手段と、
が設けられている、
ことが好ましい。
【００１２】
上記目的を達成するため、本発明の第２の観点に係る競技用計時システムは、
各競技者がそれぞれ携帯する複数の無線機器と、当該各無線機器から送られる情報を受信する受信側機器と、を含む競技用計時システムであって、
前記各無線機器には、
競技における基準時刻を計時する計時手段と、
走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出手段と、
前記検出手段により前記トリガポイントが検出された際に、前記計時手段にて計時された時刻を競技タイムとして特定する特定手段と、
前記特定手段により特定された前記競技タイムを含むタイム情報を、前記計時手段にて計時される所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信手段と、
前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御手段と、が設けられ、
前記受信側機器には、
前記各無線機器の前記無線通信手段から送信される前記タイム情報を受信する受信手段が設けられている、
ことを特徴とする。
【００１３】
この発明によれば、各無線機器において、計時手段は、競技における基準時刻となる例えば、ランニングタイムを計時する。また、検出手段は、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する。特定手段は、トリガポイントが検出された際に、計時手段にて計時された時刻を競技タイムとして特定する。無線通信手段は、特定された競技タイムを含むタイム情報を、例えば、タイム情報の１回分の無線通信に要する通信時間を所定周期としてこの周期に同期したタイミングに受信側機器に向けて送信する。そして、送信制御手段は、無線通信手段が送信するタイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる。一方、受信側機器において、受信手段は、各無線機器の無線通信手段から送信されるタイム情報を受信する。
【００１４】
このように、各無線機器は、通信時間の周期に同期したタイミングで、タイム情報を複数回に亘って送信する。その際、各無線機器は、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報を送信する。例えば、１回目の通信から２回目の通信を行う際に、各無線機器において、互いに素となる通信間隔を空けて、タイム情報を受信側機器に送信する。
これにより、各無線機器の通信タイミングが適宜ずれることになり、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【００１５】
前記各無線機器は、複数グループの何れかにグループ分けされており、
前記送信制御手段は、前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他のグループの無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させてもよい。
【００１６】
前記各無線機器は、無線通信に使用する複数のチャンネルが割り当てられており、
前記送信制御手段は、前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、チャンネルを変えつつ送信させてもよい。
【００１７】
前記無線通信手段は、前記タイム情報の１回の無線通信に要する通信時間を前記所定周期として、前記タイム情報を前記受信側機器に向けて送信してもよい。
【００１８】
上記目的を達成するため、本発明の第３の観点に係る無線機器は、
各競技者にそれぞれ携帯され、競技における基準時刻を計時している受信側機器に向けて情報を送信する無線機器であって、
所定周期に同期した時刻を計時する計時手段と、
走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出手段と、
前記検出手段により前記トリガポイントが検出された際に、前記計時手段にて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する特定手段と、
前記特定手段により特定された前記トリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、前記計時手段にて計時される前記所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信手段と、
前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御手段と、
を備えることを特徴とする。
【００１９】
この発明によれば、計時手段は、例えば、走路上に生成された電磁場から受信した通信タイミングパターンの周期に同期した時刻を計時する。また、検出手段は、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する。特定手段は、トリガポイントが検出された際に、計時手段にて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する。無線通信手段は、特定されたトリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、例えば、通信タイミングパターンの周期に同期したタイミングで受信側機器に向けて送信する。そして、送信制御手段は、無線通信手段が送信するタイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる。
【００２０】
このように、無線機器は、通信タイミングパターンの周期に同期したタイミングで、タイム情報を複数回に亘って送信する。その際、無線機器は、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報を送信する。例えば、１回目の通信から２回目の通信を行う際に、複数の無線機器において、互いに素となる通信間隔を空けて、タイム情報を受信側機器に送信する。
これにより、複数の無線機器において通信タイミングが適宜ずれることになり、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【００２１】
上記目的を達成するため、本発明の第４の観点に係る無線機器は、
各競技者にそれぞれ携帯される無線機器であって、
競技における基準時刻を計時する計時手段と、
走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出手段と、
前記検出手段により前記トリガポイントが検出された際に、前記計時手段にて計時された時刻を競技タイムとして特定する特定手段と、
前記特定手段により特定された前記競技タイムを含むタイム情報を、前記計時手段にて計時される所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信手段と、
前記無線通信手段が送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御手段と、
を備えることを特徴とする。
【００２２】
この発明によれば、計時手段は、競技における基準時刻となる例えば、ランニングタイムを計時する。また、検出手段は、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する。特定手段は、トリガポイントが検出された際に、計時手段にて計時された時刻を競技タイムとして特定する。無線通信手段は、特定された競技タイムを含むタイム情報を、例えば、１回分の無線通信に要する通信時間の周期に同期したタイミングで受信側機器に向けて送信する。そして、送信制御手段は、無線通信手段が送信するタイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる。
【００２３】
このように、無線機器は、通信タイミングパターンの周期に同期したタイミングで、タイム情報を複数回に亘って送信する。その際、無線機器は、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報を送信する。例えば、１回目の通信から２回目の通信を行う際に、複数の無線機器において、互いに素となる通信間隔を空けて、タイム情報を受信側機器に送信する。
これにより、複数の無線機器において通信タイミングが適宜ずれることになり、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【００２４】
上記目的を達成するため、本発明の第５の観点に係るタイム送信方法は、
各競技者がそれぞれ携帯する複数の無線機器と、当該各無線機器から送られる情報を受信する受信側機器と、を含む競技用計時システムにおけるタイム送信方法であって、
前記各無線機器において、所定周期に同期した時刻を計時する計時ステップと、
前記各無線機器において、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出ステップと、
前記各無線機器において、前記トリガポイントが検出された際に、前記計時ステップにて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する特定ステップと、
前記各無線機器において、前記特定ステップにて特定された前記トリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、前記計時ステップにて計時される前記所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信ステップと、
前記各無線機器において、前記無線通信ステップにて送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御ステップと、
前記受信側機器において、競技における基準時刻を計時する基準時刻計時ステップと、
前記受信側機器において、前記各無線機器の前記無線通信ステップにて送信される前記タイム情報を受信する受信ステップと、
前記受信側機器において、前記受信ステップにて前記タイム情報が受信された際に前記基準時刻計時ステップにて計時された基準時刻から、前記タイム情報に含まれる前記経過時間を差し引くことにより、前記無線機器におけるトリガポイント検出時点の競技タイムを算定する競技タイム算定ステップと、
を備えることを特徴とする。
【００２５】
この発明によれば、各無線機器において、計時ステップでは、例えば、走路上に生成された電磁場から受信した通信タイミングパターンの周期に同期した時刻を計時する。また、検出ステップでは、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する。特定ステップでは、トリガポイントが検出された際に、計時ステップにて計時された時刻をトリガポイント時刻として特定する。無線通信ステップでは、特定されたトリガポイント時刻から無線通信が終了するまでの経過時間を含むタイム情報を、例えば、通信タイミングパターンの周期に同期したタイミングで受信側機器に向けて送信する。そして、送信制御ステップでは、無線通信ステップにて送信するタイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる。一方、受信側機器において、基準時刻計時ステップでは、競技における基準時刻となる例えば、ランニングタイムを計時する。また、受信ステップでは、各無線機器の無線通信ステップにて送信されるタイム情報を受信する。そして、競技タイム算定ステップでは、タイム情報が受信された際に基準時刻計時ステップにて計時された基準時刻（ランニングタイム）から、タイム情報に含まれる経過時間を差し引くことにより、無線機器におけるトリガポイント検出時点の競技タイムを算定する。
【００２６】
このように、各無線機器は、通信タイミングパターンの周期に同期したタイミングで、タイム情報を複数回に亘って送信する。その際、各無線機器は、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報を送信する。例えば、１回目の通信から２回目の通信を行う際に、各無線機器において、互いに素となる通信間隔を空けて、タイム情報を受信側機器に送信する。
これにより、各無線機器の通信タイミングが適宜ずれることになり、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【００２７】
上記目的を達成するため、本発明の第６の観点に係るタイム送信方法は、
各競技者がそれぞれ携帯する複数の無線機器と、当該各無線機器から送られる情報を受信する受信側機器と、を含む競技用計時システムにおけるタイム送信方法であって、
前記各無線機器において、競技における基準時刻を計時する計時ステップと、
前記各無線機器において、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する検出ステップと、
前記各無線機器において、前記トリガポイントが検出された際に、前記計時ステップにて計時された時刻を競技タイムとして特定する特定ステップと、
前記各無線機器において、前記特定ステップにて特定された前記競技タイムを含むタイム情報を、前記計時ステップにて計時される所定周期に同期したタイミングで前記受信側機器に向けて送信する無線通信ステップと、
前記各無線機器において、前記無線通信ステップにて送信する前記タイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる送信制御ステップと、
前記受信側機器において、前記各無線機器の前記無線通信ステップにて送信される前記タイム情報を受信する受信ステップと、
を備えることを特徴とする。
【００２８】
この発明によれば、各無線機器において、計時ステップでは、競技における基準時刻となる例えば、ランニングタイムを計時する。また、検出ステップでは、走路上に生成された電磁場の電磁界強度の増減に基づいて、トリガポイントを検出する。特定ステップでは、トリガポイントが検出された際に、計時ステップにて計時された時刻を競技タイムとして特定する。無線通信ステップでは、特定された競技タイムを含むタイム情報を、例えば、１回分の無線通信に要する通信時間の周期に同期したタイミングで受信側機器に向けて送信する。そして、送信制御ステップでは、無線通信ステップにて送信するタイム情報を、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、複数回に亘って送信させる。一方、受信側機器において、受信ステップでは、各無線機器の無線通信ステップにて送信されるタイム情報を受信する。
【００２９】
このように、各無線機器は、通信時間の周期に同期したタイミングで、タイム情報を複数回に亘って送信する。その際、各無線機器は、他の無線機器が行う無線通信との関係において、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報を送信する。例えば、１回目の通信から２回目の通信を行う際に、各無線機器において、互いに素となる通信間隔を空けて、タイム情報を受信側機器に送信する。
これにより、各無線機器の通信タイミングが適宜ずれることになり、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
本発明の実施の形態にかかる競技用計時システムについて、以下図面を参照して説明する。なお、一例として、マラソン競技に適用され、各競技者の競技タイムを計時する競技用計時システムについて説明する。
【００３２】
（実施形態１）
図１は、この発明の実施形態に適用される競技用計時システムの構成の一例を示す模式図である。なお、以下ではタイム計時を行う中継地点やゴール地点を、便宜的にまとめて計時地点として説明する。つまり、図中の計時地点は、中継地点やゴール地点を示している。
【００３３】
図示するように、競技用計時システムは、スタート地点に設置されるタイマ機器１０と、計時地点に設置されるタイマ機器１０、変調磁場発生装置２０、ループコイル２１、磁場発生装置３０、ループコイル３１、受信コントロールボックス４０、受信機４１、処理装置５０と、各競技者ＲＮにそれぞれ携帯される無線タグ６０と、を含んで構成される。
【００３４】
タイマ機器１０は、スタート地点及び計時地点にそれぞれ配置され、競技における基準時刻となるランニングタイムを計時する。一例として、各タイマ機器１０は、競技のスタート予定時刻までダウンカウントし、スタート予定時刻からランニングタイムをアップカウントする。
例えば、競技の開始前に全てのタイマ機器１０がスタート地点に集められ、図２（ａ）に示すように、各タイマ機器１０をケーブルＣＢで接続して、同時にダウンカウントを開始させる。つまり、ダウンカウントする時間（残り時間）をセットすると共に、セットした時間を考慮した適切なタイミングで、グリップスイッチＧＳからダウンカウント開始信号を供給する。これにより、各タイマ機器１０は、同期してダウンカウントを開始し、スタート予定時刻から同期したランニングタイムを計時することになる。
この他にも、ＧＰＳ（Global Positioning System）衛星等から得られる標準時刻を共通に計時してもよい。
例えば、図２（ｂ）に示すように、標準時刻受信機ＫＪが接続されたタイマ機器１０と他のタイマ機器１０とをケーブルＣＢで接続して、個々に標準時刻の計時を開始させる。
【００３５】
このように、各タイマ機器１０にて同期した時刻（ランニングタイム等）の計時が開始した後に、計時地点に配置されるタイマ機器１０が適宜搬送される。
その後、図２（ｃ）に示すように、スタート地点に配置されるタイマ機器１０がスタートピストルＳＰと接続され、競技開始の合図と共にスタートピストルＳＰからスタート信号が供給されると、このタイマ機器１０は、実際のスタート時刻とランニングタイムとの時差、つまり差分を求める。そして、計時地点に運ばれたタイマ機器１０にこの差分が入力されると、計時地点においても、時差が解消されて同期したランニングタイムを計時することになる。
なお、このような差分の入力は、例えば、競技者ＲＮが最初の計時地点に到達する前に終えられるものとする。
【００３６】
図１に戻って、計時地点の変調磁場発生装置２０は、例えば、走路の沿道に配置され、ループコイル２１上に電磁場を発生させる。具体的に変調磁場発生装置２０は、所定周波数に同期した正弦波を発生させる正弦波発生回路と、所定の波形パターン（後述する通信タイミングパターン）に従った正弦波を所定方式にて変調させる変調回路と、変調させた信号（変調信号）を増幅してループコイル２１に供給する電力増幅回路とを含んで構成される。
【００３７】
ループコイル２１は、略方形に形成されたコイルであり、競技者ＲＮが走行する走路上に適宜配置される。なお、ループコイル２１は、ループコイル３１（計時ポイント）よりも手前の走路上に配置される。
ループコイル２１は、一例として、図３（ａ）に示すように、競技者ＲＮの走行方向（矢印Ａ方向）に対して直交する方向に延びる直線ｂを中心線として、平行に所定距離だけ隔てた直線ａ、ｃに沿って略方形（矩形）に形成されている。そして、１辺に給電点ｓを有するように形成され、この給電点ｓから矢印方向に電流が流れるようになっている。
そして、ループコイル２１は、変調磁場発生装置２０から給電点ｓを通じて変調信号が供給されると、コイル上に変調された交流電磁場を生成する。具体的には、図３（ｂ）に示すような電磁場を生成する。この電磁場には、例えば、ＯＯＫ（On-Off-Keying）等の振幅変調方式にて変調された図３（ｃ）に示すような通信タイミングパターンが重畳されている。この通信タイミングパターンは、一例として、無線タグ６０の１回分の通信時間α（例えば、１００ミリ秒）を周期とした波形となるように成形されている。そのため、ループコイル２１上を競技者ＲＮが通過した際に、無線タグ６０は、この通信タイミングパターンを受信し、波形の立ち上がりをトリガとして計時を開始することで、通信時間αの周期に同期させることができる。なお、この通信時間αの周期は、後述するように、通信を開始するタイミングに使用される。
【００３８】
図１に戻って、磁場発生装置３０は、例えば、走路の沿道に配置され、ループコイル３１上に電磁場を発生させる。具体的に磁場発生装置３０は、所定周波数に同期した正弦波を発生させる正弦波発生回路と、発生させた正弦波を増幅してループコイル３１に供給する電力増幅回路とを含んで構成される。
【００３９】
ループコイル３１は、略「８の字」形状に形成されたコイルであり、走路上における計時ポイントに適宜配置される。
ループコイル３１は、一例として、図４（ａ）に示すように、矩形（方形）のコイル部を競技者ＲＮの走行方向（矢印Ａ方向）に２つ連ねたような８の字に形成されている。より詳細には、ループコイル３１は８の字順方向巻きとなっており、８の字の中心（中点）、すなわち交差部に給電点ｓを有するように形成され、この給電点ｓを通って競技者ＲＮの走行方向に対して直交する方向に延びる直線ｂを中心線として、略平行に所定距離だけ隔てた直線ａ，ｂに沿って、８の字の上下部が形成されている。なお、ループコイル３１は、この直線ｂが計時を行うための図１に示す計時ラインＬ上に重なるように配置される。
【００４０】
そして、ループコイル３１は、図４（ａ）の給電点ｓから矢印方向に電流が流れるようになっており、磁場発生装置３０から正弦波が供給されると、コイル上に交流電磁場を生成する。具体的には、図４（ｂ）に示すように、一方のコイル部上に第１の電磁場３１０ａを生成するとともに、他方のコイル部上に第１の電磁場３１０ａに対して競技者ＲＮの走行方向（矢印Ａ方向）に隣接し且つ第１の電磁場３１０ａと電磁力を打ち消しあう第２の電磁場３１０ｂを生成する。
つまり、直線ｂ上の電磁場の電磁界強度は、第１の電磁場３１０ａと第２の電磁場３１０ｂとの電磁場の磁力の打ち消しにより、その両側の電磁界強度よりも極めて小さくなっている（例えば、電磁界強度が”０”となっている）。
【００４１】
図４（ｂ）に示すような電磁場中を、電磁場の検出方向（検出コイル面Ｄに対して直角な方向）が走路と垂直（つまり、検出コイル面Ｄが走路に対して平行方向）に配置された電磁場検出コイルＣ（後述する無線タグ６０のＬＦアンテナ６１）が矢印Ｂ方向に移動すると、図４（ｃ）に示すような電磁界強度分布が得られる。つまり、電磁場検出コイルＣは、走路に対して垂直方向の磁束をコイル面Ｄにて捉えることになるため、電磁界強度が極めて小さくなる（例えば、電磁界強度が”０”となる）図４（ｃ）に示すような電磁界強度分布を検出する。
このため、競技者ＲＮがループコイル３１上を、矢印Ｂ方向に沿って通過した場合に、無線タグ６０は、計時ラインＬ上（直線ｂ上）を、第１の電磁場３１０ａと第２の電磁場３１０ｂとの間の電磁場の変極点（後述するトリガポイント）として検出することができる。
【００４２】
図１に戻って、計時地点に配置される受信コントロールボックス４０は、受信機４１を介して、無線タグ６０から無線通信にて送られるタイム情報（後述する経過時間ΔＴ及び、タグＩＤ）を受信する。つまり、上述したループコイル３１上の計時ラインＬを通過した競技者ＲＮの無線タグ６０から送信される経過時間ΔＴ等を受信する。
なお、後述するように、経過時間ΔＴは、計時ラインＬ上の計時タイミング（トリガポイント）から通信の終了までの所要時間（つまり、トリガポイントから通信終了までに要する時間）である。
また、受信コントロールボックス４０は、タイマ機器１０と接続されており、タイム情報を受信した時点でタイマ機器１０が計時しているランニングタイムを取得する。そして、このランニングタイムから経過時間ΔＴを差し引くことにより、競技者ＲＮが計時ラインＬ上に到達した際の競技タイムを算出する。
【００４３】
受信機４１は、ループコイル３１等の近傍に配置され、無線タグ６０から送られるタイム情報を受信すると、このタイム情報に含まれる経過時間ΔＴ等を受信コントロールボックス４０に供給する。
【００４４】
処理装置５０は、各競技者ＲＮの競技タイム等を収集する。例えば、受信コントロールボックス４０が算定した競技タイムと、対応するタグＩＤ（後述する無線タグ６０のタグＩＤ）と収集する。
【００４５】
一方、競技者ＲＮに携帯（保持）される無線タグ６０は、競技開始に伴い、競技者ＲＮと共に走路上を移動し、スタート地点から途中の計時地点（中継地点等）を通過して最後の計時地点（ゴール地点）まで到達する。
これら各計時地点にて、無線タグ６０は、ループコイル２１上に生成される電磁場から通信タイミングパターンを受信し、通信時間α（例えば、１００ミリ秒）の周期に同期させた計時を開始する。そして、ループコイル３１上に生成される電磁場の変極点（トリガポイント）を検出すると、この検出時点から通信が終了するまでに要する経過時刻ΔＴを求め、タイム情報として受信機４１に向けて送信する。
その際、無線タグ６０は、コリジョンの発生を抑制すべく、通信時間αをＰ倍した通信間隔（Ｐ・α）を空けながら、途中で送信周波数（チャンネル）を変えつつ、複数回（例えば、３回）に亘って、タイム情報を送信する。なお、後述するように、各無線タグ６０は予めグループ分けされており、グループ毎に設定されるＰには、互いに素となる異なった値（例えば、２，３，５等の素数）がそれぞれ割り当てられている。
【００４６】
無線タグ６０は、一例として、図５に示すように、ＬＦアンテナ６１と、増幅回路６２と、検出回路６３と、復調回路６４と、制御部６５と、計時部６６と、記憶部６７と、通信回路６８と、通信アンテナ６９と、を含んで構成される。
【００４７】
ＬＦ（Low Frequency）アンテナ６１は、上述したループコイル２１及び、ループコイル３１から発生される電磁場を検出する。つまり、変調磁場発生装置２０によりループコイル２１上に生成された電磁場（変調有り）を検出し、また、磁場発生装置３０によりループコイル３１上に生成された電磁場（変調無し）を検出する。
そして、ＬＦアンテナ６１は、検出した電磁界強度を示す検出信号を増幅回路６２に供給する。
【００４８】
増幅回路６２は、ＬＦアンテナ６１から供給される検出信号を適宜増幅して、検出回路６３及び、復調回路６４に供給する。
【００４９】
検出回路６３は、増幅回路６２から供給される検出信号に従って、ループコイル２１上、又は、ループコイル３１上への到達を検出し、更に、ループコイル３１上における電磁場の変極点を検出する。
例えば、ループコイル２１上において、検出回路６３は、図６（ａ）に示すように、電磁場の電磁界強度が閾値以上になると検出出力を「ＨＩ」とし、電磁界強度が閾値以下になると検出出力を「ＬＯ」とする。なお、検出回路６３は、変調の有無も合わせて検出する。つまり、一旦「ＨＩ」となった状態から通信タイミングパターンを示す「ＨＩ」「ＬＯ」の組み合わせが変調速度で表れるため、このパルス列を検出した際に、検出回路６３は、競技者ＲＮ（無線タグ６０）がループコイル２１上に到達したことを検出可能となる。
一方、ループコイル３１上において、検出回路６３は、図６（ｂ）に示すように、第１の電磁場３１０ａ及び、第２の電磁場３１０ｂの電磁場強度が閾値以上になると検出出力を「ＨＩ」とする。この際、ループコイル３１上の電磁場には変調がかかっていないために、１回目で「ＨＩ」となった状態が所定期間以上持続し、これにより検出回路６３は変調が無いことを検出する。つまり、検出回路６３は、電磁場に変調が無いことから、競技者ＲＮがループコイル３１上に到達したことを検出する。
そして、第１の電磁場３１０ａと第２の電磁場３１０ｂとの間で、電磁界強度が閾値以下になると検出回路６３は、検出出力を「ＬＯ」とし、その後、第２の電磁場３１０ｂを検出して２回目に「ＨＩ」となった状態を電磁場の変極点として検出する。つまり、検出回路６３は、図６（ｂ）に示す２回目に「ＨＩ」となった状態を、ループコイル３１上におけるトリガポイントとして特定する。
【００５０】
図５に戻って、復調回路６４は、検出回路６３がループコイル２１上に到達したことを検出すると（「ＨＩ」となった状態から変調も検出すると）、通信タイミングパターンを復調して取得する。つまり、ループコイル２１上に生成された電磁場に重畳されている通信時間αを周期とした通信タイミングパターンを受信する。
つまり、図７（ａ）に示すような電磁場に変調がかかっている（通信タイミングパターンが重畳されている）場合に、復調回路６４は、図７（ｂ）に示すような通信タイミングパターンを復調する。この通信タイミングパターンは、無線タグ６０の通信時間α（例えば、１００ミリ秒）を周期とした波形となるように成形されている。このため、無線タグ６０は、この通信タイミングパターンの立ち上がりをトリガとして計時部６６に計時を開始させ、通信時間αの周期に同期させる。
なお、電磁場には、図７（ｃ）に示すように、プリアンブルと通信タイミングパターンとが重畳されていてもよい。この場合、復調回路６４は、プリアンブルを受信した際に、図示しない周知のＡＧＣ回路（Automatic Gain Control）により、レベル調整を行った後に、通信タイミングパターンを復調する。
【００５１】
図５に戻って、制御部６５は、無線タグ６０全体を制御する。
例えば、競技開始前に所定の動作確認を終えると、制御部６５は、電力消費を抑えたスリープモード（省電力モード）に移行する。その後、競技が開始され、競技者ＲＮが計時地点のループコイル２１上に到達すると、制御部６５は、スリープモードから動作モードに移行する。そして、復調回路６４が通信タイミングパターンを復調した通信タイミングパターンの立ち上がりをトリガとして計時部６６をリセットし、通信時間αの周期に同期させた計時を開始させる。
すなわち、図８に示すように、競技者ＲＮがループコイル２１上に到達すると、検出回路６３が変調された電磁場２１０を検出し、また、復調回路６４が通信タイミングパターン２１１を復調する。そして、制御部６５は、通信時間αを周期とした通信タイミングパターン２１１の立ち上がりをトリガとして、計時部６６をリセットする。これにより、計時部６６は、この時点（０．０００秒）から計時を開始する。
続いて、競技者ＲＮがループコイル３１上に到達し、検出回路６３が電磁場３１０の変極点（トリガポイント）を検出すると、制御部６５は、その時点で計時部６６が計時している時刻をトリガポイント時刻ＴＰとして特定する。そして、制御部６５は、１回目の通信を開始する時刻Ｓｔ（通信時間αの周期に同期したタイミング、以下、通信時間αの周期上という）を求め、更に、トリガポイント時刻ＴＰから１回目の通信が終了する時刻Ｅｄまでの経過時間ΔＴを算定する。
その後、制御部６５は、１回目の通信を開始する時刻Ｓｔになるまで待機し、その時刻Ｓｔになると、通信回路６８を制御して、経過時間ΔＴ及びタグＩＤを含んだタイム情報を、受信機４１に送信する。
また、制御部６５は、２回目の通信を行う際に通信間隔（Ｐ・α）を空けて、また、３回目の通信を行う際にチャンネルを変えて、タイム情報（経過時間ΔＴ及びタグＩＤ）を送信する。なお、経過時間ΔＴは、各回の通信毎の値が求められる。以降の説明では、経過時間ΔＴは、通信の都度求められる（再計算される）こととするが、トリガポイント時刻ＴＰの時刻が特定された直後に通信間隔に応じて総ての値が求められ通信の都度選択されるような構成をとってもよい。
以下、このようなタイム情報の送信について、図９を参照して、より具体的に説明する。
【００５２】
各無線タグ６０は、予め３つのグループ（Ａ，Ｂ，Ｃグループ）に分けられている。そして、グループ毎に設定されるＰには、互いに素となる値（２，３，５の素数）がそれぞれ割り当てられている。
つまり、各グループの通信間隔（Ｐ・α）は、図示するように、Ａグループが２αであり、Ｂグループが３αであり、そして、Ｃグループが５αとなっている。
また、各無線タグ６０は、それぞれ合計３回に亘ってタイム情報を送信する。その際、１回目と２回目の通信は、第１のチャンネルを使用するが、３回目の通信は、第２のチャンネルを使用する。なお、チャンネルを変更して行う３回目の通信は、通信間隔を待たずに、変更直後（通信時間αの周期上）に開始する。この場合、チャンネルを変更した直後に通信信を開始しても、直前の互いに素である通信タイミング（通信間隔）の状態が継続するので、衝突（コリジョン）は少なくなる。
【００５３】
また、図示するように、全グループの無線タグ６０が３回に亘る通信を終えるのに、８αかかることになる。なお、無線タグ６０が通信時間αに１００ミリ秒を要する場合では、８αで８００ミリ秒となり、１秒（１０００ミリ秒）以内に収まることになる。
ここで、同時期に競技者ＲＮがループコイル３１上に到達する最大数を、１秒間に２０人（２０人／秒）と想定した場合、３グループで７チャンネル（３×７＝２１）が必要であり、更に、第１及び第２のチャンネルを使用することから、その２倍の１４チャンネルが最低限必要となる。そして、実情に即してある程度の余裕（７０％）を勘案すると、２０チャンネル（１４／０．７）が現実の運用時に必要となる。
なお、２０チャンネル（１０チャンネル×２）を使用した場合、ある程度の余裕（７０％）を勘案しても、１秒間に２１個分（１０×３×０．７）の無線タグ６０を処理できる計算となる。
【００５４】
制御部６５は、このような３回に亘る通信（タイム情報の送信）を適宜制御する。そして、３回目の通信を終えると、制御部６５は、動作モードから再びスリープモードに移行する。つまり、次の計時地点に競技者ＲＮが到着するまで、電力の消費をできるだけ抑制する。
【００５５】
図５に戻って、計時部６６は、競技者ＲＮがループコイル２１上に到達した際に、制御部６５により適宜リセットされ、その時点からの計時を開始する。
すなわち、計時部６６は、復調回路６４が通信時間αを周期とした通信タイミングパターンを復調すると、その通信タイミングパターンの立ち上がりで、制御部６５によりリセットされる。これにより、計時部６６は、通信時間αの周期に同期したタイミングで０．０００秒からの計時を開始することになる。
そして、計時部６６は、競技者ＲＮがループコイル３１上に到達し、検出回路６３がトリガポイントを検出したタイミングで、トリガポイント時刻を計時する。また、タイム情報の送信を開始する通信開始時刻が、通信時間αの周期上となるように、例えば、１００ミリ秒単位（Ｘ．０００ミリ秒，Ｘ．１００ミリ秒，Ｘ．２００ミリ秒，・・・，Ｘ．９００ミリ秒）の時刻を適宜計時する。
なお、計時部６６は、高安定水晶発振器を備えており、同期後の時刻の計時を安定して維持することが可能となっている。
【００５６】
記憶部６７は、例えば、不揮発性メモリ等からなり、タイム情報の送信に必要な情報を記憶する。
具体的に記憶部６７は、ループコイル３１上でトリガポイントが検出された際に、計時部６６により計時されたトリガポイント時刻を記憶する。そして、通信開始時刻や経過時間ΔＴが算出されると、これら経過時間ΔＴ等を記憶する。なお、経過時間ΔＴ等は、通信の度に再計算される。
更に、記憶部６７は、無線タグ６０毎（競技者ＲＮ毎）に異なるタグＩＤ（固有の識別情報）を予め記憶している。なお、このタグＩＤは、無線タグ６０のグループ分けや、通信に使用するチャンネル（第１及び第２のチャンネル）の割り当てに使用される。
【００５７】
通信回路６８は、制御部６５に制御され、所定のチャンネルを使用して複数回に亘ってタイム情報を受信機４１に向けて送信する。
具体的に通信回路６８は、２０チャンネルの周波数のうち、自己に割り当てられた２つのチャンネル（第１及び第２のチャンネル）を使用して、３回に亘ってタイム情報（経過時間ΔＴ及びタグＩＤ）を送信する。つまり、第１のチャンネルを使用して１回目のタイム情報及び、２回目のタイム情報を送信し、また、第２のチャンネルを使用して３回目のタイム情報を送信する。
なお、通信を開始するタイミングは、計時部６６によって計時された通信時間αの周期上となり、また、１回目の通信と２回目の通信との間は、自己の属するグループに割り当てられた通信間隔（Ｐ・α）が空けられる。
【００５８】
通信アンテナ６９は、通信に使用されるアンテナであり、通信回路６８により送信されるタイム情報を、所定周波数（第１又は第２のチャンネル）の電波に重畳して発する。
【００５９】
以下、上述した構成の競技用計時システムの動作について、図１０を参照して説明する。図１０は、無線タグ６０が実行するタイム送信処理、及び、受信コントロールボックス４０が実行する競技タイム算定処理を説明するためのフローチャートである。
このタイム送信処理は、競技者ＲＮと共に移動する無線タグ６０がループコイル２１上の電磁場を検出する度に開始され、また、競技タイム算定処理は、無線タグ６０から送信されたタイム情報を受信する度に開始される。
なお、競技者ＲＮが計時地点に至る途中において、無線タグ６０は、電力消費を抑えたスリープモードに移行しているものとする。
【００６０】
まず、タイム送信処理について説明する。
無線タグ６０は、変調ありの電磁場を検出するまで待機する（ステップＳ１１）。つまり、検出回路６３が、ループコイル２１上の変調された電磁場を検出するまで、後続処理の実行を待機する。
やがて、競技者ＲＮがループコイル２１上に到達し、変調された電磁場を検出すると、無線タグ６０は、スリープモードから動作モードに移行する。
【００６１】
動作モードに移行した無線タグ６０は、通信タイミングパターンを復調し、その立ち上がりをトリガとして、計時部６６をリセットする（ステップＳ１２）。
すなわち、復調回路６４が、上述した図７（ｂ）に示すような通信タイミングパターンを復調すると、制御部６５は、復調した通信タイミングパターンの立ち上がりをトリガとして計時部６６をリセットし、通信時間αの周期に同期させた計時を開始させる。
【００６２】
無線タグ６０は、変調なしの電磁場を検出するまで待機する（ステップＳ１３）。つまり、検出回路６３が、ループコイル３１上の変調されていない電磁場を検出するまで、後続処理の実行を待機する。
やがて、競技者ＲＮがループコイル３１上に到達すると、無線タグ６０は、変調なしの電磁場を検出する。
【００６３】
無線タグ６０は、電磁場からトリガポイントを検出し、トリガポイント時刻を特定する（ステップＳ１４）。
すなわち、検出回路６３がループコイル３１上における電磁場の変極点を検出すると、制御部６５は、その時点で計時部６６が計時している時刻をトリガポイント時刻として特定する。
【００６４】
無線タグ６０は、通信回数をカウントする変数ｎに初期値の１を設定し、また、これから使用する通信チャンネルに第１のチャンネルを設定する（ステップＳ１５）。なお、無線タグ６０は、例えば、タグＩＤの値に従って、２０チャンネルの周波数のうち２つのチャンネル（第１及び第２のチャンネル）が割り当てられている。
【００６５】
無線タグ６０は、ｎ回目（次回）の通信開始時刻を求め、更に、経過時間ΔＴを算定する（ステップＳ１６）。
すなわち、制御部６５は、計時部６６が計時する時刻等を参照し、通信回数（ｎ回目）に応じて、通信を開始する時刻を求める。そして、トリガポイント時刻からその通信が終了する時刻までの経過時間ΔＴを算定する。
例えば、１回目（ｎ＝１）及び３回目（ｎ＝３）の通信であれば、制御部６５は、計時部６６にて計時される直近の通信時間αの周期上の時刻を、通信開始時刻として求める。
一方、２回目（ｎ＝２）の通信であれば、制御部６５は、１回目の通信開始時刻から通信間隔（Ｐ・α）を空けた時刻を、通信開始時刻として求める。つまり、上述した図９に示すように、無線タグ６０がグループＡに属していると、１回目の通信開始時刻に２αを加えた時刻を通信開始時刻として求め、また、グループＢに属していると、１回目の通信開始時刻に３αを加えた時刻を通信開始時刻として求め、そして、グループＣに属していると、１回目の通信開始時刻に５αを加えた時刻を通信開始時刻として求める。なお、無線タグ６０は、例えば、タグＩＤの値に従って、３つのグループのうち何れかのグループが割り当てられている。
このようにｎ回目（次回）の通信開始時刻を求めると、制御部６５は、トリガポイント時刻からｎ回目の通信が終了する時刻までの経過時間ΔＴを算定する。
【００６６】
無線タグ６０は、通信開始時刻になるまで待機する（ステップＳ１７）。つまり、計時部６６が通信開始時刻を計時するまで、後続処理の実行を待機する。
【００６７】
通信開始時刻となると、無線タグ６０は、ｎ回目のタイム情報を送信する（ステップＳ１８）。
すなわち、制御部６５は、通信回路６８を制御して、経過時間ΔＴ及びタグＩＤを含んだタイム情報を、受信機４１に送信する。
【００６８】
無線タグ６０は、変数ｎに１を加算する（ステップＳ１９）。そして、変数ｎが３になったか否かを判別する（ステップＳ２０）。つまり、次の通信が３回目であるかどうかを判別する。
無線タグ６０は、変数ｎが３でないと判別すると、後述するステップＳ２２に処理を進める。
【００６９】
一方、変数ｎが３であると判別した場合に、無線タグ６０は、これから使用する通信チャンネルに第２のチャンネルを設定する（ステップＳ２１）。つまり、３回目の通信が第２のチャンネルを使用して行われるように変更する。
【００７０】
無線タグ６０は、変数ｎが３より大きいか否かを判別する（ステップＳ２２）。つまり、３回目の通信を終えたかどうかを判別する。
無線タグ６０は、変数ｎが３より大きくない（３以下である）と判別すると、ステップＳ１６に処理を戻し、上述したステップＳ１６〜Ｓ２２の処理を繰り返し実行する。
一方、変数ｎが３より大きい（３回目の通信が終了した）と判別すると、無線タグ６０は、タイム送信処理を終える。そして、無線タグ６０は、動作モードから再びスリープモードに移行する。
【００７１】
続いて、競技タイム算定処理について説明する。
受信コントロールボックス４０は、無線タグ６０から送られるタイム情報を、受信機４１を介して受信するまで待機する（ステップＳ３１）。つまり、上述したタイム送信処理のステップＳ１８にて送られるタイム情報を受信するまで、後続処理の実行を待機する。
【００７２】
タイム情報を受信すると、受信コントロールボックス４０は、タイマ機器１０で計時しているランニングタイムを取得する（ステップＳ３２）。つまり、タイム情報を受信した時点でタイマ機器１０が計時しているランニングタイムを取得する。
【００７３】
受信コントロールボックス４０は、取得したランニングタイムから経過時間ΔＴを差し引き、競技タイムを算定する（ステップＳ３３）。
すなわち、ランニングタイム（Ｈｒ：Ｍｒ：Ｓｒ．ｓｒ）−経過時間ΔＴ（０：０：Ｓｋ．ｓｋ）を算出し、トリガポイント検出時における競技タイム（Ｈｔ：Ｍｔ：Ｓｔ．ｓｔ）を算定する。
【００７４】
そして、受信コントロールボックス４０は、算定した競技タイムとタイム情報に含まれていたタグＩＤとを組みにして、処理装置５０に供給する（ステップＳ３４）。
【００７５】
このようなタイム送信処理及び、競技タイム算定処理によって、各グループの無線タグ６０から、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報が送信される。しかも、各無線タグ６０がループコイル２１上で受信した通信タイミングパターンにより、通信開始のタイミングも通信時間αの周期にそれぞれ同期されている。そして、複数回に亘ってタイム情報を送信し、その際に、途中でチャンネルを変更して通信を行っている。このため、各無線タグ６０の通信タイミングが適宜ずれることになり、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
また、タイム情報の経過時間ΔＴを、タイマ機器１０が計時するランニングタイムから差し引くことにより、競技者ＲＮが計時ラインＬ上に到達した時点（トリガポイントを検出した時点）の競技タイムを算定することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【００７６】
上記のタイム送信処理において、各無線タグ６０が３回に亘って、通信を行う場合について説明した。しかしながら、通信回数は、３回に限られず、４回以上であってもよい。
例えば、図１１に示すように、各無線タグ６０が４回に亘って通信を行ってもよい。
この場合、各無線タグ６０は、１回目と２回目の通信には第１のチャンネルを使用し、３回目と４回目の通信には第２のチャンネルを使用する。
なお、２回目と４回目の通信を行う際に、無線タグ６０は、互いに素である通信間隔（Ｐ・α）を空けて、コリジョンの発生を抑制する。つまり、上記と同様に、Ａグループの無線タグ６０が２αの通信間隔を空け、Ｂグループが３αの通信間隔を空け、そして、Ｃグループが５αの通信間隔を空ける。
また、チャンネルを変更して行う３回目の通信は、同様に通信間隔を待たずに、変更直後（通信時間αの周期上）に開始する。
【００７７】
また、図１１の場合、全グループの無線タグ６０が４回に亘る通信を終えるのに、１３αかかることになる。なお、無線タグ６０が通信時間αに１００ミリ秒を要する場合では、１３αで１３００ミリ秒となり、これを１秒以内に収めるためには、３割増しのチャンネル数が必要となる。
つまり、１４チャンネルの３割り増しで１９チャンネル（７×２×１．３＝１８．２）が最低限必要となる。そして、実情に即してある程度の余裕（７０％）を勘案すると、２８チャンネル（１９／０．７＝２７．２）が現実の運用時に必要となる。
なお、２８チャンネル（１４チャンネル×２）を使用した場合、ある程度の余裕（７０％）を勘案しても、１秒間に２０個程度（１４×３×０．７×０．７＝２０．５８）の無線タグ６０を処理できる計算となる。
【００７８】
この場合も、各グループの無線タグ６０から、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報が送信されるため、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【００７９】
（他の実施形態）
上記の実施形態では、無線タグ６０側でランニングタイムを計時せずに、受信側（タイマ機器１０）だけでランニングタイムを計時するようにし、受信側（受信コントロールボックス４０）が、無線タグ６０側から送られた経過時刻ΔＴ（タイム情報）を、その時点のランニングタイムから差し引くことにより競技タイムを算定する場合について説明した。
しかしながら、無線タグ６０側でもランニングタイムを計時するようにし、競技タイムを無線タグ６０側が自ら計測するようにしてもよい。
以下、無線タグ６０がランニングタイムを計時するようにし、無線タグ６０側で競技タイムを計測する本発明の他の実施形態について説明する。
【００８０】
図１２は、本発明の他の実施形態に係る競技用計時システムの構成の一例を示す模式図である。
図示するように、この競技用計時システムは、図１の競技用計時システムの構成に加えて、送信コントロールボックス７０、送信機７１、及び、時刻同期コンソール８０が計時地点に配置されている。
つまり、他の構成は、図１の競技用計時システムと同様である。
【００８１】
計時地点に配置される送信コントロールボックス７０は、タイマ機器１０と接続され、送信機７１を介して、ループコイル２１を通過してきた競技者ＲＮの無線タグ６０に向けて、ランニングタイムを送信する。つまり、ループコイル２１上にて、スリープモードから動作モードに移行した無線タグ６０に向けて、時刻配信を行う。
【００８２】
送信機７１は、送信コントロールボックス７０に制御され、同期のための時刻情報を送信する。つまり、無線タグ６０に向けて、時刻配信を行う。
例えば、送信機７１は、タイマ機器１０にて計時されるランニングタイム（Ｈｒ：Ｍｒ：Ｓｒ．ｓｒ）を含む時刻情報を無線タグ６０に送信して、このランニングタイムに同期させる。
つまり、無線タグ６０は、この時刻情報を受信すると、ランニングタイムを計時部６６に再セットし、各タイマ機器１０と同期がとれた正確なランニングタイムの計時を開始する。
【００８３】
時刻同期コンソール８０は、送信コントロールボックス７０を制御したり、送信コントロールボックス７０の動作状況等を表示したりするコンソール端末であり、競技役員等により、制御・監視用として適宜使用される。
【００８４】
なお、これら送信コントロールボックス７０、送信機７１、及び、時刻同期コンソール８０をスタート地点にも配置し、例えば、スタート前に、無線タグ６０に、ランニングタイムをセットするようにしてもよい。
【００８５】
一方、無線タグ６０では、自己の計時部６６がランニングタイムを計時するため、ループコイル２１上で通信タイミングパターンを受信する必要がなくなる。そのため、ループコイル２１上に生成される電磁場には、通信タイミングパターンの代わりに、例えば、関門ＩＤ等が重畳されていてもよい。
また、無線タグ６０は、競技者ＲＮがループコイル３１上に到達し、検出回路６３が電磁場の変極点（トリガポイント）を検出すると、その時点で計時部６６が計時しているランニングタイムの時刻を競技タイムとして計測する。
そして、無線タグ６０は、計測した競技タイム及びタグＩＤを含んだタイム情報を、同様に、通信間隔（Ｐ・α）を空けながら、途中でチャンネルを変えつつ、複数回（例えば、３回）に亘って送信する。
【００８６】
以下、上述した構成の他の実施形態に係る競技用計時システムの動作（特に、無線タグ６０の動作）について、図１３を参照して説明する。図１３は、無線タグ６０が実行するタイム送信処理、及び、受信コントロールボックス４０が実行するタイム受信処理を説明するためのフローチャートである。
このタイム送信処理も、競技者ＲＮと共に移動する無線タグ６０がループコイル２１上の電磁場を検出する度に開始され、また、タイム受信処理も、無線タグ６０から送信されたタイム情報を受信する度に開始される。なお、競技者ＲＮが計時地点に至る途中において、無線タグ６０は、電力消費を抑えたスリープモードに移行しているものとする。
【００８７】
まず、タイム送信処理について説明する。
無線タグ６０は、変調ありの電磁場を検出するまで待機する（ステップＳ４１）。やがて、競技者ＲＮがループコイル２１上に到達し、変調された電磁場を検出すると、無線タグ６０は、スリープモードから動作モードに移行する。
【００８８】
動作モードに移行した無線タグ６０は、時刻情報を受信し、自己のランニングタイムを補正する（ステップＳ４２）。つまり、通信回路６８が送信コントロールボックス７０（送信機７１）から送られる時刻情報を受信すると、制御部６５が計時部６６にて計時されているランニングタイムを補正する。
【００８９】
無線タグ６０は、変調なしの電磁場を検出するまで待機する（ステップＳ４３）。やがて、競技者ＲＮがループコイル３１上に到達すると、無線タグ６０は、変調なしの電磁場を検出する。
【００９０】
無線タグ６０は、電磁場からトリガポイントを検出し、競技タイムを計測する（ステップＳ４４）。
すなわち、検出回路６３がループコイル３１上における電磁場の変極点を検出すると、制御部６５は、その時点で計時部６６が計時しているランニングタイムの時刻を競技タイムとして計測する。
【００９１】
無線タグ６０は、通信回数をカウントする変数ｎに初期値の１を設定し、また、これから使用する通信チャンネルに第１のチャンネルを設定する（ステップＳ４５）。そして、無線タグ６０は、ｎ回目（次回）の通信開始時刻を求める（ステップＳ４６）。
すなわち、制御部６５は、計時部６６が計時するランニングタイム等を参照し、通信回数（ｎ回目）に応じて、通信を開始する時刻を求める。
例えば、１回目（ｎ＝１）及び３回目（ｎ＝３）の通信であれば、制御部６５は、計時部６６にて計時されるランニングタイムに基づいて、直近の通信時間αの周期上の時刻を、通信開始時刻として求める。例えば、１００ミリ秒単位（Ｈｒ：Ｍｒ：Ｓｒ．０００，Ｈｒ：Ｍｒ：Ｓｒ．１００，Ｈｒ：Ｍｒ：Ｓｒ．２００，・・・，Ｈｒ：Ｍｒ：Ｓｒ．９００）の時刻を通信開始時刻として求める。
一方、２回目（ｎ＝２）の通信であれば、制御部６５は、１回目の通信開始時刻から通信間隔（Ｐ・α）を空けた時刻を、通信開始時刻として求める。つまり、無線タグ６０がグループＡに属していると、１回目の通信開始時刻に２αを加えた時刻を通信開始時刻として求め、また、グループＢに属していると、１回目の通信開始時刻に３αを加えた時刻を通信開始時刻として求め、そして、グループＣに属していると、１回目の通信開始時刻に５αを加えた時刻を通信開始時刻として求める。
【００９２】
無線タグ６０は、通信開始時刻になるまで待機し（ステップＳ４７）、通信開始時刻となると、ｎ回目のタイム情報を送信する（ステップＳ４８）。
すなわち、制御部６５は、通信回路６８を制御して、競技タイム及びタグＩＤを含んだタイム情報を、受信機４１に送信する。
【００９３】
無線タグ６０は、変数ｎに１を加算する（ステップＳ４９）。そして、変数ｎが３になったか否かを判別する（ステップＳ５０）。
無線タグ６０は、変数ｎが３でないと判別すると、後述するステップＳ５２に処理を進める。
【００９４】
一方、変数ｎが３であると判別した場合に、無線タグ６０は、これから使用する通信チャンネルに第２のチャンネルを設定する（ステップＳ５１）。つまり、３回目の通信が第２のチャンネルを使用して行われるように変更する。
【００９５】
無線タグ６０は、変数ｎが３より大きいか否かを判別する（ステップＳ５２）。そして、変数ｎが３より大きくない（３以下である）と判別すると、ステップＳ４６に処理を戻して、上述したステップＳ４６〜Ｓ５２の処理を繰り返し実行する。
一方、変数ｎが３より大きい（３回目の通信が終了した）と判別すると、無線タグ６０は、タイム送信処理を終える。そして、無線タグ６０は、動作モードから再びスリープモードに移行する。
【００９６】
続いて、タイム受信処理について説明する。
受信コントロールボックス４０は、無線タグ６０から送られるタイム情報を、受信機４１を介して受信するまで待機する（ステップＳ６１）。つまり、上述したタイム送信処理のステップＳ４８にて送られるタイム情報を受信するまで、後続処理の実行を待機する。
【００９７】
タイム情報を受信すると、受信コントロールボックス４０は、タイム情報に含まれている競技タイムとタグＩＤとを組みにして、処理装置５０に供給する（ステップＳ６２）。つまり、タイム情報を受信した受信コントロールボックス４０は、そのまま、競技タイム及びタグＩＤを、処理装置５０に供給する。
【００９８】
このようなタイム送信処理及び、タイム受信処理によって、各グループの無線タグ６０から、互いに素である通信間隔を空けて、タイム情報が送信される。しかも、各無線タグ６０が計時する正確なランニングタイムにより、通信開始のタイミングも通信時間αの周期にそれぞれ同期されている。そして、複数回に亘ってタイム情報を送信し、その際に、途中でチャンネルを変更して通信を行っている。このため、各無線タグ６０の通信タイミングが適宜ずれることになり、通信時に発生し得るコリジョンをより一層低減することができる。
この結果、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【００９９】
上記の図１３に示すタイム送信処理において、各無線タグ６０が３回に亘って、通信を行う場合について説明した。しかしながら、通信回数は、３回に限られず、４回以上であってもよい。
【０１００】
上記の実施の形態では、マラソン競技を一例として説明したが、計時対象の競技は、これに限られず任意である。
例えば、駅伝、競歩、身障者車椅子ロードレース、自転車ロードレース、トライアスロン、及び、ランニングやオリエンテーション等の山岳競技等にも適宜適用可能である。
【０１０１】
以上説明したように、本発明によれば、キャリアセンスが行えない状況でも、コリジョンの発生を抑制しつつ、競技者個々の競技タイムを適切に計時することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０２】
【図１】本発明の実施形態に係る競技用計時システムの構成の一例を示す模式図である。
【図２】（ａ），（ｂ）が各タイマ機器におけるランニングタイムの同期を説明するための模式図であり、（ｃ）が競技スタート後の差分について説明するための模式図である。
【図３】（ａ）が走路上に配置されるループコイル（略矩形形状）の一例を示す模式図であり、（ｂ）が生成される電磁場と磁場検出コイルの向きを説明するための模式図であり、（ｃ）が電磁場に重畳される通信タイミングパターンの一例を示す模式図である。
【図４】（ａ）が走路上に配置されるループコイル（略８の字形状）の一例を示す模式図であり、（ｂ）が生成される電磁場と磁場検出コイルの向きを説明するための模式図であり、（ｃ）が電磁場の強度分布を説明するための模式図である。
【図５】無線タグの構成の一例を示すブロック図である。
【図６】（ａ），（ｂ）共に、電磁場の検出の様子を説明するための模式図である。
【図７】（ａ）が生成される電磁場を説明するための模式図であり、（ｂ），（ｃ）が復調された通信タイミングパターン等を説明するための模式図である。
【図８】無線タグ（計時部）のリセットタイミングと、経過時間ΔＴを算定する様子を説明するための模式図である。
【図９】各無線タグが互いに素となる通信間隔を空けながら、途中でチャンネルを変えつつ、３回に亘って、タイム情報を送信する様子を説明するための模式図である。
【図１０】本発明の実施形態に係るタイム送信処理及び、競技タイム算定処理を説明するためのフローチャートである。
【図１１】各無線タグが互いに素となる通信間隔を空けながら、途中でチャンネルを変えつつ、４回に亘って、タイム情報を送信する様子を説明するための模式図である。
【図１２】本発明の他の実施形態に係る競技用計時システムの構成の一例を示す模式図である。
【図１３】本発明の他の実施形態に係るタイム送信処理及び、タイム受信処理を説明するためのフローチャートである。
【符号の説明】
【０１０３】
１０  タイマ機器
２０  変調磁場発生装置
２１  ループコイル
３０  磁場発生装置
３１  ループコイル
４０  受信コントロールボックス
４１  受信機
５０  処理装置
６０  無線タグ
７０  送信コントロールボックス
７１  送信機
８０  時刻同期コンソール
【図１】
2008142248.tif 000003
【図２】
2008142248.tif 000004
【図３】
2008142248.tif 000005
【図４】
2008142248.tif 000006
【図５】
2008142248.tif 000007
【図６】
2008142248.tif 000008
【図７】
2008142248.tif 000009
【図８】
2008142248.tif 000010
【図９】
2008142248.tif 000011
【図１０】
2008142248.tif 000012
【図１１】
2008142248.tif 000013
【図１２】
2008142248.tif 000014
【図１３】
2008142248.tif 000015