(57)【要約】【課題】伝熱管の変形の繰り返しなどに起因して伝熱管に磨耗が生じることを抑制し、伝熱管への装着も容易に行なうことが可能な使い勝手の良い伝熱管用スペーサを提供する。【解決手段】ベース部材５と、このベース部材５からその一側方に突出し、かつ一定方向に間隔を隔てて並んだ複数の突起部７と、を備えており、複数の突起部７を熱交換器の伝熱管どうしの間に挿入させて使用される伝熱管用スペーサＳであって、各突起部７は、線材７０に曲げ加工を施すことにより形成されており、線材７０の一部が互いに間隔を隔ててベース部材５からその一側方に突出するように延びた一対の延伸部７１と、線材７０の他の一部により形成され、かつ一対の延伸部７１の先端部どうしを繋ぐ先細状の曲げ部７２とを備えている。好ましくは、各突起部７は、その基端部がベース部材５に支持され、かつその支持部を中心として前記一定方向に揺動可能である。【選択図】  図１
2008151398.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベース部材と、このベース部材からその一側方に突出し、かつ一定方向に間隔を隔てて並んだ複数の突起部と、を備えており、
前記複数の突起部を熱交換器の伝熱管どうしの間に挿入させて使用される伝熱管用スペーサであって、
前記各突起部は、線材に曲げ加工を施すことにより形成されており、
前記線材の一部が互いに間隔を隔てて前記ベース部材からその一側方に突出するように延びた一対の延伸部と、
前記線材の他の一部により形成され、かつ前記一対の延伸部の先端部どうしを繋ぐ先細状の曲げ部と、
を備えていることを特徴とする、伝熱管用スペーサ。
【請求項２】
前記各突起部は、その基端部が前記ベース部材に支持され、かつその支持部を中心として前記一定方向に揺動可能である、請求項１に記載の伝熱管用スペーサ。
【請求項３】
前記各突起部の揺動角度を一定の範囲に規制することにより、前記各突起部が前記ベース部材の一側方に突出した状態を維持する揺動規制手段を備えている、請求項２に記載の伝熱管用スペーサ。
【請求項４】
前記ベース部材は、互いに対向して前記一定方向に延びる一対の側壁部と、これら一対の側壁部のそれぞれの一側縁から互いに接近する方向に突出する一対の補助壁部と、を備えており、
前記各突起部は、前記一対の延伸部の基端部を互いに反対向きに屈曲させた一対の屈曲部を有しており、
前記各突起部は、前記一対の屈曲部が前記ベース部材の前記一対の側壁部のそれぞれに形成されている孔部に嵌入されていることにより、この嵌入部分を中心として前記一定方向に揺動自在であり、
前記ベース部材の前記各補助壁部には、前記各突起部の各延伸部が挿通する溝部が形成されており、前記各突起部が前記一定方向に揺動するときには、前記溝部を規定する壁面に前記各延伸部が当接することにより、前記各突起部が所定角度以上揺動することが規制されるように構成されている、請求項３に記載の伝熱管用スペーサ。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載の伝熱管用スペーサを備えていることを特徴とする、熱交換器。
【請求項６】
一連に繋がった複数のループ部が積層しているコイル状管体部を有する伝熱管と、前記コイル状管体部の周囲を囲む周壁部を有し、かつ内部に加熱用気体が供給される缶体と、を備えており、
前記伝熱管用スペーサの複数の突起部は、前記複数のループ部どうしの間に挿入されるとともに、前記伝熱管用スペーサのベース部材は、前記コイル状管体部と前記缶体の周壁部との間に介装されている、請求項５に記載の熱交換器。
【請求項７】
前記伝熱管のコイル状管体部の内側に位置するコイル状管体部を有し、前記伝熱管よりも大径かつ厚肉の追加の伝熱管を備えており、
この追加の伝熱管のコイル状管体部の複数のループ部のそれぞれには、偏平加工部が部分的に設けられ、これら偏平加工部どうしが当接することによって前記複数のループ部間の他の部分に隙間が形成されている、請求項６に記載の熱交換器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱交換器の伝熱管どうしの間に隙間を形成するのに用いられる伝熱管用スペーサ、およびこれを備えた熱交換器に関する。
【背景技術】
【０００２】
本出願人は、伝熱管用スペーサの具体例として、図９に示すようなものを先に提案している（たとえば、特許文献１を参照）。この伝熱管用スペーサ９Ｂは、ベースプレート９２の片面に複数の突起片９３が設けられた構造を有している。この伝熱管用スペーサ９Ｂによれば、複数の突起片９３を熱交換器の複数の伝熱管（図示略）どうしの間に挿入することによって、複数の伝熱管どうしの間に所望寸法の隙間を形成することができる。この隙間は、たとえば加熱媒体としての燃焼ガスを通過させるための通路となり、この隙間を燃焼ガスが通過する際に前記伝熱管によって熱回収が行なわれる。
【０００３】
しかしながら、前記従来技術においては、次に述べるように、未だ改善すべき余地があった。
【０００４】
すなわち、伝熱管の全体または一部がコイル状に形成されている場合、この伝熱管に適当な圧力で入水を行なわせると、この水圧に起因して、前記伝熱管のコイル状部分はその直径（巻き径）が拡大するように変形する。また、前記入水が停止されて内圧が低下すると、前記コイル状部分は、元の寸法に縮小する。このように、伝熱管のコイル状管体部は、入水のオン・オフが行なわれる都度、拡縮変形を生じる。これに対し、前記した伝熱管用スペーサ９Ｂの突起片９３はプレート状であり、この突起片９３と伝熱管との接触面積は大きい。このため、前記したような伝熱管の拡縮変形を生じると、この伝熱管と突起片９３との相対的な摺動動作に起因して、伝熱管に磨耗を生じ易くなるという虞があった。このような虞は、伝熱管の肉厚が薄い場合には余り好ましいものではなく、伝熱管およびこれを備えた熱交換器の使用寿命の長期化を図る観点からすると、できる限り抑制することが望まれる。
【０００５】
なお、従来においては、たとえば特許文献２に記載されているように、伝熱管どうしの間にステンレス製などの線材を挿入する手段がある。このような手段によれば、線材と伝熱管との接触面積が小さいために、伝熱管についての前記した磨耗を抑制し得る効果が期待できる。ところが、特許文献２においては、伝熱管どうしの間に多数本の線材を１本ずつ個々に挿入させているために、その組み付け作業は非常に煩雑であり、組み付け作業性に劣るという不具合がある。
【０００６】
【特許文献１】国際公開ＷＯ２００５／１０８８７５号公報
【特許文献２】特開２００１−２２１５３３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、前記したような事情のもとで考え出されたものであって、伝熱管の変形の繰り返しなどに起因して伝熱管に磨耗が生じることを抑制することができ、しかも伝熱管への装着を容易に行なうことが可能な使い勝手の良い伝熱管用スペーサ、およびこれを備えた熱交換器を提供することをその課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【０００９】
本発明の第１の側面により提供される伝熱管用スペーサは、ベース部材と、このベース部材からその一側方に突出し、かつ一定方向に間隔を隔てて並んだ複数の突起部と、を備えており、前記複数の突起部を熱交換器の伝熱管どうしの間に挿入させて使用される伝熱管用スペーサであって、前記各突起部は、線材に曲げ加工を施すことにより形成されており、前記線材の一部が互いに間隔を隔てて前記ベース部材からその一側方に突出するように延びた一対の延伸部と、前記線材の他の一部により形成され、かつ前記一対の延伸部の先端部どうしを繋ぐ先細状の曲げ部と、を備えていることを特徴としている。
【００１０】
このような構成によれば、次のような効果が得られる。
【００１１】
第１に、複数の突起部を熱交換器の伝熱管どうしの間に挿入させた際には、線材により形成された一対の延伸部が伝熱管に接触した構成となる。したがって、それら一対の延伸部と伝熱管との接触面積を小さくすることができる。その結果、伝熱管がたとえば入水圧の変動に起因して拡縮変形するなどし、この伝熱管と一対の延伸部とが相対摺動する現象を生じても、このことに起因して伝熱管が磨耗することは抑制される。
第２に、複数の突起部は、ベース部材の一側方に突出して並んでいるために、これら複数の突起部を伝熱管どうしの間に挿入させる作業を一括して行なうことが可能である。したがって、たとえば複数本の線材を１本ずつ伝熱管どうしの間に挿入させていた特許文献２に記載の手段と比較すると、その装着作業は格段に容易となる。
第３に、複数の突起部は、一対の延伸部によって形成されているだけではなく、それらの先端部は曲げ部を介して繋がっており、しかもこの曲げ部は、先細状である。このため、複数の突起部の先端部を伝熱管どうしの間に挿入させ易くなり、伝熱管用スペーサの装着作業がより容易となる。
【００１２】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記各突起部は、その基端部が前記ベース部材に支持され、かつその支持部を中心として前記一定方向に揺動可能である。
【００１３】
このような構成によれば、複数の突起部を伝熱管どうしの間に挿入させる際に、それら複数の突起部を個々に揺動させることにより、それらの各先端部の位置調整を行なうことが可能となる。したがって、伝熱管用スペーサの装着作業がさらに容易となる。
【００１４】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記各突起部の揺動角度を一定の範囲に規制することにより、前記各突起部が前記ベース部材の一側方に突出した状態を維持する揺動規制手段を備えている。
【００１５】
このような構成によれば、複数の突起部が大きな角度で揺動してベース部材の一側方に突出しない状態となることが適切に防止される。したがって、複数の突起部を伝熱管どうしの間に位置合わせする作業がより容易となる。
【００１６】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記ベース部材は、互いに対向して前記一定方向に延びる一対の側壁部と、これら一対の側壁部のそれぞれの一側縁から互いに接近する方向に突出する一対の補助壁部と、を備えており、前記各突起部は、前記一対の延伸部の基端部を互いに反対向きに屈曲させた一対の屈曲部を有しており、前記各突起部は、前記一対の屈曲部が前記ベース部材の前記一対の側壁部のそれぞれに形成されている孔部に嵌入されていることにより、この嵌入部分を中心として前記一定方向に揺動自在であり、前記ベース部材の前記各補助壁部には、前記各突起部の各延伸部が挿通する溝部が形成されており、前記各突起部が前記一定方向に揺動するときには、前記溝部を規定する壁面に前記各延伸部が当接することにより、前記各突起部が所定角度以上揺動することが規制されるように構成されている。
【００１７】
このような構成によれば、ベース部材と線材を用いただけの非常に簡易な構成により、複数の突起部が所定角度範囲内で揺動するようにベース部材に適切に支持させることができ、全体の製造コストを廉価にするのに好適である。
【００１８】
本発明の第２の側面により提供される熱交換器は、本発明の第１の側面により提供される伝熱管用スペーサを備えていることを特徴としている。このような構成によれば、本発明の第１の側面により提供される伝熱管用スペーサについて述べたのと同様な効果が得られる。
【００１９】
本発明の好ましい実施の形態においては、一連に繋がった複数のループ部が積層しているコイル状管体部を有する伝熱管と、前記コイル状管体部の周囲を囲む周壁部を有し、かつ内部に加熱用気体が供給される缶体と、を備えており、前記伝熱管用スペーサの複数の突起部は、前記複数のループ部どうしの間に挿入されるとともに、前記伝熱管用スペーサのベース部材は、前記コイル状管体部と前記缶体の周壁部との間に介装されている。
【００２０】
このような構成によれば、伝熱管のコイル状管体部の複数のループ部どうしの間に、加熱用気体を通過させるための隙間を適正に形成することができる。また、伝熱管用スペーサのベース部材は、コイル状管体部と缶体の周壁部との間に介装されているために、このベース部材をコイル状管体部と缶体の周壁部との位置合わせ用のスペーサとして機能させることもできる。
【００２１】
本発明の好ましい実施の形態においては、前記伝熱管のコイル状管体部の内側に位置するコイル状管体部を有し、前記伝熱管よりも大径かつ厚肉の追加の伝熱管を備えており、この追加の伝熱管のコイル状管体部の複数のループ部のそれぞれには、偏平加工部が部分的に設けられ、これら偏平加工部どうしが当接することによって前記複数のループ部間の他の部分に隙間が形成されている。
【００２２】
このような構成によれば、前記追加の伝熱管が具備されている分だけ、熱交換器の熱回収量を多くすることができることに加え、次のような効果も得られる。すなわち、前記追加の伝熱管は、伝熱管用スペーサが用いられている伝熱管よりも大径であるために、前記伝熱管用スペーサを用いて隙間を形成することは困難であるが、この追加の伝熱管のコイル状管体部については、各ループ部に偏平加工部を設けることによって複数のループ部間に隙間が形成されており、その構成は合理的である。また、偏平加工部どうしを接触させた場合には、コイル状管体部がたとえば拡縮変形した際にそれら偏平加工部に磨耗を生じる虞があるものの、前記追加の伝熱管は厚肉であるために、少々の磨耗は許容され、不具合は無い。
【００２３】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明の好ましい実施の形態を、図面を参照して具体的に説明する。
【００２５】
図１〜図４は、本発明が適用された伝熱管用スペーサの一例を示している。図１によく表われているように、本実施形態の伝熱管用スペーサＳは、ベース部材５と、複数の突起部７とを備えている。複数の突起部７は、熱交換器の伝熱管どうしの間に挿入されることにより、伝熱管どうしの間に所望寸法の隙間を形成するための部分である。
【００２６】
ベース部材５は、たとえばステンレス製であり、その断面形状は一部分が切り欠かれた中空矩形状であって、一定方向（図面では、上下方向）に延びている。より具体的には、このベース部材５は、間隔を隔てて対面する一対の側壁部５０、これらの一側縁どうしを繋ぐ壁部５１、および一対の側壁部５０の他側縁に連設されて互いに接近する方向に突出した一対の補助壁部５２を有している。このベース部材５に複数の突起部７を取り付けるための手段として、一対の側壁部５０には、互いに対向する複数組の孔部５５が設けられている。また、一対の補助壁部５２には、複数組の溝部５３が設けられている。
【００２７】
突起部７は、たとえばステンレス製の線材７０に曲げ加工を施して形成されたものである。線材７０は、断面円形状であり、その直径はたとえば１〜数ｍｍ程度である。突起部７は、図２および図３によく表われているように、平面視略Ｕ字状であり、互いに間隔を隔てて一定方向に延びる一対の延伸部７１、これら一対の延伸部７１の先端部どうしを繋ぐ半円弧状の曲げ部７２、および一対の延伸部７１の基端部が互いに反対方向に屈曲されることにより形成された一対の屈曲部７３を備えている。
【００２８】
突起部７は、一対の屈曲部７３のそれぞれがベース部材５の孔部５５に対してその内方側から嵌入していることにより、ベース部材５に取り付けられている。また、突起部７の各延伸部７１は、ベース部材５の溝部５３に挿通している。図２に示すように、突起部７をベース部材５に取り付けるときには、一対の屈曲部７３どうしが互いに接近するように、一対の延伸部７１に力を加えてこれらを矢印Ｎ１方向に弾性変形させる。このことにより、一対の屈曲部７３をベース部材５の内部に進入させることができる。その後は、前記の力を取り除き、一対の延伸部７１を弾性復元させることによって、一対の屈曲部７３を元の幅広な状態に復帰させて、これらを孔部５５に嵌入させることができる。
【００２９】
複数の突起部７は、ベース部材５に対してその一側方に突出するようにして取り付けられているが、孔部５５と屈曲部７３との嵌合部分を中心として上下方向に揺動可能である。ただし、図４に示すように、各突起部７が上方および下方にある程度揺動すると、各延伸部７１が溝部５３を規定する上下の壁面５３ａ，５３ｂに当接し、それ以上は上方または下方に揺動しないようにされている。このことにより、各突起部７は、揺動可能であるものの、ベース部材５を鉛直方向に起立させた際に略水平方向の姿勢を維持し、下方に垂れ下がらないように規定されている。前記溝部５３を規定する壁面５３ａ，５３ｂは、本発明でいう揺動規制手段の一例に相当する。なお、各突起部７は、既述したとおり、矢印Ｎ１方向に弾性変形可能であるために、僅かではあるが、その先端部を略水平な方向に揺動させることも可能である。このことは、各突起部７を伝熱管間に挿入させる際の作業性を良好とする効果をもたらす。
【００３０】
図５〜図８は、本発明が適用された熱交換器、およびこれを備えた給湯装置の一例を示している。ただし、図５は、給湯装置の全体の概略構成を示しており、同図においては伝熱管用スペーサＳの図示を省略している。図５に示す給湯装置Ａは、燃焼器１、熱交換器Ｂ、底部ケーシング８０、および排気ダクト８１を備えている。
【００３１】
燃焼器１は、たとえばオイル燃焼器であり、モータＭを備えた送風ファン１３から燃焼用空気が供給される缶体１０内に配されている。この燃焼器１は、外部から配管１２を介して供給される灯油または軽油などの燃料オイルを噴霧ノズル１４からバーナ筒１１内に向けて下向きに噴霧させて燃焼させる。この燃焼によって発生された燃焼ガスは、熱交換器Ｂの缶体２内にその上部開口部２２Ａから進入するようになっている。
【００３２】
熱交換器Ｂは、コイル状管体部４０を個々に有する複数の伝熱管４を備えている。複数のコイル状管体部４０は、上部および下部のカバー体２１Ａ，２１Ｂによって挟まれるようにして缶体２内に配されている。複数のコイル状管体部４０は、いずれも螺旋状であって、一連に繋がった平面視中空円形状のループ部４０ａが複数の隙間３１を介して上下高さ方向に複数段に積層された構成である。隙間３１の形成には、伝熱管用スペーサＳが利用されているが、その詳細については後述する。複数のコイル状管体部４０は、巻き径が互いに相違しており、略同心の重ね巻き状に配置されている。本実施形態においては、図６によく表われているように、最内周のコイル状管体部４０（４０’）を含む伝熱管４（４’）については、他の３本の伝熱管４と比較すると、管径が大きく、かつその肉厚も大きくされている。この伝熱管４’は、本発明でいう追加の伝熱管の一例に相当する。前記他の３本の伝熱管４の管径は同一である。最内周のコイル状管体部４０の内方の空間部３には、燃焼ガス用ストッパとしての仕切部材６が設けられている。この仕切部材６により、空間部３は第１および第２の領域３０ａ，３０ｂに区画され、また複数のコイル状管体部４０は、第１および第２の熱交換部ＨＴ１，ＨＴ２に区分されている。最外周のコイル状管体部４０と缶体２の周壁部２０との間には、燃焼ガス通路３２が形成されている。
【００３３】
この熱交換器Ｂにおいては、開口部２２Ａから第１の領域３０ａ内に燃焼ガスが供給されると、この燃焼ガスは、第１の熱交換部ＨＴ１の複数の隙間３１を通過して燃焼ガス通路３２に流出する。次いで、この燃焼ガスは、燃焼ガス通路３２を下向きに進行してから第２の熱交換部ＨＴ２の複数の隙間３１を通過して第２の領域３０ｂに進入する。このような燃焼ガスの進行過程において、この燃焼ガスからは第１および第２の熱交換部ＨＴ１，ＨＴ２によって顕熱および潜熱の回収がなされる。第２の領域３０ｂに進入した燃焼ガスは、その後下部開口部２２Ｂを通過して底部ケーシング８０内に流入した後に、排気ダクト８１内に進行し、排気口８１ａから外部に排出される。
【００３４】
複数の伝熱管４の下端部４１ａおよび上端部４１ｂは、缶体２の周壁部２０を貫通して缶体２の外部に引き出されており、これらの部分に入水用および出湯用のヘッダ４９ａ，４９ｂが連結されている。ヘッダ４９ａに対して給水管（図示略）から給水がなされると、この水は各伝熱管４内を流通して加熱されてからヘッダ４９ｂに到達し、このヘッダ４９ｂから所望の給湯先に供給される。
【００３５】
図６によく表われているように、伝熱管用スペーサＳは、ベース部材５が熱交換器Ｂの缶体２の周壁部２０と最外周の螺旋状管体部４０との間に介装されるようにして缶体２内に配されている。複数の突起部７は、外周寄りの３つのコイル状管体部４０のループ部４０ａ間に挿入されており、このことによりそれら３つのコイル状管体部４０のループ部４０ａ間には、複数の隙間３１が形成されている。このような構成を実現するには、熱交換器Ｂを製造する場合に、複数のコイル状管体部４０を缶体２内に収容させる前の段階において、それら複数のコイル状管体部４０の外方から伝熱管用スペーサＳを装着させておけばよい。缶体２の周壁部２０を、たとえば可撓性を有する帯状またはプレート状の金属板を筒状化して形成する手段を採用した場合には、伝熱管用スペーサＳが装着されたコイル状管体部４０の周囲に前記金属板を巻き付けて、この金属板の両側縁を溶接またはろう付けするなどして接合させればよいこととなり、熱交換器Ｂの製造作業はより容易となる。図７に示すように、熱交換器Ｂには、３つの伝熱管用スペーサＳが具備されており、これらは略等角度間隔に設けられている。
【００３６】
最内周のコイル状管体部４０’のループ部４０ａ間に隙間３１を形成する手段としては、伝熱管用スペーサＳは用いられておらず、各ループ部４０ａに複数の偏平加工部４８を形成する手段が用いられている。この偏平加工部４８は、図７に示すように、平面視においてループ部４０ａの他の部分よりも幅狭な部分であり、各ループ部４０ａに略等間隔で複数箇所（図面では３箇所）設けられている。各偏平加工部４８は、コイル状管体部４０’の一部をその両側から一組の加圧用部材により挟み付けて、その部分をプレス変形させた部分である。図８に示すように、各偏平加工部４８は上下方向の幅が他の部分よりも大きく、上下方向に隣り合う偏平加工部４８は、それらの一部分どうしが互い当接している。このことにより、ループ部４０ａ間のうち、偏平加工部４８の当接箇所以外の部分は、隙間３１となっている。
【００３７】
次に、前記した伝熱管用スペーサＳ、および熱交換器Ｂの作用について説明する。
【００３８】
まず、伝熱管用スペーサＳの複数の突起部７は、ベース部材５に支持されて整列されている。このため、図６に示したように、複数の突起部７を複数のコイル状管体部４０のループ部４０ａどうしの間に挿入させ易くなる。各突起部７は線材７０により形成されているが、この線材７０は略Ｕ字状に形成されて、その先端の曲げ部７２は先細な半円弧状であるために、各突起部７をループ部４０ａどうしの間に対してその先端から挿入させ易くなる効果も得られる。
【００３９】
ループ部４０ａどうしの間に各突起部７をスムーズに挿入させるには、コイル状管体部４０をその軸長方向に伸長させてループ部４０ａどうしの間に適度な隙間を形成しつつ、その部分に各突起部７を挿入させていくことが好ましい。このような手法を用いる場合、コイル状管体部４０を伸長させた際に、ループ部４０ａどうしの間に形成される複数の隙間の上下方向のピッチが一定にならず、ばらつきを生じる場合がある。これに対し、複数の突起部７のそれぞれは上下方向に個々に揺動可能であるために、この揺動により、複数の突起部７をこれに対応するコイル状管体部４０の隙間に個別に位置合わせすることが可能となる。また、各突起部７は、揺動可能な角度範囲が一定の範囲に規制されて、ベース部材５の長手方向と略直交する方向に突出する姿勢を維持するために、各突起部７を揺動可能としたことに起因して、却って各突起部７をループ部４０ａ間に挿入し難くなるといった不具合も生じないようにすることができる。
【００４０】
各突起部７をループ部４０ａ間に挿入させた状態では、各突起部７の一対の延伸部７１がループ部４０ａに接触しているに過ぎず、しかもそれらの接触は点接触である。したがって、その接触面積は非常に小さい。このため、複数の伝熱管４への入水やその停止がなされて、複数のコイル状管体部４０がその内圧の変化に伴って拡縮変形し、各ループ部４０ａと各突起部７とが擦れ合う現象を生じても、各ループ部４０ａは磨耗を生じ難くなる。その結果、各ループ部４０ａが肉厚の小さいものであっても、大きなダメージを受けないようにし、その使用寿命を長くすることができる。一方、最内周のコイル状管体部４０’においては、拡縮変形を生じると、偏平加工部４８どうしが擦れ合うこととなるが、このコイル状管体部４０’は口径が大きく、肉厚の大きな管体を用いて構成されているために、少々の磨耗が生じたとしても、とくに不具合を生じることはない。このように、本実施形態の熱交換器Ｂにおいては、小径で薄肉の複数の伝熱管４に対しては伝熱管用スペーサＳを用いてそれらに磨耗を生じ難くする一方、少々の磨耗を生じてもとくに不具合の無い大径で厚肉の伝熱管４’に対しては偏平加工部４８を形成し、伝熱管用スペーサＳを用いないようにしている。したがって、伝熱管用スペーサＳの使用個数を少なくしつつ、口径が相違する複数の伝熱管４に隙間３１を好適に形成することができる。なお、隙間３１の幅は、線材７の直径と同一寸法であるため、線材７の太さを適宜に選択することによって所望の寸法に正確に設定することが可能である。
【００４１】
伝熱管用スペーサＳのベース部材５は、最外周のコイル状管体部４０と缶体２の周壁部２０との間に介装されているために、コイル状管体部４０が缶体２内においてその半径方向に移動することを規制する役割も果たす。伝熱管用スペーサＳは、廉価な線材７０に曲げ加工を施して形成された複数の突起部７がベース部材５に組み付けられ、しかもその組み付けに際しては、他の部材または部品がなんら利用されていない構成とされている。したがって、この伝熱管用スペーサＳの製造コストを廉価にし得る利点も得られる。
【００４２】
本発明は、上述した実施形態の内容に限定されない。本発明に係る伝熱管用スペーサ、およびこれを備えた熱交換器の各部の具体的な構成は、種々に設計変更自在である。
【００４３】
伝熱管用スペーサの突起部は、その全体の形状が略Ｕ字状のものに代えて、たとえば略Ｖ字状のものに形成してもよい。一対の延伸部のそれぞれは、その基本的な形態がベース部材からその一側方に延びた形態であればよく、多少湾曲したり、あるいは部分的に屈曲した部分が設けられていてもよい。突起部の先端の曲げ部は、先細状であればよく、半円弧状に代えて、たとえば先端がＶ字状に尖った形状とすることもできる。
【００４４】
突起部を構成する線材は、断面円形状であることが好ましいものの、やはりこれに限定されない。また、その材質も問わない。さらに、線材の具体的な太さも限定されず、一般的に棒状部材と称されるような太さのものも、本発明でいう線材に含まれる。
【００４５】
ベース部材としては、種々の形状に形成可能である。また、ベース部材に対する突起部の取付け手段としては、たとえば溶接、あるいはろう付けなどの手段を採用することも可能であり、このような手段は、突起部をベース部材に対して揺動可能とせず、固定させて取り付ける場合に好適である。本発明に係る伝熱管用スペーサは、コイル状管体部を有する伝熱管に好適であるが、コイル状管体部を有しない伝熱管にも用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明に係る伝熱管用スペーサの一例を示す斜視図である。
【図２】図１に示す伝熱管用スペーサの要部分解斜視図である。
【図３】図１に示す伝熱管用スペーサの平面断面図である。
【図４】図３のIV−IV要部断面図である。
【図５】本発明に係る熱交換器およびこれを備えた給湯装置の一例を示す要部概略正面断面図である。
【図６】図５に示す熱交換器の断面図である。
【図７】図６の平面断面図である。
【図８】（ａ）は、図６に示す熱交換器の最内周のコイル状管体部の要部側面図であり、（ｂ）は、（ａ）のVIII−VIII断面図である。
【図９】従来技術の一例を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００４７】
Ｂ  熱交換器
Ｓ  伝熱管用スペーサ
４  伝熱管
５  ベース部材
７  突起部
３１  隙間
４０  コイル状管体部（伝熱管の）
４０ａ  ループ部
４８  偏平加工部
５０  側壁部
５２  補助壁部
５３  溝部
５３ａ，５３ｂ  溝部の壁面（揺動規制手段）
５５  孔部
７０  線材
７１  延伸部
７２  曲げ部
７３  屈曲部
【図１】
2008151398.tif 000003
【図２】
2008151398.tif 000004
【図３】
2008151398.tif 000005
【図４】
2008151398.tif 000006
【図５】
2008151398.tif 000007
【図６】
2008151398.tif 000008
【図７】
2008151398.tif 000009
【図８】
2008151398.tif 000010
【図９】
2008151398.tif 000011