(57)【要約】【課題】簡単且つ安価な構成によってベルトの歯飛びを確実に防止し、延いてはフィルタの掃除機能を長期に亘って良好に維持し得るようにした空気調和機を提供する。【解決手段】空調機構Xとフィルタ１３の掃除機構Yを備えた空気調和機において、歯付きの第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回されたベルト１０にフィルタ１３を取付けてこれを往復動させるようにするとともに、ベルト１０の浮き上がりを規制する規制手段Pを設ける。係る構成によれば、ベルト１０に弛みを生じたとしても、この弛み部分が各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がるのが規制手段Pにより規制され、ベルト１０の歯飛びの発生が未然に且つ確実に防止される。この結果、フィルタは、捩れを生じることなく移動し、その掃除作用が的確に行なわれることなる。また、ベルト１０の歯飛び防止を、その浮き上がりを規制する規制手段Pで実現する構成であるため、構造が簡単且つ安価であり、掃除機構Yの低コスト化が促進される。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーシング（１）に形成された吸込口（３）から吹出口（４）に至る通風路内に、熱交換器（７）とファン（８）を配置した空調機構（X）と、上記吸込口（３）の内面に沿って配置された板状形体をもつフィルタ（１３）の表面を掃除する掃除機構（Y）を備えてなる空気調和機であって、
上記掃除機構（Y）が、歯付きの第１プーリ（１１）と第２プーリ（１２）の間に掛け回されて該各プーリ（１１），（１２）の回転によって走行駆動され、その表面側に係止された上記フィルタ（１３）を上記第１プーリ（１１）側に巻き付けた状態で該第１プーリ（１１）と上記第２プーリ（１２）の間で往復動させる歯付きベルト（１０）を備えるとともに、
上記各プーリ（１１），（１２）の径方向外側には、上記ベルト（１０）が該各プーリ（１１），（１２）の外周側から浮き上がるのを規制する規制手段（P）が設けられていることを特徴とする空気調和機。
【請求項２】
請求項１において、
上記第１プーリ（１１）と第２プーリ（１２）の何れか一方のみが回転駆動される構成であることを特徴とする空気調和機。
【請求項３】
請求項１において、
上記第１プーリ（１１）と第２プーリ（１２）の双方が回転駆動される構成であることを特徴とする空気調和機。
【請求項４】
請求項１、２又は３において、
上記規制手段（P）が上記ベルト（１０）の外周に沿って延びる壁体（４０）で構成されていることを特徴とする空気調和機。
【請求項５】
請求項１、２又は３において、
上記規制手段（P）が上記ベルト（１０）の外周に近接して配置されたローラ（４２）で構成されていることを特徴とする空気調和機。
【請求項６】
請求項１，２，３又は４において、
上記規制手段（P）が上記フィルタ（１３）を案内するフィルタガイド（４１）と一体化されていることを特徴とする空気調和機。
【請求項７】
請求項１，２，３，４，５又は６において、
上記規制手段（P）が上記ベルト（１０）の全周に亘って設けられていることを特徴とする空気調和機。
【請求項８】
請求項１，２，３，４，５又は６において、
上記規制手段（P）が上記第１プーリ（１１）及び第２プーリ（１２）に対応する部分のみに設けられていることを特徴とする空気調和機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、空調機構に、フィルタの掃除機構を付加してなる空気調和機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、フィルタを自動的に掃除する掃除機構を備えた空気調和機が知られている（特許文献１、特許文献２参照）。
【０００３】
このような空気調和機においては、空調運転時には吸込口の前面側にこれを覆うように配置されるフィルタを、掃除運転時にはこれを移動させながらブラシ等を用いてフィルタ表面を順次掃除するように構成されている。
【０００４】
そして、このようにフィルタを移動させる手段として、特許文献１に示されるものではラック・ピニオン機構を採用し、また特許文献２に示されるものではベルト機構を採用している。
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−９７２９号公報。
【０００６】
【特許文献２】特開２００６−６１８７４号公報。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、これら何れの手段によってもフィルタを移動させることはできるが、特にベルト機構を採用したものにあっては、ベルトの歯飛びという問題がある。
【０００８】
即ち、歯付きベルト（所謂「タイミングベルト」）を一対の歯付きプーリ間に掛け回してこれを駆動する場合、該ベルトには経時変化により伸びが発生する。また、プーリの回転力によって該プーリの引き込み側ではベルトが張り勝手となり、送り出し側ではベルトが弛み勝手となる。
【０００９】
これらの相乗作用として、プーリ部分において上記ベルトが該プーリの外周側から浮き上がり、本来プーリの歯と噛合すべきベルトの歯が、噛合せずに飛び越えて歯飛び状態が発生することになる。このような歯飛びが発生すると、上記プーリの回転位相とベルトの回転位相（走行位相）にズレを生じ、その結果、例えば、フィルタの左右両側にそれぞれベルトを同期走行させてフィルタを移動させる構成の場合には、該フィルタの左右の移動タイミングがズレ、該フィルタに捩れが生じる等、該フィルタの掃除作用に悪影響を与えることになる。
【００１０】
また、ベルトがプーリ部分において浮き上がると、該ベルトに取付けられた上記フィルタも浮き上がり状態となり、その移動途中において近傍の部材と干渉して損傷を受けるということも考えられる。
【００１１】
このようなベルトの弛みによる歯飛びを防止する手段として、従来は、ベルトに張力を付与すべく、例えば、一対のプーリ間の間隔を増減調整する機構をもつテンション付与手段とか、ベルトの中間位置を外面側から押し付けてその実質的な長さを調整する機構をもつテンション付与手段を備えていたが、前者の機構にあっては構造が複雑化するという問題があり、後者の機構にあってはベルトの駆動抵抗が増加するという問題があり、何れも最適な手段とは言い難いものであった。
【００１２】
そこで本願発明は、簡単且つ安価な構成によってベルトの歯飛びを確実に防止し、延いてはフィルタの掃除機能を長期に亘って良好に維持し得るようにした空気調和機を提供することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本願発明ではかかる課題を解決するための具体的手段として次のような構成を採用している。
【００１４】
本願の第１の発明では、ケーシング１に形成された吸込口３から吹出口４に至る通風路内に、熱交換器７とファン８を配置した空調機構Xと、上記吸込口３の内面に沿って配置された板状形体をもつフィルタ１３の表面を掃除する掃除機構Yを備えてなる空気調和機において、上記掃除機構Yが、歯付きの第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回されて該各プーリ１１，１２の回転によって走行駆動され、その表面側に係止された上記フィルタ１３を上記第１プーリ１１側に巻き付けた状態で該第１プーリ１１と上記第２プーリ１２の間で往復動させる歯付きベルト１０を備えるとともに、上記各プーリ１１，１２の径方向外側に、上記ベルト１０が該各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がるのを規制する規制手段Pを設けたことを特徴としている。
【００１５】
本願の第２の発明では、上記第１の発明に係る空気調和機において、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の何れか一方のみを回転駆動する構成であることを特徴としている。
【００１６】
本願の第３の発明では、上記第１の発明に係る空気調和機において、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の双方を回転駆動する構成であることを特徴としている。
【００１７】
本願の第４の発明では、上記第１、第２又は第３の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを上記ベルト１０の外周に沿って延びる壁体４０で構成したことを特徴としている。
【００１８】
本願の第５の発明では、上記第１、第２又は第３の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを上記ベルト１０の外周に近接して配置されたローラ４２で構成したことを特徴としている。
【００１９】
本願の第６の発明では、上記第１、第２、第３又は第４の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを、上記フィルタ１３を案内するフィルタガイド４１と一体化したことを特徴としている。
【００２０】
本願の第７の発明では、上記第１、第２、第３、第４、第５又は第６の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを上記ベルト１０の全周に亘って設けたことを特徴としている。
【００２１】
本願の第８の発明では、上記第１、第２、第３、第４、第５又は第６の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２に対応する部分のみに設けたことを特徴としている。
【発明の効果】
【００２２】
本願発明では次のような効果が得られる。
【００２３】
（ａ）本願の第１の発明に係る空気調和機によれば、上記掃除機構Yを、歯付きの第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回されて該各プーリ１１，１２の回転によって走行駆動され、その表面側に係止された上記フィルタ１３を上記第１プーリ１１側に巻き付けた状態で該第１プーリ１１と上記第２プーリ１２の間で往復動させる歯付きベルト１０を備えて構成するとともに、上記各プーリ１１，１２の径方向外側に、上記ベルト１０が該各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がるのを規制する規制手段Pを設けているので、例え上記ベルト１０が、経時変化による伸びとか弛み勝手に起因して弛みを生じたとしても、この弛み部分が上記各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がるのが上記規制手段Pによって規制され、上記各プーリ１１，１２における上記ベルト１０の歯飛びの発生が未然に且つ確実に防止される。
【００２４】
この結果、例えば、フィルタの左右両側にそれぞれベルトを配置しこれを同期走行させてフィルタを移動させる構成の場合においては該フィルタの左右の移動タイミングにズレが生じないことから該フィルタに捩れが発生することもなく、該フィルタの掃除作用が的確に行なわれることなる。
【００２５】
また、ベルトの浮き上がりが生じないことから、該ベルトに取付けられた上記フィルタが浮き上がるということもなく、従って、該フィルタ１３がその近傍部材と干渉して損傷を受けるということもなく、その耐久性が向上し、延いては空気調和機の運転上の信頼性が高められる。
【００２６】
さらに、上記ベルト１０の歯飛びを、該ベルト１０の浮き上がりを規制する規制手段Pによって防止するようにしているので、例えば、従来のようなテンション付与手段を備える場合に比して、構造が簡単且つ安価であり、延いては掃除機構Yの低コスト化が促進される。
【００２７】
（ｂ）本願の第２の発明に係る空気調和機によれば、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の何れか一方のみを回転駆動する構成であることから、係る駆動構造において不可避的に生じるベルト１０の弛み勝手による弛みの発生にも拘らず、上記規制手段Pによって上記ベルト１０の歯飛びが確実に防止され、上記（a）に記載の効果と同様の効果が得られる。
【００２８】
（ｃ）本願の第３の発明に係る空気調和機によれば、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の双方を回転駆動するようにしているので、プーリ回転に伴う弛み勝手による弛みは生じないが、経時変化によるベルト１０の伸びによる弛みは生じ得るところ、係る弛みによるベルト１０の浮き上がり、それに伴う歯飛びの発生が上記規制手段Pによって確実に防止され、両プーリ駆動構造のものにおいても、上記（a）に記載の効果と同様の効果が得られる。
【００２９】
（ｄ）本願の第４の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）又は（ｃ）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第４の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを上記ベルト１０の外周に沿って延びる壁体４０で構成しているので、該規制手段Ｐの構成がより一層簡略化され、上記掃除機構Yの低コスト化がさらに促進される。
【００３０】
（e）本願の第５の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）又は（ｃ）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第５の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを上記ベルト１０の外周に近接して配置されたローラ４２で構成しているので、該規制手段Ｐの構成がより一層簡略化されるとともに、ベルト１０が上記ローラ４２に接触してその浮き上がりが規制される場合、該ローラ４２が回転することで、例えば、該ベルト１０が固定材に接触される場合に比して、上記ベルト１０の駆動抵抗が低減され、延いてはベルト駆動源の小能力化による低コスト化が促進される。
【００３１】
（ｆ）本願の第６の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）又は（ｃ）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第６の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを、上記フィルタ１３を案内するフィルタガイド４１と一体化しているので、例えば、上記規制手段Ｐと上記フィルタガイド４１を別個独立に設ける場合に比して、構造の簡略化及び低コスト化が促進され、延いては掃除機構Yを備えた空気調和機をより安価に提供できる。
【００３２】
（ｇ）本願の第７の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、（e）又は（f）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第７の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを上記ベルト１０の全周に亘って設けているので、上記各プーリ１１，１２の近傍部位における上記ベルト１０の浮き上がりの規制のみでなく、これら各プーリ１１，１２の中間部位においても上記ベルト１０の弛みに起因する振れが規制され、延いては上記ベルト１０に取付けられてこれと一体的に移動する上記フィルタ１３の浮き上がり及び振れが防止され、上記掃除機構Yによる上記フィルタ１３の掃除作用が良好に維持される。
【００３３】
（ｈ）本願の第８の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、（e）又は（f）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第７の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２に対応する部分のみに設けているので、上記ベルト１０の弛みに起因する歯飛びの防止と、構造の簡略化との両立が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下、本願発明を好適な実施形態に基づいて具体的に説明する。
【００３５】
図１及び図２には、本願発明の実施形態に係る空気調和機Zが示されている。この空気調和機Ｚは、セパレート型空気調和機の室内機であって、室内壁面に取付けられる横長箱状のケーシング１を備えている。また、上記ケーシング１の前面壁１Aと天面壁１Bにはそれぞれ前面吸込口３Aと上面吸込口３Bが設けられている。また、上記前面吸込口３Aの前面側には、前面パネル２が設けられている。
【００３６】
この前面パネル２は、図１及び図２においてそれぞれ実線図示するように、上記前面吸込口３Aに接近して該前面吸込口３Aを目隠しする閉位置と、同各図においてそれぞれ鎖線図示するように、上記閉位置から下方へ移動しつつその上端側を前方へ押し出した前傾状態の開位置の間で開閉可能とされ、該開位置において上記前面吸込口３Aを開口するように構成されている。
【００３７】
また、上記ケーシング１の底面壁１Cの前後方向中間位置には、横長開口状の吹出口４が設けられているとともに、該吹出口４には水平フラップ４４と垂直フラップ４５が備えられている。
【００３８】
さらに、上記ケーシング１の上記吹出口４よりも前方側で、且つ上記前面壁１Aの下端に近接する位置に設けた収納部３０内には、後述するダストボックス２０を備えた掃除ブラシ１７が装着されている。尚、この掃除ブラシ１７は、図２に示すように、ブラシ軸１８の外周面の周方向の４位置に、該ブラシ軸１８の軸方向へ延出するようにしてそれぞれブラシ１９を取付けて構成される。
【００３９】
そして、図２に示すように、上記ケーシング１内の上記吸込口３から上記吹出口４に至る通風路には熱交換器７とファン８が収容され、これらによって空調機構Xが構成されている。尚、上記熱交換器７は、上記吸込口３に離間対向して上下方向へ延びる第１熱交換器７Ａと、該第１熱交換器７Ａの上端に連結されてここから背面壁１E側へ下降傾斜する第２熱交換器７Ｂとからなる略山形の屈曲形体を有している。
【００４０】
一方、上記ケーシング１の上記前面吸込口３Aと上記第１熱交換器７Ａの前面との間の前面側スペースと、上記第１熱交換器７Ａと第２熱交換器７Ｂの上部と上記上面吸込口３Bとの間の上面側スペースには、これら両スペースに跨って次述する掃除機構Yが配置されている。
【００４１】
上記掃除機構Yは、図２〜図４に示すように、反対勝手に形成された左右一対のケーシング体１４Ａ、１４Bを、その幅方向に連結一体化して構成されるものであって、この一体化状態において、上記ケーシング１の前面吸込口３Aから上面吸込口３Bの内面に沿うように湾曲した側面視形体を有している。即ち、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Bは、共に、湾曲した側面視形体をもつ左右一対の側壁部１５，１６と、これら各側壁部１５，１６の間を格子材で連結して一体化した枠状形体をもち、第１ケーシング体１４Ａの側壁部１６と、第２ケーシング体１４Bの側壁部１６同士を衝合させた状態で連結することで上記掃除ユニットケーシング１４が構成されている。
【００４２】
また、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Bの上記各側壁部１５，１６内側縁のうち、上記ケーシング１の上記上面吸込口３Bに対応する部分には、それぞれガイド溝１５a,１６aが設けられている。一方、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Bのうち、上記ケーシング１の前面吸込口３Ａに対応する前面部分のそれぞれには、これをその外側（前面側）から覆うようにして、枠状のフィルタ押さえ４３が、その上縁側を回動中心として前後方向へ回動可能に取付けられている。
【００４３】
そして、上記掃除ユニットケーシング１４の上記各ケーシング体１４Ａ、１４Bの前面側には、それぞれこれを覆うようにして、格子状の枠体１３aの内側にフィルタ１材１３ｂを張設してなる板状のフィルタ１３が配置される。この場合、上記フィルタ１３は、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Bの上面側においては、その左右両縁部を上記一方の側壁部１５のガイド溝１５aと他方の側壁部１６のガイド溝１６aに嵌入させており、該各ガイド溝１５a、１６aにガイドされて上記各ケーシング体１４Ａ、１４Bの湾曲方向に沿って移動可能とされている。また、上記フィルタ１３は、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Bの前面部分においては、上記フィルタ押さえ４３によって浮き上がりが防止されるようになっている。
【００４４】
上記フィルタ１３は、図２及び図５に示すように、その前端１３ｃが、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Bの前面部分において、上下方向に離間して平行配置された第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回されたベルト１０に係止され、該ベルト１０の走行に伴ってこれと一体的に移動される。
【００４５】
即ち、上記フィルタ１３は、図２に示すように、その後端１３ｄが上記掃除ユニットケーシング１４の後端部に位置し、その前端１３ｃが上記第１プーリ１１の近傍に位置するような配置状態を基本とする。この配置状態は、通常の空調運転時における位置であり、以下、「第１フィルタ位置」という。
【００４６】
これに対して、上記フィルタ１３の掃除を行なう掃除運転時には、上記第１プーリ１１が正転し上記ベルト１０が矢印a方向へ走行し、上記フィルタ１３は該ベルト１０とともに上記「第１フィルタ位置」から上記第１プーリ１１の外側を迂回して上記第２プーリ１２の上面側まで引き出される。この時のフィルタ１３の位置を「第２フィルタ位置」という。また、「第２フィルタ位置」において、上記第１プーリ１１が逆転し上記ベルト１０が矢印ｂ方向へ走行することで、上記フィルタ１３は該ベルト１０とともに上記「第２フィルタ位置」から「第１フィルタ位置」まで戻される。
【００４７】
このように、上記フィルタ１３が上記「第１フィルタ位置」と「第２フィルタ位置」の間で往復動する際に、上記掃除ブラシ１７によって上記フィルタ１３の表面に捕集されたゴミが掻き落とされ、該フィルタ１３のゴミ捕集機能が再生されるものである。
【００４８】
ここで、上記フィルタ１３の駆動機構を更に詳しく説明する。この駆動機構は、図５に示すように、上下方向に離間配置された歯付きの第１プーリ１１と第２プーリ１２間に歯付きのベルト１０を掛け回したベルトユニットUを、上記各プーリ１１，１２の軸方向に所定間隔（具体的には、上記ケーシング体１４Ａ、１４Bの略幅寸法）をもって対向配置するとともに、一方のベルトユニットUの第１プーリ１１と他方のベルトユニットUの第１プーリ１１の間をローラ３３によって連結しこれを一体化するとともに、一方のベルトユニットUの第２プーリ１２と他方のベルトユニットUの第２プーリ１２の間を連結軸３８によって連結しこれを一体化して構成せれる。そして、一方のベルトユニットUの第１プーリ１１をフィルタ駆動モータ３１によって正転方法及び逆転方向へ選択的に回転駆動することで、上記各ベルトユニットU、Uにそれぞれ設けられた上記各ベルト１０，１０が同期して走行するようになっている。
【００４９】
この場合、上記ベルト１０には、所定ピッチで、ベルト長さ方向に長軸をもつ係止穴４７が形成されている。また、上記フィルタ１３の枠材１３aの左右両側部の下面には、上記ベルト１０側の上記係止穴４７と同ピッチで係止突起４８が設けられており、該フィルタ１３側の上記係止突起４８を上記ベルト１０側の上記係止穴４７に係入させることで、該フィルタ１３は上記ベルト１０と一体化され、該ベルト１０の往復走行に伴って上記「第１フィルタ位置」と上記「第２フィルタ位置」の間で往復動される。
【００５０】
尚、この実施形態では、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２のうち、上記第１プーリ１１のみを駆動し、上記第２プーリ１２は上記ベルト１０を介して上記第１プーリ１１によって駆動されるようにしているが、他の実施形態においては、図５に鎖線図示するように、上記第２プーリ１２を上記第１プーリ１１側とは独立して、フィルタ駆動モータ３０によって個別に駆動するように構成することもできる。
【００５１】
ここで、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２に掛け回された上記ベルト１０の上記係止穴４７に上記フィルタ１３側の上記係止突起４８を係入させる構成上、これら両者間において係止作用の信頼性を確保するためには、上記係止突起４８を上記ベルト１０の厚さ寸法の範囲内で上記係止穴４７に係止させるのではなく、該係止突起４８を上記ベルト１０の裏面側（即ち、歯形成側）から突出させて、多少上記フィルタ１３が上記ベルト１０の表面側から浮き上がったとしても依然として係止作用が確保されるようにする必要がある。しかし、上記係止突起４８が上記係止穴４７を通して上記ベルト１０の下面側へ突出すると、該係止突起４８が上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２のベルト掛け面に設けられた歯と干渉するため、上記係止突起４８を上記ベルト１０の下面側へ突出させることができなくなる。
【００５２】
このため、この実施形態では、上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２を、それぞれ第１プーリ体１１Ａ、１２Ａと第２プーリ体１１Ｂ、１２Ｂから成る軸方向二分割構造とし、その幅方向中間に歯が設けられていない小径の逃げ部１１ａ、１２ａを形成し、該逃げ部１１ａ、１２ａに上記係止突起４８を進入させることで、該係止突起４８の上記ベルト１０の裏面側への突出を可能ならしめている。
【００５３】
ところで、上述のように、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回された上記ベルト１０に上記フィルタ１３を係止させてこれを移動させる構成を採る場合において、該フィルタ１３の移動作用を常時適正に保持することが必要であり、係る適正な移動作用を担保するには上記各プーリ１１，１２と上記ベルト１０の間において歯飛び現象が生じるのを確実に防止することが必要となる。このような歯飛び現象を防止するために、この実施形態では次述のように、上記左右のベルトユニットU、Uがそれぞれ対応する上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５、１６のそれぞれに規制手段Ｐを設けている。以下、この規制手段Ｐの構造を幾つか説明する。
【００５４】
尚、上記規制手段Ｐの上記側壁部１５側における構造と上記側壁部１６側における構造は略同一であるため、ここでは上記側壁部１５側における構造を例にとり、図６及び図７を参照して具体的に説明する。また、図６は、ベルトユニットU部分を断面図示したものであり、図７は当該部分を側面視したものである。
【００５５】
規制手段Ｐの第１の構造例
図６に示すように、上記ベルトユニットUの上記第１プーリ１１と第２プーリ１２は、共に上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５の内側（掃除ユニットケーシング１４の幅方向内側）に支持されている。そして、この構造例では、図６〜図８に示すように、上記側壁部１５の周縁部分に、上記第１プーリ１と上記第２プーリ１２に掛け回された上記ベルト１０の幅方向外側部分を、該ベルト１０の厚さ方向外側（即ち、各プーリ１１，１２の径方向外側）から所定の間隔「ｓ」をもって覆うようにして、壁体４０を延出形成し、該壁体４０を上記規制手段Ｐとしている。
【００５６】
ここで、図８に示すように、上記間隔「ｓ」は、上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２の歯と上記ベルト１０の歯の噛合高さ寸法「ｈ」よりも小さな寸法に設定される。
【００５７】
尚、この構造例では、上記壁体４０を、図７に示すように、上記ベルト１０の全周に亘って連続的に設けているが、他の構造例においては、該壁体４０を部分的（例えば、上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２に対応する部分）に設けても良い。
【００５８】
このように、上記ベルト１０の外側にこれを覆うようにして上記壁体４０を設けることで、上記ベルト１０が、経時変化による伸びとか、上記第１プーリ１１のみを駆動する構成上必然的に生じる弛み勝手に起因して、弛みを生じたとしても、この弛み部分が上記各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がる場合、これが上記壁体４０の内面によって規制される。その結果、上記各プーリ１１，１２部分における上記ベルト１０の歯飛び現象の発生が未然に且つ確実に防止され、上記一対のベルトユニットU、U間における回転位相が常時適正に保持される。従って、上記一対のベルトユニットU、Uによってその幅方向両側が係止された上記フィルタ１３は、捩れ等を発生することなく上記各ベルト１０，１０によってスムーズに往復動され、延いては、上記掃除ブラシ１７による上記フィルタ１３の掃除作用が的確に行なわれることなる。
【００５９】
また、上記ベルト１０に浮き上がりが生じないことから、該ベルト１０に取付けられた上記フィルタ１３が浮き上がるということもなく、従って、該フィルタ１３がその近傍部材と干渉して損傷を受けるということもなく、その耐久性が向上し、延いては空気調和機の運転上の信頼性が高められる。この場合、この構造例では、上記フィルタ１３の浮き上がり防止をより確実ならしめる観点から、上記フィルタガイド４１の先端側にフィルタガイド４１を延設し、該フィルタガイド４１によって上記フィルタ１３の浮き上がりを直接規制できるようにしている。
【００６０】
尚、この構造例では、図７に示すように、上記フィルタガイド４１を上記第１プーリ１１のベルト噛合範囲に散点的に設けている。又、上記第２プーリ１２側においては、ピン４６a回りに回動可能とされた可動フィルタ押え４６を設け、該可動フィルタ押え４６に形成した湾曲板状の押え部４６bを、上記第２プーリ１２側に巻き掛けられる上記フィルタ１３に自重にて押し付けることでその浮き上がりを規制している。また、上記可動フィルタ押え４６に設けられたガイド部４６ｃは、上記フィルタ１３が「第２フィルタ位置」から「第１フィルタ位置」側へ復帰移動する場合に該フィルタ１３の端部が上記第２プーリ１２該に巻き込まれるのを防止して該フィルタ１３を確実に「第１フィルタ位置」へ復帰させるものである。
【００６１】
ところで、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２のうち、該第１プーリ１１のみを回転駆動するのに代えて、該第１プーリ１１と第２プーリ１２の双方を回転駆動させるように構成できることは既述の通りであるが、係る双方駆動方式を採用した場合には、プーリ駆動に伴うベルト１０の弛み勝手と張り勝手が生じないことから、本来的に上記ベルト１０の浮き上がり防止を考慮する必要がないと言えるが、実際的には、経時変化によるベルト１０の伸びに起因して、該ベルト１０の浮き上がりが生じ、歯飛びに至ることも考えられる。従って、このように、双方駆動方式を採用した場合においても、上記規制手段Ｐは歯飛び防止に有効に機能するものである。
【００６２】
第２の構造例
図９は、上記規制手段Ｐの第２の構造例を示している。この構造例では、上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５に設けた壁体４０を上記規制手段Ｐとするとともに、該壁体４０の先端に、上記フィルタ１３の側縁を覆うようにして延設部分を一体形成し、この延設部分をフィルタガイド４１として機能させるようにしている。
【００６３】
従って、この構造例のものでは、例えば、上記壁体４０と上記フィルタガイド４１を、上記規制手段Pとして機能する上記壁体４０とは別体に設ける場合に比して、構造の簡略化及び低コスト化が促進されることになる。
【００６４】
第３の構造例
図１０は、上記規制手段Ｐの第３の構造例を示している。この構造例では、上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５に、上記ベルト１０の外面側に取付けられたフィルタ１３をその外側から覆うように壁体４０を延設し、この壁体４０を規制手段Ｐとフィルタガイド４１の双方として機能させるようにしたものである。従って、この構造例では、上記ベルト１０の上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２に対する歯飛びの防止は、常に上記フィルタ１３の浮き上がり防止作用を介して行なわれることになる。
【００６５】
第４の構造例
図１１は、上記規制手段Ｐの第４の構造例を示している。この構造例では、上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５にローラ４２を取り付け、該ローラ４２を上記規制手段Ｐとして機能させたものである。この場合、上記ローラ４２は、上記ベルト１０の側縁部に対応する大径の第１ロール部４２aと、該ベルト１０に取付けられた上記フィルタ１３に対応する小径の第２ロール部４２ｂを備えた段付きロールとしている。このローラ４２は、少なくとも上記第１プーリ１１と上記第２プーリ１２のベルト噛合範囲に、所定間隔で適数個設けられる。
【００６６】
この構造例においては、ベルト１０あるいは上記フィルタ１３が、上記ローラ４２の第１ロール部４２aあるいは第２ロール部４２ｂに接触してその浮き上がりが規制される場合、該ローラ４２が回転することで、例えば、該ベルト１０を壁面等に接触させる場合に比して、上記ベルト１０の駆動抵抗が低減され、延いては上記フィルタ駆動モータ３１の小能力化による低コスト化が促進されることになる。
【００６７】
また、上記実施形態では、壁掛型の空気調和機（室内機）を例にとって説明したが、本願発明はこれに限定されるものではなく、例えば、天井埋込型、床置型等の空気調和機にも適用できることは言うまでも無い。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】本願発明の形態に係る空気調和機の外観斜視図である。
【図２】図１のII−II拡大断面図である。
【図３】図１に示した空気調和機においてケーシングを取外した状態の外観斜視図である。
【図４】図３に示した掃除機構の側面視である。
【図５】フィルタ駆動構造の説明図である。
【図６】図４のVI-VI拡大断面図である。
【図７】図６のVII−VII部分矢視図である。
【図８】図７のVIII―VIII拡大断面図であって、規制手段の第１の構造例を示すものである。
【図９】規制手段の第２の構造例を示す断面図であって、図８に対応するものである。
【図１０】規制手段の第３の構造例を示す断面図であって、図８に対応するものである。
【図１１】規制手段の第４の構造例を示す断面図であって、図８に対応するものである。
【符号の説明】
【００６９】
１      ・・ケーシング
２      ・・前面パネル
３      ・・吸込口
４      ・・吹出口
７      ・・熱交換器
８      ・・ファン
１０    ・・ベルト
１１    ・・第１プーリ
１２    ・・第２プーリ
１３    ・・フィルタ
１４    ・・掃除ユニットケーシング
１５    ・・側壁部
１６    ・・側壁部
１７    ・・掃除ブラシ
１８    ・・ブラシ軸
１９    ・・ブラシ
２０    ・・ダストボックス
２３    ・・押釦
２５    ・・防滴カバー
２８    ・・パネル開閉駆動モータ
２９    ・・ギヤ
３１    ・・フィルタ駆動モータ
３２    ・・フィルタ駆動モータ
３３    ・・ローラ
３４    ・・芯材
３５    ・・表面材
３６    ・・フィルタ駆動モータ
３７    ・・伝動軸
４０    ・・壁体
４１    ・・フィルタガイド
４２    ・・ローラ
４３    ・・フィルタ押さえ
４４    ・・水平フラップ
４５    ・・垂直フラップ
４６    ・・可動フィルタ押え
４７    ・・係止穴
４８    ・・係止突起
Ｐ    ・・規制手段
Ｘ    ・・空調機構
Ｙ    ・・掃除機構
Ｚ    ・・空気調和機
【図１】
2008070082.tif 000003
【図２】
2008070082.tif 000004
【図３】
2008070082.tif 000005
【図４】
2008070082.tif 000006
【図５】
2008070082.tif 000007
【図６】
2008070082.tif 000008
【図７】
2008070082.tif 000009
【図８】
2008070082.tif 000010
【図９】
2008070082.tif 000011
【図１０】
2008070082.tif 000012
【図１１】
2008070082.tif 000013
【手続補正書】
【提出日】平成20年1月11日(2008.1.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーシング（１）に形成された吸込口（３）から吹出口（４）に至る通風路内に、熱交換器（７）とファン（８）を配置した空調機構（X）と、上記吸込口（３）の内面に沿って配置された板状形体をもつフィルタ（１３）の表面を掃除する掃除機構（Y）を備えてなる空気調和機であって、
上記掃除機構（Y）が、歯付きの第１プーリ（１１）と第２プーリ（１２）の間に掛け回されて該各プーリ（１１），（１２）の回転によって走行駆動され、その表面側に係止された上記フィルタ（１３）を、該各プーリ（１１），（１２）の何れかの外側を迂回して往復動させる歯付きベルト（１０）を備えるとともに、
上記各プーリ（１１），（１２）の径方向外側には、上記ベルト（１０）が該各プーリ（１１），（１２）の外周側から浮き上がるのを規制する規制手段（P）が設けられていることを特徴とする空気調和機。
【請求項２】
請求項１において、
上記第１プーリ（１１）と第２プーリ（１２）の何れか一方のみが回転駆動される構成であることを特徴とする空気調和機。
【請求項３】
請求項１において、
上記第１プーリ（１１）と第２プーリ（１２）の双方が回転駆動される構成であることを特徴とする空気調和機。
【請求項４】
請求項１、２又は３において、
上記規制手段（P）が上記ベルト（１０）の外周に沿って延びる壁体（４０）で構成されていることを特徴とする空気調和機。
【請求項５】
請求項１、２又は３において、
上記規制手段（P）が上記ベルト（１０）の外周に近接して配置されたローラ（４２）で構成されていることを特徴とする空気調和機。
【請求項６】
請求項１，２，３又は４において、
上記規制手段（P）が上記フィルタ（１３）を案内するフィルタガイド（４１）と一体化されていることを特徴とする空気調和機。
【請求項７】
請求項１，２，３，４，５又は６において、
上記規制手段（P）が上記ベルト（１０）の全周に亘って設けられていることを特徴とする空気調和機。
【請求項８】
請求項１，２，３，４，５又は６において、
上記規制手段（P）が上記第１プーリ（１１）及び第２プーリ（１２）に対応する部分のみに設けられていることを特徴とする空気調和機。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、空調機構に、フィルタの掃除機構を付加してなる空気調和機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、フィルタを自動的に掃除する掃除機構を備えた空気調和機が知られている（特許文献１、特許文献２参照）。
【０００３】
このような空気調和機においては、空調運転時には吸込口の前面側にこれを覆うように配置されるフィルタを、掃除運転時にはこれを移動させながらブラシ等を用いてフィルタ表面を順次掃除するように構成されている。
【０００４】
そして、このようにフィルタを移動させる手段として、特許文献１に示されるものではラック・ピニオン機構を採用し、また特許文献２に示されるものではベルト機構を採用している。
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−９７２９号公報。
【０００６】
【特許文献２】特開２００６−６１８７４号公報。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、これら何れの手段によってもフィルタを移動させることはできるが、特にベルト機構を採用したものにあっては、ベルトの歯飛びという問題がある。
【０００８】
即ち、歯付きベルト（所謂「タイミングベルト」）を一対の歯付きプーリ間に掛け回してこれを駆動する場合、該ベルトには経時変化により伸びが発生する。また、プーリの回転力によって該プーリの引き込み側ではベルトが張り勝手となり、送り出し側ではベルトが弛み勝手となる。
【０００９】
これらの相乗作用として、プーリ部分において上記ベルトが該プーリの外周側から浮き上がり、本来プーリの歯と噛合すべきベルトの歯が、噛合せずに飛び越えて歯飛び状態が発生することになる。このような歯飛びが発生すると、上記プーリの回転位相とベルトの回転位相（走行位相）にズレを生じ、その結果、例えば、フィルタの左右両側にそれぞれベルトを同期走行させてフィルタを移動させる構成の場合には、該フィルタの左右の移動タイミングがズレ、該フィルタに捩れが生じる等、該フィルタの掃除作用に悪影響を与えることになる。
【００１０】
また、ベルトがプーリ部分において浮き上がると、該ベルトに取付けられた上記フィルタも浮き上がり状態となり、その移動途中において近傍の部材と干渉して損傷を受けるということも考えられる。
【００１１】
このようなベルトの弛みによる歯飛びを防止する手段として、従来は、ベルトに張力を付与すべく、例えば、一対のプーリ間の間隔を増減調整する機構をもつテンション付与手段とか、ベルトの中間位置を外面側から押し付けてその実質的な長さを調整する機構をもつテンション付与手段を備えていたが、前者の機構にあっては構造が複雑化するという問題があり、後者の機構にあってはベルトの駆動抵抗が増加するという問題があり、何れも最適な手段とは言い難いものであった。
【００１２】
そこで本願発明は、簡単且つ安価な構成によってベルトの歯飛びを確実に防止し、延いてはフィルタの掃除機能を長期に亘って良好に維持し得るようにした空気調和機を提供することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本願発明ではかかる課題を解決するための具体的手段として次のような構成を採用している。
【００１４】
本願の第１の発明では、ケーシング１に形成された吸込口３から吹出口４に至る通風路内に、熱交換器７とファン８を配置した空調機構Xと、上記吸込口３の内面に沿って配置された板状形体をもつフィルタ１３の表面を掃除する掃除機構Yを備えてなる空気調和機において、上記掃除機構Yが、歯付きの第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回されて該各プーリ１１，１２の回転によって走行駆動され、その表面側に係止された上記フィルタ１３を、該各プーリ１１，１２の何れかの外側を迂回して往復動させる歯付きベルト１０を備えるとともに、上記各プーリ１１，１２の径方向外側に、上記ベルト１０が該各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がるのを規制する規制手段Pを設けたことを特徴としている。
【００１５】
本願の第２の発明では、上記第１の発明に係る空気調和機において、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の何れか一方のみを回転駆動する構成であることを特徴としている。
【００１６】
本願の第３の発明では、上記第１の発明に係る空気調和機において、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の双方を回転駆動する構成であることを特徴としている。
【００１７】
本願の第４の発明では、上記第１、第２又は第３の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを上記ベルト１０の外周に沿って延びる壁体４０で構成したことを特徴としている。
【００１８】
本願の第５の発明では、上記第１、第２又は第３の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを上記ベルト１０の外周に近接して配置されたローラ４２で構成したことを特徴としている。
【００１９】
本願の第６の発明では、上記第１、第２、第３又は第４の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを、上記フィルタ１３を案内するフィルタガイド４１と一体化したことを特徴としている。
【００２０】
本願の第７の発明では、上記第１、第２、第３、第４、第５又は第６の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを上記ベルト１０の全周に亘って設けたことを特徴としている。
【００２１】
本願の第８の発明では、上記第１、第２、第３、第４、第５又は第６の発明に係る空気調和機において、上記規制手段Pを上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２に対応する部分のみに設けたことを特徴としている。
【発明の効果】
【００２２】
本願発明では次のような効果が得られる。
【００２３】
（ａ）本願の第１の発明に係る空気調和機によれば、上記掃除機構Yを、歯付きの第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回されて該各プーリ１１，１２の回転によって走行駆動され、その表面側に係止された上記フィルタ１３を、該各プーリ１１，１２の何れかの外側を迂回して往復動させる歯付きベルト１０を備えるとともに、上記各プーリ１１，１２の径方向外側に、上記ベルト１０が該各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がるのを規制する規制手段Pを設けているので、例え上記ベルト１０が、経時変化による伸びとか弛み勝手に起因して弛みを生じたとしても、この弛み部分が上記各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がるのが上記規制手段Pによって規制され、上記各プーリ１１，１２における上記ベルト１０の歯飛びの発生が未然に且つ確実に防止される。
【００２４】
この結果、例えば、フィルタの左右両側にそれぞれベルトを配置しこれを同期走行させてフィルタを移動させる構成の場合においては該フィルタの左右の移動タイミングにズレが生じないことから該フィルタに捩れが発生することもなく、該フィルタの掃除作用が的確に行なわれることなる。
【００２５】
また、ベルトの浮き上がりが生じないことから、該ベルトに係止された上記フィルタが浮き上がるということもなく、従って、該フィルタ１３がその近傍部材と干渉して損傷を受けるということもなく、その耐久性が向上し、延いては空気調和機の運転上の信頼性が高められる。
【００２６】
さらに、上記ベルト１０の歯飛びを、該ベルト１０の浮き上がりを規制する規制手段Pによって防止するようにしているので、例えば、従来のようなテンション付与手段を備える場合に比して、構造が簡単且つ安価であり、延いては掃除機構Yの低コスト化が促進される。
【００２７】
（ｂ）本願の第２の発明に係る空気調和機によれば、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の何れか一方のみを回転駆動する構成であることから、係る駆動構造において不可避的に生じるベルト１０の弛み勝手による弛みの発生にも拘らず、上記規制手段Pによって上記ベルト１０の歯飛びが確実に防止され、上記（a）に記載の効果と同様の効果が得られる。
【００２８】
（ｃ）本願の第３の発明に係る空気調和機によれば、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の双方を回転駆動するようにしているので、プーリ回転に伴う弛み勝手による弛みは生じないが、経時変化によるベルト１０の伸びによる弛みは生じ得るところ、係る弛みによるベルト１０の浮き上がり、それに伴う歯飛びの発生が上記規制手段Pによって確実に防止され、両プーリ駆動構造のものにおいても、上記（a）に記載の効果と同様の効果が得られる。
【００２９】
（ｄ）本願の第４の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）又は（ｃ）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第４の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを上記ベルト１０の外周に沿って延びる壁体４０で構成しているので、該規制手段Ｐの構成がより一層簡略化され、上記掃除機構Yの低コスト化がさらに促進される。
【００３０】
（e）本願の第５の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）又は（ｃ）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第５の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを上記ベルト１０の外周に近接して配置されたローラ４２で構成しているので、該規制手段Ｐの構成がより一層簡略化されるとともに、ベルト１０が上記ローラ４２に接触してその浮き上がりが規制される場合、該ローラ４２が回転することで、例えば、該ベルト１０が固定材に接触される場合に比して、上記ベルト１０の駆動抵抗が低減され、延いてはベルト駆動源の小能力化による低コスト化が促進される。
【００３１】
（ｆ）本願の第６の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）又は（ｃ）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第６の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを、上記フィルタ１３を案内するフィルタガイド４１と一体化しているので、例えば、上記規制手段Ｐと上記フィルタガイド４１を別個独立に設ける場合に比して、構造の簡略化及び低コスト化が促進され、延いては掃除機構Yを備えた空気調和機をより安価に提供できる。
【００３２】
（ｇ）本願の第７の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、（e）又は（f）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第７の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを上記ベルト１０の全周に亘って設けているので、上記各プーリ１１，１２の近傍部位における上記ベルト１０の浮き上がりの規制のみでなく、これら各プーリ１１，１２の中間部位においても上記ベルト１０の弛みに起因する振れが規制され、延いては上記ベルト１０に取付けられてこれと一体的に移動する上記フィルタ１３の浮き上がり及び振れが防止され、上記掃除機構Yによる上記フィルタ１３の掃除作用が良好に維持される。
【００３３】
（ｈ）本願の第８の発明に係る空気調和機によれば、上記（a）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）、（e）又は（f）に記載の効果に加えて、以下のような特有の効果が得られる。即ち、この第７の発明に係る空気調和機では、上記規制手段Pを上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２に対応する部分のみに設けているので、上記ベルト１０の弛みに起因する歯飛びの防止と、構造の簡略化との両立が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下、本願発明を好適な実施形態に基づいて具体的に説明する。
【００３５】
図１及び図２には、本願発明の実施形態に係る空気調和機Zが示されている。この空気調和機Ｚは、セパレート型空気調和機の室内機であって、室内壁面に取付けられる横長箱状のケーシング１を備えている。また、上記ケーシング１の前面壁１Aと天面壁１Ｂにはそれぞれ前面吸込口３Aと上面吸込口３Ｂが設けられている。また、上記前面吸込口３Aの前面側には、前面パネル２が設けられている。
【００３６】
この前面パネル２は、図１及び図２においてそれぞれ実線図示するように、上記前面吸込口３Aに接近して該前面吸込口３Aを目隠しする閉位置と、同各図においてそれぞれ鎖線図示するように、上記閉位置から下方へ移動しつつその上端側を前方へ押し出した前傾状態の開位置の間で開閉可能とされ、該開位置において上記前面吸込口３Aを開口するように構成されている。
【００３７】
また、上記ケーシング１の底面壁１Cの前後方向中間位置には、横長開口状の吹出口４が設けられているとともに、該吹出口４には水平フラップ４４と垂直フラップ４５が備えられている。
【００３８】
さらに、上記ケーシング１の上記吹出口４よりも前方側で、且つ上記前面壁１Aの下端に近接する位置に設けた収納部３０内には、後述するダストボックス２０を備えた掃除ブラシ１７が装着されている。尚、この掃除ブラシ１７は、図２に示すように、ブラシ軸１８の外周面の周方向の４位置に、該ブラシ軸１８の軸方向へ延出するようにしてそれぞれブラシ１９を取付けて構成される。
【００３９】
そして、図２に示すように、上記ケーシング１内の上記吸込口３から上記吹出口４に至る通風路には熱交換器７とファン８が収容され、これらによって空調機構Xが構成されている。尚、上記熱交換器７は、上記吸込口３に離間対向して上下方向へ延びる第１熱交換器７Ａと、該第１熱交換器７Ａの上端に連結されてここから背面壁１E側へ下降傾斜する第２熱交換器７Ｂとからなる略山形の屈曲形体を有している。
【００４０】
一方、上記ケーシング１の上記前面吸込口３Aと上記第１熱交換器７Ａの前面との間の前面側スペースと、上記第１熱交換器７Ａと第２熱交換器７Ｂの上部と上記上面吸込口３Ｂとの間の上面側スペースには、これら両スペースに跨って次述する掃除機構Yが配置されている。
【００４１】
上記掃除機構Yは、図２〜図４に示すように、反対勝手に形成された左右一対のケーシング体１４Ａ、１４Ｂを、その幅方向に連結一体化して構成されるものであって、この一体化状態において、上記ケーシング１の前面吸込口３Aから上面吸込口３Ｂの内面に沿うように湾曲した側面視形体を有している。即ち、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Ｂは、共に、湾曲した側面視形体をもつ左右一対の側壁部１５，１６と、これら各側壁部１５，１６の間を格子材で連結して一体化した枠状形体をもち、第１ケーシング体１４Ａの側壁部１６と、第２ケーシング体１４Ｂの側壁部１６同士を衝合させた状態で連結することで上記掃除ユニットケーシング１４が構成されている。
【００４２】
また、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Ｂの上記各側壁部１５，１６の内側縁のうち、上記ケーシング１の上記上面吸込口３Ｂに対応する部分には、それぞれガイド溝１５a,１６aが設けられている。一方、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Ｂのうち、上記ケーシング１の前面吸込口３Ａに対応する前面部分のそれぞれには、これをその外側（前面側）から覆うようにして、枠状のフィルタ押さえ４３が、その上縁側を回動中心として前後方向へ回動可能に取付けられている。
【００４３】
そして、上記掃除ユニットケーシング１４の上記各ケーシング体１４Ａ、１４Ｂの前面側には、それぞれこれを覆うようにして、格子状の枠体１３aの内側にフィルタ１材１３ｂを張設してなる板状のフィルタ１３が配置される。この場合、上記フィルタ１３は、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Ｂの上面側においては、その左右両縁部を上記一方の側壁部１５のガイド溝１５aと他方の側壁部１６のガイド溝１６aに嵌入させており、該各ガイド溝１５a、１６aにガイドされて上記各ケーシング体１４Ａ、１４Ｂの湾曲方向に沿って移動可能とされている。また、上記フィルタ１３は、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Ｂの前面部分においては、上記フィルタ押さえ４３によって浮き上がりが防止されるようになっている。
【００４４】
上記フィルタ１３は、図２及び図５に示すように、その前端１３ｃが、上記各ケーシング体１４Ａ、１４Ｂの前面部分において、上下方向に離間して平行配置された第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回されたベルト１０に係止され、該ベルト１０の走行に伴ってこれと一体的に移動される。
【００４５】
即ち、上記フィルタ１３は、図２に示すように、その後端１３ｄが上記掃除ユニットケーシング１４の後端部に位置し、その前端１３ｃが上記第１プーリ１１の近傍に位置するような配置状態を基本とする。この配置状態は、通常の空調運転時における位置であり、以下、「第１フィルタ位置」という。
【００４６】
これに対して、上記フィルタ１３の掃除を行なう掃除運転時には、上記第１プーリ１１が正転し上記ベルト１０が矢印a方向へ走行し、上記フィルタ１３は該ベルト１０とともに上記「第１フィルタ位置」から上記第１プーリ１１の外側を迂回して上記第２プーリ１２の上面側まで引き出される。この時のフィルタ１３の位置を「第２フィルタ位置」という。また、「第２フィルタ位置」において、上記第１プーリ１１が逆転し上記ベルト１０が矢印ｂ方向へ走行することで、上記フィルタ１３は該ベルト１０とともに上記「第２フィルタ位置」から「第１フィルタ位置」まで戻される。
【００４７】
このように、上記フィルタ１３が上記「第１フィルタ位置」と「第２フィルタ位置」の間で往復動する際に、上記掃除ブラシ１７によって上記フィルタ１３の表面に捕集されたゴミが掻き落とされ、該フィルタ１３のゴミ捕集機能が再生されるものである。
【００４８】
ここで、上記フィルタ１３の駆動機構を更に詳しく説明する。この駆動機構は、図５に示すように、上下方向に離間配置された歯付きの第１プーリ１１と第２プーリ１２間に歯付きのベルト１０を掛け回したベルトユニットＵを、上記各プーリ１１，１２の軸方向に所定間隔（具体的には、上記ケーシング体１４Ａ、１４Ｂの略幅寸法）をもって対向配置するとともに、一方のベルトユニットＵの第１プーリ１１と他方のベルトユニットＵの第１プーリ１１の間をローラ３３によって連結しこれを一体化するとともに、一方のベルトユニットＵの第２プーリ１２と他方のベルトユニットＵの第２プーリ１２の間を連結軸３８によって連結しこれを一体化して構成される。そして、一方のベルトユニットＵの第１プーリ１１をフィルタ駆動モータ３１によって正転方法及び逆転方向へ選択的に回転駆動することで、上記各ベルトユニットＵ、Ｕにそれぞれ設けられた上記各ベルト１０，１０が同期して走行するようになっている。
【００４９】
この場合、上記ベルト１０には、所定ピッチで、ベルト長さ方向に長軸をもつ係止穴４７が形成されている。また、上記フィルタ１３の枠材１３aの左右両側部の下面には、上記ベルト１０側の上記係止穴４７と同ピッチで係止突起４８が設けられており、該フィルタ１３側の上記係止突起４８を上記ベルト１０側の上記係止穴４７に係入させることで、該フィルタ１３は上記ベルト１０と一体化され、該ベルト１０の往復走行に伴って上記「第１フィルタ位置」と上記「第２フィルタ位置」の間で往復動される。
【００５０】
尚、この実施形態では、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２のうち、上記第１プーリ１１のみを駆動し、上記第２プーリ１２は上記ベルト１０を介して上記第１プーリ１１によって駆動されるようにしているが、他の実施形態においては、図５に鎖線図示するように、上記第２プーリ１２を上記第１プーリ１１側とは独立して、フィルタ駆動モータ３０によって個別に駆動するように構成することもできる。
【００５１】
ここで、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２に掛け回された上記ベルト１０の上記係止穴４７に上記フィルタ１３側の上記係止突起４８を係入させる構成上、これら両者間において係止作用の信頼性を確保するためには、上記係止突起４８を上記ベルト１０の厚さ寸法の範囲内で上記係止穴４７に係止させるのではなく、該係止突起４８を上記ベルト１０の裏面側（即ち、歯形成側）から突出させて、多少上記フィルタ１３が上記ベルト１０の表面側から浮き上がったとしても依然として係止作用が確保されるようにする必要がある。しかし、上記係止突起４８が上記係止穴４７を通して上記ベルト１０の下面側へ突出すると、該係止突起４８が上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２のベルト掛け面に設けられた歯と干渉するため、上記係止突起４８を上記ベルト１０の下面側へ突出させることができなくなる。
【００５２】
このため、この実施形態では、上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２を、それぞれ第１プーリ体１１Ａ、１２Ａと第２プーリ体１１Ｂ、１２Ｂから成る軸方向二分割構造とし、その幅方向中間に歯が設けられていない小径の逃げ部１１ａ、１２ａを形成し、該逃げ部１１ａ、１２ａに上記係止突起４８を進入させることで、該係止突起４８の上記ベルト１０の裏面側への突出を可能ならしめている。
【００５３】
ところで、上述のように、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２の間に掛け回された上記ベルト１０に上記フィルタ１３を係止させてこれを移動させる構成を採る場合において、該フィルタ１３の移動作用を常時適正に保持することが必要であり、係る適正な移動作用を担保するには上記各プーリ１１，１２と上記ベルト１０の間において歯飛び現象が生じるのを確実に防止することが必要となる。このような歯飛び現象を防止するために、この実施形態では次述のように、上記左右のベルトユニットＵ、Ｕがそれぞれ対応する上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５、１６のそれぞれに規制手段Ｐを設けている。以下、この規制手段Ｐの構造を幾つか説明する。
【００５４】
尚、上記規制手段Ｐの上記側壁部１５側における構造と上記側壁部１６側における構造は略同一であるため、ここでは上記側壁部１５側における構造を例にとり、図６及び図７を参照して具体的に説明する。また、図６は、ベルトユニットＵ部分を断面図示したものであり、図７は当該部分を側面視したものである。
【００５５】
規制手段Ｐの第１の構造例
図６に示すように、上記ベルトユニットＵの上記第１プーリ１１と第２プーリ１２は、共に上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５の内側（掃除ユニットケーシング１４の幅方向内側）に支持されている。そして、この構造例では、図６〜図８に示すように、上記側壁部１５の周縁部分に、上記第１プーリ１と上記第２プーリ１２に掛け回された上記ベルト１０の幅方向外側部分を、該ベルト１０の厚さ方向外側（即ち、各プーリ１１，１２の径方向外側）から所定の間隔「ｓ」をもって覆うようにして、壁体４０を延出形成し、該壁体４０を上記規制手段Ｐとしている。
【００５６】
ここで、図８に示すように、上記間隔「ｓ」は、上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２の歯と上記ベルト１０の歯の噛合高さ寸法「ｈ」よりも小さな寸法に設定される。
【００５７】
尚、この構造例では、上記壁体４０を、図７に示すように、上記ベルト１０の全周に亘って連続的に設けているが、他の構造例においては、該壁体４０を部分的（例えば、上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２に対応する部分）に設けても良い。
【００５８】
このように、上記ベルト１０の外側にこれを覆うようにして上記壁体４０を設けることで、上記ベルト１０が、経時変化による伸びとか、上記第１プーリ１１のみを駆動する構成上必然的に生じる弛み勝手に起因して、弛みを生じたとしても、この弛み部分が上記各プーリ１１，１２の外周側から浮き上がる場合、これが上記壁体４０の内面によって規制される。その結果、上記各プーリ１１，１２部分における上記ベルト１０の歯飛び現象の発生が未然に且つ確実に防止され、上記一対のベルトユニットＵ、Ｕ間における回転位相が常時適正に保持される。従って、上記一対のベルトユニットＵ、Ｕによってその幅方向両側が係止された上記フィルタ１３は、捩れ等を発生することなく上記各ベルト１０，１０によってスムーズに往復動され、延いては、上記掃除ブラシ１７による上記フィルタ１３の掃除作用が的確に行なわれることなる。
【００５９】
また、上記ベルト１０に浮き上がりが生じないことから、該ベルト１０に取付けられた上記フィルタ１３が浮き上がるということもなく、従って、該フィルタ１３がその近傍部材と干渉して損傷を受けるということもなく、その耐久性が向上し、延いては空気調和機の運転上の信頼性が高められる。この場合、この構造例では、上記フィルタ１３の浮き上がり防止をより確実ならしめる観点から、上記フィルタガイド４１の先端側にフィルタガイド４１を延設し、該フィルタガイド４１によって上記フィルタ１３の浮き上がりを直接規制できるようにしている。
【００６０】
尚、この構造例では、図７に示すように、上記フィルタガイド４１を上記第１プーリ１１のベルト噛合範囲に散点的に設けている。又、上記第２プーリ１２側においては、ピン４６a回りに回動可能とされた可動フィルタ押え４６を設け、該可動フィルタ押え４６に形成した湾曲板状の押え部４６bを、上記第２プーリ１２側に巻き掛けられる上記フィルタ１３に自重にて押し付けることでその浮き上がりを規制している。また、上記可動フィルタ押え４６に設けられたガイド部４６ｃは、上記フィルタ１３が「第２フィルタ位置」から「第１フィルタ位置」側へ復帰移動する場合に該フィルタ１３の端部が上記第２プーリ１２該に巻き込まれるのを防止して該フィルタ１３を確実に「第１フィルタ位置」へ復帰させるものである。
【００６１】
ところで、上記第１プーリ１１と第２プーリ１２のうち、該第１プーリ１１のみを回転駆動するのに代えて、該第１プーリ１１と第２プーリ１２の双方を回転駆動させるように構成できることは既述の通りであるが、係る双方駆動方式を採用した場合には、プーリ駆動に伴うベルト１０の弛み勝手と張り勝手が生じないことから、本来的に上記ベルト１０の浮き上がり防止を考慮する必要がないと言えるが、実際的には、経時変化によるベルト１０の伸びに起因して、該ベルト１０の浮き上がりが生じ、歯飛びに至ることも考えられる。従って、このように、双方駆動方式を採用した場合においても、上記規制手段Ｐは歯飛び防止に有効に機能するものである。
【００６２】
第２の構造例
図９は、上記規制手段Ｐの第２の構造例を示している。この構造例では、上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５に設けた壁体４０を上記規制手段Ｐとするとともに、該壁体４０の先端に、上記フィルタ１３の側縁を覆うようにして延設部分を一体形成し、この延設部分をフィルタガイド４１として機能させるようにしている。
【００６３】
従って、この構造例のものでは、例えば、上記壁体４０と上記フィルタガイド４１を、上記規制手段Pとして機能する上記壁体４０とは別体に設ける場合に比して、構造の簡略化及び低コスト化が促進されることになる。
【００６４】
第３の構造例
図１０は、上記規制手段Ｐの第３の構造例を示している。この構造例では、上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５に、上記ベルト１０の外面側に取付けられたフィルタ１３をその外側から覆うように壁体４０を延設し、この壁体４０を規制手段Ｐとフィルタガイド４１の双方として機能させるようにしたものである。従って、この構造例では、上記ベルト１０の上記第１プーリ１１及び第２プーリ１２に対する歯飛びの防止は、常に上記フィルタ１３の浮き上がり防止作用を介して行なわれることになる。
【００６５】
第４の構造例
図１１は、上記規制手段Ｐの第４の構造例を示している。この構造例では、上記掃除ユニットケーシング１４の側壁部１５にローラ４２を取り付け、該ローラ４２を上記規制手段Ｐとして機能させたものである。この場合、上記ローラ４２は、上記ベルト１０の側縁部に対応する大径の第１ロール部４２aと、該ベルト１０に取付けられた上記フィルタ１３に対応する小径の第２ロール部４２ｂを備えた段付きロールとしている。このローラ４２は、少なくとも上記第１プーリ１１と上記第２プーリ１２のベルト噛合範囲に、所定間隔で適数個設けられる。
【００６６】
この構造例においては、ベルト１０あるいは上記フィルタ１３が、上記ローラ４２の第１ロール部４２aあるいは第２ロール部４２ｂに接触してその浮き上がりが規制される場合、該ローラ４２が回転することで、例えば、該ベルト１０を壁面等に接触させる場合に比して、上記ベルト１０の駆動抵抗が低減され、延いては上記フィルタ駆動モータ３１の小能力化による低コスト化が促進されることになる。
【００６７】
また、上記実施形態では、壁掛型の空気調和機（室内機）を例にとって説明したが、本願発明はこれに限定されるものではなく、例えば、天井埋込型、床置型等の空気調和機にも適用できることは言うまでも無い。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】本願発明の形態に係る空気調和機の外観斜視図である。
【図２】図１のII−II拡大断面図である。
【図３】図１に示した空気調和機においてケーシングを取外した状態の外観斜視図である。
【図４】図３に示した掃除機構の側面視である。
【図５】フィルタ駆動構造の説明図である。
【図６】図４のVI-VI拡大断面図である。
【図７】図６のVII−VII部分矢視図である。
【図８】図７のVIII―VIII拡大断面図であって、規制手段の第１の構造例を示すものである。
【図９】規制手段の第２の構造例を示す断面図であって、図８に対応するものである。
【図１０】規制手段の第３の構造例を示す断面図であって、図８に対応するものである。
【図１１】規制手段の第４の構造例を示す断面図であって、図８に対応するものである。
【符号の説明】
【００６９】
１      ・・ケーシング
２      ・・前面パネル
３      ・・吸込口
４      ・・吹出口
７      ・・熱交換器
８      ・・ファン
１０    ・・ベルト
１１    ・・第１プーリ
１２    ・・第２プーリ
１３    ・・フィルタ
１４    ・・掃除ユニットケーシング
１５    ・・側壁部
１６    ・・側壁部
１７    ・・掃除ブラシ
１８    ・・ブラシ軸
１９    ・・ブラシ
２０    ・・ダストボックス
２３    ・・押釦
２５    ・・防滴カバー
２８    ・・パネル開閉駆動モータ
２９    ・・ギヤ
３１    ・・フィルタ駆動モータ
３２    ・・フィルタ駆動モータ
３３    ・・ローラ
３４    ・・芯材
３５    ・・表面材
３６    ・・フィルタ駆動モータ
３７    ・・伝動軸
４０    ・・壁体
４１    ・・フィルタガイド
４２    ・・ローラ
４３    ・・フィルタ押さえ
４４    ・・水平フラップ
４５    ・・垂直フラップ
４６    ・・可動フィルタ押え
４７    ・・係止穴
４８    ・・係止突起
Ｐ    ・・規制手段
Ｘ    ・・空調機構
Ｙ    ・・掃除機構
Ｚ    ・・空気調和機