(57)【要約】【課題】  油圧緩衝器の伸び切り作動時にピストン部が軸受部材に衝突するのを防止する一方で、最伸長状態にある油圧緩衝器が収縮作動を開始するときの圧側減衰力を安定させるようにする。【解決手段】  油圧緩衝器の伸び切り作動時に圧側減衰バルブ４２を有するピストン部４を軸受部材１１に衝突させないようにする衝突防止手段３を有する一方で、先端を軸受部材１１に離着座可能に対向させながら基端を圧側減衰バルブ４２の外周側部に担持させる附勢手段５を有し、この附勢手段５が伸び切り作動時に先端を軸受部材１１に着座させて収縮するときのバネ力で圧側減衰バルブ４２におけるバルブ開度を制御してなる。【選択図】  図１
2008151253.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダ体内に出没可能に挿通されるロッド体の先端部に保持されるピストン部がシリンダ体内に画成される圧側室からの作動油の伸側室への流入を許容する圧側減衰バルブを有すると共に、伸び切り作動時に軸受部材とピストン部との衝突をバネ力で防止する衝突防止手段を有してなる油圧緩衝器において、先端を軸受部材に離着座可能に対向させながら基端を圧側減衰バルブの外周側部に担持させる附勢手段を有すると共に、この附勢手段が伸び切り作動時に先端を軸受部材に着座させて収縮し、そのバネ力で圧側減衰バルブにおけるバルブ開度を制御してなることを特徴とする油圧緩衝器における減衰力発生装置。
【請求項２】
衝突防止手段がコイルスプリングからなると共に基端を軸受部材に保持させながら先端をバルブストッパに離着座可能に対向させてなる請求項１に記載の油圧緩衝器における減衰力発生装置。
【請求項３】
附勢手段がコイルスプリングからなると共に基端をバネ受部材の配設下に圧側減衰バルブの外周側部に担持させ、バネ受部材がバルブストッパの外周に圧側減衰バルブにおける外周側部のリフト方向に移動可能に介装されてなる請求項１または請求項２に記載の油圧緩衝器における減衰力発生装置。
【請求項４】
シリンダ体内にロッド体が没入する収縮作動で衝突防止手段の先端がバルブストッパから離座するときに附勢手段の先端が軸受部材から離座してなる請求項１、請求項２または請求項３に記載の油圧緩衝器における減衰力発生装置。
【請求項５】
圧側減衰バルブが環状リーフバルブからなると共にピストン部を構成するピストン体に開穿の圧側ポートの下流側端を外周側部で開閉可能に閉塞してなる請求項１、請求項２、請求項３または請求項４に記載の油圧緩衝器における減衰力発生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、油圧緩衝器における減衰力発生装置に関し、特に、シリンダ体内にロッド体が出没可能に挿通されてなる筒型の油圧緩衝器において、ロッド体がシリンダ体内から大きいストロークで突出することになる伸び切り作動時にロッド体に保持されたピストン部がシリンダ体の開口端を封止しながらロッド体を貫通させる軸受部材に衝突することを防止する衝突防止手段を有してなる油圧緩衝器における減衰力発生装置の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
シリンダ体内にロッド体が出没可能に挿通されてなる筒型の油圧緩衝器において、ロッド体がシリンダ体内から大きいストロークで突出することになる伸び切り作動時にロッド体に保持されたピストン部がシリンダ体の開口端を封止しながらロッド体を貫通させる軸受部材に衝突することを防止する衝突防止手段を有してなるとする油圧緩衝器が、たとえば、特許文献１に開示されている。
【０００３】
すなわち、この特許文献１に開示されている衝突防止構造にあっては、たとえば、図３に示すように、シリンダ体１内にロッド体２が出没可能に挿通されてなる筒型の油圧緩衝器において、シリンダ体１の上端たる開口端を封止して軸芯部にロッド体２を貫通させる軸受部材１１がシリンダ体１内に配設される伸び切りバネとも称されるコイルスプリングからなる衝突防止手段３を保持してなるとしている。
【０００４】
その一方で、この油圧緩衝器にあっては、ロッド体２におけるシリンダ体１内に臨在される下端部たる先端部２ａに固定的に保持されるピストン部４を構成するピストン体４１がシリンダ体１内に摺動可能に収装されながらシリンダ体１内に伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２を画成するとしている。
【０００５】
そして、この油緩衝器にあっては、ピストン体４１に開穿された圧側ポート４１ａの言わば下流側端を開閉可能に閉塞する圧側減衰バルブ４２を有すると共に、ロッド体２の先端部２ａに固定的に保持されて外周側部で圧側減衰バルブ４２における外周側部のリフト量を規制して圧側減衰バルブ４２におけるバルブ開度を規制するバルブストッパ４３を有してなるとしている。
【０００６】
それゆえ、上記した特許文献１に開示の、すなわち、図３に示す油圧緩衝器にあっては、ロッド体２がシリンダ体１内から大きいストロークで突出することになる伸び切り作動時に、ピストン部４が、すなわち、図示するところでは、ピストン部４を構成するバルブストッパ４３が軸受部材１１に衝突することをコイルスプリングからなる衝突防止手段３が防止することになる。
【０００７】
なお、上記した特許文献１に開示されているところでは、上記したコイルスプリングの他に、クッションゴムを有してなるとしており、このクッションゴムも衝突防止手段３と機能するとしている。
【特許文献１】特開２００３‐１９４１２８号公報（図１参照）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記した特許文献１に開示の、すなわち、図３に示す油圧緩衝器にあっては、油圧緩衝器の伸び切り作動時における衝突防止について問題がある訳ではないが、ピストン部４における圧側減衰バルブ４２による圧側減衰力の発生について些か問題があると指摘される危惧がある。
【０００９】
すなわち、上記した油圧緩衝器にあっては、ロッド体２がシリンダ体１内から大きいストロークで突出することになる伸び切り作動時にバルブストッパ４３が近接して衝突防止手段３たるコイルスプリングを収縮させるとしている。
【００１０】
それゆえ、油圧緩衝器が最伸長状態にあるときには、いわゆる静止状態でもコイルスプリングのバネ力たる軸力がバルブストッパ４３を介してロッド体２に作用していることになる。
【００１１】
このことからすると、最伸長状態にある油圧緩衝器が収縮作動を開始するときには、ロッド体２にはいわゆる外部からの荷重による軸力の他に上記のコイルスプリングのバネ力たる軸力も加わっていることになる。
【００１２】
したがって、最伸長状態の油圧緩衝器が収縮作動を開始するときには、圧側減衰バルブ４２で発生される減衰力が言わば不足する傾向になり、このことを指摘される可能性がある。
【００１３】
ちなみに、油圧緩衝器が最伸長状態にあるときには衝突防止手段３たるコイルスプリングのバネ力が軸力としてロッド体２に作用することを前提に圧側減衰バルブ４２で発生される減衰力を言わば高く設定するとすると、コイルスプリングのバネ力が作用していないいわゆる平時における減衰力が高くなり過ぎる不具合を招く。
【００１４】
この発明は、このような現状を鑑みて創案されたものであって、その目的とするところは、油圧緩衝器が伸び切り作動するときの衝突防止を可能にするのはもちろんのこと、最伸長状態の油圧緩衝器が収縮作動を開始するときに、シリンダ体内のピストン部に配設の圧側減衰バルブによって発生される圧側減衰力が不足することにならないようにして、その油圧緩衝器の汎用性の向上を期待するのに最適となる衝突防止構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記した目的を達成するために、この発明による衝突防止構造の構成を、基本的には、シリンダ体内に出没可能に挿通されるロッド体の先端部に保持されるピストン部がシリンダ体内に画成される圧側室からの作動油の伸側室への流入を許容する圧側減衰バルブを有すると共に、伸び切り作動時に軸受部材とピストン部との衝突をバネ力で防止する衝突防止手段を有してなる油圧緩衝器において、先端を軸受部材に離着座可能に対向させながら基端を圧側減衰バルブの外周側部に担持させる附勢手段を有すると共に、この附勢手段が伸び切り作動時に先端を軸受部材に着座させて収縮し、そのバネ力で圧側減衰バルブにおけるバルブ開度を制御してなるとする。
【発明の効果】
【００１６】
それゆえ、この発明にあっては、衝突防止手段を有してなるから、ロッド体がシリンダ体内から大きいストロークで突出することになる油圧緩衝器の伸び切り作動時にピストン部を軸受部材に衝突させないことが可能になる。
【００１７】
そして、この発明にあっては、先端を軸受部材に離着座可能に対向させながら基端を圧側減衰バルブの外周側部に担持させる附勢手段を有してなるから、附勢手段が油圧緩衝器の伸び切り作動時に収縮されてそのバネ力で圧側減衰バルブにおけるバルブ開度を制御することになる。
【００１８】
その結果、最伸長状態にある油圧緩衝器が収縮作動を開始するときに、衝突防止手段からの軸力が外部からの荷重による軸力以外にロッド体に作用することになっても、圧側減衰バルブのバルブ開度を小さくすることで、この圧側減衰バルブで発生される減衰力を高くすることが可能になる。
【００１９】
このことから、油圧緩衝器が最伸長状態にあるときには衝突防止手段からのバネ力が軸力としてロッド体に作用することを前提に圧側減衰バルブで発生される減衰力を言わば高く設定しなくて澄み、衝突防止手段が機能しないいわゆる平時における減衰力を高くし過ぎないようにすることが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下に、図示した実施形態に基づいて、この発明を説明するが、この発明による油圧緩衝器における減衰力発生装置は、図１に示すように、筒型に形成の油圧緩衝器に具現化されてなるとするもので、基本的には、前記した図３に示すところと同様の構成を有してなるとしている。
【００２１】
すなわち、図示する油圧緩衝器は、シリンダ体１内にロッド体２を出没可能に挿通させてなると共に、このロッド体２のシリンダ体１内に臨在される先端部２ａにピストン部４を保持させてなるとしている。
【００２２】
このとき、シリンダ体１の図中で上端となる開口端が軸受部材１１で封止されると共に、この軸受部材１１の軸芯部をロッド体２が貫通してなるとし、また、軸受部材１１は、伸び切りバネとも称されることがあるコイルスプリングからなる衝突防止手段３をホルダ部材３１の配在下に有してなるとしている。
【００２３】
ちなみに、衝突防止手段３たるコイルスプリングにあって、ホルダ部材３１に保持されるのは、図中で上端となる基端であって、図中で下端となる先端は、いわゆる平時には、下方にあるバルブストッパ４３に離着座可能に対向するとしている。
【００２４】
それゆえ、この油圧緩衝器にあっては、ロッド体２がシリンダ体１内から大きいストロークで突出することになる伸び切り作動時に、上記のコイルスプリングが近接するバルブストッパ４３によって収縮されることになり、このとき、このコイルスプリングが具有するバネ力でによってピストン部４が軸受部材１１に衝突することを防止し得ることになる。
【００２５】
ところで、この油圧緩衝器にあって、ピストン部４は、シリンダ体１内に摺動可能に収装されてこのピストン部４を構成するピストン体４１でシリンダ体１内に伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを画成すると共に、ピストン体４１に開穿された圧側ポート４１ａの図中で上方側端となり伸側室Ｒ１に開口する下流側端を開閉可能に閉塞する圧側減衰バルブ４２を有してなるとしている。
【００２６】
なお、上記のピストン体４１には、伸側ポート（図示せず）も開穿されていて、この伸側ポートの圧側室Ｒ２に開口する下流側端が伸側減衰バルブ４４で開閉可能に閉塞されてなるとしている。
【００２７】
そして、圧側減衰バルブ４２および伸側減衰バルブ４４は、図示するところでは、径の異なる複数枚の環状リーフバルブが積層されてなるとしており、内周端固定で外周端自由に配設される、すなわち、各減衰バルブ４２，４４の内周側部（符示せず）がピストン体４１のボス部（符示せず）に定着されて外周側部（符示せず）がピストン体４１のシート部（符示せず）に離着座するとしている。
【００２８】
それゆえ、この油圧緩衝器にあっては、シリンダ体１内をピストン部４が摺動するときに各減衰バルブ４２，４４を介しての伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２との間における作動油の往復が可能になり、各減衰バルブ４２，４４によって所定の減衰力が発生されることになる。
【００２９】
一方、この油圧緩衝器におけるピストン部４にあっては、前述したように、上記の圧側減衰バルブ４２の背面に対向して圧側減衰バルブ４２における外周側部の撓み量、すなわち、リフト量を規制するバルブストッパ４３を有してなるとしている。
【００３０】
そして、これらバルブストッパ４３、圧側減衰バルブ４２、ピストン体４１および伸側減衰バルブ４４の主要部品は、ロッド体２における先端部２ａと軸部２ｂとの間に形成される段差部２ｃと先端部２ａの延長部となる螺状部（図示せず）に螺装されるピストンナット４５との間に挟持されてなるとしている。
【００３１】
それゆえ、図示する油圧緩衝器にあっては、上記の主要部品たるバルブストッパ４３、圧側減衰バルブ４２、ピストン体４１および伸側減衰バルブ４４がロッド体２に固定的に保持されてなることになり、特に、バルブストッパ４３は、後述する衝突防止手段たるコイルスプリング３との関係からすると、言わばロッド体２の一部として機能することになる。
【００３２】
ところで、この発明の油圧緩衝器における減衰力発生装置にあっては、先端を軸受部材１１に離着座可能に対向させながら基端を圧側減衰バルブ４２の外周側部に担持させる附勢手段５を有すると共に、この附勢手段５が伸び切り作動時に先端を軸受部材１１に着座させて収縮し、具有するバネ力で圧側減衰バルブ４２におけるバルブ開度を制御してなるとしている。
【００３３】
すなわち、図示するところでは、附勢手段５は、コイルスプリングからなり、図中で上端となる先端を軸受部材１１に離着座可能に対向させながら図中で下端となる基端をバネ受部材５１の介在下に圧側減衰バルブ４２の外周側部に担持させてなるとしている。
【００３４】
このとき、バネ受部材５１は、リフト量の規制構造下にバルブストッパ４３の外周に介装されてなるとするもので、この規制構造としては、図示するところでは、バルブストッパ４３が衝突防止手段３たるコイルスプリングの先端を当接させる上端部に庇状の張り出し部４３ａを有していて、この張り出し部４３ａによってバネ受部材５１のリフト量、すなわち、圧側減衰バルブ４２のリフト方向への移動量が規制される構成を採用している。
【００３５】
ところで、附勢手段５は、この発明にあって、上記した衝突防止手段３が具有するバネ力が軸力としてロッド体２に作用し、したがって、最伸長状態にある油圧緩衝器が収縮作動を開始するときに、ロッド体２が圧側減衰バルブ４２において設定されている以上の軸力でシリンダ体１内に没入することになり、その結果、圧側減衰バルブ４２で発生される減衰力が言わば不足する傾向になることを阻止するために配設されるとしている。
【００３６】
そして、減衰力が不足することを阻止する具体的な方策としては、圧側減衰バルブ４２におけるバルブ開度を制御する、すなわち、バルブ開度を小さくして、作動油が通過するときの流路抵抗を大きくするようにしている。
【００３７】
それゆえ、この発明にあっては、上記の減衰力が不足することを阻止するとして、圧側減衰バルブ４２で発生される減衰力をあらかじめ高くするように設定する方策を採用しないから、コイルスプリングのバネ力が作用していないいわゆる平時における減衰力を高くし過ぎることを危惧しなくて済むことになる。
【００３８】
ちなみに、附勢手段５を配設することで、ロッド体２がシリンダ体１内から大きいストロークで突出することになる伸び切り作動時には、コイルスプリングの先端が軸受部材１１に近接して収縮されることになり、このとき、このコイルスプリングが具有するバネ力で圧側減衰バルブ４２の外周側部がピストン体４１のシート部に圧接される傾向になり、その結果、圧側減衰バルブ４２におけるクラッキング圧が高くなり、ロッド体２に外部からの荷重による軸力の他に衝突防止手段３からの軸力が作用するときに見合う高い減衰力が発生されることになる。
【００３９】
そして、この発明にあっては、ロッド体２がシリンダ体１内から大きいストロークで突出することになる伸び切り作動時に衝突防止手段３と附勢手段５のそれぞれのバネ力が発生されて、ピストン部４が軸受部材１１に衝突することを防止することになるので、より確実な衝突防止機能を発揮し得ることになる。
【００４０】
ところで、衝突防止手段３と附勢手段５における伸縮のタイミングについてであるが、この発明が意図するところからすれば、衝突防止手段３の先端がバルブストッパ４３に当接されている限りは、附勢手段５の先端が軸受部材１１から離座しないことが好ましいと言い得る。
【００４１】
しかし、衝突防止手段３の先端がバルブストッパ４３から離座する直前では、この衝突防止手段３が殆どバネ力を具有しない状態にあり、したがって、ロッド体２に軸力を作用する状況にないと看ることができるであろう。
【００４２】
だとすると、衝突防止手段３の先端がバルブストッパ４３から離座する直前には、附勢手段５の先端が軸受部材１１から離座することになっても良いと言い得ることになる。
【００４３】
ただ、衝突防止手段３の先端がバルブストッパ４３から離座した後もなお附勢手段５の先端が軸受部材１１から離座しないとする場合には、最伸長状態から収縮作動を開始するときに、圧側減衰バルブ４２におけるクラッキング圧を高めていることになるので、この収縮作動の開始時に何らかの理由で圧側室Ｒ２の油圧が平時に比較して低下傾向になる場合でも、圧側減衰バルブ４２による所定の圧側減衰力の発生を期待できることになる。
【００４４】
前記したところでは、この発明を具現化するバルブストッパ４３が圧側減衰バルブ４２の外周側部の撓み量たるリフト量を規制するとしているが、この発明が意図するところからすれば、バルブストッパ４３が圧側減衰バルブ４２のリフト量の規制に関与しない設定とされても良く、その場合の作用効果も異なるものでないことはもちろんである。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】この発明による衝突防止構造を具現化した油圧緩衝器を一部破断して示す部分半截縦断面図である。
【図２】図１の油圧緩衝器における衝突防止構造の作動状態を図１と同様に示す図である。
【図３】従来例としての衝突防止構造を具現化した油圧緩衝器を図１と同様に示す図である。
【符号の説明】
【００４６】
１  シリンダ体
２  ロッド体
３  衝突防止手段
４  ピストン部
５  附勢手段
１１  軸受部材
４１  ピストン体
４１ａ  圧側ポート
４２  圧側減衰バルブ
４３  バルブストッパ
Ｒ１  伸側室
Ｒ２  圧側室
【図１】
2008151253.tif 000003
【図２】
2008151253.tif 000004
【図３】
2008151253.tif 000005