(57)【要約】【課題】石油外資源からなる材料の含有比率をより高くすることにより、省資源および環境保護への配慮が十分なされているとともに、クリンチゴムに適した特性、特には、優れた引張強度および耐磨耗性を示すクリンチ用ゴム組成物、および、当該ゴム組成物からなるクリンチを備える空気入りタイヤを提供する。【解決手段】天然ゴム３０〜９０質量％およびエポキシ化天然ゴム１０〜７０質量％を含むゴム成分１００質量部に対して、平均粒径が２００ｎｍ以下の酸化亜鉛粒子を０．１〜１０質量部含有するクリンチ用ゴム組成物、および当該ゴム組成物からなるクリンチゴムを備える空気入りタイヤである。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
天然ゴム３０〜９０質量％およびエポキシ化天然ゴム１０〜７０質量％を含むゴム成分１００質量部に対して、平均粒径が２００ｎｍ以下の酸化亜鉛粒子を０．１〜１０質量部含有するクリンチ用ゴム組成物。
【請求項２】
ゴム成分１００質量部に対して、１５〜９０質量部のシリカをさらに含有する請求項１に記載のクリンチ用ゴム組成物。
【請求項３】
請求項１または２に記載のゴム組成物からなるクリンチゴムを備える空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに用いられるゴム組成物に関し、より詳しくは、空気入りタイヤのクリンチ用ゴム組成物に関する。また、本発明は、当該ゴム組成物からなるクリンチを備える空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
タイヤをリムに装着したとき、リムとのチェーフィング部分に位置するタイヤのクリンチゴムは、タイヤが走行する際にリムから駆動力を伝達する機能、およびタイヤの荷重を保持する機能を有するため、高い硬度および耐熱老化特性が要求され、さらに、タイヤの走行時の繰り返し変形に伴うリムとのこすれによるゴムの摩滅を軽減するため、耐磨耗性が要求される。また、クリンチゴムの剛性、硬度および強度は、走行時の操縦安定性能に大きな影響を及ぼす。
【０００３】
さらに、クリンチゴムは、タイヤ交換時にしばしば生じるタイヤトウ部欠けが生じないような破断時伸び（伸び特性）を示すことも必要である。ここで、クリンチゴムとは、タイヤのサイドウォールからビード部にかけてリムに接する領域に配置されるゴム部材をいう。
【０００４】
従来から低燃費化、軽量化を目指し、タイヤ構造の簡略化、ゴムのゲージ薄化、コードの軽量化が進み、各ゴム配合に要求される性能はさらに厳しくなっており、クリンチゴムに関しても、走行時における優れた操縦安定性および伸び特性をバランスよく示すゴム組成物が要求されている。
【０００５】
ところで、現在市販されているタイヤは、全重量の半分以上が石油資源からなる原材料から構成されている。たとえば、一般的な乗用車用タイヤは、タイヤ全重量に対して、合成ゴム約２０％、カーボンブラック約２０％、軟化剤、合成繊維などを含んでおり、タイヤ全体の約５０％以上が石油資源の原材料で構成されている。
【０００６】
近年、環境問題が重視されＣＯ2排出の規制が強化されており、また石油資源は有限であって供給量が年々減少している。そこで、従来の石油系材料を主原料とする場合と同様ないしそれ以上の要求特性を満足する、天然資源の原材料を用いたタイヤ用のゴム配合の開発が望まれている。
【０００７】
上記のように、厳しい性能が要求されるクリンチゴムに関しては、シンジオタクチック結晶を５重量％以上含有するポリブタジエンゴムを用いた高硬質ゴム組成物が提案されている（特許文献１）。また、特許文献２には、配合および特性の異なる数種のゴムを接合させた複合ゴムストリップからなるチェーファーゴムが開示されている。しかし、クリンチゴムあるいはチェーファーゴムの多層化は製造工程が複雑になりコストがかかる。
【０００８】
ここで、タイヤ用ゴム組成物に配合する補強剤として、一般にカーボンブラックおよびシリカが用いられているが、カーボンブラックを単体でゴム組成物に配合すると、破断時伸びが低くなり、シリカを単体で配合すると、過酷な条件下での操縦安定性能が劣るという問題があった。このようなカーボンブラックおよびシリカを単体で配合する場合に生じる欠点を補うための技術として、特許文献３には、シリカを含有したカーボンブラック材料を、タイヤトレッド部に特定量配合することにより低い転がり抵抗および耐磨耗性が両立されたタイヤトレッド用ゴム組成物が開示されている。しかしながら、この技術を高剛性および高硬度であることが要求されるクリンチゴムに採用しても操縦安定性および伸び物性をバランスよく改善させることはできない。また、特許文献４には、シリカ含有カーボンブラックをおよびカーボンブラックを含有するクリンチ用ゴム組成物が記載されている。しかし、引張強度および耐磨耗性については改善の余地があった。
【特許文献１】特開平７−１１８４４４号公報
【特許文献２】特開平７−８１３３５号公報
【特許文献３】特開２０００−１９８８８３号公報
【特許文献４】特開２００５−２４７９８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、石油外資源からなる材料の含有比率をより高くすることにより、省資源および環境保護への配慮が十分なされているとともに、クリンチゴムに適した特性、特には、優れた引張強度および耐磨耗性を示すクリンチ用ゴム組成物、および、当該ゴム組成物からなるクリンチを備える空気入りタイヤを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明のクリンチ用ゴム組成物は、天然ゴム３０〜９０質量％およびエポキシ化天然ゴム１０〜７０質量％を含むゴム成分１００質量部に対して、平均粒径が２００ｎｍ以下の酸化亜鉛粒子を０．１〜１０質量部含有するクリンチ用ゴム組成物である。
【００１１】
また、本発明のクリンチ用ゴム組成物は、ゴム成分１００質量部に対して、１５〜９０質量部のシリカをさらに含有することが好ましい。
【００１２】
さらに、本発明は、上記ゴム組成物からなるクリンチゴムを備える空気入りタイヤを提供する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、石油外資源からなる材料の含有比率をより高くすることにより、省資源および環境保護への配慮が十分なされているとともに、優れた引張強度および耐磨耗性を示すクリンチ用ゴム組成物、および、当該ゴム組成物からなるクリンチを備える空気入りタイヤが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明のクリンチ用ゴム組成物は、ゴム成分１００質量部に対して、平均粒径が２００ｎｍ以下の酸化亜鉛粒子を０．１〜１０質量部含有するクリンチ用ゴム組成物である。
【００１５】
＜ゴム成分＞
本発明のクリンチ用ゴム組成物は、ゴム成分として、少なくとも天然ゴム（ＮＲ）とエポキシ化天然ゴムとを含有する。
【００１６】
天然ゴムとしては、ゴム工業において従来用いられているものを使用することができ、たとえば、ＲＳＳ＃３、ＴＳＲ２０などのグレードの天然ゴムを挙げることができる。
【００１７】
ゴム成分中の天然ゴム（ＮＲ）の含有率は、３０質量％以上であり、好ましくは４０質量％以上である。ＮＲの含有率が３０質量％未満の場合、ゴム強度が十分でない。また、ゴム成分中の天然ゴム（ＮＲ）の含有率は、９０質量％以下であり、好ましくは８０質量％以下である。ＮＲの含有率が９０質量％を超える場合、耐磨耗性の改善が十分でない。
【００１８】
エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）としては、市販のものを用いてもよいし、天然ゴム（ＮＲ）をエポキシ化したものを用いてもよい。ＮＲをエポキシ化する方法としては、特に限定されるものではなく、たとえばクロルヒドリン法、直接酸化法、過酸化水素法、アルキルヒドロペルオキシド法、過酸法などを挙げることができる。過酸法としては、たとえば天然ゴムに過酢酸や過蟻酸などの有機過酸を反応させる方法を挙げることができる。
【００１９】
ここで、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）のエポキシ化率は、５モル％以上が好ましく、１０モル％以上がより好ましい。ＥＮＲのエポキシ化率が５モル％未満の場合、ＥＮＲのガラス転移温度が低く、高硬度化、高耐久性、高耐疲労性および高転がり抵抗性が得られにくい傾向にある。また、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）のエポキシ化率は、６５モル％以下が好ましく、６０モル％以下がより好ましい。ＥＮＲのエポキシ化率が６５モル％を超える場合、ゴムの強度が十分でない傾向がある。
【００２０】
ゴム成分中のエポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）の含有率は、１０質量％以上であり、好ましくは２０質量％以上である。ＥＮＲの含有率が１０質量％未満の場合、耐磨耗性の改善が十分でない。また、ゴム成分中のエポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）の含有率は、７０質量％以下であり、好ましくは５０質量％以下である。ＥＮＲの含有率が７０質量％を超える場合、ゴム強度が十分でない。
【００２１】
本発明のクリンチ用ゴム組成物は、ゴム成分として天然ゴムおよびエポキシ化天然ゴム以外のゴム成分を含有してもよい。天然ゴムおよびエポキシ化天然ゴム以外のゴム成分としては、たとえば、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンイソプレン共重合体ゴム、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ハロゲン化ブチルゴム（Ｘ−ＩＩＲ）、イソブチレンとｐ−メチルスチレンとの共重合体のハロゲン化物などを挙げることができる。このなかでも、高硬度化、高耐久性、高耐疲労性および高転がり抵抗性を付与できることから、ＳＢＲ、ＢＲ、ＩＲが好ましい。
【００２２】
本発明のクリンチ用ゴム組成物が天然ゴムおよびエポキシ化天然ゴム以外のゴム成分を含む場合、ゴム成分中の天然ゴムおよびエポキシ化天然ゴム以外のゴム成分の含有量は、２０質量％以下とすることが好ましい。省資源および環境保護を考慮し、石油外資源の含有率を高めるという観点からは、天然ゴムおよびエポキシ化天然ゴム以外のゴム成分は含まないことがより好ましい。
【００２３】
＜酸化亜鉛＞
本発明のクリンチ用ゴム組成物は、平均粒径が２００ｎｍ以下の酸化亜鉛粒子を含有する。ここで、本発明において、酸化亜鉛粒子の平均粒径は、レーザ回折式粒度分布測定装置により測定されたものである。
【００２４】
酸化亜鉛は、加硫促進助剤として配合させるものであるが、平均粒径が２００ｎｍ以下の酸化亜鉛粒子を含有させることにより、酸化亜鉛に起因するクラックの発生を効果的に防ぐことができ、得られるクリンチゴムの強度および耐磨耗性が改善されるとともに、耐屈曲亀裂性能を向上させることができる。また、酸化亜鉛は石油外資源であり、これを含有するクリンチ用ゴム組成物は、省資源および環境保護への配慮が十分なされた、地球に優しいゴム組成物であるといえる。
【００２５】
配合する酸化亜鉛粒子の平均粒径は、２００ｎｍ以下である。酸化亜鉛粒子の平均粒径が２００ｎｍを超えると、クラックの基点となることが多く、得られるクリンチゴムは耐屈曲亀裂性能に劣り、また、クリンチゴムの強度および耐磨耗性の改善が十分でない。耐屈曲亀裂性能のさらなる向上のためには、酸化亜鉛粒子の平均粒径は、１５０ｎｍ以下であることが好ましく、１００ｎｍ以下であることがさらに好ましい。また、酸化亜鉛粒子の平均粒径は、１ｎｍ以上であることが好ましく、１０ｎｍ以上であることがより好ましい。酸化亜鉛粒子の平均粒径が１ｎｍ未満の場合、酸化亜鉛のゴム組成物への分散性が劣る傾向にある。
【００２６】
酸化亜鉛粒子の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．１質量部以上であり、好ましくは１質量部以上、より好ましくは３質量部以上である。酸化亜鉛粒子の含有量が０．１質量部未満では、酸化亜鉛の配合による加硫促進助剤としての効果が得られにくい傾向にある。また、酸化亜鉛粒子の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以下であり、好ましくは８質量部以下である。酸化亜鉛粒子の含有量が１０質量部を超えると、耐屈曲亀裂性能が低下する傾向にある。酸化亜鉛粒子の含有量の最も好ましい範囲は、ゴム成分１００質量部に対して、３〜８質量部の範囲であり、この範囲であれば、引張強度、耐磨耗性および耐屈曲亀裂性能に優れたクリンチゴムを得ることができる。
【００２７】
＜シリカ＞
本発明のクリンチ用ゴム組成物には、さらにシリカを含有させることが好ましい。シリカは、補強用充填剤として機能するものであり、シリカを配合することにより、得られるクリンチゴムの引張強度を向上させることができる。
【００２８】
シリカとしては、湿式法により調製されたものであってもよく、乾式法により調製されたものであってもよい。
【００２９】
シリカのＢＥＴ比表面積は、７０ｍ2／ｇ以上が好ましく、８０ｍ2／ｇ以上がより好ましい。シリカのＢＥＴ比表面積が７０ｍ2／ｇ未満では、クリンチゴムとして十分な硬度が得られない傾向にある。また、シリカのＢＥＴ比表面積は、２００ｍ2／ｇ以下が好ましく、１８０ｍ2／ｇ以下がより好ましい。シリカのＢＥＴ比表面積が２００ｍ2／ｇを超えると、ゴムの加工性が低下する傾向にある。
【００３０】
シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１５質量部以上、好ましくは３０質量部以上である。シリカの含有量が１５質量部未満では、クリンチゴムとして十分な強度が得られない傾向にあり、特に十分な引張強度が得られない傾向にある。また、シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、９０質量部以下、好ましくは８０質量部以下である。シリカの含有量が９０質量部を超えると、ゴムの加工性が低下するとともに、走行時におけるゴムの発熱が高くなる傾向にある。
【００３１】
＜シランカップリング剤＞
本発明のクリンチ用ゴム組成物にシリカを配合する場合、シリカとともに、シランカップリング剤を配合することが好ましい。シランカップリング剤としては、従来公知のシランカップリング剤を用いることができ、たとえば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリメトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィドなどのスルフィド系；３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシランなどのメルカプト系；ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系；３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系；γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシランなどのグリシドキシ系；３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系；３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、２−クロロエチルトリメトキシシラン、２−クロロエチルトリエトキシシランなどのクロロ系；などを挙げることができる。これらのシランカップリング剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３２】
上記のなかでも、加工性が良好であるという理由から、デグッサ社製Ｓｉ６９（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド）、Ｓｉ２６６（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド）などが好ましく用いられる。
【００３３】
シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して２質量部以上が好ましく、３質量部以上がより好ましい。含有量が２質量部未満では、ゴム強度が低下する傾向にある。また、シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して２０質量部以下が好ましく、１８質量部以下がより好ましい。含有量が２０質量部を超えると、ゴムの混練りおよび押し出し加工性の改善効果は小さい一方、コストが上昇してしまい経済的ではない。また、含有量が２０質量部を超えると、ゴム強度が低下する傾向にある。
【００３４】
＜その他の配合剤＞
本発明のクリンチ用ゴム組成物には、上記した成分以外にも、従来ゴム工業で使用される他の添加剤、たとえば加硫剤、ステアリン酸、加硫促進剤、オイル、硬化レジン、ワックス、各種老化防止剤などを含有してもよい。
【００３５】
加硫剤としては、有機過酸化物もしくは硫黄系加硫剤を使用することが可能であり、有機過酸化物としては、たとえば、ベンゾイルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、メチルエチルケトンパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキシン−３あるいは１，３−ビス（ｔ−ブチルパーオキシプロピル）ベンゼン、ジ−ｔ−ブチルパーオキシ−ジイソプロピルベンゼン、ｔ−ブチルパーオキシベンゼン、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイド、１，１−ジ−ｔ−ブチルパーオキシ−３，３，５−トリメチルシロキサン、ｎ−ブチル−４，４−ジ−ｔ−ブチルパーオキシバレレートなどを使用することができる。これらの中で、ジクミルパーオキサイド、ｔ−ブチルパーオキシベンゼンおよびジ−ｔ−ブチルパーオキシ−ジイソプロピルベンゼンが好ましい。また、硫黄系加硫剤としては、たとえば、硫黄、モルホリンジスルフィドなどを使用することができる。これらの中では硫黄が好ましい。これらの加硫剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３６】
加硫促進剤としては、スルフェンアミド系、チアゾール系、チウラム系、チオウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサンテート系加硫促進剤のうち少なくとも一つを含有するものを使用することが可能である。スルフェンアミド系としては、たとえばＣＢＳ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、ＴＢＢＳ（Ｎ−tert−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミドなどのスルフェンアミド系化合物などを使用することができる。チアゾール系としては、たとえばＭＢＴ（２−メルカプトベンゾチアゾール）、ＭＢＴＳ（ジベンゾチアジルジスルフィド）、２−メルカプトベンゾチアゾールのナトリウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシルアミン塩、２−（２，４−ジニトロフェニル）メルカプトベンゾチアゾール、２−（２，６−ジエチル−４−モルホリノチオ）ベンゾチアゾールなどのチアゾール系化合物などを使用することができる。チウラム系としては、たとえばＴＭＴＤ（テトラメチルチウラムジスルフィド）、テトラエチルチウラムジスルフィド、テトラメチルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキサスルフィド、テトラブチルチウラムジスルフィド、ペンタメチレンチウラムテトラスルフィドなどのチウラム系化合物を使用することができる。チオウレア系としては、たとえばチアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブチルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオルトトリルチオ尿素などのチオ尿素化合物などを使用することができる。グアニジン系としては、たとえばジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、トリフェニルグアニジン、オルトトリルビグアニド、ジフェニルグアニジンフタレートなどのグアニジン系化合物を使用することができる。ジチオカルバミン酸系としては、たとえばエチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジアミルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘキサデシル(またはオクタデシル)イソプロピルジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン酸テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カドミウムなどのジチオカルバミン酸系化合物などを使用することができる。アルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系としては、たとえばアセトアルデヒド−アニリン反応物、ブチルアルデヒド−アニリン縮合物、ヘキサメチレンテトラミン、アセトアルデヒド−アンモニア反応物などのアルデヒド−アミン系またはアルデヒド−アンモニア系化合物などを使用することができる。イミダゾリン系としては、たとえば２−メルカプトイミダゾリンなどのイミダゾリン系化合物などを使用することができる。キサンテート系としては、たとえばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサンテート系化合物などを使用することができる。これらの加硫促進剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３７】
老化防止剤としては、アミン系、フェノール系、イミダゾール系、カルバミン酸金属塩などを適宜選択して使用することができる。
【００３８】
なお、本発明のクリンチ用ゴム組成物は、補強用充填剤としてカーボンブラックを含有していてもよいが、省資源および環境保護の観点から、その含有量はより少ないことが好ましく、含有しないことがより好ましい。
【００３９】
本発明の空気入りタイヤは、上記本発明のクリンチ用ゴム組成物からなるクリンチゴムを備える空気入りタイヤである。以下、図１を参照して本発明の空気入りタイヤを説明する。図１は、本発明に係る空気入りタイヤを例示したものである。空気入りタイヤ１は、トレッド部２と、その両端からタイヤ半径方向内方に延びる一対のサイドウォール部３と、各サイドウォール部３の内方端に位置するビード部４とを備える。またビード部４、４間にはカーカス６が架け渡されるとともに、このカーカス６の外側かつトレッド部２内にはタガ効果を有してトレッド部２を補強するベルト層７が配される。
【００４０】
上記カーカス６は、カーカスコードをタイヤ赤道ＣＯに対して、たとえば７０〜９０°の角度で配列する１枚以上のカーカスプライ６ａから形成され、このカーカスプライ６ａは、上記トレッド部２からサイドウォール部３を経てビード部４のビードコア５の廻りをタイヤ軸方向の内側から外側に折返されて係止される。
【００４１】
上記ベルト層７は、ベルトコードをタイヤ赤道ＣＯに対して、たとえば４０°以下の角度で配列した２枚以上のベルトプライ７ａからなり、各ベルトコードがプライ間で交差するよう向きを違えて重置している。なお、必要に応じてベルト層７の両端部のリフティングを防止するためのバンド層（図示しない）を、ベルト層７の少なくとも外側に設けても良く、このときバンド層は、低モジュラスの有機繊維コードを、タイヤ赤道ＣＯとほぼ平行に螺旋巻きした連続プライで形成する。
【００４２】
またビード部４には、上記ビードコア５から半径方向外方に延びるビードエイペックスゴム８が配されるとともに、カーカス６の内側には、タイヤ内腔面をなすインナーライナゴム９が隣設され、カーカス６の外側は、クリンチゴム４Ｇおよびサイドウォールゴム３Ｇで保護される。
【００４３】
本発明のクリンチ用ゴム組成物は、上記クリンチゴム４Ｇに使用されるものである。
本発明の空気入りタイヤは、上記本発明のクリンチ用ゴム組成物を用いて、従来公知の方法により製造される。すなわち、上記した必須成分、および必要に応じて配合されるその他の添加剤を含有するクリンチ用ゴム組成物を混練りし、未加硫の段階でタイヤのクリンチの形状に合わせて押出し加工し、タイヤの他の部材とともに、タイヤ成形機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することにより、本発明のタイヤを得ることができる。
【００４４】
かかる本発明の空気入りタイヤは、クリンチゴムに石油外資源からなる材料の含有比率がより高く、省資源および環境保護への配慮が十分なされているとともに、優れた引張強度、耐磨耗性および耐屈曲亀裂性能を有するゴム組成物が使用されているため、地球環境に優しい「エコタイヤ」であるとともに、操縦安定性が高い。
【００４５】
以下、実施例および比較例を挙げて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４６】
＜実施例１〜３および比較例１＞
表１に示す配合処方に従い、神戸製鋼所（株）製１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄および加硫促進剤を除く配合成分を充填率が５８％になるように充填し、回転数８０ｒｐｍで１４０℃に到達するまで３分間混練りした。ついで、得られた混練り物に硫黄および加硫促進剤を表１に示す配合量で加えた後、オープンロールを用いて、８０℃で５分間混練りし、未加硫ゴム組成物を得た。次に、当該未加硫ゴム組成物を１６０℃で、２０分間加硫することにより、実施例１〜３および比較例１の加硫ゴムを作製した。
【００４７】
【表１】
2008285010.tif 000002
【００４８】
実施例および比較例で使用した各種配合成分の詳細は以下のとおりである。
（１）天然ゴム（ＮＲ）：ＴＳＲ２０
（２）エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）：クンプーランガスリー社製の「ＥＮＲ２５」（エポキシ化率２５モル％）
（３）シリカ：デグッサ社製の「ウルトラジルＶＮ３」（ＢＥＴ：１７０ｍ2／ｇ）
（４）シランカップリング剤：デグッサ社製の「Ｓｉ２６６」（ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド）
（５）ワックス：日本精蝋製の「ＯＺＯＡＣＥ−０３５５」
（６）老化防止剤：住友化学（株）製の「６Ｃ」（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
（７）ステアリン酸：日本油脂（株）製の「桐」
（８）酸化亜鉛（比較例１で使用した酸化亜鉛）：三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛（平均粒径：５００ｎｍ）
（９）酸化亜鉛微粒子（実施例１〜３で使用した酸化亜鉛）：ハクスイテック（株）製の「ジンコックススーパーＦ−２」（平均粒径：６５ｎｍ）
（１０）硫黄：鶴見化学工業（株）製の粉末硫黄
（１１）加硫促進剤ＮＳ：大内新興化学工業（株）製の「ノクセラーＮＳ」（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルファンアミド）
実施例１〜３および比較例１の加硫ゴムについて、下記に示すゴム強度試験およびデマッチャ屈曲亀裂成長試験を実施した。結果を表１に示す。
【００４９】
（ゴム強度試験）
加硫ゴムサンプルから３号ダンベル型試験片を作製し、ＪＩＳ−Ｋ６２５１「加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方」に準じて引張試験を実施し、試験片の破断強度（ＴＢ）および破断時伸び（ＥＢ）をそれぞれ測定した。表１における「ゴム強度指数」は、比較例１のゴム強度指数を１００としたときの相対値であり、下記式により算出されたものである。ゴム強度指数が大きいほどゴムの破壊強度が良好であることを示す。
ゴム強度指数＝｛各実施例の（ＴＢ×ＥＢ）｝／｛比較例１の（ＴＢ×ＥＢ）｝×１００  （ピコ磨耗試験）
ＪＩＳ−Ｋ６２６４「加硫ゴムおよび熱可塑性ゴムゴム−耐磨耗性の求め方」に準じて、上島製作所（株）製のピコ磨耗試験機にて表面回転速度６０ｒｐｍ、負荷荷重４ｋｇ、試験時間１分間の条件で磨耗させ、各加硫ゴム試験片の試験前後の重量変化を測定した。表１における「ピコ磨耗指数」は、比較例１のピコ磨耗指数を１００としたときの相対値であり、下記式により算出されたものである。ピコ磨耗指数が大きいほど耐高シビアリティ磨耗性が高いことを示す。
ピコ磨耗指数＝｛各実施例の重量変化｝／｛比較例１の重量変化｝×１００
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の空気入りタイヤの一例を示す概略断面図である。
【符号の説明】
【００５１】
１  タイヤ、２  トレッド部、３  サイドウォール部、４  ビード部、５  ビードコア、６  カーカス、７  ベルト層、８  ビードエイペックスゴム、９  インナーライナゴム、４Ｇ  クリンチゴム。
【図１】
2008285010.tif 000003