(57)【要約】      （修正有）【課題】付着物の除去処理が必要な研削機において砥石を効率よくクリーニングして付着物を除去可能とする砥石のクリーニング方法及び砥石のクリーニング手段を備えた研削機を提供する。【解決手段】研削処理に用いる砥石１１と、この砥石の作用面に付着した付着物を除去するクリーニング手段とを備え、クリーニング手段には、作用面に重ね合わせて粘着させる粘着シート２１ａと、この粘着シートを転圧して作用面に粘着させる転圧ローラ２１ｂと、作用面から粘着シートを剥がし取る剥取具２１ｅとを備え、粘着シートを砥石から引き剥がすことにより作用面に付着した付着物を除去する。【選択図】図１
2008213114.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
粘着性を有する粘着シートを砥石の作用面に粘着させて、前記粘着シートを前記砥石から引き剥がすことにより前記作用面に付着した付着物を除去する砥石のクリーニング方法において、
前記粘着シートを転圧ローラで転圧して前記作用面に粘着させることを特徴とする砥石のクリーニング方法。
【請求項２】
研削処理に用いる砥石と、
この砥石の作用面に付着した付着物を除去するクリーニング手段と
を備えた研削機において、
前記クリーニング手段は、
前記作用面に重ね合わせて粘着させる粘着シートと、
この粘着シートを転圧して前記作用面に粘着させる転圧ローラと、
前記作用面から前記粘着シートを剥がし取る剥取具と
を備えることを特徴とする砥石のクリーニング手段を備えた研削機。
【請求項３】
前記剥取具は、前記粘着シートを巻き取る巻取リールであることを特徴とする請求項２記載の砥石のクリーニング手段を備えた研削機。
【請求項４】
前記作用面は平板状であって、
前記転圧ローラと、前記巻取リールと、前記粘着シートを送り出す原反ロールとを備えた支持台を前記作用面に沿って移動させることを特徴とする請求項３記載の砥石のクリーニング手段を備えた研削機。
【請求項５】
前記作用面は平板状であって、
前記転圧ローラを前記作用面に沿って移動させるとともに、前記巻取リールを前記作用面に沿って移動させて前記粘着シートを前記作用面から引き剥がすことを特徴とする請求項３記載の砥石のクリーニング手段を備えた研削機。
【請求項６】
前記作用面に対する前記巻取リールの移動速度を調整可能としたことを特徴とする請求項４または請求項５に記載の砥石のクリーニング手段を備えた研削機。
【請求項７】
研削処理に用いる砥石と、
この砥石の作用面に付着した付着物を除去するクリーニング手段と
を備えた研削機において、
前記クリーニング手段は、
前記作用面に重ね合わせて粘着させる粘着シートと、
この粘着シートを転圧して前記作用面に粘着させるとともに前記粘着シートを巻き取る転圧巻取リールと
を備えることを特徴とする砥石のクリーニング手段を備えた研削機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、砥石のクリーニング方法、及び砥石のクリーニング手段を備えた研削機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、各種の製品製造において、金型あるいは砂型などの型枠を使用した製造工程では、型枠を用いて形成されたワークの寸法や形状の調整、あるいは表面精度の向上などを目的として、ワークの研削処理が行われている。
【０００３】
このような研削処理において、砥石を装着した研削機が用いられることがある。この研削機では、円盤状とした砥石を回転させて、回転する砥石の作用面にワークを押し当てて研削処理を行っている。
【０００４】
研削処理では、湿式の研削処理と乾式の研削処理とがあり、湿式の研削処理では、砥石に冷却液を掛けながら研削処理を行うことによって、砥石とワークとが擦れ合うことにより発生する熱を抑制しており、この冷却液が洗浄液としても機能して、砥石に研削によって生じた切りクズが付着して目詰まりが生じることを抑制している。
【０００５】
一方、乾式の研削処理では、砥石に付着した切りクズなどの付着物を除去する手段がないために、定期的に研削処理を中断して砥石に付着した付着物の除去処理を行っていた。具体的には、砥石に圧縮空気を吹き付けたり、ブラシや砥石ブロックを押し当てて擦ったり、溶剤を染みこませたパッドを押し当てたりしていた。
【０００６】
あるいは、目詰まりを生じさせている付着物を除去するために、砥石の表面に専用工具や研磨材などを押し当てて、付着物とともに砥石の表面の砥粒を削り取るいわゆる「ドレッシング」を行っていた。
【０００７】
このような研削機の一つとして、砥石の表面が酸化する砥石を用いた研削機が知られている。この研削機では、砥石表面に生じた自然酸化膜で砥石を保護する一方で、ドレッシングによって酸化膜を剥離させて新たな作用面を露出させることにより目詰まりの発生を防止しているものである（例えば、特許文献１参照。）。
【０００８】
なお、このような砥石表面に酸化膜を形成する研削機では、研削機を使用していない場合でも砥石表面に酸化膜が成長し、必要以上の厚みとなった酸化膜が形成される場合があるので、切削処理の開始時に厚くなった酸化膜が十分に剥離できず、切削処理を確実に行えない場合があるので、切削処理前に粘着性のある金属を砥石に接触させて酸化膜の除去処理を行っている。
【特許文献１】特開２００２−１２０１４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、砥石表面に酸化膜が形成されない砥石を用いた研削機では、目詰まりの原因となっている付着物の除去処理が必要であって、しかも、現在知られている除去処理方法では付着物の確実な除去が困難であったり、砥石の取り替えなどのように作業効率の低下を招く処理が必要となっていたりするために、生産効率の向上が図れないという問題があった。
【００１０】
特に、ドレッシングによって付着物を除去するとともに新たな作用面を露出させた場合には、付着物によって砥石作用面の砥粒が切れ味を完全には失っていない場合でも作用面の砥粒が削り取られることにより、砥石の寿命が短くなっていた。
【００１１】
本発明者らは、このような付着物の除去処理が必要な研削機において砥石を効率よくクリーニングして付着物を除去可能とすべく開発を行って、本発明を成すに至ったものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の砥石のクリーニング方法では、粘着性を有する粘着シートを砥石の作用面に粘着させて、粘着シートを砥石から引き剥がすことにより作用面に付着した付着物を除去する砥石のクリーニング方法において、粘着シートを転圧ローラで転圧して作用面に粘着させることとした。
【００１３】
また、本発明の砥石のクリーニング手段を備えた研削機では、研削処理に用いる砥石と、この砥石の作用面に付着した付着物を除去するクリーニング手段とを備えた研削機において、クリーニング手段が、作用面に重ね合わせて粘着させる粘着シートと、この粘着シートを転圧して作用面に粘着させる転圧ローラと、作用面から粘着シートを剥がし取る剥取具とを備えることとした。
【００１４】
さらに、本発明の砥石のクリーニング手段を備えた研削機では、以下の点にも特徴を有するものである。すなわち、
（１）剥取具が粘着シートを巻き取る巻取リールであること。
（２）作用面は平板状であって、転圧ローラと、巻取リールと、粘着シートを送り出す原反ロールとを備えた支持台を作用面に沿って移動させること。
（３）作用面は平板状であって、転圧ローラを作用面に沿って移動させるとともに、巻取リールを作用面に沿って移動させて粘着シートを作用面から引き剥がすこと。
（４）作用面に対する巻取リールの移動速度を調整可能としたこと。
【００１５】
また、本発明の砥石のクリーニング手段を備えた研削機では、研削処理に用いる砥石と、この砥石の作用面に付着した付着物を除去するクリーニング手段とを備えた研削機において、クリーニング手段は、作用面に重ね合わせて粘着させる粘着シートと、この粘着シートを転圧して作用面に粘着させるとともに粘着シートを巻き取る転圧巻取リールとを備えることとした。
【発明の効果】
【００１６】
本発明では、砥石に目詰まりを生じさせる付着物を、砥石の作用面に粘着シートを粘着させて引き剥がすことにより除去することによって、極めて容易に、かつ確実に除去することができる。しかも、ドレッシングとは異なり、作用面が削り落とされないために砥石の長寿命化を図ることができ、製造コストの低減を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明の砥石のクリーニング方法、及び砥石のクリーニング手段を備えた研削機では、砥石の作用面に粘着性を有する粘着シートを粘着させて、この粘着シートを作用面から引き剥がすことによって作用面に付着した付着物を除去する砥石のクリーニングを行っている。
【００１８】
特に、粘着シートを作用面に粘着させる場合には、作用面に重ね合わせた粘着シートを転圧ローラで転圧することにより確実に粘着させている。
【００１９】
すなわち、砥石の作用面は微小ながらも凹凸形状となっているので、作用面に重ね合わせて粘着シートを配置するとともに転圧ローラで粘着シートを転圧することにより、作用面の凹部にも粘着シートの粘着層を接触させて、作用面の凹部に残留しやすい付着物を確実に粘着シートに粘着させて除去可能としている。
【００２０】
しかも、転圧ローラで転圧した際には、粘着シートには砥石の作用面と直交する方向に押圧力が作用し、転圧ローラによる押圧力が解除された場合には、砥石の作用面に存在する付着物に、粘着シートの復元力によって粘着層を介して砥石の作用面と直交する方向の引き剥がしの力を作用させることができ、引き続いて粘着シートを砥石の作用面から引き剥がすことにより、付着物を作用面から確実に引き剥がして除去することができる。
【００２１】
以下において、図面に基づいて本発明の実施形態を詳説する。図１は、第１実施形態の研削機の要部概略模式図である。
【００２２】
第１実施形態の研削機は、周面を作用面とした平型の砥石11と、この砥石11の作用面に付着した付着物を除去するクリーナ部21を備えている。本実施形態では、砥石11は黒色炭化ケイ素からなる細目の砥粒を熱可塑性樹脂で結合させて形成しており、炭素材料を主材とするワークの形状調整に用いている。
【００２３】
クリーナ部21は、砥石11の作用面に重ね合わせて粘着させる粘着シート21aと、この粘着シート21aを転圧して作用面に粘着させる転圧ローラ21bを備えている。本実施形態では、粘着シート21aをセロテープ（登録商標）としている。粘着シート21aは、ロール状に巻かれた原反ロール21cとして供給され、このロール体を所定の支持軸21dに装着して粘着シート21aを繰り出し可能としている。
【００２４】
原反ロール21cから繰り出された粘着シート21aは巻取リール21eによって巻き取っている。すなわち、巻取リール21eは図示しない駆動モータの出力軸と連動連結して回転駆動させており、巻取リール21eの回転駆動にともなって原反ロール21cから粘着シート21aを繰り出させている。
【００２５】
転圧ローラ21bは原反ロール21cと巻取リール21eの間に配置して、巻取リール21eによって繰り出された粘着シート21aを砥石11の作用面に所定の圧力で押し当てている。なお、転圧ローラ21bは、砥石11に対して進退自在に配置して、粘着シート21aを砥石11の作用面に粘着させる場合には、転圧ローラ21bを砥石11に向けて前進させて粘着シート21aを作用面に押しつけ、粘着シート21aを砥石11の作用面に粘着させない場合には、転圧ローラ21bを後退させて砥石11との間に所定の隙間を設けている。
【００２６】
また、転圧ローラ21bは、砥石11の作用面の形状に合わせて適宜の形状とし、粘着シート21aを砥石11の作用面に隙間なく粘着させている。
【００２７】
このように構成した研削機でワークW1の研削処理を行う場合には、砥石11を回転させながらワークW1を砥石11の作用面に押し当てている。ワークW1の処理位置は、砥石11を挟んで転圧ローラ21bと対向する位置とし、砥石11へのワークW1の押し当てにともなって砥石11に生じる応力と、粘着シート21aを介した転圧ローラ21bによる砥石11への押圧にともなって砥石11に生じる応力とを打ち消し合わせている。
【００２８】
粘着シート21aは、転圧ローラ21bによって砥石11の作用面に強く粘着することにより、作用面に付着している付着物を確実に粘着し、粘着シート21aを砥石11の作用面から引き剥がした際に作用面から付着物を除去している。
【００２９】
特に、粘着シート21aは、円柱状とした転圧ローラ21bによって押圧されるため、砥石11の作用面と直交する方向に押圧力が作用し、粘着シート21aの粘着層が圧縮されるとともに作用面の凹凸形状に合わせて変形する。このとき、作用面に付着していた付着物は粘着シート21aの粘着層に強く粘着される。その後、転圧ローラ21bによる押圧力が解除されることにより、粘着シートの復元力に起因した力によって、作用面の付着物には先の力とは逆方向の力、すなわち、付着物を作用面から引き剥がす力が作用し、この力によって付着物を作用面にから確実に引き剥がすことができる。
【００３０】
さらに、粘着シート21aは巻取リール21eによって巻き取られることにより作用面から引き剥がされ、付着物を回収している。
【００３１】
ここで、粘着シート21aは、転圧ローラ21bによって砥石11に押し当てられていることにより砥石11の周面の移動速度と同じ速度で繰り出されている。本実施形態では、転圧ローラ21bは駆動させておらず、砥石11の回転にともなう粘着シート21aの移動に従動させている。
【００３２】
巻取リール21eは、粘着シート21aの移動速度よりも早い速度で粘着シート21aの巻き取りを行って、粘着シート21aに張力を加えている。粘着シート21aに加えた張力によって、粘着シート21aを砥石11の作用面から引き剥がす作用を大きくすることができ、粘着シート21aによる付着物の引き剥がしの力を大きくして、付着物を確実に除去することができる。
【００３３】
なお、巻取リール21eでは、巻き取った粘着シート21aの長さに応じて回転半径が大きくなるので、巻き取り量に応じて巻取リール21eの回転の駆動量を調整している。あるいは、巻取リール21eと転圧ローラ21bとの間にはテンションローラを設けて、このテンションローラで粘着シート21aを常に所定のテンションを作用させながら巻取リール21eで粘着シート21aを巻き取ってもよい。
【００３４】
粘着シート21aによる付着物の除去は常時行うのではなく、所定タイミングで断続的に行ってもよく、断続的に付着物の除去を行う場合には転圧ローラ21bの進退制御を行って、粘着シート21aによるクリーニング状態と、クリーニングを行わない非クリーニング状態とに切替え可能としている。あるいは、研削機にはクリーニングボタンを設けておき、このクリーニングボタンが操作された場合に、粘着シート21aによる砥石のクリーニングを所定時間行ってもよい。
【００３５】
本実施形態の変形例として、図２に示すように、比較的大きいワークW1'の研削処理を行う場合には、ワークW1'の上方から砥石11'を押し当てて研削処理を行っており、この場合には、砥石11'を挟んで砥石11'と対向する位置に転圧ローラ21b'を配置して、粘着シート21a'を砥石11'の作用面に押圧している。
【００３６】
粘着シート21a'は、図２に示すように、原反ロール21c'及び巻取リール21e'を転圧ローラ21b'と同じ程度の高さに配置することにより水平状に送り出してもよい。
【００３７】
なお、粘着シート21a'は、砥石11'における円周面状の作用面の接線方向からできるだけ９０°に近い角度なして作用面から引き剥がすことにより、引き剥がしの際に付着物に作用する引き剥がしの力を大きくすることができるので、付着物の除去効果を大きくすることができる。
【００３８】
図３は、第２実施形態の研削機の要部概略模式図であり、第１実施形態の研削機と同様に、砥石12と、この砥石12の作用面に付着した付着物を除去するクリーナ部22を備えている。
【００３９】
第２実施形態の研削機では、砥石12をカップ型砥石としており、底面に円弧状の作用面を有している。本実施形態でも、砥石12は黒色炭化ケイ素からなる細目の砥粒を熱可塑性樹脂で結合させて形成しており、炭素材料を主材とするワークの形状調整に用いている。
【００４０】
クリーナ部22は、砥石12の作用面に重ね合わせて粘着させる粘着シート22aと、この粘着シート22aを転圧して作用面に粘着させる転圧ローラ22bを備えている。本実施形態でも、粘着シート22aをセロテープ（登録商標）としている。粘着シート22aは、ロール状に巻かれた原反ロール22cとして供給され、このロール体を所定の支持軸22dに装着して粘着シート22aを繰り出し可能としている。
【００４１】
原反ロール22cから繰り出された粘着シート22aは巻取リール22eによって巻き取っている。すなわち、巻取リール22eは図示しない駆動モータの出力軸と連動連結して回転駆動させており、巻取リール22eの回転駆動にともなって原反ロール22cから粘着シート22aを繰り出させている。
【００４２】
転圧ローラ22bは原反ロール22cと巻取リール22eの間に配置して、巻取リール22eによって繰り出された粘着シート22aを砥石12の作用面に所定の圧力で押し当てている。
【００４３】
特に、本実施形態の場合には、粘着シート22aの粘着力が高いために粘着シート22aが砥石12から剥がれにくく、図４に示すように、砥石12に粘着したままとなる。
【００４４】
そして、本実施形態の研削機のクリーナ部22では、所定の長さだけ粘着シート22aを砥石12に粘着させた後、巻取リール22eを適宜の移動アームによって砥石12の回転方向と逆方向に移動させながら粘着シート22aを巻き取ることにより、粘着シート22aを砥石12の作用面から強く引き剥がす作用を生じさせ、作用面に付着した付着物により大きな引き剥がしの力を作用させて、粘着シート22aによって付着物を確実に除去可能としている。また、粘着シート22aは粘着力が高められていることによっても付着物の粘着性を高めて、砥石12の作用面から付着物を引き剥がさせる力を大きくしている。
【００４５】
なお、このように粘着シート22aの巻き取り側を移動させて作用面からの粘着シート22aの引き剥がしを行う場合には、引き剥がされる粘着シート22aを巻取リール22eで支持する場合に限定するものではなく、例えば図５に示すように粘着シート22aをクランプする適宜のクランプ体22fを設け、このクランプ体22fを適宜の移動アームで移動させて粘着シート22aの引き剥がしを行ってもよい。
【００４６】
あるいは、巻取リール22eやクランプ体22fの移動による粘着シート22aの引き剥がしを行うのではなく、例えば、図６に示すように、転圧ローラ22bを砥石12の作用面に沿って移動する移動台22gに装着し、この移動台22gを回転する砥石12に対して相対的に移動させながら粘着シート22aの引き剥がしを行ってもよい。
【００４７】
特に、図６に示した移動台22gを用いて転圧ローラ22bを移動させる場合には、転圧ローラ22bに近接させて移動台22gに補助ローラ22hを装着し、転圧ローラ22bに掛け回した粘着シート22aの巻取リール22e側を補助ローラ22hに掛け回して、粘着シート22aを作用面と大きい角度をなしながら引き剥がすことにより、作用面の付着物により大きな引き剥がしの力を作用させてもよい。
【００４８】
あるいは、図７に示すように、転圧ローラ22bを装着した移動台22g'に、原反ロール22c及び巻取リール22eも装着して、クリーナ部22自体を作用面に沿って移動させてもよいし、図８に示すように、粘着シートを巻き取る転圧巻取リール自体を、粘着シートを転圧して作用面に粘着させる転圧巻取ロール22jとして、この転圧巻取ロール22jを作用面に沿って移動させてもよい。
【００４９】
特に、作用面に沿って移動させる巻取リール22e、クランプ体22f、移動台22g,22g'、転圧巻取ロール22jは、砥石12に対する移動速度を調整することによって作用面の付着物に作用する引き剥がしの力の大きさを調整することができ、砥石12の目詰まりの程度に応じて適宜の速度として付着物を確実に除去可能としている。
【００５０】
前述した実施形態では、粘着シートはいずれも原反ロールによって供給しているが、粘着シートの供給は原反ロールに限定するものではなく、例えば図９に示すように、カップ型砥石13と、このカップ型砥石13の作用面のクリーニングを行うクリーナ部23を備えた研削機において、粘着シート23aをカップ型砥石13の円弧状の作用面とほぼ同一の円弧を有する螺旋状シートとし、この粘着シート23aを重ねて円筒状としたシートロール23cによって供給してもよい。図９中、23bは転圧ローラ、23fは補助ローラである。
【００５１】
前述した砥石のクリーニング方法では、砥石による研削処理をする一方でクリーニング処理することが可能であるが、研削処理とは別にクリーニング処理を行ってもよい。
【００５２】
クリーニング処理を別工程として行う場合には、例えば、図１０に示すように、カップ型砥石の砥石14の作用面全面に所定の大きさのシート状とした粘着シート24aを載設し、作用面に沿って転圧ローラ24bを移動させながら強く貼着し、粘着シート24aを引き剥がしてもよい。
【００５３】
この場合、砥石14は作用面を上に向けた状態としてもよく、作用面を上に向けることにより粘着シート24aに皺を入れることなく作用面上に載設することができる。また、作用面を下方に向けた場合でも、粘着シート24aの粘着性を利用して作用面に軽く貼付けておき、その後、転圧ローラ24bで粘着シート24aを強く貼着してもよい。
【００５４】
転圧ローラ24bは円柱状のローラとし、図示しない適宜の支持アームによって砥石14の回転軸を中心とする円軌道に沿って転圧ローラ24bを公転させながら粘着シート24aを作用面に転圧している。なお、転圧ローラ24bではなく、砥石14を回転させてもよい。
【００５５】
また、転圧ローラ24bは円柱状とするのではなく、円弧状の作用面における内周縁と外周縁での差が生じないように、図１１に示すように転圧ローラ24b'を円錐体状として粘着シート24aを転圧してもよい。
【００５６】
円錐体状の転圧ローラ24b'では、円弧状の作用面における内周縁と外周縁で角速度を同じとすることができるので、粘着シート24aに皺を生じさせずに作用面に貼着することができる。
【００５７】
なお、円錐体状の転圧ローラ24b'ではなく円柱状の転圧ローラ24bの場合には、粘着シート24aの転圧ローラ24bと接する表面にテフロン（登録商標）などの摩擦抵抗の小さい素材によるコーティング層を設けたり、転圧ローラ24bと粘着シート24aの間にテフロン（登録商標）製のシート体を介在させたり、あるいは転圧ローラ24bの表面にテフロン（登録商標）のコーティングを施して、転圧ローラ24bを粘着シート24aに対して空転させることにより円弧状の作用面における内周縁と外周縁での差を解消して、粘着シート24aに皺を生じさせることなく転圧してもよい。
【００５８】
転圧ローラ24b,24b'を砥石14の回転軸を中心とする円軌道に沿って相対的に公転させる場合には、図１２に示すように、粘着シート24a'に砥石14の半径方向に伸延させた切断線24cを設けておくことにより、粘着シート24a'に皺を生じさせることなく転圧することができる。図１２中、24hは粘着シート24a'に設けた開口であって、この開口24hを砥石14の中心軸部分に位置させながら粘着シート24a'を砥石14の作用面に打擲している。
【００５９】
特に、転圧ローラ24b,24b'を砥石14の回転軸を中心とする円軌道に沿って相対的に公転させる場合には、必要に応じて何回転でも転圧ローラ24b,24b'を公転、あるいは砥石14を回転させることにより、粘着シート24a,24a'を砥石14の作用面に強く粘着させることができ、付着物の除去効果を向上させることができる。
【００６０】
砥石14に粘着シート24aを載設する場合には、図１３に示すように、所要の大きさの周面を有する円柱状の貼付け用ローラ24dの周面に粘着シート24aをあらかじめ巻き付けておき、この貼付け用ローラ24dを砥石14の作用面に沿って転動させることにより貼り付けている。
【００６１】
貼付け用ローラ24dは、周面に図示しない微小な吸引口を多数設け、この吸引口で粘着シート24aを吸引することにより貼付け用ローラ14dの周面に粘着シート24aを固定している。このように粘着シート24aの保持手段を備えた貼付け用ローラ24dを用いて粘着シート24aの砥石14への載設を行うことにより、砥石14の作用面が下方を向いていても粘着シート24aを皺を生じさせることなく貼着することができる。
【００６２】
貼付け用ローラ24dは、砥石14の作用面への粘着シート24aの載設に用いるだけでなく、粘着シート24aの貼付けによる載設後、粘着シート24aに沿って貼付け用ローラ24dを転動させて転圧ローラとして機能させてもよい。
【００６３】
他の実施形態として、図１４に示すように、円筒状とした転圧ローラ24b"は、砥石14の半径方向に前後に進退移動させながら粘着シート24aの作用面への転圧を行ってもよく、この場合、砥石14を所要の速度で回転させることにより、砥石14の作用面の全面に粘着シート24aを貼着可能としている。特に、転圧ローラ24b"はクラウニング形状としておくことにより、砥石14の回転にともなう影響を受けにくくすることができる。転圧ローラ24b"は１個に限定するものではなく、複数配設してもよい。
【００６４】
このようにして砥石14に貼着した粘着シート24aを剥ぎ取る場合には、図１５に示すように粘着シート24aの一端をクランプ体24fでクランプし、クランプ体24fを移動させることによって剥ぎ取ってもよいし、図１６に示すように、円柱状の巻き取り用ローラ24eの周面に粘着シート24aを巻き取りながら剥ぎ取ってもよい。巻き取り用ローラ24eには、貼付け用ローラ14dと同様に周面に図示しない微小な吸引口を多数設け、この吸引口で粘着シート24aを周面に吸引固定して巻き取り可能としている。
【００６５】
なお、クランプ体24fや巻き取り用ローラ24eで粘着シート24aを引き剥がす際には、粘着シート24aをクランプ体24fや巻き取り用ローラ24eで掴み取りやすい位置とするために、図１５に示すように、砥石14の周面に設けた基準位置マーク（図示せず）を検出用センサS1で検出して砥石14の基準位置の位置合わせを行っている。基準位置マークは、砥石14の周面に設ける場合だけでなく、砥石14の周面に設けた砥石14の裏面に設けてもよいし、砥石14を回転させている回転軸に設け、それらの基準位置マークを検出する検出用センサS1を適宜設けてもよい。
【００６６】
あるいは、粘着シート24a'に砥石14の半径方向に沿った切断線24cを設けている場合には、図１７に示すように、24c切断線に沿って摘み代24gをあらかじめ延設しておき、この摘み代24gをクランプ体でクランプしたり、適宜の係止片に引っ掛けたりして、砥石14を回転させることにより引き剥がしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】第１実施形態の研削機の要部概略模式図である。
【図２】第１実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図３】第２実施形態の研削機の要部概略模式図である。
【図４】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図５】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図６】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図７】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図８】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図９】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図１０】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図１１】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図１２】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図１３】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図１４】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図１５】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図１６】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【図１７】第２実施形態の研削機の変形例の要部概略模式図である。
【符号の説明】
【００６８】
W1  ワーク
11  砥石
21  クリーナ部
21a 粘着シート
21b 転圧ローラ
21c 原反ロール
21d 支持軸
21e 巻取リール
【図１】
2008213114.tif 000003
【図２】
2008213114.tif 000004
【図３】
2008213114.tif 000005
【図４】
2008213114.tif 000006
【図５】
2008213114.tif 000007
【図６】
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【図７】
2008213114.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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