(57)【要約】【課題】安価で簡便に得られる環境低負荷型のキラル誘導体及び新規な溶媒としての低粘性なイオン液体を提供する。【解決手段】一般式Ｉ：【化１】2008285414.tif 000004［式中、カチオン部Ｐｈ＋は、（Ｒ１Ｒ２Ｒ３Ｒ４）Ｐ＋（ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、非置換もしくは置換された低級アルキル基）であるか、または１もしくはそれ以上の燐原子を環員として含む、非置換もしくは置換されたヘテロ環の燐原子にプロトンもしくはアルキル基が１つ結合したカチオンであり、アニオン部は、アミノ酸アニオン（ここで、Ｙは、アミノ酸のアミノ基およびカルボキシル基を除いた構成部分）である］で示される４級燐化合物である有機イオン液体。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式Ｉ：
【化１】
2008285414.tif 000003
［式中、カチオン部Ｐｈ＋は、（Ｒ１Ｒ２Ｒ３Ｒ４）Ｐ＋（ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４は、それぞれ独立して、非置換もしくは置換された低級アルキル基）であるか、または１もしくはそれ以上の燐原子を環員として含む、非置換もしくは置換されたヘテロ環の燐原子にプロトンもしくはアルキル基が１つ結合したカチオンであり、アニオン部は、アミノ酸アニオン（ここで、Ｙは、アミノ酸のアミノ基およびカルボキシル基を除いた構成部分）である］
で示される第四級燐化合物。
【請求項２】
Ｐｈ＋が、（Ｒ１）４Ｐ＋（ここで、Ｒ１は、非置換もしくは置換された低級アルキル基）である請求項１の第四級燐化合物。
【請求項３】
Ｒ１がブチル基である、請求項２に記載の第四級燐化合物。
【請求項４】
上記アミノ酸アニオンが、α−アミノ酸アニオンである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の第４級燐化合物。
【請求項５】
上記アミノ酸アニオンが、天然のα−アミノ酸アニオンである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の第４級燐化合物。
【請求項６】
上記アミノ酸アニオンが、Ｌ−ロイシン、Ｌ−フェニルアラニン、Ｌ−イソロイシン、グリシン、Ｌ−グルタミン酸、Ｌ−バリン、Ｌ−アスパラギン酸、Ｌ−トリプトファン、Ｌ−アラニン、Ｌ−アルギニン、Ｌ−アスパラギン、Ｌ−システイン、Ｌ−グルタミン、Ｌ−ヒスチジン、Ｌ−リジン、Ｌ−メチオニン、Ｌ−セリン、Ｌ−トレオニン、およびＬ−チロシンからなる群から選ばれるアミノ酸のアニオンである、請求項１〜５のいずれか１項に記載の第４級燐化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般式Ｉで示される第４級燐化合物である有機イオン液体に関する。
【背景技術】
【０００２】
イオン液体とはイオン性液体とも呼ばれる融点が１００℃程度以下の塩の総称であり、水、有機溶媒に次ぐ第三の溶媒として注目を集めている（例えば、非特許文献１）。イオン液体はイオン液体形成に有利なカチオンとアニオンを組み合わせて合成される。これまで用いられてきたカチオンにはイミダゾリウムカチオン、ピリジニウムカチオン、アルキルアンモニウムカチオンなどがあり、アニオンとしては、ＢＦ４−、ＰＦ６−、ＣＦ３ＳＯ３−、イミドアニオン（（ＣＦ３ＳＯ３）２Ｎ−）、ＣＨ３ＣＯＯ−、ＣＦ３ＣＯＯ−、ＮＯ３−、（ＣＮ）２Ｎ−などがある。
【０００３】
これらのイオン液体の特徴として、液体状態を保つ温度範囲が極めて広いこと、液体でありながら蒸気圧がほとんどないため、不揮発性・不燃性であること、イオンのみからなる液体であるため高いイオン伝導度を有すること、種々の有機化合物に対して高い溶解性を有すること、イオンの組み合わせに依存するが水や汎用の有機溶媒と混和しない液相を提供できることなどがあげられる。これらの特徴に基づき、イオン液体は各種合成溶媒や分離・抽出溶媒、酵素反応溶媒としての応用はもちろんのこと、バッテリーや燃料電池などの電解質材料（例えば、特許文献１）としても精力的に研究されている。
【０００４】
これらの応用の中でも、各種合成溶媒としての報告は群を抜く。イオン液体の特徴は、生活環境への拡散を最小限にとどめるうえで有用であり、繰り返し利用する上でも優れているため、環境に優しい溶媒として、従来の溶媒の代替材料として適切と考えられている。これまでに、Ｆｒｉｅｄｅｌ−Ｃｒａｆｔｓ反応、Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ反応、Ｈｅｃｋ反応、Ｓｕｚｕｋｉカップリング反応、Ｂｅｃｋｍａｎｎ転移反応などに関して報告がなされている（例えば、特許文献２）。これらはほんの一例に過ぎず、極めて多くの反応に検討が及んでいる。いずれもイオン液体が反応用の溶媒として繰り返し利用できること、反応によっては従来の溶媒よりも優れた収率や反応選択性が得られることが明らかとなっている。
【０００５】
これら有機合成の中でも最も重要な反応の一つは不斉合成反応である。不斉合成は有機化学分野にとどまらず、生化学、薬理学の分野においても極めて重要な位置を占める。これまで、不斉誘導体としては、光学活性な試薬やキラル触媒が用いられてきたが、カチオンまたはアニオン部に不斉を有するキラルイオン液体の合成もすでに検討されている。Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ反応にキラルイオン液体を用いた場合、不斉誘導体を添加していないにも関わらず、反応時間の短縮、収率の向上、反応位置の選択性向上など顕著な結果が得られている。しかし、現在までに報告されているキラルイオン液体にも改善すべき点は多い。
【０００６】
従来のキラルイオン液体の欠点としては、（１）イミダゾリウムカチオンやアンモニウムカチオンのようなカチオン構造にキラル部位を有する系は、合成手順が煩雑で高純度物を得るのは容易ではない；（２）キラルな塩を用いたイオン液体の合成は従来の系と同様にアニオン交換反応により合成するため出発物質が高価である；（３）光学純度が１００％でない；（５）融点が室温よりも高い系が多い；（６）粘度が高い（熱処理を必要とするためラセミ化や熱変性するなどの欠点がある）などが挙げられる。
【０００７】
これまでに天然アミノ酸を出発物質とするキラルイオン液体の合成を試みた報告はある（例えば、非特許文献２）が、目的物質の合成に多段階の操作を経つ必要があること、前駆体の合成時に官能基がカルボキシル基からアルコールに置換されること、イミダゾリウムカチオンの側鎖に嵩高いアミノ酸誘導体が導入されるため、得られた塩の融点が比較的高くなり、イオン液体とは言えなかった。また、天然アミノ酸をオニウムカチオンと組み合わせて合成したイオン液体（特許文献３）は、アミノ酸の側鎖構造によっては粘度が非常に高くなる場合があった。
【特許文献１】特開２０００−３６２０号公報
【特許文献２】特開２００２−２７５１１８号公報
【特許文献３】特開２００４−２６９４１４号公報
【非特許文献１】大野弘幸、「有機イオン性液体−蒸発しない極性液体−」、未来材料、２００２年、第２巻第９号６〜１１頁
【非特許文献２】Weiliang Bao, Zhimiang Wang and Yuxia Li, Journal of Organic Chemistry, 2003, 68(2), 591-593
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
新たなイオン液体を提供することが本発明の目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、一般式Ｉ：
【化１】
2008285414.tif 000002
［式中、カチオン部Ｐｈ＋は、（Ｒ１Ｒ２Ｒ３Ｒ４）Ｐ＋（ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、それぞれ独立して、非置換もしくは置換された低級アルキル基）であるか、または１もしくはそれ以上の燐原子を環員として含む、非置換もしくは置換されたヘテロ環の燐原子にプロトンもしくはアルキル基が１つ結合したカチオンであり、アニオン部は、アミノ酸アニオン（ここで、Ｙは、アミノ酸のアミノ基およびカルボキシル基を除いた構成部分）である］
で示される第４級燐化合物である有機イオン液体を提供する。
【００１０】
ここで低級アルキル基とは、飽和の直鎖または分岐上の炭素数１〜１２の炭化水素残基をいい、好ましくは炭素数２〜６、より好ましくは炭素数２〜４の炭化水素残基をいう。例えばメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシルなどが挙げることができ、好ましくは、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシルであり、より好ましくは、プロピルおよびブチルである。
【００１１】
低級アルキル基の置換基としては、ヒドロキシ、炭素数１〜４の低級アルコキシ、同アルコキシ基が置換した炭素数１〜４の低級アルキル基、アミノ基等が例示される。
式Ｉのヘテロ環の置換基としては、炭素数１〜１２、好ましくは、炭素数１〜６、より好ましくは、炭素数３〜６の低級アルキル基の他、ヒドロキシ、炭素数１〜４の低級アルコキシ、同アルコキシ基が置換した炭素数１〜４の低級アルキル基、アミノ基等が該当する。低級アルキル基の中では、プロピルおよびブチルが特に好ましい。
アニオン部のアミノ酸はα-アミ酸のみならず、光学活性なアミノカルボン酸であれば特に限定はされないが、α-アミノ酸が好ましく、特に天然のα-アミノ酸が好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、アミノ酸、特に安価で容易に入手できる天然アミノ酸を構成イオンとする第４級燐化合物である有機イオン液体を提供するものである。本発明によって、従来は合成が困難であった低粘度で光学活性な環境を安価かつ容易に入手できる。すなわち、本発明によって、天然アミノ酸などを用いて適切なホスホニウムカチオンと共に塩とすることで、光学純度が１００％で、氷点下から３００℃を越す広い温度範囲において液体状態を保ち、低粘度となるキラルなイオン液体を提供するものである。このイオン液体は通常のイオン液体の応用分野全てに用いることができ、しかもアミノ酸の反応前駆体として各種機能分子の創製に利用できる可能性も併せ持つ。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
低級アルキル基のカチオン（Ｒ１Ｒ２Ｒ３Ｒ４）Ｐ＋の例としては、低級アルキルホスホニウムが挙げられ、ヘテロ環のカチオンの例としては、ホスホラニウム、ホスホリウム、ジベンゾホスホリウム、ホスフィンドリウム、ホスホリナニウム、ジベンゾホスホニナニウム、ホスホリノインドリウム、ホスホニアビシクロオクタン、ホスホリノホスフィノリジニウム、ホスホリノピリミジニウム、ホスホリニウム、ホスフィノリニウム、ホスフィノドリジニウムを挙げることができるが、好ましくは、ホスホリウム、ホスホリナリウムである。
【００１４】
アニオンは、Ｄ−またはＬ−アミノ酸のアニオンが好ましく、より好ましくは天然のα−アミノ酸であり、さらに好ましくは、Ｌ−アスパラギン、Ｌ−アスパラギン酸、Ｌ−アラニン、Ｌ−アルギニン、Ｌ−イソロイシン、グリシン、Ｌ−グルタミン、Ｌ−グルタミン酸、Ｌ−システイン、Ｌ−セリン、Ｌ−チロシン、Ｌ−トリプトファン、Ｌ−トレオニン、Ｌ−バリン、Ｌ−ヒスチジン、Ｌ−フェニルアラニン、Ｌ−プロリン、Ｌ−メチオニン、Ｌ−リジンまたはＬ−ロイシンから選ばれるアミノ酸のアニオンである。
【００１５】
本発明の第４級燐化合物の一般的な製造方法
カチオン部のＰｈ＋のヒドロキシ化合物の水性溶媒に、アニオン部Ｈ２Ｎ−Ｙ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−となるアミノ酸約１〜１．４重量部、好ましくは、約１．０重量部を添加し、得られた混合溶液を氷冷下攪拌し、溶媒を減圧留去し、残渣から適切な方法によって未反応のアミノ酸を除去し、所望のイオン液体としての第４級燐化合物を得る。
【実施例】
【００１６】
以下、実施例によってこの発明を具体的に説明する。いずれの実施例においても目的物が室温下液状物質として得られたが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、これらの実施例におけるテトラアルキルホスホニウム水酸化物とアミノ酸の中和反応の進行は、１Ｈ−ＮＭＲ測定によって行い確認された。
【００１７】
実施例１
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−アラニン５ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のアラニン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムアラニン１１ｇ（収率８０％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果は図１に示されたとおりであり、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，  δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１７（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４．５Ｈｚ），０．９８２（ｔ，３Ｈ，Ｊ＝７Ｈｚ），１．３６９−１．５０３（ｍ，１６Ｈ），２．２１４（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝３０Ｈｚ），２．７６９（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝２０Ｈｚ）
【００１８】
実施例２
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−グリシン４ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のグリシン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムグリシン１１ｇ（収率８３％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１８（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４  Ｈｚ），１．３６８−１．５００（ｍ，１６Ｈ），２．２００（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝３０  Ｈｚ），２．６３０（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝６．５  Ｈｚ）
【００１９】
実施例３
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−アスパラギン酸７ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のアスパラギン酸）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムアスパラギン酸１０ｇ（収率６５％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１７（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４．５  Ｈｚ），１．３６９−１．５０２（ｍ，１６Ｈ），２．１９１（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２９．５  Ｈｚ），２．１８８（ｍ，２Ｈ，Ｊ＝１３９  Ｈｚ），３．１７０（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝１４  Ｈｚ）
【００２０】
実施例４
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−グルタミン酸７．６ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のグルタミン酸）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムグルタミン酸１０ｇ（収率６５％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１８（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４  Ｈｚ），１．３６８−１．４９８（ｍ，１６Ｈ），２．１７９（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝３０  Ｈｚ），１．６２０−２．１３１（ｍ，４Ｈ）
【００２１】
実施例５
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−リシン５ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のリシン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムリシン１３ｇ（収率７８％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１７（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４．５  Ｈｚ），１．２４５−１．８７８（ｍ，２２Ｈ），２．２１６（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝３０  Ｈｚ），２．６７９（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝１２  Ｈｚ）
【００２２】
実施例６
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−アスパラギン７．６ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のアスパラギン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムアスパラギン１０ｇ（収率７０％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１７（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４．５  Ｈｚ），１．３６９−１．５０１（ｍ，１６Ｈ），２．１９８（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２３  Ｈｚ），１．９１０−２．３８９（ｍ，２Ｈ），３．０３７（ｓ，１Ｈ），６．５５７（ｓ，１Ｈ），８．２１３（ｓ，１Ｈ）
【００２３】
実施例７
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−グルタミン７．５ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のグルタミン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムグルタミン１１ｇ（収率７２％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１５（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝２０  Ｈｚ），１．３６９−１．６８５（ｍ，１８Ｈ），２．０４２（ｍ，２Ｈ，Ｊ＝８０  Ｈｚ），２．２３６（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝３０  Ｈｚ），２．７６４（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝１２．５  Ｈｚ）
【００２４】
実施例８
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−ヒスチジン７ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のヒスチジン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムヒスチジン１３ｇ（収率８０％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９６８（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４  Ｈｚ），１．５００（ｍ，１６Ｈ，Ｊ＝１５  Ｈｚ），２．３３１（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２９．５  Ｈｚ），２．９５８（ｍ，２Ｈ，Ｊ＝３３５  Ｈｚ），３．４１７（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝１７  Ｈｚ），６．７５４（ｓ，１Ｈ），７．４３０（ｓ，１Ｈ）
【００２５】
実施例９
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−イソロイシン８ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のイソロイシン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムイソロイシン１３ｇ（収率８３％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．７５０−０．７８３（ｍ，６Ｈ），０．９１７（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４  Ｈｚ），０．９８４５（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝３０．５  Ｈｚ），１．３０９−１．５８５（ｍ，１８Ｈ），２．２２８（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝３０  Ｈｚ），２．６１２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝４．５  Ｈｚ）
【００２６】
実施例１０
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−ロイシン６．８ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のアラニン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムロイシン１１ｇ（収率７０％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．８１９（ｑ，６Ｈ，Ｊ＝２５  Ｈｚ），０．９１８（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４．５  Ｈｚ），１．００６（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝４２．５  Ｈｚ），１．３５９−１．５００（ｍ，１６Ｈ），１．６８０（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝３３．５  Ｈｚ），２．２０５（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２９．５  Ｈｚ），２．６９９（ｓ，１Ｈ）
【００２７】
実施例１１
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−フェニルアラニン８．５ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のフェニルアラニン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムフェニルアラニン１３ｇ（収率７５％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１６（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４．５  Ｈｚ），１．３６７−１．４８７（ｍ，１６Ｈ），２．２０８（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２９．５  Ｈｚ），２．３６５（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝２２．５  Ｈｚ），２．９８３（ｍ，２Ｈ，Ｊ＝４５．５  Ｈｚ），７．１０７−７．２３６（ｍ，５Ｈ）
【００２８】
実施例１２
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−セリン５．５ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のセリン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムセリン１１ｇ（収率７３％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１７（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４  Ｈｚ），１．３６９−１．５００（ｍ，１６Ｈ），２．１９１（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２９．５  Ｈｚ），２．７７５（ｑ，１Ｈ，  Ｊ＝１５．５  Ｈｚ），３．１３３（ｑ，１Ｈ  Ｊ＝３０．５  Ｈｚ），３．２５５（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝１５．５  Ｈｚ）
【００２９】
実施例１３
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−トレオニン６．２ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のトレオニン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムトレオニン１１ｇ（収率７０％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．８８０（ｄ，３Ｈ，Ｊ＝６  Ｈｚ），０．９１８（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４  Ｈｚ），１．３８３−１．４８８（ｍ，１６Ｈ），２．１９３（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝３０．５  Ｈｚ），２．８４２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝４  Ｈｚ），３．４４３（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝１１  Ｈｚ）
【００３０】
実施例１４
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−メチオニン７．７ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のメチオニン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムメチオニン１２．２ｇ（収率７５％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９１８（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４．５  Ｈｚ），１．５１１−１．５４９（ｍ，１６Ｈ），１．７２１−２．１４８（ｍ，５Ｈ），２．４１３（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２９．５  Ｈｚ），２．６６６（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２９．５  Ｈｚ），３．２１８（ｑ，１Ｈ，Ｊ＝１２．５  Ｈｚ）
【００３１】
実施例１５
４１．６ｗｔ％テトラブチルホスホニウムハイドロキサイド水溶液２６．６ｇにＬ−プロリン４．６ｇを加え、撹拌しながら、減圧乾燥を行い余分な水を除去した。これにアセトニトリル６０ｍｌとメタノール４０ｍｌを加え、撹拌した。その後、濾過により析出した結晶（過剰に加えた未反応のプロリン）を除去し、濾液を減圧加熱乾燥してアセトニトリルとメタノールを除去し、テトラブチルホスホニウムプロリン１１ｇ（収率７７％）を得た。本品の１Ｈ−ＮＭＲ測定を行った結果、プロトンの化学シフトと積分強度から反応の進行が確認された。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ／ｐｐｍ  ＴＭＳ基準）：０．９７６（ｔ，１２Ｈ，Ｊ＝１４  Ｈｚ），１．５２７（ｍ，１６Ｈ，Ｊ＝１９  Ｈｚ），１．６５７（ｍ，２Ｈ，Ｊ＝５１  Ｈｚ），１．８７０（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝３２．５  Ｈｚ），２．０８２（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝３６  Ｈｚ），２．３９５（ｍ，８Ｈ，Ｊ＝２９  Ｈｚ），２．７８４（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝１７．５  Ｈｚ），３．０９７（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝２３  Ｈｚ），３．５１１（ｍ，１Ｈ，Ｊ＝１４．５  Ｈｚ）
【産業上の利用可能性】
【００３２】
本発明により提供されるイオン液体は、各種合成反応の溶媒や分離・抽出溶媒、酵素反応溶媒としての応用はもちろんのこと、バッテリーや燃料電池などの電解質材料として利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】ｎ−テトラブチルホスホニウムアラニン塩（実施例１）の１Ｈ−ＮＭＲチャートである。
【図１】
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