(57)【要約】【課題】耐摩耗性に極めて優れる電子写真感光体に対して、高品位なカラー画像の作像が可能で且つ感光体表面の平滑性が持続される電子写真感光体を提供することにある。【解決手段】電子写真感光体の表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートと熱硬化性ないしラジカル重合性の官能基を有する電荷輸送物質およびラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物とラジカル重合性官能基を有するフッ素系界面活性剤、該シリコーン化合物との濡れ性が５５ｍＮ／ｍ以上６５ｍＮ／ｍ未満のラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物排斥成分を硬化した架橋樹脂であることを特徴とする電子写真感光体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子写真感光体の表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートと熱硬化性ないしラジカル重合性の官能基を有する電荷輸送物質およびラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物とラジカル重合性官能基を有するフッ素系界面活性剤、該シリコーン化合物との濡れ性が５５ｍＮ／ｍ以上６５ｍＮ／ｍ以下のラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物排斥成分を硬化した架橋樹脂であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
シリコーン化合物排斥成分がフッ素系界面活性剤であることを特徴とする請求項１の電子写真感光体。
【請求項３】
電子写真感光体の架橋型樹脂表面層に少なくとも下記一般式１〜３の硬化型電荷輸送物質の架橋体が５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満の割合で含有されることを特徴とする請求項１又は２の電子写真感光体。
（一般式１）
【化１】
2008070700.tif 000025
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、Ｒ１３は水素原子、メチル基を表し、Ｒ１４、Ｒ１５は水素原子以外の置換基で炭素数１〜６のアルキル基を表し、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表す。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、
化２〜化４を表す。）
【化２】
2008070700.tif 000026
【化３】
2008070700.tif 000027
または
【化４】
2008070700.tif 000028
（一般式２）
【化５】
2008070700.tif 000029
式中、Ｒ２とＲ３およびＲ４は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、またはアリール基を表す。Ａｒ１とＡｒ２はアリール基を表す。
Ｘは下記（ａ）〜（ｄ）のいずれかを表す。
（ａ）アルキレン基
（ｂ）アリーレン基
（ｃ）下記一般式（５）で表される基
（一般式５）
【化６】
2008070700.tif 000030
（式中、Ｙは−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ2−、−ＣＯ−及び以下の２価基を表す。
【化７】
2008070700.tif 000031
ここで、Ｒ5とＲ6は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子、アリール基、アミノ基、ニトロ基、シアノ基を表し、ｐ、ｑ、ｒ、ｓは１〜１２の整数を表す）｝
（一般式３）
【化８】
2008070700.tif 000032
Ｒ9, Ｒ10は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ9、Ｒ10は同一であっても異なってもよい。
また、Ａｒ6、およびＡｒ7で示されるアリーレン基としてはＲ９およびＲ１０と同様のアリール基の２価基が挙げられ、同一であっても異なってもよい。
Ｘは一般式２で挙げたものと同じである。
【請求項４】
電子写真感光体の表面層に含有されるラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物の縮合体の含有率が３ｗｔ％以上１０ｗｔ％以下であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかの電子写真感光体。
【請求項５】
電子写真感光体の表面層に含有されるラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物排斥成分の縮合体の含有率が０．５ｗｔ％以上１５ｗｔ％以下であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかの電子写真感光体。
【請求項６】
電子写真感光体の表面層に含有されるラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物排斥成分の縮合体の含有率が１ｗｔ％以上１０ｗｔ％以下であることを特徴とする請求項５の電子写真感光体。
【請求項７】
少なくとも請求項１〜６のいずれかの電子写真感光体を搭載することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項８】
少なくとも請求項１〜６のいずれかの電子写真感光体または請求項７のプロセスカートリッジを搭載することを特徴とする電子写真装置。
【請求項９】
少なくとも２色以上の現像ステーションを有し、且つ、タンデム方式であって更に重合トナーを用いて現像することを特徴とする請求項８の電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真感光体と電子写真用プロセスカートリッジ、および電子写真装置に関する。本発明の電子写真感光体、プロセスカートリッジおよび電子写真装置は複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機等に応用される。
【背景技術】
【０００２】
子孫に豊かな地球環境を伝承する願いを込めて制定された行動計画「アジェンダ２１」が採択されて１０年余りが経過し、世間の環境保護に対する認識も相当深化したと言える。例えば、ゴミを分別するようになったり、裏紙をプリント用紙として多用する様になったりしてきたことは身近な意識変化の事例と言える。現在、工業製品の環境性能はその存亡を左右するほど一般にも重要視されつつある。電子写真感光体も環境負荷の低減を目指した研究開発が近年、精力的に進められつつある。電子写真感光体の原料採掘から廃棄に至る迄のライフサイクルを展望したとき、電子写真感光体は長寿命化と健康上の無害化を第一に推進する必要がある。
【０００３】
従来、電子写真感光体の使用形態はサプライ製品としての性格が強いため、省資源化と廃棄物の削減について改良の余地が残されていた。この対応として感光体自体の設計および使いこなし面から感光体の摩耗や創傷を抑制する高耐久化が重要となる。
現在、高耐久感光体の代表的なものにアモルファスシリコン感光体を挙げることができる。しかしながらその製法はドライプロセスとなるため製造コストが高く、使用対象は一部の例外を除き、ハイエンド機に限定されている。アモルファスシリコン感光体の高い耐久性は全体に占める使用比率が小さいためフィーリング以上に環境負荷低減に貢献できていないと考えられる。環境負荷の低減を果たすためには、その使用比率を高める必要から感光体の高耐久化に加えて、低コスト化を図ることが必要となる。これには低コストな有機感光体を高耐久化する選択が有利である。
【０００４】
有機感光体の高耐久化に際して、バインダー樹脂の変更（例えば非特許文献１）、電荷輸送物質の高分子量化（例えば特許文献１）、高硬度フィラーを含む硬化型保護層のコーティング（例えば特許文献２）、架橋樹脂膜の感光体表面への成膜（例えば特許文献３）、ゾル−ゲル硬化膜の感光体表面への成膜（例えば特許文献４）が検討されている。以上の方策はそれぞれ一長一短がある。特に最後に挙げた架橋構造をとる二種の方策は複数の化学結合によって塗膜が形成されるため、塗膜がストレスを受けて化学結合の一部が切断しても直ちに摩耗へ進展することがない。以上の中でも特に合理的な方策と考えられる。便宜上、これらの方策を「硬化型保護層」と分類することとする。
【０００５】
果たして感光体に極めて高い耐摩耗性が付与された場合、同時に耐傷性が必要となる。なぜなら、感光体表面に傷が生じると、電子写真プロセスにおける放電ハザードが創傷部分に集中してその部位の変質をもたらしてしまうためである。また、創傷によって形成された溝にトナーを含む現像剤成分や紙粉が埋めこまれることが原因して、局所的に地汚れや画像ボケ等の画像欠陥が生じやすくなる。感光体表面が極端に削れなくなると一度生じた傷は刻印されるかの如く経時で消失し難い。このため、創傷が感光体のロングライフ化を阻止することになる。
【０００６】
ところで最近のフルカラー電子写真装置は画質や環境性能の高さから重合トナーを採用するケースが主流になりつつある。この重合トナーは球形度合いが高くなるにつれて画像の先鋭性が向上する一方、クリーニングブレードを用いるトナーの回収方法ではトナーがブレードをすり抜けてしまう確率が高くなる。これは筋状の画像ノイズを形成してしまう電子写真プロセスの異常である。これに対し、トナーのブレード部分での堰き止め用途にシリカ粉体をトナーに配合することでクリーニング機能は確保できることが見いだされてきた（例えば特許文献５）。
【０００７】
上記の高耐摩耗性感光体とこの特別なシリカ粉体を配合する重合トナーを併用する電子写真装置ではシリカが感光体表面の創傷の原因となったり、シリカ自体が感光体表面に突き刺さって、感光体表面に堆積してしまったりすることが多い。この様態を示す一例として、感光体の表面粗さ測定から得られた断面曲線を図９に示す。この結果、感光体の耐摩耗性能を利用できぬ事態となる。
【０００８】
例えば、感光体を低表面エネルギー化することでシリカと感光体表面との離型性を高め、未然に創傷やシリカのフィルミングを予防する技術が提案されてきた（例えば特許文献６）。しかしこの技術の応用では耐摩耗性が劣化することが多い。高耐摩耗性の感光体は同時に安定したトナーのクリーニング性を維持するためにフィルミングやキズに由来する表面平滑性の持続が望まれるが、これに応じることの出来る技術は未だ存在しない。
【０００９】
【非特許文献１】田村裕之、高橋佐江子、森下浩延、坂本秀治、志熊治雄、Ｊａｐａｎ  Ｈａｒｄｃｏｐｙ  '９７  Ｆａｌｌ  Ｍｅｅｔｉｎｇ，  ２５−２８，  １９９７
【特許文献１】特開平７−３２５４０９号公報
【特許文献２】特開２００２−２５８４９９号公報
【特許文献３】特開２０００−６６４２４号公報
【特許文献４】特開２０００−１７１９９０号公報
【特許文献５】特開２００２−３１８４６７号公報
【特許文献６】特開２００５−６２８３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
耐摩耗性に極めて優れる電子写真感光体に対して、高品位なカラー画像の作像が可能で且つ感光体表面の平滑性が持続される電子写真感光体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
発明者はラジカル重合性硬化膜を感光体表面に設ける電子写真感光体について、
電子写真感光体の表面層に少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートと熱硬化性ないしラジカル重合性の官能基を有する電荷輸送物質およびラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物を硬化する架橋樹脂に対して、このシリコーン化合物を恒常的に表面へ偏在させる該シリコーン化合物との濡れ性が５５ｍＮ／ｍ以上６５ｍＮ／ｍ未満のラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物を除く潤滑成分を表面層に含有させることで本発明を完成するに至った。
【００１２】
すなわち、本発明によれば、下記（１）乃至（６）の電子写真感光体、（７）の電子写真用プロセスカートリッジ、および（８）と（９）の電子写真装置が提供される。
（１）電子写真感光体の表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートと熱硬化性ないしラジカル重合性の官能基を有する電荷輸送物質およびラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物と該シリコーン化合物との濡れ性が５５ｍＮ／ｍ以上６５ｍＮ／ｍ以下のラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物排斥成分を硬化した架橋樹脂であることを特徴とする電子写真感光体。
【００１３】
（２）シリコーン化合物排斥成分がフッ素系界面活性剤であることを特徴とする（１）の電子写真感光体。
（３）電子写真感光体の架橋型樹脂表面層に少なくとも下記一般式１〜３の硬化型電荷輸送物質の架橋体が５ｗｔ％以上６０ｗｔ％未満の割合で含有されることを特徴とする（１）または（２）の電子写真感光体。
（一般式１）
【化１】
2008070700.tif 000002
（式中、ｄ、ｅ、ｆはそれぞれ０または１の整数、１３は水素原子、メチル基を表し、Ｒ１４、Ｒ１５は水素原子以外の置換基で炭素数１〜６のアルキル基を表し、複数の場合は異なってもよい。ｇ、ｈは０〜３の整数を表す。Ｚは単結合、メチレン基、エチレン基、化１０〜化１２を表す。）
【化２】
2008070700.tif 000003
【化３】
2008070700.tif 000004
または
【化４】
2008070700.tif 000005
【００１４】
（一般式２）
【化５】
2008070700.tif 000006
式中、Ｒ２とＲ３およびＲ４は水素原子、置換もしくは無置換のアルキル基、またはアリール基を表す。Ａｒ１とＡｒ２はアリール基を表す。
Ｘは下記（ａ）〜（ｄ）のいずれかを表す。
（ａ）アルキレン基
（ｂ）アリーレン基
（ｃ）下記一般式（５）で表される基
（一般式５）
【化６】
2008070700.tif 000007
（式中、Ｙは−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ2−、−ＣＯ−及び以下の２価基を表す。
【化７】
2008070700.tif 000008
ここで、Ｒ5とＲ6は水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子、アリール基、アミノ基、ニトロ基、シアノ基を表し、ｐ、ｑ、ｒ、ｓは１〜１２の整数を表す）｝
【００１５】
（一般式３）
【化８】
2008070700.tif 000009
Ｒ9, Ｒ10は置換もしくは無置換のアリール基を表す。Ｒ9、Ｒ10は同一であっても異なってもよい。
また、Ａｒ6、およびＡｒ7で示されるアリーレン基としてはＲ９およびＲ１０と同様のアリール基の２価基が挙げられ、同一であっても異なってもよい。
Ｘは一般式２で挙げたものと同じである。
【００１６】
（４）電子写真感光体の表面層に含有されるラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物の縮合体の含有率が３ｗｔ％以上１０ｗｔ％以下であることを特徴とする（１）〜（３）のいずれかの電子写真感光体。
（５）電子写真感光体の表面層に含有されるラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物排斥成分の縮合体の含有率が０．５ｗｔ％以上１５ｗｔ％以下であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかの電子写真感光体。
（６）電子写真感光体の表面層に含有されるラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物排斥成分の縮合体の含有率が１ｗｔ％以上１０ｗｔ％以下であることを特徴とする（５）の電子写真感光体。
【００１７】
（７）少なくとも（１）〜（６）のいずれかの電子写真感光体を搭載することを特徴とするプロセスカートリッジ。
（８）少なくとも（１）〜（６）のいずれかの電子写真感光体または（６）のプロセスカートリッジを搭載することを特徴とする電子写真装置。
（９）少なくとも２色以上の現像ステーションを有し、且つ、タンデム方式であって更に重合トナーを用いて現像することを特徴とする（８）の電子写真装置。
【００１８】
トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）を主剤とするアクリル樹脂は高い硬度を呈する。これにより感光体は高耐摩耗性が獲得されやすい。
ラジカル重合性のシリコーン化合物は感光体表面の低摩擦性を発現させる。
ここで、従来技術に見られるシリコーンオイルを表面層に数パーセントの割合で比較的大量に含有する感光体は初期の摩擦係数が０．１を割る程度の低摩擦性を発現することは周知である。しかしながら使用間もなくこの低摩擦性は消失する。これはシリコーンオイルのブリードアウト、シリコーン成分の感光層バルク内部への潜りこみ、およびシリコーン鎖の分子鎖切断による低摩擦性成分の消失が原因と考えられる。シリコーンオイルのブリードアウトは架橋することで抑制される。帯電工程における負荷によってシリコーン成分は一部分子鎖が切断される。最悪の場合、これによって表面の低摩擦性が消失するため、分子鎖が切断されても尚低摩擦性を発現させるためにはシリコーン化合物は分子量が１０００以上の高分子量体で（メタ）アクリロイル基等のラジカル重合性官能基が一分子内に複数ある化合物を選択することが持続面で有利である。
【００１９】
またシリコーンセグメントと親和性の低いブロック（簡単のため、これをシリコーン排斥成分と称することにする。）を架橋樹脂中に組み込むことでシリコーンの表面への析出速度を速める効果がある。本発明では硬化型のシリコーン排斥成分を感光体表面の架橋樹脂に組み込むことが重要となる。シリコーン化合物とシリコーン排斥成分の組み合わせはＳＰ値（相当）のマッチングから互いに溶解性の低いもの同士を選ぶことが有利であるが、接触角測定から得られる拡張 Forkes 式の二物質間の濡れ性から実験的に選択することができる。具体的にはシリコーン化合物単独膜の表面自由エネルギー（γ）は４０ｍＮ／ｍ程度となる。このうち、非極性成分（γａ）が３５ｍＮ／ｍ、極性成分（γｂ）が４ｍＮ／ｍ、水素結合成分（γｃ）が０ｍＮ／ｍと算出される。これに対してフッ素系界面活性剤との濡れ性（Ｗ）は６５ｍＮ／ｍ程度となるため、初期の目的を果たすことが可能となる。
【００２０】
この結果、感光体表面は耐摩耗性に優れるのみならずキズがつきにくく、且つ異物付着によるフィルミングも生じにくい。感光体表面は恒常的に平滑で且つ低摩擦性も発現するため、とりわけ重合トナーのクリーニング性に優れる。感光体表面が低摩擦性であることはクリーニングブレードと感光体表面が摺擦することでもたらされるクリーニングブレードの接触部分の摩耗も抑制される優位性を奏する。
このため、高耐摩耗性で長期に亘りトナーのクリーニング性に優れる電子写真感光体とこれを搭載するプロセスカートリッジ乃至電子写真装置を提供できる。
【００２１】
以下、図面を参照しつつ本発明の電子写真感光体について詳細に説明する。
図７は本発明の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体２１上に電荷発生層２５と電荷輸送層２６と硬化型保護層２８が設けられている。
図８は本発明の更に別の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体２１と電荷発生層２２の間に下引き層２５が設けられ、電荷発生層２２の上に電荷輸送層２６と硬化型保護層２８が設けられている。
【００２２】
導電性支持体
導電性支持体２１としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙などに被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板、及び、それらを、Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｄｒａｗｉｎｇ法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨などにより表面処理した管などを使用することが出来る。
【００２３】
下引き層
本発明に用いられる電子写真感光体には、導電性支持体と感光層との間に下引き層２４を設けることが出来る。下引き層は、接着性の向上、モワレの防止、上層の塗工性の改良、導電性支持体からの電荷注入の防止などの目的で設けられる。
下引き層は通常、樹脂を主成分とする。通常、下引き層の上に感光層を塗布するため、下引き層に用いる樹脂は有機溶剤に難溶である熱硬化性樹脂が相応しい。特に、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂は以上の目的を十分に満たすものが多く、特に好ましい材料である。樹脂はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いて適度に希釈したものを塗料とすることができる。
また、下引き層には、伝導度の調節やモアレを防止するために、金属、または金属酸化物などの微粒子を加えてもよい。特に酸化チタンが好ましく用いられる。
【００２４】
微粒子はテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液と樹脂成分を混合した塗料とする。
下引き層は以上の塗料を浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などで支持体上に成膜し、必要な場合、加熱硬化することで形成される。
下引き層の膜厚は２〜５μｍ程度が適当になるケースが多い。感光体の残留電位の蓄積が大きくなる場合、３μｍ未満にすると良い。
【００２５】
本発明における感光層は、電荷発生層と電荷輸送層を順次積層させた積層型感光層が好適である。
電荷発生層
積層型感光体における各層のうち、電荷発生層２５について説明する。電荷発生層は、積層型感光層の一部を指し、露光によって電荷を発生する機能をもつ。この層は含有される化合物のうち、電荷発生物質を主成分とする。電荷発生層は必要に応じてバインダ−樹脂を用いることもある。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
【００２６】
無機系材料としては、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファスシリコンなどが挙げられる。アモルファスシリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子又はハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが好ましく用いられる。
【００２７】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることが出来、例えば、チタニルフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニンなどの金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料などが挙げられる。このうち、金属フタロシアニン、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料およびペリレン系顔料は電荷発生の量子効率が軒並み高く、本発明に用いる材料として好適である。これらの電荷発生物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００２８】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。また、後述する高分子電荷輸送物質を用いることもできる。このうちポリビニルブチラールが使用されることが多く、有用である。これらのバインダー樹脂は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００２９】
電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法がある。
前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ（化学気相成長）法などがあり、上述した無機系材料や有機系材料からなる層が良好に形成できる。
また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系又は有機系電荷発生物質を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。このうちの溶媒として、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行うことが出来る。
【００３０】
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は通常、０．０１〜５μｍ程度が適当である。
残留電位の低減や高感度化が必要となる場合、電荷発生層は厚膜化するとこれらの特性が改良されることが多い。反面、帯電電荷の保持性や空間電荷の形成など帯電性の劣化を来すことも多い。これらのバランスから電荷発生層の膜厚は０．０５〜２μｍの範囲がより好ましい。
【００３１】
また、必要により、電荷発生層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１〜２０ｐｈｒ、好ましくは、０．１〜１０ｐｈｒ、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１ｐｈｒ程度が適当である。
【００３２】
電荷輸送層
電荷輸送層は電荷発生層で生成した電荷を注入、輸送し、帯電によって設けられた感光体の表面電荷を中和する機能を担う積層型感光層の一部を指す。電荷輸送層の主成分は電荷輸送成分とこれを結着するバインダー成分と言うことができる。
電荷輸送物質に用いることのできる材料としては、低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質及び高分子電荷輸送物質が挙げられる。
電子輸送物質としては、例えば非対称ジフェノキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタルイミド誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。
これらの電子輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００３３】
正孔輸送物質としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、ブタジエン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。
これらの正孔輸送物質は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００３４】
また、以下に表される高分子電荷輸送物質を用いることができる。たとえば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等のカルバゾ−ル環を有する重合体、特開昭５７−７８４０２号公報（特許文献１０）等に例示されるヒドラゾン構造を有する重合体、特開昭６３−２８５５５２号公報（特許文献１１）等に例示されるポリシリレン重合体、特開２００１−３３０９７３号公報（特許文献１２）の一般式（１）〜一般式（６）に例示される芳香族ポリカーボネートが挙げられる。これらの高分子電荷輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることが出来る。特に特許文献１２の例示化合物は静電特性面の性能が良好であり有用である。
【００３５】
高分子電荷輸送物質は硬化型保護層を積層する際、低分子型の電荷輸送物質と比べて、架橋型樹脂表面層へ電荷輸送層を構成する成分の滲みだしが少なく、架橋型樹脂表面層の硬化不良を防止するのに適当な材料である。また、電荷輸送物質の高分子量化により耐熱性にも優れる性状から、硬化型保護層を成膜する際の硬化熱による劣化が少なく有利である。
【００３６】
電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、ポリエステル、ポリビニル、ポリアリレート、ポリカーボネート、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。このうち、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアリレート、ポリカーボネートは電荷輸送成分のバインダー成分として用いる場合、電荷移動特性が良好な性能を示すものが多く、有用である。また、電荷輸送層はこの上層に硬化型保護層または保護層が積層されるため、電荷輸送層は従来型の電荷輸送層に対する機械強度の必要性が要求されない。このため、ポリスチレンなど、透明性が高いものの機械強度が多少低い材料で従来技術では適用が難しいとされた材料も、電荷輸送層のバインダー成分として有効に利用することができる。
【００３７】
これらの高分子化合物は単独又は２種以上の混合物として、或いはそれらの原料モノマー２種以上からなる共重合体として、更には、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。
【００３８】
電荷輸送層の改質に際して電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合にはフルオレン等の嵩高い骨格をもつカルドポリマー型のポリエステル、ポリエチレンテレフタレートやポリエチレンナフタレートなどのポリエステル、Ｃ型ポリカーボネートのようなビスフェノール型のポリカーボネートに対してフェノール成分の３，３’部位がアルキル置換されたポリカーボネート、ビスフェノールＡのジェミナルメチル基が炭素数２以上の長鎖のアルキル基で置換されたポリカーボネート、ビフェニルまたはビフェニルエーテル骨格をもつポリカーボネート、ポリカプロラクトン、ポリカプロラクトンの様な長鎖アルキル骨格を有するポリカーボネート（例えば、特開平７−２９２０９５号公報に記載）やアクリル樹脂、ポリスチレン、水素化ブタジエンが有効である。
【００３９】
ここで電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は、電荷輸送層の全固形分に対して５０ｗｔ％以下とすることが好ましい。
【００４０】
低分子型の電荷輸送物質を用いる場合、その使用量は４０〜２００ｐｈｒ、好ましくは７０〜１００ｐｈｒ程度が適当である。また、高分子電荷輸送物質を用いる場合、電荷輸送成分１００重量部に対して樹脂成分が０〜２００重量部、好ましくは８０〜１５０重量部程度の割合で共重合された材料が好ましく用いられる。
また電荷輸送層に２種以上の電荷輸送物質を含有させる場合、これらのイオン化ポテンシャル差は小さい方が好ましく、具体的にはイオン化ポテンシャル差を０．１０ｅＶ以下とすることにより、一方の電荷輸送物質が他方の電荷輸送物質の電荷トラップとなることを防止することができる。
【００４１】
このイオン化ポテンシャルの関係は電荷輸送層に含有する電荷輸送物質と後述する硬化性電荷輸送物質との関係についても同様にこれらの差は０．１０ｅＶにすると良い。
尚、本発明における電荷輸送物質のイオン化ポテンシャル値は理研計器社製大気雰囲気型紫外線光電子分析装置ＡＣ−１により一般的な方法で計測して得られた数値である。
【００４２】
高感度化を満足させるには電荷輸送成分の配合量を７０ｐｈｒ以上とすることが好ましい。また、電荷輸送物質としてα−フェニルスチルベン化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物の単量体、二量体およびこれらの構造を主鎖または側鎖に有する高分子電荷輸送物質は電荷移動度の高い材料が多く有用である。
【００４３】
電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレンなどの芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエンおよびキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
【００４４】
電荷輸送層は電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成出来る。塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
電荷輸送層の上層には、硬化型保護層が積層されているため、この構成における電荷輸送層の膜厚は、実使用上の膜削れを考慮した電荷輸送層の厚膜化の設計が不要であり、薄膜化も可能となる。
【００４５】
電荷輸送層の膜厚は、実用上、必要とされる感度と帯電能を確保する都合、１０〜４０μｍ程度が適当であり、より好ましくは１５〜３０μm程度が適当である。
また、必要により、電荷輸送層中に後述する酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物およびレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して、０．１〜２０ｐｈｒ、好ましくは、０．１〜１０ｐｈｒ、レベリング剤の使用量は、０．００１〜０．１ｐｈｒ程度が適当である。
【００４６】
架橋型樹脂表面層
架橋型樹脂表面層は感光体表面に製膜される保護層を指す。この保護層は塗料がコーティングされた後、重縮合反応によって架橋構造の樹脂が製膜される。樹脂膜が架橋構造をもつため感光体各層の中で最も耐摩耗性が強靱である。また、架橋性の電荷輸送材料が配合されるため電荷輸送層と類似の電荷輸送性を示す。
【００４７】
本発明では架橋型樹脂表面層が少なくともトリメチロールプロパントリアクリレートと熱硬化性ないしラジカル重合性の官能基を有する電荷輸送物質およびラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物とラジカル重合性官能基を有するフッ素系界面活性剤、該シリコーン化合物との濡れ性が５５ｍＮ／ｍ以上６５ｍＮ／ｍ未満のラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物排斥成分を硬化した架橋樹脂であることが重要となる。
【００４８】
（ラジカル重合性材料成分）
３官能以上のバインダー成分はカプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートないしジペンタエリスリトールヘキサアクリレートを含有させると良い。これにより架橋膜自体の耐摩耗性が向上したり、強靱性が増大したりすることが多い。
【００４９】
電荷輸送性構造を有しない３官能以上のラジカル重合性モノマーは特許文献９［００２２］に記載の化合  物を使用することが好ましい。特にトリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレートが好ましい。これらは東京化成社等の試薬メーカー、日本化薬社ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡシリーズ、同ＤＰＨＡシリーズ等を入手することができる。
これにチバ・スペシャリティ・ケミカルズ社イルガキュア１８４等の開始剤を全固形分に対して５〜１０ｗｔ％程度加えてもよい。
【００５０】
（ラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物）
本発明のラジカル重合性官能基を有するシリコーン化合物は例えば、信越化学工業社から上市されている、Ｘ−２２−１６４Ａ（分子量８６０）、Ｘ−２２−１６４Ｂ（分子量１６３０）、Ｘ−２２−１６４Ｃ（分子量２３７０）Ｘ−２２−１７４ＤＸ（分子量４６００）、Ｘ−２４−８２０１（分子量２１００）、Ｘ−２２−２４２６（分子量１２０００）、チッソ社から上市されている両末端にラジカル重合性官能基を有するサイラプレーンＦＭ−７７１１（分子量１０００）、同両末端サイラプレーンＦＭ−７７２１（分子量５０００）、同両末端サイラプレーンＦＭ−７７２５（分子量１００００）、同片末端サイラプレーンＦＭ−０７１１（分子量１０００）、同片末端サイラプレーンＦＭ−０７２１（分子量５０００）、同片末端サイラプレーンＦＭ−０７２５（分子量１００００）、同片末端サイラプレーンＴＭ−０７０１（分子量４２３）、同片末端サイラプレーンＴＭ−０７０１Ｔ（分子量４２３）、ビックケミー・ジャパンから上市されているＢＹＫ−ＵＶ３５００、ＢＹＫ−ＵＶ３５１０、ＢＹＫ−ＵＶ３５７０等を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【００５１】
これらの反応性シリコーン化合物は１種又は２種以上混合して用いてもよい。反応性シリコーン化合物の含有量は、架橋表面層を形成する塗工液固形分に対して０．５〜１５ｗｔ％、好ましくは１〜１０ｗｔ％である。本発明では反応性シリコーン化合物の含有量が３ｗｔ％以下の場合、架橋表面層中の潤滑剤が占める割合が少なすぎるために充分な低表面エネルギーが実現されず、良好なクリーニング性を示さない。また反応性シリコーン化合物の含有量が３０ｗｔ％を超える場合には、均質で表面平滑な塗膜を得ることが困難となるため不利である。
【００５２】
（シリコーン化合物排斥成分）
本発明におけるシリコーン化合物排斥成分は一般には界面活性剤としては公知の材料を用いることができる。例えば、特開平０７−０６８３９８号公報段落番号［００１７］に記載される（１）（メタ）アクリレートを含むフルオロアルキル基を有する共重合体として、例えば特開昭６０−２２１４１０号公報および特開昭６０−２２８５８８号公報に記載のフッ素を含まないビニル型モノマーと含フッ素ビニル型モノマーとからなるブロック共重合体、（２）フッ素系グラフトポリマーとして、例えば特開昭６０−１８７９２１号公報に記載のポリメチルメタクリレートを側鎖にもつメタクリレートマクロモノマーとフルオロアルキル基を有する（メタ）アクリレートを共重合した櫛型グラフトポリマーが挙げられる。これらのフッ素系樹脂は、塗料添加剤として市販されており、例えば、含フッ素ランダム共重合体としては旭硝子株式会社から樹脂表面改質剤ＳＣ−１０１、ＳＣ−１０５として市販されている。含フッ素ブロック共重合体として、フッ化アルキル基含有重合体セグメントとアクリル系重合体セグメントからなるブロック共重合体として日本油脂株式会社から市販されているモディパーＦシリーズ（例えば、Ｆ１００、Ｆ１１０、Ｆ２００、Ｆ２１０、Ｆ２０２０）がある。フッ素系グラフトポリマーとしては、東亜合成株式会社よりアロンＧＦ−１５０、ＧＦ−３００、ＲＥＳＥＤＡ  ＧＦ−２０００の名前で市販されており、有用である。これらの界面活性剤は、単独で用いても良く、架橋樹脂成分として用いても良い。特に、本発明ではメタクリル酸エステルとアクリル酸フッ化アルキルとの共重合体が有効である。
【００５３】
これらのシリコーン化合物排斥成分は１種又は２種以上混合して用いてもよい。シリコーン化合物排斥成分の含有量は、架橋表面層を形成する塗工液固形分に対して０．５〜１５ｗｔ％、好ましくは１〜１０ｗｔ％である。本発明ではシリコーン化合物排斥成分の含有量が１ｗｔ％未満の場合、シリコーン化合物を恒常的に表面へ偏在させることができず、感光体表面の静止摩擦係数が０．１から０．５程度まで使用条件に影響されて大きく変動してしまう。一方、シリコーン化合物排斥化合物の含有量が１５ｗｔ％を超える場合、表面層の硬度が低下したり、製膜時の表面平滑性を損ねたり、帯電や露光による電位減衰の劣化を来してしまうためこれ以下の含有量が好ましい。
【００５４】
（架橋型電荷輸送材料）
架橋型電荷輸送材料は光減衰特性と帯電特性に有利であることは勿論、均質な硬化膜を得るのに有利な上記の一般式１〜３が有利に用いられる。塗膜のラジカル重合はメタルハライドランプによる露光が簡便である。上記の電荷輸送性物質はこの露光に際してラジカル重合を阻害する無用な光吸収が少ない。均一な製膜に有利である。この材料の配合によって実質的に電荷輸送機能を発現させることが重要であることから含有量は架橋型樹脂表面層の全固形分重量に対して５ｗｔ％以上は必要となる。上限はコストや膜強度の劣化を抑制する都合で６０ｗｔ％未満がよい。
【００５５】
硬化型電荷輸送物質は下地の電荷輸送層からの注入性に優れ、電荷輸送能の高い材料が好ましい。これに対し特開２００１−３３０９７３号公報に例示される高分子電荷輸送物質の合成に用いられる電荷輸送性モノマーの利用は実績が高く、極めて有用である。また、分子骨格の硬化を担う官能基１個当たりの物質量（当量）が小さいと硬化型樹脂表面層中の硬化剤（相手剤）の含有量を高めてしまい、結果的に硬化可能な電荷輸送物質の最大含有量を制約してしまう。処方設計上、この当量は大きい材料が好ましく、具体的には当量が２００以上の材料を選択すると良い。特に、上述した一般式１〜３の化合物の利用は合理的と言える。
【００５６】
本発明においてより好ましい化合物の一例を挙げると、一般式１に対しては、アクリル酸４′−（ジ―ｐ―トリルアミノ）−ビフェニル―４―イル−エステル、２−メチル−アクリル酸４′−（ジ―ｐ―トリルアミノ）−ビフェニル―４―イル−エステル、アクリル酸４′−ジフェニルアミノ−ビフェニル−４−イル−エステル、２−メチル−アクリル酸４′−ジフェニルアミノ−ビフェニル−４−イル−エステルが好ましい。
同じく、一般式２に対しては、（４−〔ビス−（４−メトキシフェニル）−メチル〕−ジフェニル−アミン、（４−〔ビス−（４−エトキシフェニル）−メチル〕−ジフェニル−アミン、（４−〔ビス−（４−メトキシフェニル）−メチル〕−ジ−ｐ−トリル−アミン、（４−〔ビス−（４−エトキシフェニル）−メチル〕−ジ−ｐ−トリル−アミンが好ましい。
また、一般式３に対しては、４′−〔（ジ―ｐ―トリル−アミノ）−ビフェニル―４―イル−オキシ〕−メタノール、４′−〔（ジ―ｐ―トリル−アミノ）−ビフェニル―４―イル−オキシ〕−エタノールが好ましい。
【００５７】
塗膜のラジカル重合はメタルハライドランプによる露光が簡便である。一般式１の電荷輸送物質はこの露光に際してラジカル重合を阻害する無用な光吸収が少ない。均一な製膜に有利である。この材料の配合によって実質的に電荷輸送機能を発現させることが重要であることから、これらの含有量は架橋型樹脂表面層の全固形分重量に対して５ｗｔ％以上は必要となる。上限はコストや膜強度の劣化を抑制する都合で６０ｗｔ％未満が良い。
【００５８】
（製法）
架橋型樹脂表面層塗料を調製する際に使用する分散溶媒はモノマーを十分に溶解するものが好ましく、上述のエーテル類、芳香族類、ハロゲン類、エステル類の他、エトキシエタノールのようなセロソルブ類、１−メトキシ−２−プロパノールのようなプロピレングリコール類を挙げることができる。このうち、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、１−メトキシ−２−プロパノールは、クロロベンゼンやジクロロメタン、トルエン及びキシレンと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
架橋型樹脂表面層塗料のコーティングとして、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が挙げられる。多くの場合、塗工液はポットライフが長くないため、少量の塗料で必要な分量のコーティングができる手段が環境への配慮とコスト面で有利となる。このうちスプレー塗工法とリングコート法が好適である。
【００５９】
架橋型樹脂表面層を製膜する際、主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプなどのＵＶ照射光源が利用できる。また、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。照射光量は５０ｍＷ／ｃｍ２以上、１０００ｍＷ／ｃｍ２以下が好ましく、５０ｍＷ／ｃｍ２未満では硬化反応に時間を要する。１０００ｍＷ／ｃｍ２より強いと反応の進行が不均一となり、架橋型電荷輸送層表面に局部的な皺が発生したり、多数の未反応残基、反応停止末端が生じたりする。また、急激な架橋により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれの原因となる。
【００６０】
必要により、架橋型樹脂表面層中に電荷発生層で記載した酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物及びレベリング剤、また電荷輸送層で記載した高分子化合物を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物及びレベリング剤を併用すると感度劣化を来すケースが多い。このため、これらの使用量は概して塗料総固形分中の０．１〜２０ｗｔ％、好ましくは０．１〜１０ｗｔ％、レベリング剤の使用量は０．１〜５ｗｔ％程度が適当である。
【００６１】
架橋型樹脂表面層の膜厚は３〜１５μｍ程度が適当である。下限は製膜コストに対する効果度合いから算定される値であり、上限は帯電安定性や光減衰感度等の静電特性と膜質の均質性から設定される。
【００６２】
（電子写真装置の形態）
以下、図面に沿って本発明で用いられる電子写真装置を説明する。
図１は、本発明の電子写真装置を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図１において、感光体１１は、架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体である。感光体１１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
【００６３】
帯電手段１２は、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラーを始めとする公知の手段が用いられる。帯電手段は、消費電力の低減の観点から、感光体に対し接触もしくは近接配置したものが良好に用いられる。中でも、帯電手段への汚染を防止するため、感光体と帯電手段表面の間に適度な空隙を有する感光体近傍に近接配置された帯電機構が望ましい。転写手段１６には、一般に上記の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【００６４】
露光手段１３、除電手段１Ａ等に用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００６５】
現像手段１４により感光体上に現像されたトナー１５は、印刷用紙やＯＨＰ用スライドなどの印刷メディア１８に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段１７により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【００６６】
電子写真感光体に正(負)帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正(負)の静電潜像が形成される。これを負(正)極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正(負)極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用され、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００６７】
図２には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。図２において、感光体１１は、架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体である。感光体１１はベルト状の形状を示しているが、ドラム状、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。感光体１１は駆動手段１Ｃにより駆動され、帯電手段１２による帯電、露光手段１３による像露光、現像（図示せず）、転写手段１６による転写、クリーニング前露光手段によるクリーニング前露光、クリーニング手段１７によるクリーニング、除電手段１Ａによる除電が繰返し行なわれる。図２においては、感光体(この場合は支持体が透光性である)の支持体側よりクリーニング前露光１Ｂの光照射が行なわれる。
【００６８】
以上の電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図２において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは感光層側から行ってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行ってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行うこともできる。
【００６９】
また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジの形状は多く挙げられるが、一般的な例として、図３に示すものが挙げられる。感光体１１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
【００７０】
図４には本発明による電子写真装置の別の例を示す。この電子写真装置では、感光体１１の周囲に帯電手段１２、露光手段１３、ブラックＢｋ、シアンＣ、マゼンタＭ、およびイエローＹの各色トナー毎の現像手段１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ、中間転写体である中間転写ベルト１Ｆ、クリーニング手段１７が順に配置されている。ここで、図中に示すＢｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。感光体１１は、架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体である。各色の現像手段１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙは各々独立に制御可能となっており、画像形成を行う色の現像手段のみが駆動される。感光体１１上に形成されたトナー像は中間転写ベルト１Ｆの内側に配置された第１の転写手段１Ｄにより、中間転写ベルト１Ｆ上に転写される。第１の転写手段１Ｄは感光体１１に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ中間転写ベルト１Ｆを感光体１１に当接させる。各色の画像形成を順次行い、中間転写ベルト１Ｆ上で重ね合わされたトナー像は第２の転写手段１Ｅにより、印刷メディア１８に一括転写された後、定着手段１９により定着されて画像が形成される。第２の転写手段１Ｅも中間転写ベルト１Ｆに対して接離可能に配置され、転写動作時のみ中間転写ベルト１Ｆに当接する。
【００７１】
転写ドラム方式の電子写真装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限があるのに対し、図４に示すような中間転写方式の電子写真装置では中間転写体１Ｆ上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は図４に示す装置に限らず前述の図１、図２、図３および後述する図５（具体例を図６に記す。）に記す電子写真装置に適用することができる。
【００７２】
図５には本発明による電子写真装置の別の例を示す。この電子写真装置は、トナーとしてイエローＹ、マゼンタＭ、シアンＣ、ブラックＢｋの４色を用いるタイプとされ、各色毎に画像形成部が配設されている。また、各色毎の感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋが設けられている。この電子写真装置に用いられる感光体１１は、架橋型樹脂表面層を積層する電子写真感光体である。各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの周りには、帯電手段１２、露光手段１３、現像手段１４、クリーニング手段１７等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト１Ｇが駆動手段１Ｃにて掛け渡されている。この搬送転写ベルト１Ｇを挟んで各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｂｋに対向する転写位置には転写手段１６が配設されている。
【００７３】
図５の形態のようなタンデム方式の電子写真装置は、各色毎に感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｂｋを持ち、各色のトナー像を搬送転写ベルト１Ｇに保持された印刷メディア１８に順次転写するため、感光体を一つしか持たないフルカラー電子写真装置に比べ、はるかに高速のフルカラー画像の出力が可能となる。
（参考文献）
【特許文献７】特開２００６−０１０９６３号公報
【特許文献８】特開２００５−０７７９４７号公報
【特許文献９】特開２００４−３０２４５１号公報
【特許文献１０】特開昭５７−７８４０２号公報
【特許文献１１】特開昭６３−２８５５５２号公報
【特許文献１２】特開２００１−３３０９７３号公報
【発明の効果】
【００７４】
本発明は耐摩耗性に極めて優れるのみならず、重合トナーを用いる高品位なカラー画像の作像が可能で且つ恒常的に感光体表面の平滑性が維持される実用的価値の高い電子写真感光体が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００７５】
以下、実施例によって本発明を説明する。始めに本発明に係る測定方法について述べる。
（測定方法）
（１）  接着仕事の算出
感光体は下引き層、電荷発生層、電荷輸送層、及び架橋型樹脂表面層を順に塗布乾燥して作製する。感光体作製途上で電荷発生層まで塗布乾燥したサンプルと電荷輸送層まで塗布乾燥したサンプルを抜き取り、これと架橋型樹脂表面層まで塗布、硬化、及び乾燥処理したサンプルに対する標準物質の接触角を測定した。接触角測定は自動接触角計（ＣＡ−Ｗ、協和界面科学社製）を使用した。また、標準物質はイオン交換水、ヨウ化メチレン、α−ブロモナフタレンを選んだ。
個々の標準物質に対する接触角測定値と標準物質の表面自由エネルギー値は、北崎  寧昭、畑  敏雄ら、日本接着協会紙８（３）、１３１−１４１（１９７２）に記載のデータ（表１）を用いて、下記数１を用いて標準物質とサンプル間の接着仕事を算出した。
【００７６】
【表１】
2008070700.tif 000010
【数１】
2008070700.tif 000011
【００７７】
次ぎに、ヨウ化メチレンとα−ブロモナフタレンとサンプルの接着力、及び下記数２を用いて連立方程式を立てる。
【数２】
2008070700.tif 000012
ここで、標準物質のγ１aとγ１bは上記資料のデータを使用する。
これから、サンプルの√γaと√γｂを算出した。
次ぎに水と感光体間の接着仕事、及び数２を用いてサンプルの√γｃを算出した。
得られた感光体の√γa、√γｂ、√γｃと数３から感光体の表面自由エネルギーを算出した。
【数３】
2008070700.tif 000013
各層間の接着仕事は以上の計算から求められる各数値を数２に代入して得た。
【００７８】
（２）  表面粗さ測定
ドラム状の感光体表面を、東京精密社製ピックアップＥ−ＤＴ−Ｓ０２Ａを取り付けた触針式表面粗さ計Ｓｕｒｆｃｏｍ（東京精密社製）により中心線表面粗さＲａ（ＪＩＳ  Ｂ０６０１；１９８２）を測定した。
実施例１
肉厚０．８ｍｍ、長さ３４０ｍｍ、外径φ３０ｍｍのアルミニウムドラム上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、塗布乾燥することにより、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２２μｍの電荷輸送層を形成した。その上に下記組成の架橋型樹脂表面層塗工液をスプレーで塗工後、このドラムとＵＶ硬化ランプから１２０ｍｍ距離を置いて、ドラムを回転させながらＵＶ硬化を施した。この位置でのＵＶ硬化ランプ照度は６００ｍＷ／ｃｍ２（紫外線積算光量計ＵＩＴ−１５０、ウシオ社製による測定値）であった。また、ドラムの回転速度は２５ｒｐｍとした。ＵＶ硬化を行う際、アルミニウムドラム内に棒状の金属ブロックを内包させた。また、ＵＶ硬化は３０秒間の露光と１２０秒間の休止を繰り返し、通算５分間露光した。ＵＶ硬化後、１３０℃にて３０分加熱乾燥した。結果、１５μｍの架橋型樹脂表面層を設け電子写真感光体を得た。架橋樹脂表面層に用いたシリコーン化合物の表面自由エネルギーは４０ｍＮ／ｍ，シリコーン化合物排斥成分の表面自由エネルギーは２６ｍＮ／ｍでこれらの濡れ性は６４ｍＮ／ｍだった。
【００７９】
〔下引き層用塗工液〕
アルキッド樹脂溶液（ベッコライト  Ｍ６４０１−５０，大日本インキ化学工業社製）                                         １２重量部
メラミン樹脂溶液（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０，大日本インキ化学工業社製）                                       ８重量部
酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ  石原産業社製）    ４０重量部
メチルエチルケトン                     ２００重量部
【００８０】
〔電荷発生層用塗工液〕
下記構造のビスアゾ顔料（リコー社製）  ５重量部
【化９】
2008070700.tif 000014
ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ社製）     １重量部
シクロヘキサノン                             ２００重量部
メチルエチルケトン                             ８０重量部
【００８１】
〔電荷輸送層用塗工液〕
Ｚ型ポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成社製） １０重量部
下記構造の低分子電荷輸送物質                                     ７重量部
【化１０】
2008070700.tif 000015
酸化防止剤（Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＴＰＳ、住友化学社製）    ０．０７重量部
テトラヒドロフラン                                          １００重量部
１％シリコーンオイル（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業社製）テトラヒドロフラン溶液                                                            １重量部
【００８２】
〔架橋型樹脂表面層塗工液〕
下記構造の架橋型電荷輸送物質  ５０重量部
【化１１】
2008070700.tif 000016
トリメチロールプロパントリアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）                        ２５重量部
カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡ−１２０、日本化薬社）    ２５重量部
アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）                            ０．１重量部
１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）        ５重量部
シリコーン化合物  （Ｘ２２−１７４−ＤＸ、信越化学工業社製）    ６重量部
シリコーン化合物排斥成分  （ＡＦＣ−Ｇ、ネオス社製）            ６重量部
テトラヒドロフラン        ６５０重量部
【００８３】
以上のように作製した実施例１の電子写真感光体を実装用にした後、電子写真装置（Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５、リコー社製）に搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで画像濃度が５％となるテキストとグラフィックパターンの混在する画像を連続５枚づつ印刷する条件で通算２万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントアウトした。
トナーはＩｍａｇｉｏＮｅｏ Ｃ４５５用のブラックトナーを用いた。現像剤キャリアもＩｍａｇｉｏＮｅｏ Ｃ４５５用のブラック用現像剤を各色現像ステーションのユニットに入れて使用した。
感光体ユニットはクリーニングブラシと接する潤滑部品を除去した純正品を使用した。帯電ローラーの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。尚、この装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品を印刷枚数が５万枚毎に未使用品に変えて試験を行った。
試験環境は、２４℃／５４％ＲＨであった。
【００８４】
試験終了後に、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで画像濃度が５％のハーフトーン画像、白紙画像、細線パターンの描かれる画像を各々連続１０枚プリントアウトした。
結果、ハーフトーン画像を描くドット画像の輪郭が僅かに滲む画像が得られた。但し、実用上問題のないレベルである。細線パターンは１ドット毎のペアラインが識別できた。
クリーニング不良による画像ノイズは出力画像に映し出されず問題なかった。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で０．３μｍだった。ほぼ平滑だった。また、試験による感光体表面の摩耗量は１μｍだった。試験終了時の静止摩擦係数は０．３だった。
【００８５】
比較例１
実施例１の架橋型樹脂表面層塗工液中のシリコーン化合物とシリコーン化合物排斥成分を除いた他は実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。また、全く同様の試験を行った。
結果、ハーフトーン画像を描くドット画像の輪郭が僅かに滲む画像が得られた。但し、実用上問題のないレベルである。細線パターンは１ドット毎のペアラインが識別できた。
クリーニングブレードのエッジ損傷による線状の画像ノイズが生じた。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で３μｍだった。レーザー顕微鏡による表面観察から、極端な凹凸は現像剤成分のシリカが突き刺さった痕跡と思われる。
【００８６】
実施例２
実施例１の架橋型樹脂表面層塗工液を以下のものに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を得た。架橋型樹脂表面層の膜厚は３μｍだった。
〔架橋型樹脂表面層塗工液〕
トリメチロールプロパントリアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）                          ３０重量部
下記構造の架橋型電荷輸送物質  ３０重量部
【化１２】
2008070700.tif 000017
メラミン（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、大日本インキ化学工業社製）  ５０重量部（固形分３０重量部）
１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）                                      １．５重量部
シリコーン化合物  （Ｘ２２−１７４−ＤＸ、信越化学工業社製）    ７重量部
シリコーン化合物排斥成分  （ＡＦＣ−Ｇ、ネオス社製）            ３重量部
テトラヒドロフラン                                          ６００重量部
【００８７】
以上のように作製した実施例１の電子写真感光体を実装用にした後、電子写真装置（Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５、リコー社製）に搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで画像濃度が５％となるテキストとグラフィックパターンの混在する画像を連続５枚づつ印刷する条件で通算２万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントアウトした。
トナーはＩｍａｇｉｏＮｅｏ Ｃ４５５用のブラックトナーを用いた。現像剤キャリアもＩｍａｇｉｏＮｅｏ Ｃ４５５用のブラック用現像剤を各色現像ステーションのユニットに入れて使用した。
感光体ユニットはクリーニングブラシと接する潤滑部品を除去した純正品を使用した。帯電ローラーの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。尚、この装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品を印刷枚数が５万枚毎に未使用品に変えて試験を行った。
試験環境は、２４℃／５４％ＲＨであった。
【００８８】
試験終了後に、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで画像濃度が５％のハーフトーン画像、白紙画像、細線パターンの描かれる画像を各々連続１０枚プリントアウトした。
結果、ハーフトーン画像を描くドット画像の輪郭は明瞭だった。実用上問題のないレベルである。細線パターンは１ドット毎のペアラインが識別できた。
クリーニング不良による画像ノイズは出力画像に映し出されず問題なかった。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で０．６μｍだった。ほぼ平滑だった。また、試験による感光体表面の摩耗量は１．４μｍだった。試験終了時の静止摩擦係数は０．２だった。
【００８９】
比較例２
実施例２の架橋型樹脂表面層塗工液中のシリコーン化合物とシリコーン化合物排斥成分を除いた他は実施例２と同様にして電子写真感光体を得た。また、全く同様の試験を行った。
結果、ドット画像の輪郭が明瞭な画像が得られた。実用上問題のないレベルである。
クリーニングブレードのエッジ損傷による線状の画像ノイズが生じた。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で１．９μｍだった。程度は小さいものの図９に似た感光体の断面曲線が得られた。試験終了時の静止摩擦係数は０．６だった。
【００９０】
実施例３
実施例２の架橋型樹脂表面層塗工液中の架橋型電荷輸送物質を下記のものに変えた他は実施例２と同様にして電子写真感光体を得た。また、全く同様の試験を行った。
下記構造の架橋型電荷輸送物質  ３０重量部
【化１３】
2008070700.tif 000018
結果、ドット画像の輪郭が明瞭な画像が得られた。実用上問題のないレベルである。細線パターンは１ドット毎のペアラインが識別できた。
クリーニング不良による画像ノイズは出力画像に映し出されず問題なかった。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で０．２μｍだった。平滑だった。また、試験による感光体表面の摩耗量は１．３μｍだった。試験終了時の静止摩擦係数は０．３だった。
【００９１】
比較例３
実施例３の架橋型樹脂表面層塗工液中のシリコーン化合物とシリコーン化合物排斥成分を除いた他は実施例３と同様にして電子写真感光体を得た。また、全く同様の試験を行った。
結果、ドット画像の輪郭が明瞭な画像が得られた。実用上問題のないレベルである。細線パターンは１ドット毎のペアラインが識別できた。
クリーニングブレードのエッジ損傷による線状の画像ノイズが生じた。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で１．１μｍだった。感光体の表面粗さ測定では図９と類似の断面曲線が得られた。また、試験による感光体表面の摩耗量は１．２μｍだった。試験終了時の静止摩擦係数は０．６だった。
【００９２】
実施例４
肉厚０．８ｍｍ、長さ３４０ｍｍ、外径φ３０ｍｍのアルミニウムドラム上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、塗布乾燥することにより、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２２μｍの電荷輸送層を形成した。その上に下記組成の架橋型樹脂表面層塗工液をスプレーで塗工後、このドラムとＵＶ硬化ランプから１２０ｍｍ距離を置いて、ドラムを回転させながらＵＶ硬化を施した。この位置でのＵＶ硬化ランプ照度は６００ｍＷ／ｃｍ２（紫外線積算光量計ＵＩＴ−１５０、ウシオ社製による測定値）であった。また、ドラムの回転速度は２５ｒｐｍとした。ＵＶ硬化を行う際、アルミニウムドラム内に棒状の金属ブロックを内包させた。また、ＵＶ硬化は３０秒間の露光と１２０秒間の休止を繰り返し、通算４分間露光した。ＵＶ硬化後、１３０℃にて３０分加熱乾燥した。結果、７μｍの架橋型樹脂表面層を設け電子写真感光体を得た。
【００９３】
〔下引き層用塗工液〕
アルキッド樹脂溶液（ベッコライト  Ｍ６４０１−５０，大日本インキ化学工業社製）                                           １２重量部
メラミン樹脂溶液（スーパーベッカミン  Ｇ−８２１−６０，大日本インキ化学工業社製）                                       ８重量部
酸化チタン（ＣＲ−ＥＬ  石原産業社製）    ４０重量部
メチルエチルケトン                     ２００重量部
【００９４】
〔電荷発生層用塗工液〕
チタニルフタロシアニン（リコー社製）  ２０重量部
ポリビニルアルコール（エスレックＢ  ＢＸ−１、積水化学工業社製）                                                      １０重量部
メチルエチルケトン                   １００重量部
〔電荷輸送層用塗工液〕
Ｚ型ポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成社製） １０重量部
下記構造の低分子電荷輸送物質                                 ９．５重量部
【化１４】
2008070700.tif 000019
下記構造の化合物    ０．５重量部
【化１５】
2008070700.tif 000020
テトラヒドロフラン  １００重量部
１％シリコーンオイル（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業社製）テトラヒドロフラン溶液                    １重量部 
【００９５】
〔架橋型樹脂表面層塗工液〕
下記構造の架橋型電荷輸送物質  ５０重量部
【化１６】
2008070700.tif 000021
トリメチロールプロパントリアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）                      ２５重量部
カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡ−１２０、日本化薬社）  ２５重量部
アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）  ０．１重量部
シリコーン化合物  （Ｘ２２−１７４−ＤＸ、信越化学工業社製）    ３重量部
シリコーン化合物排斥成分  （ＡＦＣ−Ｇ、ネオス社製）            ５重量部
テトラヒドロフラン        ６５０重量部
【００９６】
以上のように作製した実施例４の電子写真感光体を実装用にした後、電子写真装置（Ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５、リコー社製）に搭載し、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで画像濃度が５％となるテキストとグラフィックパターンの混在する画像を連続５枚づつ印刷する条件で通算２万枚、コピー用紙（Ｍｙ  Ｐａｐｅｒ  Ａ４、ＮＢＳリコー社品）にプリントアウトした。
【００９７】
トナーはＩｍａｇｉｏＮｅｏ Ｃ４５５用のブラックトナーを用いた。現像剤キャリアもＩｍａｇｉｏＮｅｏ Ｃ４５５用のブラック用現像剤を各色現像ステーションのユニットに入れて使用した。
感光体ユニットはクリーニングブラシと接する潤滑部品を除去した純正品を使用した。帯電ローラーの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．５ｋＶ、周波数０．９ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が−７００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは−５００Ｖとした。尚、この装置において、除電手段は設けていない。また、クリーニング手段は純正品を印刷枚数が５万枚毎に未使用品に変えて試験を行った。
【００９８】
試験環境は、２４℃／５４％ＲＨであった。
試験終了後に、画素密度が６００ｄｐｉ×６００ｄｐｉで画像濃度が５％のハーフトーン画像、白紙画像、細線パターンの描かれる画像を各々連続１０枚プリントアウトした。
結果、ハーフトーン画像を描くドット画像の輪郭が僅かに滲む画像が得られた。但し、実用上問題のないレベルである。細線パターンは１ドット毎のペアラインが識別できた。
クリーニング不良による画像ノイズはごく僅かな地肌汚れが見いだせたが、実使用上の問題はなかった。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で０．９μｍだった。ほぼ平滑だった。また、試験による感光体表面の摩耗量は１．４μｍだった。試験終了時の静止摩擦係数は０．４だった。
【００９９】
実施例５
実施例４における架橋型樹脂表面層用塗工液の組成を以下にした以外は実施例４と同様にして電子写真感光体を得た。また、実施例４と同様にして試験を行った。
〔架橋型樹脂表面層塗工液〕
下記構造の架橋型電荷輸送物質  ５０重量部
【化１７】
2008070700.tif 000022
トリメチロールプロパントリアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）                      ２５重量部
カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡ−１２０、日本化薬社）  ２５重量部
アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）                          ０．１重量部
シリコーン化合物  （Ｘ２２−１７４−ＤＸ、信越化学工業社製）    １５重量部
シリコーン化合物排斥成分  （ＡＦＣ−Ｇ、ネオス社製）              ７重量部
テトラヒドロフラン                                            ６５０重量部
【０１００】
結果、ハーフトーン画像を描くドット画像の輪郭が多少滲む画像が得られた。但し、実用上問題のないレベルであるが画像濃度がやや薄く、高品位と言えない。細線パターンは４ドット毎のペアラインは識別できた。１ドット毎のペアラインは識別できなかった。
クリーニング不良による画像ノイズは出力画像に映し出されず問題なかった。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で０．３μｍだった。一応、平滑だった。また、試験による感光体表面の摩耗量は１．９μｍだった。
【０１０１】
実施例６
実施例４における架橋型樹脂表面層用塗工液の組成を以下にした以外は実施例４と同様にして電子写真感光体を得た。また、実施例４と同様にして試験を行った。
〔架橋型樹脂表面層塗工液〕
下記構造の架橋型電荷輸送物質  ５０重量部
【化１８】
2008070700.tif 000023
トリメチロールプロパントリアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）                      ２５重量部
カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡ−１２０、日本化薬社）  ２５重量部
アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）                          ０．１重量部
シリコーン化合物  （Ｘ２２−１７４−ＤＸ、信越化学工業社製）    １０重量部
シリコーン化合物排斥成分  （ＡＦＣ−Ｇ、ネオス社製）              １重量部
テトラヒドロフラン                                            ６５０重量部
【０１０２】
結果、ハーフトーン画像を描くドット画像の輪郭が多少滲む画像が得られた。細線パターンは４ドット毎のペアラインは識別できた。１ドット毎のペアラインは識別できなかった。
クリーニング不良による画像ノイズは極僅かに確認されるものの実使用上は問題なかった。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各現像ステーションに取り付けた感光体の内、最大で０．７μｍだった。おおよそ、平滑だった。また、試験による感光体表面の摩耗量は１．０μｍだった。試験終了後の感光体表面の静止摩擦係数は０．４だった。
【０１０３】
実施例７
実施例４における架橋型樹脂表面層用塗工液の組成を以下にした以外は実施例４と同様にして電子写真感光体を得た。また、実施例４と同様にして試験を行った。
〔架橋型樹脂表面層塗工液〕
下記構造の架橋型電荷輸送物質  ５０重量部
【化１９】
2008070700.tif 000024
トリメチロールプロパントリアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ、日本化薬社製）                      ２５重量部
カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＫＡＹＡＲＤ  ＤＰＣＡ−１２０、日本化薬社）  ２５重量部
アクリル基含有ポリエステル変性ポリジメチルシロキサンとプロポキシ変性−２−ネオペンチルグリコールジアクリレート混合物（ＢＹＫ−ＵＶ３５７０、ビックケミー社製）  ０．１重量部
シリコーン化合物  （Ｘ２２−１７４−ＤＸ、信越化学工業社製）      ７重量部
シリコーン化合物排斥成分  （ＡＦＣ−Ｇ、ネオス社製）            １５重量部
テトラヒドロフラン                                            ６５０重量部
【０１０４】
結果、ハーフトーン画像を描くドット画像の輪郭が多少滲む画像が得られた。但し、実用上問題のないレベルであるが画像濃度がやや薄く、高品位と言えない。細線パターンは４ドット毎のペアラインは識別できた。１ドット毎のペアラインは識別できなかった。
クリーニング不良による画像ノイズは極僅かに確認されるものの実使用上は問題なかった。
試験終了時の感光体表面粗さ（Ｒｍａｘ）は各、平滑だった。また、試験による感光体表面の摩耗量は２．０μｍだった。
【０１０５】
本発明は耐摩耗性に極めて優れるのみならず、重合トナーを用いる高品位なカラー画像の作像が可能で且つ恒常的に感光体表面の平滑性が維持される実用的価値の高い電子写真感光体が提供される。
【図面の簡単な説明】
【０１０６】
【図１】本発明に係る電子写真装置の例を示す模式断面図。
【図２】本発明による電子写真プロセスの別の例。
【図３】プロセスカートリッジの例。
【図４】本発明による電子写真装置の別の例。
【図５】本発明による電子写真装置の別の例。
【図６】本発明による電子写真装置の別の例。
【図７】本発明に係る電子写真感光体の層構成を示す断面図。
【図８】本発明に係る電子写真感光体の別の層構成を示す断面図。
【図９】表面粗さ測定から得られる感光体断面曲線の一例。
【符号の説明】
【０１０７】
１１・・・電子写真感光体
１２・・・帯電手段
１３・・・露光手段
１４・・・現像手段
１５・・・トナー
１６・・・転写手段
１７・・・クリーニング手段
１８・・・印刷メディア（印刷用紙、ＯＨＰ用スライド）
１９・・・定着手段
１Ａ・・・除電手段
１Ｂ・・・クリーニング前露光手段
１Ｃ・・・駆動手段
１Ｄ・・・第１の転写手段
１Ｅ・・・第２の転写手段
１Ｆ・・・中間転写体
２１・・・導電性支持体
２４・・・下引き層
２５・・・電荷発生層
２６・・・電荷輸送層
２８・・・架橋型樹脂表面層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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