(57)【要約】【課題】基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができるアレーアンテナを提供する。【解決手段】アレーアンテナは、基地局に接続され、アレー２０の位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させる位相振幅制御部１３を備える。【選択図】図１
2008053951.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局に接続されたアレーアンテナであって、
前記アレーアンテナのアレーの位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、前記基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、前記基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させる位相振幅制御部を備えることを特徴とするアレーアンテナ。
【請求項２】
前記位相振幅制御部は、前記メインビームを特定の方向に向けたときの各アレーの位相を基準位相として、すべての前記アレーの位相を、基準位相から同方向に、正負のある一定の範囲で往復するように変化させ、メインビーム方向を往復動作させることを特徴とする請求項１に記載のアレーアンテナ。
【請求項３】
基地局に接続されたアレーアンテナであって、
前記アレーアンテナのアレーの位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、それぞれアンテナパターンのメインビーム方向が異なるアンテナパターンを形成する、複数の位相振幅制御部と、
前記複数の位相振幅制御部と前記アレーの接続を切り替えるスイッチングデバイスとを備え、
前記位相振幅制御部それぞれは、前記アンテナパターン間のメインビーム方向の相対的関係は変わらないまま、メインビームの方向を変化させ、かつ、前記スイッチングデバイスが接続を切り替えることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させることを特徴とするアレーアンテナ。
【請求項４】
前記複数の位相振幅制御部のうち、１の位相振幅制御部を制御することにより、前記メインビームの方向を変化させることを特徴とする請求項３に記載のアレーアンテナ。
【請求項５】
基地局に接続されたアレーアンテナであって、
前記アレーアンテナのアレーで受信したベースバンド信号、あるいは、前記基地局から送信するベースバンド信号の、位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、前記基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、前記基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させるディジタル信号処理部を備えることを特徴とするアレーアンテナ。
【請求項６】
前記アレーそれぞれと前記ディジタル信号処理部との接続を切り替えるスイッチングデバイスを更に備えることを特徴とする請求項５に記載のアレーアンテナ。
【請求項７】
複数の前記アレーを１ブロックとし、前記ブロックを複数備えることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載のアレーアンテナ。
【請求項８】
アレーアンテナを備える基地局であって、
前記アレーアンテナのアレーの位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、前記基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、前記基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させる位相振幅制御部を備えることを特徴とする基地局。
【請求項９】
前記アレーアンテナを複数備えることを特徴とする請求項８に記載の基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アレーアンテナ及び基地局に関する。
【背景技術】
【０００２】
セルラーシステムでは、複数の基地局を用いて、サービスエリアをカバーすることが行われる。又、ＦＤＭＡやＣＤＭＡを用いたシステムでは、隣接する基地局に異なる周波数やコードを与えて移動局との通信を行う。各基地局は、セルと呼ばれる通信エリアを作るが、このとき、隣接するセルに電波を放射すると、隣接セルの通信チャネルに干渉を与えてしまい、システム全体の通信容量が減少してしまう。
【０００３】
これを防ぐために、基地局では、地面に対してアレーを垂直に配置したフェーズドアンテナを用いて、垂直方向のビームが狭いアンテナのメインビーム方向をセル端に向けて電波を放射して、自セル外に放射する電波を抑圧している。本技術は、ビームチルティングと呼ばれており、一般的に水平方向からメインビーム方向の角度をチルト角と呼ぶ。図１３にビームとチルト角との関係を示す。フェーズドアレーアンテナでは、位相器及びアッテネータの値を変えることによって、チルト角や再度ローブを変化させることができ、所望のサービスエリアを得られるように調整を行う（例えば、特許文献１参照。）。以降では、アッテネータの制御で与える振幅の大きさ設定を振幅分配と呼ぶ。
【特許文献１】特開２００４−３２１６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、他セルへの干渉を抑圧するために、ビーム幅を狭めようとすると、ビーム幅を狭めるにつれて、図１４に示すように、アンテナパターンに多数のヌル点が現れてしまう。図１５に、このようなアンテナパターンを用いたときの受信レベルの変化を示す。このとき、ヌル方向から電波が到来すると、図１５に示す矢印の位置のように、受信レベルの低下につながるという課題があった。
【０００５】
そこで、本発明は、上記の課題に鑑み、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができるアレーアンテナ及び基地局を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明の第１の特徴は、基地局に接続されたアレーアンテナであって、アレーアンテナのアレーの位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させる位相振幅制御部を備えるアレーアンテナであることを要旨とする。
【０００７】
第１の特徴に係るアレーアンテナによると、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができる。
【０００８】
又、第１の特徴に係るアレーアンテナの位相振幅制御部は、メインビームを特定の方向に向けたときの各アレーの位相を基準位相として、すべてのアレーの位相を、基準位相から同方向に、正負のある一定の範囲で往復するように変化させ、メインビーム方向を往復動作させてもよい。
【０００９】
本発明の第２の特徴は、基地局に接続されたアレーアンテナであって、アレーアンテナのアレーの位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、それぞれアンテナパターンのメインビーム方向が異なるアンテナパターンを形成する、複数の位相振幅制御部と、複数の位相振幅制御部とアレーの接続を切り替えるスイッチングデバイスとを備え、位相振幅制御部それぞれは、アンテナパターン間のメインビーム方向の相対的関係は変わらないまま、メインビームの方向を変化させ、かつ、スイッチングデバイスが接続を切り替えることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させるアレーアンテナであることを要旨とする。
【００１０】
第２の特徴に係るアレーアンテナによると、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができる。
【００１１】
又、第２の特徴に係るアレーアンテナの複数の位相振幅制御部のうち、１の位相振幅制御部を制御することにより、メインビームの方向を変化させてもよい。
【００１２】
本発明の第３の特徴は、基地局に接続されたアレーアンテナであって、アレーアンテナのアレーで受信したベースバンド信号、あるいは、基地局から送信するベースバンド信号の、位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させるディジタル信号処理部を備えるアレーアンテナであることを要旨とする。
【００１３】
第３の特徴に係るアレーアンテナによると、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができる。
【００１４】
又、第３の特徴に係るアレーアンテナは、アレーそれぞれとディジタル信号処理部との接続を切り替えるスイッチングデバイスを更に備えてもよい。
【００１５】
又、第１〜第３の特徴に係るアレーアンテナは、複数のアレーを１ブロックとし、ブロックを複数備えてもよい。
【００１６】
本発明の第４の特徴は、アレーアンテナを備える基地局であって、アレーアンテナのアレーの位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させる位相振幅制御部を備える基地局であることを要旨とする。
【００１７】
第４の特徴に係る基地局によると、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができる。
【００１８】
又、第４の特徴に係る基地局は、アレーアンテナを複数備えてもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によると、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができるアレーアンテナ及び基地局を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
次に、図面を参照して、本発明の実施の形態を説明する。以下の図面の記載において、同一又は類似の部分には、同一又は類似の符号を付している。ただし、図面は模式的なものであることに留意すべきである。
【００２１】
本実施形態では、移動通信システムにおいて、サービスエリアを構成する基地局について説明する。又、本実施形態に係る基地局は、アレーアンテナを備える。
【００２２】
（第１の実施形態）
第１の実施形態に係る基地局は、図１に示すように、アンテナパターン制御部１０と、アンテナアレー２０とを備えるアレーアンテナ１００に接続される。
【００２３】
アンテナアレー２０は、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に配置される。又、アンテナアレー２０は、実質的に等間隔で配列され、アンテナ素子として使用される放射素子を含む。放射素子としては、ダイポールアンテナその他線状アンテナやパッチアンテナ、スロットアンテナなどの平面アンテナを用いることができる。
【００２４】
制御用ＰＣ３０は、後述する位相振幅制御部１３に接続され、位相振幅制御部１３の設定を変更することができるＰＣである。
【００２５】
アンテナパターン制御部１０は、位相器１１と、アッテネータ１２と、位相振幅制御部１３と、給電部１４とを備える。
【００２６】
位相器１１は、アンテナアレー２０毎に配置され、各アンテナアレー２０の位相を制御する。
【００２７】
アッテネータ１２は、アンテナアレー２０毎に配置され、各アンテナアレー２０の振幅を制御する。
【００２８】
給電部１４は、アンテナアレー２０が形成するビーム方向に対応して、各アンテナアレー２０の送受信信号の位相差を設定する。
【００２９】
位相振幅制御部１３は、位相器１１あるいはアッテネータ１２の少なくともいずれか一方を制御することにより、アンテナアレー２０の位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御する。そして、位相振幅制御部１３は、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させる。
【００３０】
図３に、ヌル点制御がないときの基地局と移動局勘の距離と受信レベルの関係を実線で示す。ここでは、矢印のヌル点方向から電波が到来した場合を想定する。前述したように、ヌル点方向から電波が到来すると、受信レベルが低くなる。このとき、移動局が停止状態を続けて電波の到来方向に変動がない場合には、受信レベルは図４に示すように、停滞してしまう。
【００３１】
第１の実施形態に係る位相振幅制御部１３では、メインビームを特定の方向から垂直方向に往復動作させて、図２に示すように、ヌル点を垂直方向に往復動作させることにより、図３の点線で示す受信レベルパターン１からヌル点制御なしのパターンを経由して、受信レベルパターン２の間を往復するようにすると、受信レベルは、図４のように変化する。この図から、ヌル点を制御したときの受信レベルの平均値とヌル点制御なしの平均値を比較すると、ヌル点を制御したときのほうが高くなり、受信レベルの低下を補償できていることが分かる。
【００３２】
次に、メインビームの方向を垂直方向に往復動作させ、ヌル点を垂直方向に往復動作させる方法について説明する。
【００３３】
この方法は、アレーの位相をある法則に従って動作させることにより、実現することができる。具体的な位相の制御方法について以下に説明する。
【００３４】
図１に示すように、アレーアンテナをアレー番号ｉ＝０の方を下側、アレー番号ｉ＝ｎの方を上側に設置した場合を考える。このとき、振幅をある一定値とすると、各アレーの位相を以下の式のように設定することにより、メインビーム方向を水平方向からθ度の方向に向けることができる。ここで、θは前述したチルト角を表す。又、ここでは、θが正の値のときに、水平方向より下側の方向を表す。
【００３５】
ｗ（ｉ）＝ｅ-j*2π/λ*di*sinθ              …… 式（１）
式（１）において、λは波長、ｄはアレーの間隔である。ここで、θが上下に往復して変化するように、各アレーの位相を制御すれば、メインビーム方向を垂直方向に動作させ、それに伴いヌル点を垂直方向に動作させることができる。
【００３６】
メインビームの動かし方は、最初にメインビームを向けている方向から、正負の方向にある一定の範囲で、往復するように動かしてもよい。又、正の方向のある一定の範囲で、往復するように動かしてもよい。これとは逆に、負の方向のある一定の範囲で、往復するように動かしてもよい。位相の回転量を増加させると、メインビームの動く幅が大きくなり、それに伴って、ヌル点の動く幅も増加するので、求める特性に応じて、回転量を決めればよい。又、位相を回転させるスピードに応じて、ヌル点の変化するスピードが変わるので、望みのスピードが得られるように、自由に回転スピードを決定すればよい。
【００３７】
第１の実施形態に係るアレーアンテナ１００及び基地局によると、アレーアンテナのアレーの位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させることができる。このため、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができる。
【００３８】
又、アレーアンテナの位相振幅制御部１３は、メインビームを特定の方向に向けたときの各アレーの位相を基準位相として、すべてのアレーの位相を、基準位相から同方向に、正負のある一定の範囲で往復するように変化させ、メインビーム方向を往復動作させてもよい。
【００３９】
（第２の実施形態）
第２の実施形態に係る基地局は、図５に示すように、予め異なるアンテナパターンを形成する、複数のアンテナパターン制御部１０ａ、１０ｂ、１０ｃを備える。アンテナパターン制御部１０ａ、１０ｂ、１０ｃの内部構成は、第１の実施形態と同様であるので、ここでは説明を省略する。
【００４０】
ここで、各アンテナパターン制御部１０ａ、１０ｂ、１０ｃの形成するアンテナパターンは、第１の実施形態と同様に、メインビームの方向が異なり、ヌル点が異なるように設定しておく。例えば、アンテナパターン制御部１０ａに対応するアンテナパターンを図６のアンテナパターン１、アンテナパターン制御部１０ｂに対応するアンテナパターンを図６のアンテナパターン２、アンテナパターン制御部１０ｃに対応するアンテナパターンを図６のアンテナパターン３、とする。ここで図６のアンテナパターンは、あるチルト角を仮定して、アンテナ利得を距離に投影したものである。このとき、スイッチングデバイス４０、５０を用いて、アンテナパターン制御部を１→２→３→２→１の順番で繰り返し切り替えると、第１の実施形態のように、ヌル点を制御したときと同様な効果が得られる。
【００４１】
ここで、各アンテナパターン制御部１０ａ、１０ｂ、１０ｃのパターンは、第１の実施形態と同様に設定すればよい。例えば、アンテナパターン制御部１０ｂの位相を式（１）のように制御することによって、ある方向にメインビームを向けられるようにしておく。アンテナパターン制御部１０ａ及びアンテナパターン制御部１０ｃの振幅は、アンテナパターン制御部１０ｂと同様な値になるように設定しておく。アンテナパターン制御部１０ａの位相は、アンテナパターン制御部１０ｂで形成されるメインビームの方向から、アンテナパターン制御部１０ａのメインビームの方向が負方向に一定値だけずれるように、式（１）に従って、調整されるように設定しておく。アンテナパターン制御部１０ｃの位相は、アンテナパターン制御部１０ｂで形成されるメインビームの方向から、アンテナパターン制御部１０ｃのメインビームの方向が、正方向に一定値だけずれるように、式（１）に従って調整されるように設定しておく。このように設定しておき、前述したようなアンテナパターン制御部の切り替えを行うと、第１の実施形態と同様な効果が得られる。より連続的にヌル点を変化させたい場合は、アンテナパターン制御部１０ｂのメインビーム方向から、他のアンテナパターン制御部で形成されるメインビーム方向を一定値だけずらす方法は同じだが、メインビームのずれが小さいアンテナパターン制御部を多数用意することによって、切り替え制御を行えばよい。アンテナパターン制御部の数は、必要に応じて、増減させればよい。切り替えのスピードも求める特性に応じて自由に決定すればよい。又、アンテナパターン制御部１０ａ及びアンテナパターン制御部１０ｃの上段及び下段の位相をずらす方向は、上記した方向と逆方向になってもよい。
【００４２】
アンテナパターン制御部のパターンの設定方法は、これ以外にもいくつか考えられる。例えば、アンテナパターン制御部１０ａの位相を式（１）のように制御することによって、ある方向にメインビームを向けられるようにしておく。アンテナパターン制御部１０ｂ及びアンテナパターン制御部１０ｃの振幅は、アンテナパターン制御部１０ａと同様な値になるように設定しておく。アンテナパターン制御部１０ｂの位相は、アンテナパターン制御部１０ａで形成されるメインビームの方向から、アンテナパターン制御部１０ｂのメインビームの方向が、正方向に一定値だけずれるように、式（１）に従って調整されるようにしておく。アンテナパターン制御部１０ｃの位相は、アンテナパターン制御部１０ｂで形成されるメインビームの方向から、アンテナパターン制御部１０ｃのメインビームの方向が、更に正方向に一定値だけずれるように、式（１）に従って調整されるようにしておく。このように設定しておき、前述したようなアンテナパターン制御部の切り替えを行うと、第１の実施形態のような効果が得られる。より連続的にヌル点を変化させたい場合は、アンテナパターン制御部１０ａのメインビーム方向から、他のアンテナパターン制御部で形成されるメインビーム方向を一定値ずつずらす方法は同じだが、メインビームのずれが小さいアンテナパターン制御部を多数用意することによって、切り替え制御を行えばよい。アンテナパターン制御部の数は、必要に応じて増減させればよい。切り替えのスピードも求める特性に応じて自由に決定すればよい。又、求める特性に応じて、アンテナパターン制御部１０ｂ及びアンテナパターン制御部１０ｃと進むに従って、メインビーム方向から負の方向にずれるように、位相を調整してもよい。
【００４３】
第２の実施形態に係るアレーアンテナ１００及び基地局によると、アレーアンテナのアレーの位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、それぞれアンテナパターンのメインビーム方向が異なるアンテナパターンを形成する、複数の位相振幅制御部と、複数の位相振幅制御部とアレーの接続を切り替えるスイッチングデバイスとを備え、位相振幅制御部それぞれは、アンテナパターン間のメインビーム方向の相対的関係は変わらないまま、メインビームの方向を変化させ、かつ、スイッチングデバイスが接続を切り替えることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させることができる。このため、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができる。
【００４４】
又、アレーアンテナの複数の位相振幅制御部１３のうち、１の位相振幅制御部を制御することにより、メインビームの方向を変化させてもよい。
【００４５】
（第３の実施形態）
第３の実施形態では、第１の実施形態において無線周波数で行っている処理を、ベースバンドで行うことについて説明する。
【００４６】
例えば、図７に示すように、アレーアンテナのアレー２０で受信された無線周波数の信号をダウンコンバータ７０でベースバンドに変換して、ディジタル信号処理装置６０に入力する。ディジタル信号処理装置６０は、ベースバンド信号の位相を制御することにより、第１の実施形態と同様に、アンテナパターンを制御する。
【００４７】
ベースバンド信号の処理方法は、図８に示すように、アレーアンテナのアレー２０をスイッチングデバイス８０に接続して、順次、無線周波数の信号をダウンコンバートして、ディジタル信号処理装置に入力して、ベースバンド信号の位相及び振幅を制御して、第１の実施形態のようにアンテナパターンを制御してもよい。スイッチングデバイス８０を高速に切り替えて、アレーアンテナで受信されてダウンコンバートされたベースバンド信号をディジタル信号処理装置６０に保存して、位相を制御することにより、第１の実施形態と同様に、アンテナパターンを制御することができる。アレーアンテナから送信する場合も、スイッチングデバイス８０を高速に切り替えることによって、同様の効果が得られる。
【００４８】
第３の実施形態に係るアレーアンテナ１００及び基地局によると、アレーアンテナのアレーで受信したベースバンド信号、あるいは、基地局から送信するベースバンド信号の、位相又は振幅の少なくともいずれか一方を制御することにより、特定の方向にメインビームを向け、当該メインビームを、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、往復動作させることにより、基地局が設置されている地面に対し垂直方向に、ヌル点を往復動作させることができる。このため、基地局及び移動局の受信レベルの低下を防ぐことができ、良好な通信状態を保つことができる。
【００４９】
又、アレーアンテナは、アレーそれぞれとディジタル信号処理部との接続を切り替えるスイッチングデバイス８０を更に備えてもよい。
【００５０】
（第４の実施形態）
第１の実施形態は、図９に示すように、ダイバーシチを行うために、基地局に２本のアンテナを具備しているシステムにも応用できる。ここでは、最初、アンテナ１及びアンテナ２のアンテナパターンは同一で、図１０に示す受信レベルパターン２になるように位相が調整されている場合を考える。このとき、第１の実施形態のように、位相制御により、ヌル点の制御を行い、チルト角θを正方向、負方向、そして、正方向の順番で変化させることにより、アンテナ１の受信レベルパターンが２→１→２→３→２の順番で、繰り返し変化するように制御する。一方、アンテナ２の受信レベルパターンは、２→３→２→１→２の順番で、繰り返し変化するように制御する。ここで、各受信レベルパターンの間は途中のパターンで補完されて、連続的につながっているものとする。このように制御することにより、受信レベルは図１１のように変化して、アンテナが１本の場合より、受信レベルの低下を救うことができる。
【００５１】
受信レベルパターンの変化のさせ方は、この他にも考えられる。例えば、アンテナ１の受信レベルパターンを２→１→２の順番で繰り返し動かすとする。受信レベルパターン間が連続的に補完されるのは、さきほどと同様である。このとき、アンテナ２の受信レベルパターンを、アンテナ１の受信レベルパターンが２まで変化したときに、同様に２→１→２の順番で変化させ始める。こうすることによって、上記のような効果を得ることができる。同様に、アンテナ１及び２のパターンを２→３→２と変化させても同様な効果が得られる。
【００５２】
アンテナ本数は、３本以上の複数でもよい。そのときも各アンテナのヌル点の動きが同期しないようにバラバラに動かすことによって、更に受信レベルの低下を防ぐことができる。
【００５３】
（第５の実施形態）
第４の実施形態において説明したアレーアンテナが複数ある場合の方法は、第２の実施形態にも応用できる。例えば、第２の実施形態において、アンテナパターン制御部１０ｂを中心に、アンテナパターン制御部１０ａのチルト角が、負方向調整されていて、アンテナパターン制御部１０ｃのチルト角が正方向に調整されている場合を考える。図５のアンテナ１のアンテナパターン制御部１０ａを２→１→２→３→２の順番で繰り返し切り替え、アンテナ２のアンテナパターン制御部１０ｂを２→３→２→１→２の順番で繰り返し切り替えると、第１の実施形態の複数アンテナを用いたときと同じ特性が得られる。各アンテナパターンの設定方法は、第２の実施形態と同様に行えばよい。
【００５４】
この他にも、アンテナパターン制御部１０ａからアンテナパターン制御部１０ｂ、１０ｃと進むに従って、チルト角が正方向にずれている場合についても、同様な方法が考えられる。例えば、アンテナパターン制御部１０ａを１→２→３→２→１の順番で繰り返し切り替えるとする。このとき、アンテナ２は、アンテナパターン制御部１０ａが初めて３に切り替わったときに、同様に、１→２→３→２→１の順番で切り替えをスタートさせる。こうすることによって、上記と同様な効果が得られる。ここで、アンテナパターン制御部１０ａから、アンテナパターン制御部１０ｂ、１０ｃと進むに従って、チルト角が負方向にずれている場合について、同様な切り替え手法を用いることができる。
【００５５】
（第６の実施形態）
第４の実施形態において説明したアレーアンテナが複数ある場合の方法は、第３の実施形態にも応用できる。図７及び図８に示すディジタル信号処理装置６０を利用して、ベースバンド信号の位相を制御して、第４の実施形態のように、ヌル点を制御することによって同様な効果が得られる。
【００５６】
（第７の実施形態）
第１、第２、第４、第５の実施形態において説明した方法は、図１２に示すように、複数のアレー２０がブロック２２化されているアレーアンテナ１００を用いた場合にも適用できる。第１の実施形態と同様に、アンテナパターン制御部１０を制御することにより、実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】第１の実施形態に係るアレーアンテナの構成ブロック図である。
【図２】第１の実施形態に係るヌル点の制御を説明する図である。
【図３】第１の実施形態に係るヌル点制御を行った場合の基地局からの距離と受信レベルとの関係を示す図である。
【図４】第１の実施形態に係るヌル点制御を行った場合と、行わなかった場合との受信レベルの比較を示す図である。
【図５】第２の実施形態に係るアレーアンテナの構成ブロック図である。
【図６】第２の実施形態に係るアンテナパターン制御部に対応するアンテナ利得を示す図である。
【図７】第３の実施形態に係るアレーアンテナの構成ブロック図である（その１）。
【図８】第３の実施形態に係るアレーアンテナの構成ブロック図である（その２）。
【図９】第４の実施形態に係るヌル点の制御を説明する図である。
【図１０】第４の実施形態に係るヌル点制御を行った場合の基地局からの距離と受信レベルとの関係を示す図である。
【図１１】第４の実施形態に係るヌル点制御を行った場合と、行わなかった場合との受信レベルの比較を示す図である。
【図１２】第７の実施形態に係るアレーアンテナの構成ブロック図である。
【図１３】チルト角を説明するための図である。
【図１４】アンテナのヌル点と到来波との関係を示す図である。
【図１５】従来のヌル点制御を行った場合の基地局からの距離と受信レベルとの関係を示す図である。
【符号の説明】
【００５８】
１０、１０ａ、１０ｂ、１０ｃ…アンテナパターン制御部
１１…位相器
１２…アッテネータ
１３…位相振幅制御部
１４…給電部
２０…アンテナアレー
２２…ブロック
３０…制御用ＰＣ
４０、５０、８０…スイッチングデバイス
６０…ディジタル信号処理装置
７０…ダウンコンバータ
１００…アレーアンテナ
【図１】
2008053951.tif 000003
【図２】
2008053951.tif 000004
【図３】
2008053951.tif 000005
【図４】
2008053951.tif 000006
【図５】
2008053951.tif 000007
【図６】
2008053951.tif 000008
【図７】
2008053951.tif 000009
【図８】
2008053951.tif 000010
【図９】
2008053951.tif 000011
【図１０】
2008053951.tif 000012
【図１１】
2008053951.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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