(57)【要約】      （修正有）【課題】乗り台を簡便な機構で左右に往復移動させ、この乗り台に立った使用者に対し腰部や腹部を捻るような運動を提供する。【解決手段】立ち乗り型運動装置１は、設置台２と、設置台の上方に設けられた乗り台３と、平面視で乗り台の中央部を中心として前部及び後部が逆位相となる左右の往復揺動を生じさせると共に左右の往復揺動と同時に乗り台の前部が左方へ振られたときには乗り台の上面が左下がりとなり、乗り台の前部が右方へ振られたときには乗り台の上面が右下がりとなるような運動をさせる駆動機構と、駆動機構を駆動する原動部と、を備えている。【選択図】図１
2008048777.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面（Ｆ）へ載置される設置台（２）と、前記設置台（２）の上方に設けられた乗り台（３）と、前記乗り台（３）に対し、平面視で当該乗り台（３）の中央部を中心として前部及び後部が逆位相となる左右の往復揺動を生じさせると共に、該左右の往復揺動と同時に乗り台（３）の前部が左方へ振られたときには乗り台（３）の上面が左下がりとなり、乗り台（３）の前部が右方へ振られたときには乗り台（３）の上面が右下がりとなるような運動を付与する駆動機構（１６）と、前記駆動機構（１６）を駆動する原動部（１７）と、を備えていることを特徴とする立ち乗り型運動装置。
【請求項２】
前記駆動機構（１６）は、設置台（２）と乗り台（３）との上下間に設けられていることを特徴とする請求項１記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項３】
前記駆動機構（１６）は、軸心を左右方向へ向けて架設され且つ前記原動部（１７）により回転駆動される回転軸（１８）と、前記乗り台（３）を下方から支持する１つの支持部材（１９）と、前記回転軸（１８）の回転から取り出される動力で支持部材（１９）を左右揺動させる揺動機構（２０）と、を備えていることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項４】
前記支持部材（１９）は前記乗り台（３）の前部寄りに連結される前方連結部（４１Ａ）と後部寄りに連結される後方連結部（４１Ｂ）を有し、
前記揺動機構（２０）は、前方連結部（４１Ａ）が左側へ振られたときに後方連結部（４１Ｂ）を右側へ振り、前方連結部（４１Ａ）が右側へ振られたときに後方連結部（４１Ｂ）を左側へ振るように、支持部材（１９）が回転軸（１８）に連結されたものであることを特徴とする請求項３記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項５】
前記揺動機構（２０）は、前記回転軸（１８）の中央部に固定され且つこの回転軸（１８）に対して傾斜したカム面（３５Ａ）を有するカム部材（３３）と、前記支持部材（１９）の下部中央に設けられ且つカム部材（３３）のカム面（３５Ａ）に摺動自在に嵌り込む中央連結部（４０）と、この中央連結部（４０）の下部に設けられて支持部材（１９）が回転軸（１８）に伴って連れ回りすることを規制する振れ止め機構（４６）と、を有していることを特徴とする請求項３又は４記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項６】
前記振れ止め機構（４６）は、中央連結部（４０）の下部に突設された振れ止めピン（４３）と、前記振れ止めピン（４３）を左右方向へ摺動自在に保持する振れ止め溝（４４）が形成された係止部材（４５）と、を有していることを特徴とする請求項５記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項７】
前記乗り台（３）の前後方向の傾斜度合いを変更可能とするアジャスト機構（６０）が設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項８】
前記乗り台（３）は、当該乗り台（３）の上面が常に前下がりの傾斜姿勢を維持する状態で支持部材（１９）に取り付けられていることを特徴とする請求項３乃至請求項７のいずれか１項に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項９】
前記乗り台（３）の上面が、使用者の左右両足を揃えて乗ることのできる形状に形成されていることを特徴とする請求項１乃至請求項８のいずれか１項に記載の立ち乗り型運動装置。
【請求項１０】
前記設置台（２）には、乗り台（３）に乗る使用者が把持可能な左右一対の把持棒が設けられていることを特徴とする請求項１乃至請求項９のいずれか１項に記載の立ち乗り型運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗り台上へ立ったまま乗って使用する立ち乗り型運動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、利用者が座席に着座した状態で座席を揺動させ、使用者に対しバランス運動を付与する着座型運動装置（バランス訓練装置）として、特許文献１に開示されたものがある。
この装置は、座席の下面に固定された台座を左右一対の連結リンクを介して可動架台に前後揺動可能に支持し、この可動架台をベースに左右揺動可能に支持して、駆動装置により連結リンクを駆動することで、座席に左右軸回りすなわち前後方向の回転揺動、前後軸回りすなわち左右方向の回転揺動をさせる構造となっている。
【特許文献１】特開２００４−３４４６８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
特許文献１に開示された従来のバランス訓練装置を、例えばダイエット等の健康維持のために使用した場合、座席の揺動が大きく使用者への負荷が大きくなる虞がある。また、座席の揺動により、使用者は車酔いのような不快感を感じたりして、気分を害することにも繋がりかねず、高齢者又はダイエット実行者（多くは若い女性）には、推奨できない運動と考えられる。
一方、ダイエットや腰痛予防などのためには、身体揺動よりも腰部や腹部を捻るような運動を使用者に付与することが効果的であることはよく知られている。
【０００４】
そこで、本発明は、簡便な機構で左右に捻り往復移動させ、使用者に対し腰部や腹部を捻るような運動を付与するようにした立ち乗り型運動装置を提供することを目的とする。
また、座っているだけで運動ができる上記の装置にはそれなりの良さもあるが、日々の繰り返し使用でも飽きのこない運動ができ、また乗り台上へ立ったまま乗って使用するところに斬新さや面白みを味わえるようにした立ち乗り型運動装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するため、本発明においては以下の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明における立ち乗り型運動装置は、床面へ載置される設置台と、前記設置台の上方に設けられた乗り台と、前記乗り台に対し、平面視で当該乗り台の中央部を中心として前部及び後部が逆位相となる左右の往復揺動を生じさせると共に、該左右の往復揺動と同時に乗り台の前部が左方へ振られたときには乗り台の上面が左下がりとなり、乗り台の前部が右方へ振られたときには乗り台の上面が右下がりとなるような運動を付与する駆動機構と、前記駆動機構を駆動する原動部と、を備えていることを特徴とする。
【０００６】
このような構成であれば、乗り台を簡便な機構で左右に捻り往復移動させることができ、使用者に対し腰部や腹部を捻るような運動を付与できてダイエットや腰痛予防などを図ることが可能となる。また、日々の繰り返し使用でも飽きのこない運動ができ、乗り台上へ立ったまま乗って使用するところに斬新さや面白みを味わえるようになる。
なお、前記駆動機構は、設置台と乗り台との上下間に設けられているとよく、これによって装置としてのコンパクト化が図れる。
前記駆動機構は、軸心を左右方向へ向けて架設され且つ前記原動部により回転駆動される回転軸と、前記乗り台を下方から支持する１つの支持部材と、前記回転軸の回転から取り出される動力で支持部材を左右揺動させる揺動機構と、を備えているとよい。
【０００７】
好ましくは、前記支持部材は前記乗り台の前部寄りに連結される前方連結部と後部寄りに連結される後方連結部を有し、前記揺動機構は、上記前方連結部が左方へ振られたときに後方連結部を右方へ振り、前方連結部が右方へ振られたときに後方連結部を左方へ振るように、支持部材を回転軸に連結するものであるとよい。
このような機構を備えることで、支持部材は、回転軸の回転に伴って前後の端部が左右方向で互いに逆向き（逆位相）に揺動するようになる。そのため、前方連結部及び後方連結部を介して連結された乗り台は、平面視で乗り台の中央部を中心として左右方向に回転往復運動するようになる。
【０００８】
さらに、前記揺動機構は、前記回転軸の中央部に固定され且つこの回転軸に対して傾斜したカム面を有するカム部材と、前記支持部材の下部中央に設けられ且つカム部材のカム面に摺動自在に嵌り込む中央連結部と、この中央連結部の下部に設けられて支持部材が回転軸に伴って連れ回りすることを規制する振れ止め機構と、を有しているとよい。
また、前記振れ止め機構は、中央連結部の下部に突設された振れ止めピンと、前記振れ止めピンを左右方向へ摺動自在に保持する振れ止め溝が形成された係止部材と、を有しているとよい。
【０００９】
以上の構成を備えることで、乗り台は非常にスムーズに左右方向に回転往復運動するようになる。
前記乗り台の前後方向の傾斜度合いを変更可能とするアジャスト機構が設けられているのが好適である。
このようにすることで、乗り台の上面の前後方向の傾きを適宜調節できるようになる。なお、乗り台の上面の傾きとしては、前下がりの傾斜姿勢から水平姿勢を含むものであり、場合によっては後下がりの傾斜姿勢も含ませることができる。
【００１０】
また、前記乗り台は、当該乗り台の上面が常に前下がりの傾斜姿勢を維持する状態で支持部材に取り付けられているのが好適である。
前記乗り台の上面が、使用者の左右両足を揃えて乗ることのできる形状に形成されているのが好適である。
さらに、前記設置台には、乗り台に乗る使用者が把持可能な左右一対の把持棒が設けられているとよい。
これら「前下がりの傾斜姿勢」「両足を揃えて乗ることのできる形状」「左右一対の把持棒」といった構成を適宜選択又は組み合わせることで、本発明に係る立ち乗り型運動装置ではスキー運動に似た斬新で面白みのある運動を味わえるようになる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る立ち乗り型運動装置は、乗り台を簡便な機構で左右に捻り往復移動させることができ、使用者に対し腰部や腹部を捻るような運動を与えダイエットや腰痛予防などを図ることが可能となる。また日々の繰り返し使用でも飽きのこない運動ができ、乗り台上へ立ったまま乗って使用するところに斬新さや面白みを味わえるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１〜図７には、本発明に係る立ち乗り型運動装置１の実施形態が示されている。なお、説明においては、本装置を使用中の使用者Ｍから見た立ち乗り型運動装置１の前後方向、左右方向、上下方向を、第１実施形態での前後方向、左右方向（幅方向）、上下方向とする。詳しくは、図２における左右方向が前後方向であり、図２での上下方向が上下方向である。図３の左右方向が説明における右左方向である。
図１に示すように、立ち乗り型運動装置１は、床面Ｆ上に設置される設置台２と、この設置台２の上方に支持される乗り台３とを有している。使用者Ｍは、立ったままの姿勢で乗り台３の上へ乗る。設置台２には、乗り台３に乗った使用者Ｍが前方へ手を伸ばせば届く範囲の位置に、左右一対の把持棒４（スティック）が設けられている。乗り台３に乗った使用者Ｍは、所望に応じてこれら左右の把持棒４の上端部を把持することができる。
【００１３】
設置台２は、例えば、長手方向を前後へ向けた状態で左右平行に配置されるフレーム脚５の上に長方形状のベース板６が固定された構造となっている。ただ、設置台２の構造は特に限定されるものではなく、装置全体及び使用者Ｍを、装置稼働中においても床面Ｆ上で安定して支持できる構造であればよい。
第１実施形態において、フレーム脚５の前端部はベース板６の前方へ延長されたものとなっており、この前端部に左右の把持棒４の各下端部を支持する把持棒支持部７が設けられている。このように、フレーム脚５の前端部が前方へ延長されていることで、設置台２は更に安定性を増したものとなっている。
【００１４】
把持棒４は、可撓性、弾性、折れ曲がり強度に優れたカーボン素材を含む樹脂系の材料或いは金属等で形成されており、使用者Ｍが把持棒４を強く押したり引いたりしても、簡単には折れたり曲がったりしないようになっている。把持棒４の上端部には、使用者Ｍが握りやすいようにゴム等の軟質性や弾性を有するグリップ８が設けられている。
乗り台３は、例えば樹脂、金属等によって形成され、平面視した形状が楕円形状等として形成されている。必要に応じてその上面や外周面をゴムシートやクッションシート材等で覆うようにしてもよい。また乗り台３は、その上面が左右両足を揃えて乗ることのできる形体（大きさ及び形状）として形成されている。勿論、この乗り台３の形成材料、形状、大きさなどについても、特に限定されるものではない。
【００１５】
図２乃至図５に示すように、設置台２と乗り台３との上下間に、乗り台３に揺動動作を起こさせる駆動機構１６とこの駆動機構１６を駆動する原動部１７とが配備されている。
駆動機構１６は、乗り台３に対し、平面視でこの乗り台３の中央部を中心としてその前後部が逆位相に動く、すなわち前部が左に移動した際に後部が右に動き、前部が右に移動した際に後部が左に動くといった「左右の往復揺動」を生じさせる。さらに、これらの動きと同時に、乗り台３の前部が左方へ振られたときには乗り台３の上面が左下がりとなり、乗り台３の前部が右方へ振られたときには乗り台３の上面が右下がりとなるような「前後・左右運動が複合された運動」を起こさせる。
【００１６】
この複合運動により、乗り台３に乗った使用者Ｍの立位バランスを適度に崩させると共に、使用者Ｍの腰部や腹部に捻り運動を生起させることになる。
この駆動機構１６は、設置台２と乗り台３とを連結する役目をも有しており、駆動機構１６の下部側が設置台２に連結され、駆動機構１６の上部側が乗り台３の下面に連結されている。
駆動機構１６は、軸心を左右方向へ向けて架設され且つ原動部１７により回転駆動される回転軸１８と、長手方向を前後へ向けて配備され且つ乗り台３を下方から支持する支持部材１９と、回転軸１８の回転から取り出される動力で支持部材１９を左右揺動させる揺動機構２０と、を備えている。
【００１７】
詳しくは、駆動機構１６は、ベース板６の左右両側寄りに所定の間隔をおいて固定された左右一対の固定枠２３，２３と、これら左右の固定枠２３，２３間を連結する前後一対の連結ロッド２４，２４と、これら前後の連結ロッド２４，２４に串刺し状に貫通された状態で互いに左右方向に所定間隔をおいて起立保持された左右一対の支持ブラケット２５，２５とを有している。
左右の支持ブラケット２５，２５は側面視で略台形状を呈しており、その略中央上部には軸支部２６が上方へ突出する状態で設けられている。左右で対を成す状態として設けられる軸支部２６，２６には、それぞれベアリングやブシュ等の軸受け具２７が組み込まれており、これら左右の軸受け具２７間に、上記した回転軸１８が軸心を左右方向へ向けた状態で回転自在に架設されている。
【００１８】
この回転軸１８の中央部であってベース板６上に、この回転軸１８を回転させるようにして上記した原動部１７が設けられている。
詳しくは、ベース板６の略中央部には減速機２８が配備されており、この減速機２８に回転軸１８の軸方向中央部が貫通している。減速機２８は、ギヤケース２９と、ギヤケース２９内で回転軸１８を回転自在に支持するベアリングと、回転軸１８に固定されたウォームホイール及びそれに噛合するウォームギアとからなるギヤ機構（図示せず）とを有している。減速機２８の後方には、電動モータ３０が取り付けられその出力軸の先端にウォームギアに取り付けられている。
【００１９】
回転軸１８の軸方向中途部であって減速機２８に対して一側方となる位置に、回転軸１８と同軸の円柱形状を呈するカム部材３３が設けられている。図６に示すように、このカム部材３３は内カム部材３５と外カム部材３６とを有している。
これら内カム部材３５及び外カム部材３６は、それぞれ、円柱体の長手方向中央部をその中心軸に傾斜させて二分（切断）することで得られるような形状を有しており、その切断位置に相当して形成された各面が、互いに同じ角度で傾斜する斜めの端面となっている。すなわち、内カム部材３５と外カム部材３６とは、互いに斜めとされた端面同士を面で接触するように突き合わせることで、回転軸１８と同軸の円柱形を呈するようになる。
【００２０】
これら内カム部材３５と外カム部材３６とは、互いの斜めの端面が接触した状態でネジ止めされ一体となっている。また、このカム部材３３（内カム部材３５及び外カム部材３６）は、適宜回り止め構造を採用することで回転軸１８に対して相対回転不能な固定状態に止め付けられている。
内カム部材３５は、斜めの端面が円形台状に突出する凸型とされ、この凸型部分の外周面が回転軸１８に対して傾斜したカム面３５Ａとして形成されている。このカム面３５Ａまわりにベアリング３８のインナーレースが装着されている。
【００２１】
このようなカム部材３３が設けられた位置に対し、そのまわりを取り囲むような配置で上記した支持部材１９が設けられている。この支持部材１９において、カム部材３３のまわりを取り囲む位置には円形開口３９が設けられ、この円形開口３９内をカム部材３３が通り抜ける状態になっている。この円形開口３９の形成された部分が支持部材１９の中央連結部４０になる。この中央連結部４０において、円形開口３９の内周面にはベアリング３８のアウターレースが嵌り込んでいる。
このようなことから、支持部材１９の中央連結部４０はカム部材３３を相対回転自在な状態で外嵌していることになる。支持部材１９は、中央連結部４０の前後から斜め上方向きに延びる前後一対の支持片４１，４１を有しており、中央連結部４０と共にこれら両支持片４１，４１を有する全体として支持部材１９が形成されている。
【００２２】
この支持部材１９の前後両端部、すなわち一対の支持片４１，４１のそれぞれ先端部には、前方連結部４１Ａ及び後方連結部４１Ｂが設けられている。
第１実施形態の場合、支持部材１９には、前方連結部４１Ａ及び後方連結部４１Ｂには側面視矩形の支承ブロック５０が結合されており、この支承ブロック５０を介してその上部に乗り台３が連結されている。この支承ブロック５０には左右方向を向いた両側面の前後２箇所（合計４箇所）に、長手方向を上下へ向けて左右へ張り出す補強フランジ５１が設けられ、高剛性が得られるようにしてある。これら補強フランジ５１は断面Ｌ字状のアングル材によって形成されている。
【００２３】
図２に示すように、乗り台３は、支承ブロック５０の上部に対して、前側が低く後側ほど高くなるような傾斜を付与させるためのブラケット５２を介して固定されており、これによって乗り台３の上面は前下がりに傾斜したものとされている。
一方、図６及び図７に示すように、中央連結部４０の下部には、振れ止めピン４３が下方を向くように突設されている。これに対し、中央連結部４０の下方には、長手方向を左右へ向けた溝として形成された振れ止め溝４４とを有した係止部材４５が設けられている。この係止部材４５は、ベース板６の上、又は近接する側の支持ブラケット２５に対して固定されている。
【００２４】
振れ止めピン４３は、振れ止め溝４４に遊嵌した状態で左右方向へ摺動自在に保持されている。これら振れ止めピン４３と係止部材４５の振れ止め溝４４とで、支持部材１９が回転軸１８に伴って回ることを規制する振れ止め機構４６が構成されている。
以上述べた中央連結部４０、カム部材３３、振れ止め機構４６により、支持部材１９を揺動させる揺動機構２０が構成されている。
以上のような構成を有する立ち乗り型運動装置１の作動態様は、以下の通りである。
使用者はまず、乗り台３の上に立ったままの姿勢で乗り、適宜設ける操作パネル部やリモコン等（図示略）を使ってスタートスイッチをＯＮにする。
【００２５】
すると、原動部１７の電動モータ３０が回転起動し、ウォームギアを介してウォームホイールを回し、回転軸１８を回転駆動する。
それに伴い、回転軸１８に取り付けられたカム部材３３が一緒に回転し、支持部材１９は同方向に回転しようとする。しかしながら、中央連結部４０の下部に設けられた振れ止めピン４３が係止部材４５の振れ止め溝４４部に嵌り込んでいるため、かかる連れ回りは規制される。
カム部材３３に形成されたカム面３５Ａは、回転軸１８に対して傾斜していると共に、振れ止めピン４３は振れ止め溝４４部に沿って左右に摺動可能であるため、回転軸１８の回転に伴って、支持部材１９は左右に揺動するようになる。すなわち、前方連結部４１Ａが左方へ振るときに後方連結部４１Ｂは右方へ振られ、反対に、前方連結部４１Ａが右方へ振るときに後方連結部４１Ｂは左方へ振られるようになる。
【００２６】
そのため、この支持部材１９に対して支承ブロック５０及びブラケット５２を介して連結されている乗り台３は、平面視で当該乗り台３の中央を中心として、乗り台３の前部及び後部が逆位相となる左右の往復揺動を生じると共に、これと同時に乗り台３の前部が左方へ振られたときには乗り台３の上面が左下がりとなり、乗り台３の前部が右方へ振られたときには乗り台３の上面が右下がりとなるような複合運動をすることになる。
従って、この乗り台３に立った状態で乗っている使用者Ｍは、腰部や腹部を捻るような運動を与えられると共に、バランスが崩されるような動きを付与されるため、体の各部の筋肉の強化や平衡感覚の強化を行うことができ、ひいては、ダイエット等の健康増進を図ることができるものとなる。また、日々の繰り返し使用でも飽きのこない運動ができ、乗り台上へ立ったまま乗って使用するところに斬新さや面白みを味わえるようになる。
【００２７】
使用者Ｍが左右のステック４の各上端部（グリップ８）を把持するようにすれば、使用者Ｍは上半身が可及的に動かないような姿勢をとりやすくなり、また膝を若干曲げるような動きも安定して行えるようになるので、これらによってスキーに似た運動を体験できる。そのため、斬新さや面白みを一層、倍加させることが可能となる。
図８は、本発明に係る立ち乗り型運動装置１の第２実施形態を示している。
第２実施形態の立ち乗り型運動装置１では、設置台２に対してアジャスト機構６０が設けられている。このアジャスト機構６０は、乗り台３の上面の前後方向の傾斜度合いを変更可能とするためのものであり、乗り台３の前後方向の傾斜度合いを変更可能とするものである。ここにおいて、乗り台３の上面の傾きとしては、前下がりの傾斜姿勢から水平姿勢を含むものであり、場合によっては後下がりの傾斜姿勢も含ませることができる。
【００２８】
アジャスタ機構６０としては、様々な機構が採用可能である。本実施形態の場合、アジャスト機構６０は、設置台２においてフレーム脚５の後端部を後方へ前端部を前方へそれぞれ延長させ、これらの各延長部分にボルト支持片６１を設け、このボルト支持片６１に対してナットを溶接する等してボルト螺合部６２を形成させたもので、このボルト螺合部６２には、ロックナット６３が螺合された脚ボルト６４が螺合されている。脚ボルト６４の下端部には安定座６５が回転自在に取り付けられ、また脚ボルト６４の上端部には調節ハンドル６６が固着されている。
【００２９】
このようなアジャスト機構６０は、ロックナット６３を緩めた状態にしてボルト螺合部６２に対する脚ボルト６４の位置を変更させ、安定座６５の下方への突出度合い（設置高さ）を調節可能となっている。かかる調節後にロックナット６３をボルト螺合部６２へ押し付けるように締め付けるようにする。このように前後の脚ボルト６４間で、下方への突出度合いを調節することで、乗り台３の上面の傾きを使用者Ｍの所望するところに応じて適宜調節できる。
上記のようなアジャスト機構６０は、設置台２のフレーム脚５に対し、後端部だけ又は前端部だけに設けてもよい。またアジャスト機構６０は、乗り台３自体に設けることもできるし、設置台２と乗り台３とを連結する構造部分に設けることもできる。
【００３０】
なお、本発明は上記した第１実施形態や第２実施形態に限定されるものではなく、様々に変更可能である。
例えば、乗り台３はスキー板をイメージさせるように前後に長く形成するようなこともできる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】第１実施形態に係る立ち乗り型運動装置の全体斜視図である。
【図２】第１実施形態に係る立ち乗り型運動装置の側面断面図である。
【図３】第１実施形態に係る立ち乗り型運動装置の内部構造を示した平面図である。
【図４】駆動機構に乗り台が取り付けられる様子を示した斜視図である。
【図５】駆動機構の平面図である。
【図６】図５のＡ−Ａ線断面図である。
【図７】係止部材と振れ止めピンとの関係を示した斜視図である。
【図８】第２実施形態に係る立ち乗り型運動装置の側断面図である。
【符号の説明】
【００３２】
１      立ち乗り型運動装置
２      設置台
３      乗り台
１６    駆動機構
１７    原動部
１８    回転軸
１９    支持部材
２０    揺動機構
３５Ａ  カム面
３３    カム部材
４０    連結部
４１Ａ  前方連結部
４１Ｂ  後方連結部
４３    振れ止めピン
４４    振れ止め溝
４６    振れ止め機構
６０    アジャスト機構
Ｍ      使用者
Ｆ      床面
【図１】
2008048777.tif 000003
【図２】
2008048777.tif 000004
【図３】
2008048777.tif 000005
【図４】
2008048777.tif 000006
【図５】
2008048777.tif 000007
【図６】
2008048777.tif 000008
【図７】
2008048777.tif 000009
【図８】
2008048777.tif 000010