(57)【要約】【課題】複数の帯域で動作可能であり、かつ更なる小型化が容易であるＭＩＭＯアンテナを提供する。【解決手段】本発明によるＭＩＭＯアンテナでは、複数のアンテナ素子のそれぞれがスイッチング素子を含む。スイッチング素子は各アンテナ素子の放射体の一領域に取り付けられ、放射体のその一領域を他の領域に短絡させ、又はその他の領域から開放する。複数のアンテナ素子は回路基板上で、その回路基板の中心軸に対して対称に配置されている。【選択図】図１
2008029001.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁波を放射し、又は吸収する放射体、
前記放射体に連結されているグラウンド、及び、
前記放射体の一領域に取り付けられ、前記放射体の一領域を他の領域に短絡させ、又は前記他の領域から開放するスイッチング素子、
をそれぞれ含む複数のアンテナ素子であり、回路基板上で前記回路基板の中心軸に対して対称に配置された複数のアンテナ素子、
を有するＭＩＭＯアンテナ。
【請求項２】
前記放射体が、帯状の給電部と、前記給電部の一端に連結された板状の放射板とを含む、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項３】
前記放射板が、前記給電部の一端に連結された帯状の第１放射板と、前記第１放射板から所定の間隔で配置された四角形状の第２放射体と、を含む、請求項２に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項４】
前記第１放射板と前記第２放射板との間に前記スイッチング素子が連結され、前記スイッチング素子のオンオフに応じて前記第１放射板と前記第２放射板との間が短絡し、又は開放される、請求項３に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項５】
前記スイッチング素子がオン状態であるときの前記放射体の動作周波数帯域が、前記スイッチング素子がオフ状態であるときの前記放射体の動作周波数帯域より低い、請求項４に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項６】
前記放射体が、ジグザグに折り曲げられた蛇行ライン部を含む、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項７】
前記蛇行ライン部が前記スイッチング素子によって分離され、前記スイッチング素子のオンオフに応じて前記蛇行ライン部の分離された部分の間が短絡し、又は開放される、請求項６に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項８】
前記スイッチング素子がオン状態であるときの前記放射体の動作周波数帯域が、前記スイッチング素子がオフ状態であるときの前記放射体の動作周波数帯域より低い、請求項７に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項９】
前記スイッチング素子がＰＩＮダイオードである、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項１０】
前記スイッチング素子に対して所定の電圧を印加して前記スイッチング素子をターンオンさせるスイッチング制御部、を更に有する、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項１１】
前記スイッチング素子が前記放射体の長手方向に沿って所定の間隔で複数取り付けられている、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項１２】
共通のグラウンドが、前記複数のアンテナ素子のそれぞれに含まれるグラウンドとして利用される、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項１３】
前記複数のアンテナ素子に含まれる複数の放射体が前記回路基板上に所定の間隔で配置されている、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項１４】
前記放射体が前記回路基板の一面に取り付けられ、前記グラウンドが前記回路基板の他面に取り付けられている、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項１５】
前記グラウンドの一辺から所定の長さだけ突出している、折り曲げられた形のマッチング部、を更に有する、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項１６】
前記放射体が前記回路基板の一面に取り付けられ、
前記グラウンドが前記回路基板の他面に取り付けられ、
前記放射体と前記マッチング部との間がビアホールによって接続されている、
請求項１５に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【請求項１７】
前記複数のアンテナ素子に含まれる複数のスイッチング素子が同時にオンオフする、請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はＭＩＭＯアンテナに関し、特に回路基板上に形成されたＭＩＭＯアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年では、移動無線通信技術を用いた様々な高品質のマルチメディアサービス（例えば、ＧＳＭ、ＰＳＣ、ＷＬＡＮ、ＷｉＢｒｏ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標））が開発されている。それに伴い、より多量のデータを、より迅速に、且つ低いエラー率で伝送可能な次世代の無線伝送技術が求められている。
そのような無線伝送技術の一つとして、ＭＩＭＯ（Multiple−Input  Multiple−Output）アンテナがある。ＭＩＭＯアンテナは複数のアンテナ素子の配列を利用して複数のデータを同時に送受信する。それにより、データ通信を更に高速化できる。その上、ＭＩＭＯアンテナは、それぞれのアンテナ素子の放射パターンと輻射電力とを組み合わせることで、アンテナ全体の放射パターンを更に鮮明にできる。それにより、データ通信を更に安定に保つことができる。
【０００３】
一方、複数の無線通信サービスを一つの無線端末機で受けるには、動的に再構成可能なアンテナ（リコンフィギュラブルアンテナ）をその無線端末機に搭載することが望ましい。リコンフィギュラブルアンテナとしては例えば、複数のサービス帯域を含む広帯域のアンテナが開発されている。この広帯域アンテナは小型化が容易である。しかし、未使用帯域から使用帯域へのノイズの混入、及び未使用帯域と使用帯域との間での干渉を抑えることが難しい。そのノイズ及び干渉は特にＭＩＭＯアンテナでの広帯域アンテナの利用を困難にしている。リコンフィギュラブルアンテナとしてはその他に、複数種類の動作周波数帯域を動的に切換可能なアンテナ（多重帯域アンテナ）が開発されている。多重帯域アンテナは広帯域アンテナよりノイズや干渉が少ないので、ＭＩＭＯアンテナでの利用に適している。
【特許文献１】国際公開第2004／015810号パンフレット
【特許文献２】米国特許出願公開第2004／0222923号明細書
【特許文献３】韓国特許出願公開第2005−0001488号明細書
【特許文献４】特開平11−163620号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ＭＩＭＯアンテナは特に移動通信端末での利用が期待されている。しかし、複数のアンテナ素子を小型の端末に設けねばならないので、個々のアンテナ素子を更に小型化しなければならない。一方、個々のアンテナ素子としては多重帯域アンテナが好ましい。しかし、従来の多重帯域アンテナはサイズが比較的大きい。従って、多重帯域アンテナを複数設けてＭＩＭＯアンテナを構成するには、個々の多重帯域アンテナのサイズを従来のものより更に小型化しなければならない。
本発明の目的は、複数の帯域で動作可能であり、かつ更なる小型化が容易であるＭＩＭＯアンテナを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明によるＭＩＭＯアンテナは複数のアンテナ素子を有する。各アンテナ素子は、電磁波を放射し、又は吸収する放射体、その放射体に連結されているグラウンド、及び、スイッチング素子を含む。スイッチング素子は放射体の一領域に取り付けられ、放射体のその一領域を他の領域に短絡させ、又はその他の領域から開放する。複数のアンテナ素子は回路基板上で、その回路基板の中心軸に対して対称に配置されている。
【０００６】
放射体は好ましくは、帯状の給電部と、その給電部の一端に連結された板状の放射板とを含む。その放射板は好ましくは、給電部の一端に連結された帯状の第１放射板と、その第１放射板から所定の間隔で配置された四角形状の第２放射体と、を含む。その場合、好ましくは、第１放射板と第２放射板との間には上記のスイッチング素子が連結されている。そのスイッチング素子のオンオフに応じて第１放射板と第２放射板との間が短絡し、又は開放される。好ましくは、スイッチング素子がオン状態であるとき（すなわち、第１放射板と第２放射板との間が短絡しているとき）の放射体の動作周波数帯域が、スイッチング素子がオフ状態であるとき（すなわち、第１放射板と第２放射板との間が開放されているとき）の放射体の動作周波数帯域より低い。
【０００７】
放射体はその他に、ジグザグに折り曲げられた蛇行ライン部を含んでいても良い。その場合、好ましくは、その蛇行ライン部が上記のスイッチング素子によって分離され、そのスイッチング素子のオンオフに応じて蛇行ライン部の分離された部分の間が短絡し、又は開放される。好ましくは、スイッチング素子がオン状態であるとき（すなわち、蛇行ライン部の分離された部分の間が短絡されるとき）の放射体の動作周波数帯域は、スイッチング素子がオフ状態であるとき（すなわち、蛇行ライン部の分離された部分の間が開放されているとき）の放射体の動作周波数帯域より低い。
【０００８】
上記のスイッチング素子は好ましくはＰＩＮダイオードである。上記のＭＩＭＯアンテナは更に好ましくは、スイッチング制御部を有する。そのスイッチング制御部は、スイッチング素子に対して所定の電圧を印加してそのスイッチング素子をターンオンさせる。好ましくは、スイッチング素子は放射体の長手方向に沿って所定の間隔で複数取り付けられている。ＭＩＭＯアンテナでは好ましくは、共通のグラウンドが各アンテナ素子のグラウンドとして利用される。好ましくは、複数のアンテナ素子に含まれる複数の放射体が回路基板上に所定の間隔で配置されている。好ましくは、各放射体が回路基板の一面に取り付けられ、グラウンドが回路基板の他面に取り付けられている。好ましくは、上記のＭＩＭＯアンテナが更にマッチング部を有する。マッチング部はグラウンドの一辺から所定の長さだけ突出している。マッチング部の形状は好ましくは、折り曲げられている。マッチング部は更に、放射体とビアホールによって接続されている。好ましくは、複数のアンテナ素子に含まれる複数のスイッチング素子が同時にオンオフされる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によるＭＩＭＯアンテナでは上記のとおり、複数のアンテナ素子のそれぞれがスイッチング素子のオンオフによって放射体の動作周波数帯域を二重に切換可能である。更に、それら複数のアンテナ素子が回路基板上に、その回路基板の中心軸に対して対称に配置される。それにより、本発明によるＭＩＭＯアンテナは、二種類のサービス帯域で動作可能であり、かつ、そのサイズを画期的に縮小可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、添付の図面に基づいて本発明の好適な実施形態を詳述する。
図１〜図３に、本発明の実施形態によるＭＩＭＯアンテナを示す。このＭＩＭＯアンテナ1は一対のアンテナ素子5を含む。各アンテナ素子5は、グラウンド50、放射体10、ＰＩＮダイオード20、及びスイッチング制御部30を含む。
【００１１】
一対のアンテナ素子5の間では好ましくはグラウンド50が共通であり、長方形状の回路基板60の背面に形成された導体膜から成る。共通のグラウンド50は好ましくは、回路基板60の長辺方向では全体に拡がり、回路基板60の短辺方向では回路基板60の背面の半分程度を覆っている。グラウンド50の一辺には好ましくは一対のマッチング部51が形成されている。各マッチング部51は、グラウンド50の一辺から回路基板60の背面上の他の領域に向かって所定の長さだけ延びた帯状の導体膜である。各マッチング部51は好ましくは「Γ」字形状に折れ曲がっている。特に、各マッチング部51の先端が回路基板60の外側に向いている。一対のマッチング部51は好ましくは、回路基板60の背面上に所定の間隔で配置されている。一対のマッチング部51は更に好ましくは、回路基板60の長辺方向での中心を通る軸に対して対称に配置されている。
【００１２】
各アンテナ素子5の放射体10は、回路基板60の前面上に形成されたパッチアンテナである。一対の放射体10は好ましくは、回路基板60の長辺方向では所定の間隔で配置されている。一対の放射体10は更に好ましくは、回路基板60の長辺方向での中心を通る軸に対して対称に配置されている。
【００１３】
各放射体10は、真っ直ぐな帯状の給電部11と、その給電部11の一端に連結された放射板15とを含む。給電部11は好ましくは、回路基板60を隔ててグラウンド50と対向し、回路基板60の短辺方向に延びている。更に好ましくは、給電部11の長さはグラウンド50の長さとほぼ同一である。放射板15は帯状の第１放射板15aと四角形状の第２放射板15bとを含む。第１放射板15aは給電部11の一端に連結され、そこから給電部11の長手方向に対して垂直に、すなわち回路基板60の長辺方向に延びている。第１放射板15aは好ましくは回路基板60を隔ててマッチング部51と対向するように配置されている。第１放射板15aとマッチング部51との間はビアホール13によって接続されている。それにより、マッチング部51は放射板15の反射損失を抑え、ＭＩＭＯアンテナ1の動作周波数のマッチング性能を向上させている。第２放射板15bは回路基板60の短辺方向で第１放射板15aから所定の間隔に配置されている。第２放射板15bは好ましくは長方形であり、その長辺方向が回路基板60の長辺方向に対して平行に配置されている。第２放射板15bの長辺は好ましくは第１放射板15aより長い。第２放射板15bの短辺は好ましくは第１放射板15aの幅より長い。一対のアンテナ素子5の間では、第１放射板15aと第２放射板15bとの各先端が互いに向かい合っている。第１放射板15aと第２放射板15bとはいずれも板状であるので、小型化が容易である。それにより、各アンテナ素子5はサイズが小さい。
【００１４】
ＰＩＮダイオード20は好ましくは、給電部11の延長線上で第１放射板15aと第２放射板15bとの間を連結している。ＰＩＮダイオード20は順方向電圧に応じてオンオフし、第１放射板15aと第２放射板15bとの間を短絡し、又は開放する。
【００１５】
一般に、ＰＩＮダイオード20は、順方向電圧が所定値以上である時にオン状態を維持する。本発明の実施形態によるＰＩＮダイオード20では好ましくは、1V以上の順方向電圧の印加によって抵抗成分が1Ωまで下がり、すなわち、ＰＩＮダイオード20はターンオンする。ＰＩＮダイオード20がオン状態であるとき、第１放射板15aと第２放射板15bとの間が短絡する。従って、アンテナ素子5の動作に寄与する放射体10の実質的なサイズは給電部11と２つの放射板15a、15bとの各サイズの和に等しい。そのときの放射体10のサイズは任意に設計可能である。その放射体10のサイズにより、ＰＩＮダイオード20がオン状態であるときのアンテナ素子5の動作周波数（以下、第１動作周波数という。）が決定される。例えば、給電部11、第１放射板15a、及び第２放射板15bの各サイズの和が56.5mmである場合、アンテナ素子5は2.4GHzの周波数帯域に共振点を持つ。2.4GHzの周波数帯域はＷＬＡＮ（IEEE802.11b）とＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）とで利用されるので、アンテナ素子5はＷＬＡＮとＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）とに使用可能である。放射体10をもう少し延長すれば、第１動作周波数が2.3GHzまで下がるので、その周波数帯域を使用するＷｉＢｒｏサービスにアンテナ素子5を使用することもできる。
【００１６】
ＰＩＮダイオード20では、順方向電圧が所定値未満であれば、その抵抗成分が10kΩまで上がり、すなわち、ＰＩＮダイオード20はターンオフする。ＰＩＮダイオード20がオフ状態であるとき、第１放射板15aと第２放射板15bとの間は開放される。従って、アンテナ素子5の動作に寄与する放射体10の実質的なサイズは給電部11と第１放射板15aとの各サイズの和に等しい。そのときの給電部11と第１放射板15aとの各サイズの和も任意に設計可能である。そのサイズにより、ＰＩＮダイオード20がオフ状態であるときのアンテナ素子5の動作周波数（以下、第２動作周波数という。）が決定される。例えば、そのサイズが14.65mmである場合、アンテナ素子5は5.3GHzの共振点を持つ。その場合、アンテナ素子5はＷＬＡＮ（IEEE802.11a）に準拠のアンテナとして使用可能である。
【００１７】
上記のように、ＰＩＮダイオード20のオンオフによって、アンテナ1の動作に寄与する放射体10の全長が変更される。その変更に伴い、アンテナ1の動作周波数帯域が切り換わる。すなわち、ＰＩＮダイオード20のオンオフに応じ、一つのアンテナ1を二つ以上のサービス帯域の信号の送受信に選択的に利用できる。
【００１８】
一対のスイッチ制御部30は好ましくは図１、３に示されているように、グラウンド50と同じく、回路基板60の背面に取り付けられている。各スイッチ制御部30は更に好ましくは、各マッチング部51の近傍に配置されている。各スイッチング制御部30は各アンテナ素子5のＰＩＮダイオード20にビアホール（図示せず）を通して接続されている。ここで、そのビアホールは、第１放射板15aとマッチング部51との間を接続するビアホール13と構造が類似している。各スイッチング制御部30はそのビアホールを通じ、ＰＩＮダイオード20に対して所定の順方向電圧を印加する。スイッチング制御部30は好ましくは、ＰＩＮダイオード20の順方向電圧を0Vと5Vとの間で切り換える。ここで、それらの値0V、5Vはグラウンド50の電位に対する電圧値である。スイッチング制御部30がＰＩＮダイオード20に対して0Vの順方向電圧を印加するとＰＩＮダイオードがターンオフし、5Vの順方向電圧を印加するとＰＩＮダイオード20がターンオンする。ＰＩＮダイオード20をターンオンさせるための5Vの順方向電圧は、一般的には、無線端末機の他の部分に用いられる駆動電圧に等しい。従って、その場合、ＭＩＭＯアンテナ1には専用の電源が不要であるので、回路構成が簡単化され、無線端末機の製造コストが削減可能である。
【００１９】
図４に、スイッチング制御部30の等価回路図を示す。図４に示すように、スイッチング制御部30は好ましくは、インダクタL2、抵抗素子R2、及びキャパシタC2から成るＲＬＣ回路と等価である。一方、ＰＩＮダイオード20とスイッチング制御部30との間を連結するビアホールVIAは、抵抗素子R1、インダクタL1、及びキャパシタC1の直列回路と等価である。各素子の抵抗値、インダクタンス、及びキャパシタンスを適切な値に設計することで、アンテナ素子5の動作周波数帯域では、ビアホールVIAとスイッチング制御部30との間が高いアイソレーションを形成する。こうして、スイッチング制御部30によるＰＩＮダイオード20に対する電圧供給がアンテナ素子5の動作周波数には影響を与えない。
【００２０】
図５Ａに、ＰＩＮダイオード20がオン状態であるときのアンテナ素子5の放射パターンを示し、図５Ｂに、ＰＩＮダイオード20がオフ状態であるときのアンテナ素子5の放射パターンを示す。図５Ａに示されているように、ＰＩＮダイオード20がオン状態であるとき、アンテナ素子5は全方向で一様な放射パターンを形成している。また、そのときのアンテナ素子5の利得は2dBである。図５Ｂに示されているように、ＰＩＮダイオード20がオフ状態であるときも、アンテナ素子5は全方向で一様な放射パターンを形成している。また、そのときのアンテナ素子5の利得は0dBである。このように、各アンテナ素子5はＰＩＮダイオード20のオンオフに関わらず、ダイポールアンテナとして相応しい全方向性を示すだけでなく、その利得も優れている。
【００２１】
以上の説明の通り、本発明の上記の実施形態によるＭＩＭＯアンテナ1では、ＰＩＮダイオード20をターンオンさせると放射体10の実質的なサイズが拡大するので、各アンテナ素子5が第２動作周波数で動作する。一方、ＰＩＮダイオード20をターンオフさせると放射体10の実質的なサイズが収縮するので、各アンテナ素子5が第２動作周波数より高い第１動作周波数で動作する。各スイッチング制御部30が各ＰＩＮダイオード20を同時にオンオフすることにより、各アンテナ素子5の動作周波数が一致する。こうして、一対のアンテナ素子5が一つのＭＩＭＯアンテナ1として機能する。
【００２２】
図６に、本発明の他の実施形態によるＭＩＭＯアンテナの斜視図を示す。このＭＩＭＯアンテナ101は一対のアンテナ素子105を含む。各アンテナ素子105は、グラウンド150、放射体110、ＰＩＮダイオード120、及びスイッチング制御部130を含む。ここで、グラウンド150、ＰＩＮダイオード120、及びスイッチング制御部130はそれぞれ、図１〜図３に示されている前述の実施例でのグラウンド50、ＰＩＮダイオード20、及びスイッチング制御部30のそれぞれと構成が同一である。従って、それらの詳細については上記の説明を援用する。
【００２３】
各アンテナ素子105の放射体110は、図６に示されているように、真っ直ぐな帯状の給電部111と、ジグザグに折り曲げられた蛇行ライン部115とを含む。給電部111は、図１に示されている給電部11と同様な構造であり、回路基板160を隔ててグラウンド150と対向するように配置されている。各蛇行ライン部115は、給電部111の先端部から回路基板160の短辺方向でジグザグに折れ曲がりながら延びている。給電部111との接続部に近い蛇行ライン部115の端部はマッチング部151と、ビアホール113を介して接続されている。各蛇行ライン部115は二つに分割され、それら二つの部分の間にＰＩＮダイオード120が取り付けられている。ＰＩＮダイオード120のオンオフにより、蛇行ライン部115の分離された二つの部分間が短絡し、又は開放される。
【００２４】
ＰＩＮダイオード120がターンオンすると、蛇行ライン部115の二つの部分間が短絡する。従って、アンテナ素子105の動作に寄与する放射体110の実質的なサイズは、給電部111と蛇行ライン部115との全体のサイズの和に等しい。一方、ＰＩＮダイオード120がターンオフすると、蛇行ライン部115の二つの部分間が開放される。従って、アンテナ素子105の動作に寄与する放射体110の実質的なサイズは、給電部111とＰＩＮダイオード120の手前までの蛇行ライン部115の一部とのサイズの和に等しい。このように、ＰＩＮダイオード120のオンオフに応じ、アンテナ素子105の動作に寄与する放射体110の実質的なサイズを調節できる。それにより、前述の実施形態と同様に、ＰＩＮダイオード120がオン状態であるときは、各アンテナ素子105をＷＬＡＮ（IEEE802.11b）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、又はＷｉＢｒｏに準拠のアンテナとして使用できる。一方、ＰＩＮダイオード120がオフ状態であるときは、各アンテナ素子105をＷＬＡＮ（IEEE802.11a）に準拠のアンテナとして使用できる。更に、各スイッチング制御部130が各ＰＩＮダイオード120を同時にオンオフすることにより、各アンテナ素子105の動作周波数が一致する。こうして、一対のアンテナ素子105が一つのＭＩＭＯアンテナ101として機能する。
【００２５】
上記のいずれの実施形態においても、ＭＩＭＯアンテナ1、101は二重のサービス帯域で動作可能である。各アンテナ素子5、105は回路基板60、160に形成されたパッチアンテナであるので、上記のＭＩＭＯアンテナ1、101はいずれも製造が簡単である。更に、各アンテナ素子5、105は小型化が容易であるので、ＭＩＭＯアンテナ1、105の全体も小型化が容易である。例えば、各アンテナ素子5、105のサイズを10.3mm×8mmに抑えれば、ＭＩＭＯアンテナ1，101の全体のサイズは10.3mm×8mm×2＝162.4mm2に留まる。このサイズは、従来のデュアルバンドＭＩＭＯアンテナのサイズより小さい。例えば、IEEE  APS，Vol2A，3〜8，July  2005，p.351〜354，「Small dual band modified meander antenna with multiple elements」に開示されたデュアルバンドＭＩＭＯアンテナのサイズは672mm2である。従って、本発明の上記の実施形態によるＭＩＭＯアンテナ1、101はその従来のＭＩＭＯアンテナよりサイズが1／2倍に縮小可能である。その他に、IEEE  APS，Vol4A，3〜8，July  2005，p. 243〜246，「A novel wide band antenna for WLAN applications」に記載のデュアルバンドＭＩＭＯアンテナは３次元構成であり、そのサイズは557mm2である。従って、本発明の上記の実施形態によるＭＩＭＯアンテナ1、101はその従来のＭＩＭＯアンテナより薄型化が容易であり、かつ、サイズが1／2倍に縮小可能である。
【００２６】
前述の実施形態では、各放射体10、110にＰＩＮダイオード20、120が１つずつ取り付けられている。それにより、ＭＩＭＯアンテナ1、101が二重の動作周波数帯域で動作する。その他に、各放射体10、110にＰＩＮダイオード20、120を複数ずつ取り付け、ＭＩＭＯアンテナ1、101を複数の動作周波数帯域で動作させるようにも設計可能である。
以上、添付の図面に基づいて本発明の好適な実施形態を説明した。しかし、本発明の技術的範囲は前述の実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載に基づいて上記の実施形態と均等であると解される実施形態にも当然に及ぶ。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の一実施形態によるＭＩＭＯアンテナの斜視図
【図２】図１に示されているＭＩＭＯアンテナの正面図
【図３】図１に示されているＭＩＭＯアンテナの背面図
【図４】図１に示されているスイッチング制御部の等価回路図
【図５Ａ】図１に示されているＭＩＭＯアンテナが、ＰＩＮダイオードがオン状態であるときに示す放射パターン
【図５Ｂ】図１に示されているＭＩＭＯアンテナが、ＰＩＮダイオードがオフ状態であるときに示す放射パターン
【図６】本発明の他の実施形態によるＭＩＭＯアンテナの斜視図
【符号の説明】
【００２８】
1        ＭＩＭＯアンテナ
5        アンテナ素子
10      放射体
11      給電部
13      ビアホール
15      放射板
15a    第１放射板
15b    第２放射板
20      ＰＩＮダイオード
30      スイッチング制御部
50      グラウンド
51      マッチング部
60      回路基板
【図１】
2008029001.tif 000003
【図２】
2008029001.tif 000004
【図３】
2008029001.tif 000005
【図４】
2008029001.tif 000006
【図６】
2008029001.tif 000007
【図５Ａ】
2008029001.tif 000008
【図５Ｂ】
2008029001.tif 000009