(57)【要約】【課題】本発明の目的は、Ｔｅｄが短い、高速のプロセススピードで画像形成を行なうに際し、露光部電位の増加が小さく、十分な画像濃度とカブリのない、良好な画質を得ることができる有機感光体、及び該有機感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置、プロセスカートリッジを提供することにある。【解決手段】導電性支持体上に感光層を有する有機感光体において、該感光層が電荷発生物質と電荷輸送物質を含有し、該電荷輸送物質の少なくとも１つが、立体異性体を有する化合物であり、トランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であることを特徴とする有機感光体。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に感光層を有する有機感光体において、該感光層が電荷発生物質と電荷輸送物質を含有し、該電荷輸送物質の少なくとも１つが、下記一般式（１）で表される立体異性体を有する化合物であり、トランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であることを特徴とする有機感光体。
【化１】
2008076809.tif 000019
〔一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は各々水素原子又は炭素原子数１〜４のアルキル基を示し、ｎ及びｍは０〜４の整数をしめす。〕
【請求項２】
前記有機感光体が導電性支持体と感光層の間に中間層を有することを特徴とする請求項１に記載の有機感光体。
【請求項３】
前記中間層がＮ型半導性微粒子とバインダー樹脂を含有していることを特徴とする請求項２に記載の有機感光体。
【請求項４】
円筒状の有機感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段及びクリーニング手段の各手段を有し、Ｔｅｄ（露光−現像間時間）が３０ｍ・ｓｅｃｓ〜２００ｍ・ｓｅｃｓで、有機感光体上に電子写真画像を形成する画像形成方法において、有機感光体が、導電性支持体上に感光層を有し、該感光層が電荷発生物質と電荷輸送物質を含有し、該電荷輸送物質の少なくとも１つが、下記一般式（１）で表される立体異性体を有する化合物であり、トランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であることを特徴とする画像形成方法。
【化２】
2008076809.tif 000020
〔一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は各々水素原子又は炭素原子数１〜４のアルキル基を示し、ｎ及びｍは０〜４の整数をしめす。〕
【請求項５】
円筒状の有機感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段及びクリーニング手段の各手段を有し、Ｔｅｄ（露光−現像間時間）が３０ｍ・ｓｅｃｓ〜２００ｍ・ｓｅｃｓで、有機感光体上に電子写真画像を形成する画像形成装置において、有機感光体が、導電性支持体上に感光層を有し、該感光層が電荷発生物質と電荷輸送物質を含有し、該電荷輸送物質の少なくとも１つが、下記一般式（１）で表される立体異性体を有する化合物であり、トランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であることを特徴とする画像形成装置。
【化３】
2008076809.tif 000021
〔一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は各々水素原子又は炭素原子数１〜４のアルキル基を示し、ｎ及びｍは０〜４の整数をしめす。〕
【請求項６】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機感光体と帯電器、像露光器、現像器、転写器、クリーニング器の少なくとも１つを一体として有しており、画像形成装置に出し入れ可能に構成されたことを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機やプリンターの分野において用いられる有機感光体、及び該有機感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真用感光体（以下単に感光体とも云う）はＳｅ、ヒ素、ヒ素／Ｓｅ合金、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機感光体から、公害や製造の容易性等の利点に優れる有機感光体に主体が移り、様々な材料を用いた有機感光体が開発されている。
【０００３】
近年では電荷発生と電荷輸送の機能を異なる材料に担当させた機能分離型の感光体が主流となっており、なかでも電荷発生層、電荷輸送層を積層した積層型の有機感光体が広く用いられている。
【０００４】
有用な電荷輸送物質として、ビス（アリールエテニルフェニル）アニリン系化合物の立体異性体混合物で、且つ該立体異性体混合物中の最大異性体成分の含有率が４０〜９０質量％の電荷輸送物質が知られている（特許文献１）。該電荷輸送物質は、電荷輸送層のバインダーとの相溶性を改善し、黒ポチ等の画像欠陥を改善し、且つ電子写真特性（カフリや画像濃度等）も改善できると報告されている。
【０００５】
所で、近年、パソコン等のデジタル画像の印刷の需要が増大しており、このような需要に対して、電子写真方式の高速カラープリンターや軽印刷用のプリンターの開発が進行している。
【０００６】
この高速の軽印刷用プリンターやタンデム方式を採用したプリンターは、高速のプロセススピードが要求される。例えばＡ４紙で毎分２５枚の印刷をする場合、約２００ｍｍ／ｓｅｃのプロセススピードが要求されので、より高速のプロセススピードで円筒状の有機感光体を回転させると、感光体が受ける帯電、露光、現像、転写、クリーニング等のプロセス負荷（感光体が受ける繰り返しのプロセス）は著しく増大し、各種の問題を発生させている。
【０００７】
中でも、高速特性が要求されるプリンターでは、多数枚の原稿を短時間で印刷するので、高速のキャリア移動特性を有する電荷輸送物質が必要であるが、前記した特許文献１で記載されている電荷輸送物質では、これらの高速プリンターに必要な移動度を確保できず、多数枚の印刷時に残留電位の増加が大きい。
【特許文献１】特開２００３−２７０８１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、上記従来技術の問題点に鑑み、高速特性を有し、電位安定性の良好で、画像濃度た高く且つカブリを発生しない有機感光体を提供することであり、更に詳しくは、Ｔｅｄが短い、高速のプロセススピードで画像形成を行なうに際し、露光部電位の増加が小さく、十分な画像濃度とカブリのない、良好な画質を得ることができる有機感光体、及び該有機感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置、プロセスカートリッジを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者等は上記課題について詳細に検討した結果、有機感光体の感光層中の電荷輸送物質に、従来の立体異性体混合物の電荷輸送物質よりも、より多くのトランスートランス体を含有し、しかもバインダーとの相溶性が改善された立体異性体の電荷輸送物質を発見し、このような電荷輸送物質を用いることにより、Ｔｅｄが短い高速プロセスで、本発明の課題を解決できることを見出し、本発明を完成した。即ち、本発明の目的は以下の構成を有する有機感光体を用いることにより達成される。
１．導電性支持体上に感光層を有する有機感光体において、該感光層が電荷発生物質と電荷輸送物質を含有し、該電荷輸送物質の少なくとも１つが、下記一般式（１）で表される立体異性体を有する化合物であり、トランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であることを特徴とする有機感光体。
【００１０】
【化１】
2008076809.tif 000002
【００１１】
〔一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は各々水素原子又は炭素原子数１〜４のアルキル基を示し、ｎ及びｍは０〜４の整数をしめす。〕
２．前記有機感光体が導電性支持体と感光層の間に中間層を有することを特徴とする前記１に記載の有機感光体。
３．前記中間層がＮ型半導性微粒子とバインダー樹脂を含有していることを特徴とする前記２に記載の有機感光体。
４．円筒状の有機感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段及びクリーニング手段の各手段を有し、Ｔｅｄ（露光−現像間時間）が３０ｍ・ｓｅｃｓ〜２００ｍ・ｓｅｃｓで、有機感光体上に電子写真画像を形成する画像形成方法において、有機感光体が、導電性支持体上に感光層を有し、該感光層が電荷発生物質と電荷輸送物質を含有し、該電荷輸送物質の少なくとも１つが、下記一般式（１）で表される立体異性体を有する化合物であり、トランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であることを特徴とする画像形成方法。
【００１２】
【化２】
2008076809.tif 000003
【００１３】
〔一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は各々水素原子又は炭素原子数１〜４のアルキル基を示し、ｎ及びｍは０〜４の整数をしめす。〕
５．円筒状の有機感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段及びクリーニング手段の各手段を有し、Ｔｅｄ（露光−現像間時間）が３０ｍ・ｓｅｃｓ〜２００ｍ・ｓｅｃｓで、有機感光体上に電子写真画像を形成する画像形成装置において、有機感光体が、導電性支持体上に感光層を有し、該感光層が電荷発生物質と電荷輸送物質を含有し、該電荷輸送物質の少なくとも１つが、下記一般式（１）で表される立体異性体を有する化合物であり、トランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であることを特徴とする画像形成装置。
【００１４】
【化３】
2008076809.tif 000004
【００１５】
〔一般式（１）中、Ｒ1及びＲ2は各々水素原子又は炭素原子数１〜４のアルキル基を示し、ｎ及びｍは０〜４の整数をしめす。〕
６．前記１〜３のいずれか１項に記載の有機感光体と帯電器、像露光器、現像器、転写器、クリーニング器の少なくとも１つを一体として有しており、画像形成装置に出し入れ可能に構成されたことを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００１６】
本願発明の有機感光体、画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを用いることにより、高速プロセススピードで形成される画像形成に際し、露光部電位の増加が小さく、更に、画像濃度が高く、カブリの発生がない、良好な電子写真画像を形成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１８】
本発明の有機感光体（以下、単に感光体ともいう）は、導電性支持体上に感光層を有する有機感光体であり、該感光層が電荷発生物質と電荷輸送物質を含有し、該電荷輸送物質の少なくとも１つが、前記一般式（１）で表される立体異性体を有する化合物であり、トランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であることを特徴とする。
【００１９】
本願発明の有機感光体は上記構成を有することにより、Ｔｅｄが短い高速プロセスで形成される画像形成に際し、露光部電位の増加が小さく、更に、画像濃度が高く、カブリの発生がない、良好な電子写真画像を形成することができる。
【００２０】
即ち、感光層に用いる電荷輸送物質に前記一般式（１）で且つトランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下の立体異性体を含有する化合物を用いることにより、高速のプロセススピードで要求される電荷キャリアの移動度低下を防止でき、多数枚のプリントを短時間で行なっても、露光部電位の上昇が小さく、画像濃度の劣化が少なく、且つカブリの発生も防止できた良好な電子写真画像を作製できる。
【００２１】
前記トランス−トランス体の含有率が９５％未満であると、前記露光部電位の上昇が無視できなくなる。
【００２２】
ここで、上記含有率の％はモル％を表す。
【００２３】
上記のような効果は前記一般式（１）の立体異性体混合物のトランス−トランス体の含有率が９５．０％以上、１００．０％以下であっても、溶媒溶解性及びバインダーとの相溶性がよく、相溶性不良の場合に発生する白抜けや黒ポチ等の画像欠陥の発生がなく、又、このようなトランス−トランス体を多く含有した電荷輸送物質を用いることにより、電荷輸送層の電荷キャリアの移動度が向上し、露光部電位等の電子写真特性が向上することに起因すると思われる。
【００２４】
以下に、本発明の好ましい前記一般式（１）の化合物例を挙げるが、本発明は下記の化合物例に限定されない。又、これらの化合物はいずれも立体異性体構造を持つことができる。
【００２５】
【化４】
2008076809.tif 000005
【００２６】
【化５】
2008076809.tif 000006
【００２７】
上記化合物例の中でも、特にＴ２及びＴ３が特にが好ましい。
【００２８】
立体異性体混合物の電荷輸送物質とは同一の化学構造式を有する電荷輸送物質の化合物がその中の原子又は原子団の立体配置を異にすることによって起こる異性構造を持つものを云う。
【００２９】
次に、上記のような電荷輸送物質を用いた有機感光体の層構成について記載する。
【００３０】
本発明の有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機電子写真感光体を全て含有する。
【００３１】
以下に本発明に用いられる有機感光体の構成について記載する。
【００３２】
導電性支持体
感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状、円筒状のどちらを用いても良いが、画像形成装置をコンパクトに設計するためには円筒状導電性支持体の方が好ましい。
【００３３】
円筒状導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、真直度で０．１ｍｍ以下、振れ０．１ｍｍ以下の範囲にある導電性の支持体が好ましい。この真直度及び振れの範囲を超えると、良好な画像形成が困難になる。
【００３４】
導電性の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０3Ωｃｍ以下が好ましい。
【００３５】
本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は１００〜２００ｇ／Ｌ、アルミニウムイオン濃度は１〜１０ｇ／Ｌ、液温は２０℃前後、印加電圧は約２０Ｖで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常２０μｍ以下、特に１０μｍ以下が好ましい。
【００３６】
中間層
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、バリヤー機能を備えた中間層を設けることもできる。
【００３７】
本発明においては導電性支持体と前記感光層のとの接着性改良、或いは該支持体からの電荷注入を防止するために、該支持体と前記感光層の間に中間層（下引層も含む）を設けることもできる。該中間層の材料としては、ポリアミド樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂が挙げられる。これら下引き樹脂の中で繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さくできる樹脂としてはポリアミド樹脂が好ましい。又、これら樹脂を用いた中間層の膜厚は０．０１〜０．５μｍが好ましい。
【００３８】
又、本発明に好ましく用いられる中間層はシランカップリング剤、チタンカップリング剤等の有機金属化合物を熱硬化させた硬化性金属樹脂を用いた中間層が挙げられる。硬化性金属樹脂を用いた中間層の膜厚は、０．１〜２μｍが好ましい。
【００３９】
又、本発明に好ましく用いられる中間層は疎水化表面処理をしたＮ型半導性微粒子をバインダー中に分散した中間層が挙げられる。例えばシリカ・アルミナ処理及びシラン化合物で表面処理した平均粒径が０．０１〜１μｍの酸化チタンをポリアミド樹脂中に分散した中間層が挙げられる。このような中間層の膜厚は、１〜２０μｍが好ましい。
【００４０】
Ｎ型半導性微粒子とは、導電性キャリアを電子とする性質をもつ微粒子を示す。すなわち、導電性キャリアを電子とする性質とは、該Ｎ型半導性微粒子を絶縁性バインダーに含有させることにより、基体からのホール注入を効率的にブロックし、また、感光層からの電子に対してはブロッキング性を示さない性質を有するものをいう。
【００４１】
前記Ｎ型半導性微粒子は、具体的には酸化チタン（ＴｉＯ2）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、酸化スズ（ＳｎＯ2）等の微粒子が挙げられるが、本発明では、特に酸化チタンが好ましく用いられる。
【００４２】
本発明に用いられるＮ型半導性微粒子の平均粒径は、数平均一次粒径において１０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲のものが好ましく、より好ましくは１０ｎｍ〜２００ｎｍ、特に好ましくは、１５ｎｍ〜５０ｎｍである。
【００４３】
数平均一次粒径の値が前記範囲内にあるＮ型半導性微粒子を用いた中間層は層内での分散を緻密なものとすることができ、十分な電位安定性、及び黒ポチ発生防止機能を有する。
【００４４】
前記Ｎ型半導性微粒子の数平均一次粒径は、例えば酸化チタンの場合、透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によりフェレ径の数平均径として測定される。
【００４５】
本発明に用いられるＮ型半導性微粒子の形状は、樹枝状、針状および粒状等の形状があり、このような形状のＮ型半導性微粒子は、例えば酸化チタン粒子では、結晶型としては、アナターゼ型、ルチル型及びアモルファス型等があるが、いずれの結晶型のものを用いてもよく、また２種以上の結晶型を混合して用いてもよい。その中でもルチル型のものが最も良い。
【００４６】
本発明のＮ型半導性微粒子に行われる疎水化表面処理の１つは、複数回の表面処理を行い、かつ該複数回の表面処理の中で、最後の表面処理が反応性有機ケイ素化合物による表面処理を行うものである。また、該複数回の表面処理の中で、少なくとも１回の表面処理がアルミナ、シリカ、及びジルコニアから選ばれる少なくとも１種類以上の表面処理であり、最後に反応性有機ケイ素化合物の表面処理を行うことが好ましい。
【００４７】
尚、アルミナ処理、シリカ処理、ジルコニア処理とはＮ型半導性微粒子表面にアルミナ、シリカ、或いはジルコニアを析出させる処理を云い、これらの表面に析出したアルミナ、シリカ、ジルコニアにはアルミナ、シリカ、ジルコニアの水和物も含まれる。又、反応性有機ケイ素化合物の表面処理とは、処理液に反応性有機ケイ素化合物を用いることを意味する。
【００４８】
この様に、酸化チタン粒子の様なＮ型半導性微粒子の表面処理を少なくとも２回以上行うことにより、Ｎ型半導性微粒子表面が均一に表面被覆（処理）され、該表面処理されたＮ型半導性微粒子を中間層に用いると、中間層内における酸化チタン粒子等のＮ型半導性微粒子の分散性が良好で、かつ黒ポチ等の画像欠陥を発生させない良好な感光体を得ることができるのである。
【００４９】
感光層
本発明の感光体の感光層構成は前記中間層上に電荷発生機能と電荷輸送機能を１つの層に持たせた単層構造の感光層構成でも良いが、より好ましくは感光層の機能を電荷発生層（ＣＧＬ）と電荷輸送層（ＣＴＬ）に分離した構成をとるのがよい。機能を分離した構成を取ることにより繰り返し使用に伴う残留電位増加を小さく制御でき、その他の電子写真特性を目的に合わせて制御しやすい。負帯電用の感光体では中間層の上に電荷発生層（ＣＧＬ）、その上に電荷輸送層（ＣＴＬ）の構成を取ることが好ましい。正帯電用の感光体では前記層構成の順が負帯電用感光体の場合の逆となる。本発明の最も好ましい感光層構成は前記機能分離構造を有する負帯電感光体構成である。
【００５０】
以下に機能分離負帯電感光体の感光層構成について説明する。
【００５１】
電荷発生層
電荷発生層には電荷発生物質（ＣＧＭ）を含有する。その他の物質としては必要によりバインダー樹脂、その他添加剤を含有しても良い。
【００５２】
電荷発生物質（ＣＧＭ）としては公知の電荷発生物質（ＣＧＭ）を用いることができる。例えばフタロシアニン顔料、アゾ顔料、ペリレン顔料、アズレニウム顔料などを用いることができる。これらの中で繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできるＣＧＭは複数の分子間で安定な凝集構造をとりうる立体、電位構造を有するものであり、具体的には特定の結晶構造を有するフタロシアニン顔料、ペリレン顔料のＣＧＭが挙げられる。例えばＣｕ−Ｋα線に対するブラッグ角２θが２７．２°に最大ピークを有するチタニルフタロシアニン、同２θが１２．４に最大ピークを有するベンズイミダゾールペリレン等のＣＧＭは繰り返し使用に伴う劣化がほとんどなく、残留電位増加小さくすることができる。
【００５３】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．０１μｍ〜２μｍが好ましい。
【００５４】
電荷輸送層
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）として前記一般式（１）の立体異性体のトランス−トランス含有率が９５．０〜１００．０％の化合物を用い、且つＣＴＭを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【００５５】
電荷輸送物質（ＣＴＭ）としては前記した立体異性体混合物の電荷輸送物質の他に公知の電荷輸送物質を併用して用いることもできる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを併用して、用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【００５６】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられる樹脂としては、例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂、又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。
【００５７】
これらＣＴＬのバインダーとして最も好ましいものはポリカーボネート樹脂である。ポリカーボネート樹脂はＣＴＭの分散性、電子写真特性を良好にすることにおいて、最も好ましい。又電荷輸送層が表面層となる感光体の場合は、機械的摩耗に強いポリカーボネートが好ましく、このようなポリカーボネートとしては平均分子量が４０，０００〜２５，０００のポリカーボネートが好ましい。ここで平均分子量は数平均分子量、重量平均分子量、及び粘度平均分子量のいずれのものでもよい。バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し１０〜２００質量部が好ましい。又、電荷輸送層の膜厚は１５〜３５μｍが好ましい。
【００５８】
又、電荷輸送層には酸化防止剤を含有させることが好ましい。該酸化防止剤とは、その代表的なものは有機感光体中ないしは有機感光体表面に存在する自動酸化性物質に対して、光、熱、放電等の条件下で酸素の作用を防止ないし、抑制する性質を有する物質である。
【００５９】
電荷輸送層は２層以上の層構成にしてもよい。この場合は表面の電荷輸送層に保護層として機能を付加し、クリーニングブレード等との耐摩耗特性を強化した層構成が好ましい。
【００６０】
電荷輸送層は、２層構成とし、第一の電荷輸送層の上に表面保護層を兼ねた第二の電荷輸送層を設けることが好ましい。本発明に係わる電荷輸送層の膜厚は１５〜３５μｍであるが、該膜厚は複数の電荷輸送層の場合は、その合計膜厚を云う。この合計膜厚が１５μｍ未満では、有機感光体の帯電電位を５００Ｖ以上の安定して、均一な帯電電位を維持することが難しく、このため、画像濃度の低下、カブリの発生が生じやすい。一方膜厚が３５μｍを超えると、潜像形成時の電荷キャリアの拡散が大きくなり、ドット画像が太り、ドット画像の再現性が劣化しやすい。
【００６１】
本願発明において、表面層（第二の電荷輸送層）には無機微粒子を含有させることが好ましく、更に、数平均一次粒径が、２０〜４００ｎｍのシリカ、アルミナ、酸化チタン及びチタン酸ストロンチウムから選択された１種以上の無機微粒子であることが好ましい。
【００６２】
上記数平均一次粒径は、透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子（凝集粒子は除き）として観察し、画像解析によりフェレ径の数平均径として測定される。尚、フェレ径（Ｆｅｒｅｔ）とは、粒子をはさむ２本の平行線間の距離で定義される定方向接線径として定義されている。
【００６３】
これらの無機微粒子は塗工液および塗工膜中の分散性向上を目的として、表面処理剤による無機微粒子の表面の改質が施されてもよい。一般的な表面処理剤としては、シランカップリング剤、シラザン、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネートカップリング剤、ジルコニウム有機化合物、脂肪酸化合物等が挙げられる。また、無機物による表面処理として、無機微粒子表面のアルミナ、ジルコニア、酸化スズ、シリカ処理が知られており、本発明において、これらの表面処理を適用してもよい。このうち脂肪酸化合物とシランカップリング剤は分散性向上のみならず、感光体の残留電位の低減に対しても寄与することが多く有用である。
【００６４】
表面層の無機微粒子含有率はバインダー樹脂に対し６〜３０質量％が好ましい。６質量％未満であると、十分な耐摩耗性向上効果が得られない。一方、含有率が３０質量％を上回ると、表面層内に均一な膜形成が難しく、却って、接触部材（クリーニングブレードや帯電装置）による感光体の摩耗量が大きく成りやすい。
【００６５】
本願発明の表面層は前記したように、第２の電荷輸送層として構成することが好ましい。即ち、表面層に電荷が蓄積しないように、表面層には電荷輸送物質を含有させることが好ましい。
【００６６】
又、表面層には前記微粒子や電荷輸送物質を分散させ、膜形成を可能とするバインダー樹脂を含有する。該バインダー樹脂としては、後記する電荷輸送層と同一のバインダー樹脂を用いてもよいが、表面層の耐摩耗特性をより強化する為に、シロキサン系樹脂層等の三次元硬化樹脂を用いてもよい。このほかに表面層には酸化防止剤等の添加剤を含有させてもよい。
【００６７】
表面層の膜厚は、０．５〜１０μｍが好ましく、１〜８μｍがより好ましい。
【００６８】
表面層の塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、量規制型塗布装置（塗布量をコントロールして、表面層の膜厚を制御する塗布装置）を用いることができるが、表面層の膜厚を正確に制御し、下層の中間層や感光層全体を覆うには量規制型塗布装置を用いて塗布することが好ましい。
【００６９】
上記量規制型塗布装置としては、円形スライドホッパ型塗布ヘッドや押し出し型塗布ヘッドを用いた塗布装置が挙げられる。これらの中でも、後述する円形スライドホッパ型塗布ヘッドを有する塗布装置（以後、円形スライドホッパ型塗布装置又はスライド型塗布装置ともいう）が好ましく用いられる。このような円形塗布ヘッドを有する塗布装置は、円筒状導電性支持体のほとんど全体（上端の一部を除き）を塗布液に浸積して塗布する浸積塗布に比し、塗布装置内で分散液を滞留させず、ワンウエイで表面層を形成するので、微粒子の分散粒子は、分散液中で凝集シェアを繰り返し受けることなく、又、微粒子の塗布液中の沈降を防止して（分散媒に比し、微粒子は比重が高く沈降しやすい）均一な表面層を形成することができる。しかも、感光体製造毎に分散液を作製できるので、分散液の経時による凝集や沈降を防止でき、且つ表面層形成時に、円筒状導電性支持体に既に形成されている下層を溶解せずに塗布できることから、塗布乾燥時も微粒子の凝集が少なく、均一な分散性を有する表面層を形成することができる。又、ビード形成塗布は塗布膜厚を塗布装置から吐出される塗布液流量で正確に制御することができ、膜厚のバラツキが少なく、且つ光学的に均一な表面層を形成できる。その結果、鮮鋭性が良好な電子写真画像を形成することができる。
【００７０】
中間層、感光層、保護層等の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【００７１】
本発明の電子写真感光体を製造するための塗布加工方法としては、浸漬塗布、スプレー塗布、円形量規制型塗布等の塗布加工法が用いられるが、感光層の上層側の塗布加工は下層の膜を極力溶解させないため、又、均一塗布加工を達成するためスプレー塗布又は円形量規制型（円形スライドホッパ型がその代表例）塗布等の塗布加工方法を用いるのが好ましい。なお前記スプレー塗布については例えば特開平３−９０２５０号及び特開平３−２６９２３８号公報に詳細に記載され、前記円形量規制型塗布については例えば特開昭５８−１８９０６１号公報に詳細に記載されている。
【００７２】
次に、本発明の画像形成装置について説明する。
【００７３】
図１に示す画像形成装置１は、デジタル方式による画像形成装置であって、画像読取り部Ａ、画像処理部Ｂ、画像形成部Ｃ、転写紙搬送手段としての転写紙搬送部Ｄから構成されている。
【００７４】
画像読取り部Ａの上部には原稿を自動搬送する自動原稿送り手段が設けられていて、原稿載置台１１上に載置された原稿は原稿搬送ローラ１２によって１枚宛分離搬送され読み取り位置１３ａにて画像の読み取りが行われる。原稿読み取りが終了した原稿は原稿搬送ローラ１２によって原稿排紙皿１４上に排出される。
【００７５】
一方、プラテンガラス１３上に置かれた場合の原稿の画像は走査光学系を構成する照明ランプ及び第１ミラーから成る第１ミラーユニット１５の速度ｖによる読み取り動作と、Ｖ字状に位置した第２ミラー及び第３ミラーから成る第２ミラーユニット１６の同方向への速度ｖ／２による移動によって読み取られる。
【００７６】
読み取られた画像は、投影レンズ１７を通してラインセンサである撮像素子ＣＣＤの受光面に結像される。撮像素子ＣＣＤ上に結像されたライン状の光学像は順次電気信号（輝度信号）に光電変換されたのちＡ／Ｄ変換を行い、画像処理部Ｂにおいて濃度変換、フィルタ処理などの処理が施された後、画像データは一旦メモリに記憶される。
【００７７】
画像形成部Ｃでは、画像形成ユニットとして、像担持体であるドラム状の感光体２１と、その外周に、該感光体２１を帯電させる帯電手段（帯電工程）２２、帯電した感光体の表面電位を検出する電位検出手段２２０、現像手段（現像工程）２３、転写手段（転写工程）である転写搬送ベルト装置４５、前記感光体２１のクリーニング装置（クリーニング工程）２６及び光除電手段（光徐電工程）としてのＰＣＬ（プレチャージランプ）２７が各々動作順に配置されている。また、現像手段２３の下流側には感光体２１上に現像されたパッチ像の反射濃度を測定する反射濃度検出手段２２２が設けられている。感光体２１には、本発明に係わる有機感光体を使用し、図示の時計方向に駆動回転される。
【００７８】
回転する感光体２１へは帯電手段２２による一様帯電がなされた後、像露光手段（像露光工程）３０としての露光光学系により画像処理部Ｂのメモリから呼び出された画像信号に基づいた像露光が行われる。書き込み手段である像露光手段３０としての露光光学系は図示しないレーザダイオードを発光光源とし、回転するポリゴンミラー３１、ｆθレンズ３４、シリンドリカルレンズ３５を経て反射ミラー３２により光路が曲げられ主走査がなされるもので、感光体２１に対してＡｏの位置において像露光が行われ、感光体２１の回転（副走査）によって静電潜像が形成される。本実施の形態の一例では文字部に対して露光を行い静電潜像を形成する。
【００７９】
本発明の画像形成方法において、Ｔｅｄ（露光−現像間時間）とは、像露光手段のレーザ等の像露光が照射された感光体の位置（照射光の中心）から、現像手段２３の現像スリーブ２３Ｓが感光体に最も接近する位置までに要するプロセス時間（感光体の移動時間）として定義される。
【００８０】
本願発明は、Ｔｅｄが３０ｍ・ｓｅｃｓ〜２００ｍ・ｓｅｃｓと非常に短い、高速プロセスにおいて、トランス−トランス異性体を多量に含有した前記一般式（１）の電荷輸送物質を用いることにより、現像位置での露光部電位を小さくし、画像濃度の低下やカブリの上昇を防止し、トランス−トランス異性体を多量に含有した電荷輸送物質で発生しやすい白抜け等の画像欠陥を防止した画像形成方法、画像形成装置を提供することができる。
【００８１】
本発明の画像形成装置においては、感光体上に静電潜像を形成するに際し、半導体レーザ又は発光ダイオードを像露光光源として用いることが好ましい。これらの像露光光源を用いて、書込みの主査方向のビーム径（ビーム光の直径委）を１０〜８０μｍに絞り込み、有機感光体上にデジタル露光を行うことにより、４００ｄｐｉ（ｄｐｉ：２．５４ｃｍ当たりのドット数）以上から４８００ｄｐｉの高解像度の電子写真画像をうることができる。
【００８２】
前記ビーム径とは該ビーム光の強度がピーク強度の１／ｅ2以上の領域の主走査方向にそったビーム光の長さ（Ｌｄ：長さが最大位置で測定する）を云う。
【００８３】
用いられるビーム光としては半導体レーザを用いた走査光学系及びＬＥＤの固体スキャナー等があり、光強度分布についてもガウス分布及びローレンツ分布等があるがそれぞれのピーク強度の１／ｅ2以上の領域を本発明に係わるビーム径とする。
【００８４】
又、ビーム径の測定でバラルキが見られる場合は、各々、ランダムに２０ドットを測定し、その平均値を本発明のビーム径とする。
【００８５】
感光体２１上の静電潜像は現像手段２３によって反転現像が行われ、感光体２１の表面に可視像のトナー像が形成される。本発明の画像形成方法では、該現像手段に用いられる現像剤には重合トナーを用いることが好ましい。形状や粒度分布が均一な重合トナーを本発明に係わる有機感光体と併用することにより、より鮮鋭性が良好な電子写真画像を得ることができる。
【００８６】
転写紙搬送部Ｄでは、画像形成ユニットの下方に異なるサイズの転写紙Ｐが収納された転写紙収納手段としての給紙ユニット４１（Ａ）、４１（Ｂ）、４１（Ｃ）が設けられ、また側方には手差し給紙を行う手差し給紙ユニット４２が設けられていて、それらの何れかから選択された転写紙Ｐは案内ローラ４３によって搬送路４０に沿って給紙され、給紙される転写紙Ｐの傾きと偏りの修正を行う対の給紙レジストローラ４４によって転写紙Ｐは一時停止を行ったのち再給紙が行われ、搬送路４０、転写前ローラ４３ａ、給紙経路４６及び進入ガイド板４７に案内され、感光体２１上のトナー画像が転写位置Ｂｏにおいて転写極２４及び分離極２５によって転写搬送ベルト装置４５の転写搬送ベルト４５４に載置搬送されながら転写紙Ｐに転写され、該転写紙Ｐは感光体２１面より分離し、転写搬送ベルト装置４５により定着手段５０に搬送される。
【００８７】
定着手段５０は定着ローラ５１と加圧ローラ５２とを有しており、転写紙Ｐを定着ローラ５１と加圧ローラ５２との間を通過させることにより、加熱、加圧によってトナーを定着させる。トナー画像の定着を終えた転写紙Ｐは排紙トレイ６４上に排出される。
【００８８】
以上は転写紙の片側への画像形成を行う状態を説明したものであるが、両面複写の場合は排紙切換部材１７０が切り替わり、転写紙案内部１７７が開放され、転写紙Ｐは破線矢印の方向に搬送される。
【００８９】
更に、搬送機構１７８により転写紙Ｐは下方に搬送され、転写紙反転部１７９によりスイッチバックさせられ、転写紙Ｐの後端部は先端部となって両面複写用給紙ユニット１３０内に搬送される。
【００９０】
転写紙Ｐは両面複写用給紙ユニット１３０に設けられた搬送ガイド１３１を給紙方向に移動し、給紙ローラ１３２で転写紙Ｐを再給紙し、転写紙Ｐを搬送路４０に案内する。
【００９１】
再び、上述したように感光体２１方向に転写紙Ｐを搬送し、転写紙Ｐの裏面にトナー画像を転写し、定着手段５０で定着した後、排紙トレイ６４に排紙する。
【００９２】
本発明の画像形成装置としては、上述の感光体と、現像器、クリーニング器等の構成要素をプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このユニットを装置本体に対して着脱自在に構成しても良い。又、帯電器、像露光器、現像器、転写又は分離器、及びクリーニング器の少なくとも１つを感光体とともに一体に支持してプロセスカートリッジを形成し、装置本体に着脱自在の単一ユニットとし、装置本体のレールなどの案内手段を用いて着脱自在の構成としても良い。
【００９３】
図２は、本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【００９４】
このカラー画像形成装置は、タンデム型カラー画像形成装置と称せられるもので、４組の画像形成部（画像形成ユニット）１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７と、給紙搬送手段２１及び定着手段２４とから成る。画像形成装置の本体Ａの上部には、原稿画像読み取り装置ＳＣが配置されている。
【００９５】
イエロー色の画像を形成する画像形成部１０Ｙは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｙの周囲に配置された帯電手段（帯電工程）２Ｙ、露光手段（露光工程）３Ｙ、現像手段（現像工程）４Ｙ、一次転写手段（一次転写工程）としての一次転写ローラ５Ｙ、クリーニング手段６Ｙを有する。マゼンタ色の画像を形成する画像形成部１０Ｍは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｍ、帯電手段２Ｍ、露光手段３Ｍ、現像手段４Ｍ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｍ、クリーニング手段６Ｍを有する。シアン色の画像を形成する画像形成部１０Ｃは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｃ、帯電手段２Ｃ、露光手段３Ｃ、現像手段４Ｃ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｃ、クリーニング手段６Ｃを有する。黒色画像を形成する画像形成部１０Ｂｋは、第１の像担持体としてのドラム状の感光体１Ｂｋ、帯電手段２Ｂｋ、露光手段３Ｂｋ、現像手段４Ｂｋ、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｂｋ、クリーニング手段６Ｂｋを有する。
【００９６】
前記４組の画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋを中心に、回転する帯電手段２Ｙ、２Ｍ、２Ｃ、２Ｂｋと、像露光手段３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｂｋと、回転する現像手段４Ｙ、４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋ、及び、感光体ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋをクリーニングするクリーニング手段５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋより構成されている。
【００９７】
前記画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋにそれぞれ形成するトナー画像の色が異なるだけで、同じ構成であり、画像形成ユニット１０Ｙを例にして詳細に説明する。
【００９８】
画像形成ユニット１０Ｙは、像形成体である感光体ドラム１Ｙの周囲に、帯電手段２Ｙ（以下、単に帯電手段２Ｙ、あるいは、帯電器２Ｙという）、露光手段３Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙ（以下、単にクリーニング手段５Ｙ、あるいは、クリーニングブレード５Ｙという）を配置し、感光体ドラム１Ｙ上にイエロー（Ｙ）のトナー画像を形成するものである。また、本実施の形態においては、この画像形成ユニット１０Ｙのうち、少なくとも感光体ドラム１Ｙ、帯電手段２Ｙ、現像手段４Ｙ、クリーニング手段５Ｙを一体化するように設けている。
【００９９】
帯電手段２Ｙは、感光体ドラム１Ｙに対して一様な電位を与える手段であって、本実施の形態においては、感光体ドラム１Ｙにコロナ放電型の帯電器２Ｙが用いられている。
【０１００】
像露光手段３Ｙは、帯電器２Ｙによって一様な電位を与えられた感光体ドラム１Ｙ上に、画像信号（イエロー）に基づいて露光を行い、イエローの画像に対応する静電潜像を形成する手段であって、この露光手段３Ｙとしては、感光体ドラム１Ｙの軸方向にアレイ状に発光素子を配列したＬＥＤと結像素子（商品名；セルフォックレンズ）とから構成されるもの、あるいは、レーザ光学系などが用いられる。
【０１０１】
無端ベルト状中間転写体ユニット７は、複数のローラにより巻回され、回動可能に支持された半導電性エンドレスベルト状の第２の像担持体としての無端ベルト状中間転写体７０を有する。
【０１０２】
画像形成ユニット１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋより形成された各色の画像は、一次転写手段としての一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋにより、回動する無端ベルト状中間転写体７０上に逐次転写されて、合成されたカラー画像が形成される。給紙カセット２０内に収容された転写材（定着された最終画像を担持する支持体：例えば普通紙、透明シート等）としての転写材Ｐは、給紙手段２１により給紙され、複数の中間ローラ２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ、レジストローラ２３を経て、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂに搬送され、転写材Ｐ上に二次転写してカラー画像が一括転写される。カラー画像が転写された転写材Ｐは、定着手段２４により定着処理され、排紙ローラ２５に挟持されて機外の排紙トレイ２６上に載置される。ここで、中間転写体や転写材等の感光体上に形成されたトナー画像の転写支持体を総称して転写媒体と云う。
【０１０３】
一方、二次転写手段としての二次転写ローラ５ｂにより転写材Ｐにカラー画像を転写した後、転写材Ｐを曲率分離した無端ベルト状中間転写体７０は、クリーニング手段６ｂにより残留トナーが除去される。
【０１０４】
画像形成処理中、一次転写ローラ５Ｂｋは常時、感光体１Ｂｋに圧接している。他の一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃはカラー画像形成時にのみ、それぞれ対応する感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃに圧接する。
【０１０５】
二次転写ローラ５ｂは、ここを転写材Ｐが通過して二次転写が行われる時にのみ、無端ベルト状中間転写体７０に圧接する。
【０１０６】
また、装置本体Ａから筐体８を支持レール８２Ｌ、８２Ｒを介して引き出し可能にしてある。
【０１０７】
筐体８は、画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋと、無端ベルト状中間転写体ユニット７とから成る。
【０１０８】
画像形成部１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｂｋは、垂直方向に縦列配置されている。感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｂｋの図示左側方には無端ベルト状中間転写体ユニット７が配置されている。無端ベルト状中間転写体ユニット７は、ローラ７１、７２、７３、７４を巻回して回動可能な無端ベルト状中間転写体７０、一次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｂｋ、及びクリーニング手段６ｂとから成る。
【０１０９】
次に図３は本発明の有機感光体を用いたカラー画像形成装置（少なくとも有機感光体の周辺に帯電手段、露光手段、複数の現像手段、転写手段、クリーニング手段及び中間転写体を有する複写機あるいはレーザビームプリンタ）の構成断面図である。ベルト状の中間転写体７０は中程度の抵抗の弾性体を使用している。
【０１１０】
１は像形成体として繰り返し使用される回転ドラム型の感光体であり、矢示の反時計方向に所定の周速度をもって回転駆動される。
【０１１１】
感光体１は回転過程で、帯電手段（帯電工程）２により所定の極性・電位に一様に帯電処理され、次いで不図示の像露光手段（像露光工程）３により画像情報の時系列電気デジタル画素信号に対応して変調されたレーザビームによる走査露光光等による画像露光を受けることにより目的のカラー画像のイエロー（Ｙ）の色成分像（色情報）に対応した静電潜像が形成される。
【０１１２】
次いで、その静電潜像がイエロー（Ｙ）の現像手段：現像工程（イエロー色現像器）４Ｙにより第１色であるイエロートナーにより現像される。この時第２〜第４の現像手段（マゼンタ色現像器、シアン色現像器、ブラック色現像器）４Ｍ、４Ｃ、４Ｂｋの各現像器は作動オフになっていて感光体１には作用せず、上記第１色目のイエロートナー画像は上記第２〜第４の現像器により影響を受けない。
【０１１３】
中間転写体７０はローラ７９ａ、７９ｂ、７９ｃ、７９ｄ、７９ｅで張架されて時計方向に感光体１と同じ周速度をもって回転駆動されている。
【０１１４】
感光体１上に形成担持された上記第１色目のイエロートナー画像が、感光体１と中間転写体７０とのニップ部を通過する過程で、１次転写ローラ５ａから中間転写体７０に印加される１次転写バイアスにより形成される電界により、中間転写体７０の外周面に順次中間転写（１次転写）されていく。
【０１１５】
中間転写体７０に対応する第１色のイエロートナー画像の転写を終えた感光体１の表面は、クリーニング装置６ａにより清掃される。
【０１１６】
以下、同様に第２色のマゼンタトナー画像、第３色のシアントナー画像、第４色のクロ（ブラック）トナー画像が順次中間転写体７０上に重ね合わせて転写され、目的のカラー画像に対応した重ね合わせカラートナー画像が形成される。
【０１１７】
２次転写ローラ５ｂで、２次転写対向ローラ７９ｂに対応し平行に軸受させて中間転写体７０の下面部に離間可能な状態に配設してある。
【０１１８】
感光体１から中間転写体７０への第１〜第４色のトナー画像の順次重畳転写のための１次転写バイアスはトナーとは逆極性で、バイアス電源から印加される。その印加電圧は、例えば＋１００Ｖ〜＋２ｋＶの範囲である。
【０１１９】
感光体１から中間転写体７０への第１〜第３色のトナー画像の１次転写工程において、２次転写ローラ５ｂ及び中間転写体クリーニング手段６ｂは中間転写体７０から離間することも可能である。
【０１２０】
ベルト状の中間転写体７０上に転写された重ね合わせカラートナー画像の第２の画像担持体である転写材Ｐへの転写は、２次転写ローラ５ｂが中間転写体７０のベルトに当接されると共に、対の給紙レジストローラ２３から転写紙ガイドを通って、中間転写体７０のベルトに２次転写ローラ５ｂとの当接ニップに所定のタイミングで転写材Ｐが給送される。２次転写バイアスがバイアス電源から２次転写ローラ５ｂに印加される。この２次転写バイアスにより中間転写体７０から第２の画像担持体である転写材Ｐへ重ね合わせカラートナー画像が転写（２次転写）される。トナー画像の転写を受けた転写材Ｐは定着手段２４へ導入され加熱定着される。
【０１２１】
本発明の画像形成方法は電子写真複写機、レーザプリンター、ＬＥＤプリンター及び液晶シャッター式プリンター等の電子写真装置一般に適応するが、更に、電子写真技術を応用したディスプレー、記録、軽印刷、製版及びファクシミリ等の装置にも幅広く適用することができる。
【実施例】
【０１２２】
以下、実施例をあげて本発明を詳細に説明するが、本発明の様態はこれに限定されない。文中の「部」は質量部を表す。
【０１２３】
合成例１（例示化合物Ｔ２の合成例）
【０１２４】
【化６】
2008076809.tif 000007
【０１２５】
上記式で表される化合物１０ｇをオキシ塩化リン３４ｇに溶解させ、５０℃まで加熱しジメチルホルムアミド２３ｍｌを少しずつ滴下した（発熱し４０〜７０℃になる）。反応液を９０℃前後にコントロールしながら、１５時間撹拌した。４０℃まで放冷した後、余分なオキシ塩化リンを十分に加水分解し析出した結晶をろ別し、水で懸濁して洗浄し、洗液が中性になるまで洗浄を繰り返し下記構造式で表されるビスホルミル化合物９．３３ｇ（７７％）を得た。
【０１２６】
【化７】
2008076809.tif 000008
【０１２７】
上記得られたビスホルミル化合物２ｇと、下記構造式で表されるホスホネート化合物４．３ｇをテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）２０ｍｌに溶解した。反応液を２５℃前後に保ちながら、ナトリウムメトキシド１．５ｇを少しずつ添加した（発熱有り）。４時間撹拌後、水３０ｍｌを加え常法により精製処理を行って黄色結晶２．５ｇ（８１％）を得た。この黄色結晶を、元素分析及び質量分析を行ったところ、下記表４のような結果となり例示化合物Ｔ２であることが確認された。
【０１２８】
【化８】
2008076809.tif 000009
【０１２９】
元素分析（Ｃ38Ｈ35Ｎ）
質量分析（Ｃ38Ｈ35Ｎ）
Ｍｗ（計算値）＝５０５
Ｍｗ+（実測値）＝５０５
上記の合成で得られたＴ２の化合物をＴ２−１とする。このＴ２−１は下記液体クロマトグラフィ（ＨＰＣＬ）の測定結果、ｔｒａｎｓ−ｔｒａｎｓ体の含有率が９８．８％で、残りの０．２％がｃｉｓ−ｃｉｓ体及びｃｉｓ−ｔｒａｎｓ体であった。
【０１３０】
液体クロマトグラフィの測定条件
測定機：島津ＬＣ６Ａ（島津製作所製）
カラム：ＣＬＣ−ＳＩＬ（島津製作所製）
検出波長：２９０ｎｍ
移動相：ｎ−ヘキサン／ジオキサン＝１０〜５００／１
移動相の流速：約１ｍｌ／ｍｉｎ
サンプル（Ｔ２）溶媒：ｎ−ヘキサン／ジオキサン＝１０／１
サンプル（Ｔ２）：３ｍｇ／溶媒１０ｍｌ
尚、Ｔ２ｃｉｓ−ｃｉｓ、Ｔ２ｔｒａｎｓ−ｔｒａｎｓ、Ｔ２ｃｉｓ−ｔｒａｎｓの構造式を下記に示す。
【０１３１】
【化９】
2008076809.tif 000010
【０１３２】
上記で得られたＴ２−１を液体クロマトグラフィを分取し、トランス−トランス体１００％、及び残りの０．２％がｃｉｓ−ｃｉｓ体及びｃｉｓ−ｔｒａｎｓ体をまとめた混合物に分離して、これらのトランス−トランス体１００％と混合物の０．２％の混合比を代えて、表１のようにトランス−トランス含有率の化合物（電荷輸送物質）Ｔ２−２、Ｔ２−３、Ｔ２−４、Ｔ２−５を作製した。
【０１３３】
尚、Ｔ２のトランス−トランスの異性体に同定は、上記液体クロマトグラフィによる分取後、ＮＭＲ（核磁気共鳴）スペクトルに現れる特徴的なピークにより同定した。
【０１３４】
感光体１の作製
〈中間層〉
酸化チタンＳＭＴ５００ＳＡＳ（１回目：シリカ・アルミナ処理、２回目：
メチルハイドロジェンポリシロキサン処理：酸化チタン粒径３５ｎｍ：テイカ社製）                                                                        ３００部
ポリアミド樹脂  ＣＭ８０００（東レ社製）                            １００部
メタノール                                                        １０００部
酸化チタン、ポリアミド樹脂、メタノールを同一容器中に加え超音波ホモジナイザーを用いて分散し、中間層用の塗布液を調製した。この塗布液を円筒状アルミニウム基体（１００ｍｍφ）上に浸漬塗布し、１１０℃、１時間の加熱硬化を行い、４μｍの乾燥膜厚で中間層を設けた。
【０１３５】
〈電荷発生層〉
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線によるＸ線回折の最大ピーク角度が２θで２７．３）                                                        ６０部
シリコーン変性ブチラール樹脂（Ｘ−４０−１２１１Ｍ：信越化学社製）  ７００部
２−ブタノン                                                      ２０００部
を混合し、サンドミルを用いて１０時間分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を前記中間層の上に浸漬塗布法で塗布し、乾燥膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１３６】
〈電荷輸送層〉
電荷輸送物質（Ｔ２−１）                                            １００部
ポリカーボネート（粘度平均分子量：２０，０００）                    １００部
酸化防止剤（下記化合構造のＡＯ−１）                                    ２部
ジクロロメタン                                                      ７００部
を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷発生層の上に浸漬塗布法で塗布し、乾燥膜厚２４μｍの電荷輸送層を形成し、感光体１を作製した。
【０１３７】
感光体２〜５の作製
感光体１で用いた電荷輸送物質（Ｔ２−１）を表１のように、Ｔ２−２〜Ｔ２−５に代えた以外は感光体１と同様にして感光体２〜５を作製した。
【０１３８】
【化１０】
2008076809.tif 000011
【０１３９】
【表１】
2008076809.tif 000012
【０１４０】
評価
評価機として基本的に図１の構造を有するコニカミノルタビジネステクノロジーズ社製デジタル複写機Ｓｉｔｉｏｓ７０８５改造機（感光体の周速を変化し、Ｔｅｄを変化できるように改造）を用い、該複写機に感光体１〜５を搭載し評価した。評価は、下記のようにＴｅｄをパラメータとした感光体の電位評価、及び画像評価を行なった。
【０１４１】
Ｔｅｄをパラメータとした感光体の表面電位の評価
各感光体のプロセススピードを変化させ、Ｔｅｄを３０、６５、２００ｍ・ｓｅｃの感光体表面電位を評価した。
【０１４２】
帯電条件
帯電器；スコロトロン帯電器、帯電直後の初期帯電電位を露光位置で−７５０Ｖに、コントローラで調整する。このとき、電位検出手段を感光体の露光照射位置に合わせる。電位測定時には要により露光手段や現像手段は一次的に取り外して測定する。
【０１４３】
電位評価
露光部電位の測定
現像工程で、電位検出手段を感光体のＴｅｄ測定位置に合わせ、現像工程での露光部電位を測定した。
【０１４４】
尚、各感光体とＴｅｄの組み合わせを表２に示す。
【０１４５】
画像評価
画像評価は、画素率が７％の文字画像、人物顔写真、ベタ白画像、ベタ黒画像がそれぞれ１／４等分にあるオリジナル画像をＡ４中性紙にコピーして行った。環境条件は常温常湿（２０℃、６０％ＲＨ）、Ｔｅｄが３０、６５、２００ｍ・ｓｅｃで、それぞれ連続１万枚コピーを行いハーフトーン、ベタ白画像、ベタ黒画像を作製し下記の評価を行った。
【０１４６】
評価基準
画像濃度（マクベス社製ＲＤ−９１８を使用して測定。紙の反射濃度を「０」とした相対反射濃度で測定した。１万枚コピー後の画像で評価した。）
◎：黒ベタ画像が１．２以上
○：黒ベタ画像が１．２未満〜１．０
×：黒ベタ画像が１．０未満
カブリ（１万枚コピー後のベタ白画像を画像濃度で判定）
◎：カブリの発生なし
○：画像濃度で、０．０１〜０．０２のカブリが発生
×：画像濃度で０．０３以上のカブリが発生
評価結果を表２に示した。
【０１４７】
【表２】
2008076809.tif 000013
【０１４８】
表２から明らかなように、トランス−トランス体の含有率が９５．０〜１００．０％のＴ２の電荷輸送物質を含有する感光体を用いた、組み合わせＮｏ．１〜３及び５〜７は、露光部電位が十分に低下しており、画像濃度やカブリ特性も良好な特性を示している。これに対し、トランス−トランス体の含有率が９４．０％の感光体を用いた組み合わせＮｏ．４では、露光部電位が高く、画像濃度やカブリ特性の評価も劣化している。
【０１４９】
実施例２
感光体６〜１０の作製
感光体１で用いた電荷輸送物質（Ｔ２−１）をＴ３−１〜Ｔ３−４、Ｔ３−５に代え、異性体混合比を表３のように変えた以外は感光体１と同様にして感光体６〜１０を作製した。
【０１５０】
【表３】
2008076809.tif 000014
【０１５１】
上記感光体６〜１０を用いて、実施例１と同じようにＴｅｄと組み合わせ、同様の評価を行った。結果を表４に示す。
【０１５２】
【表４】
2008076809.tif 000015
【０１５３】
表４から明らかなように、トランス−トランス体の含有率が９５．０〜１００．０％のＴ３の電荷輸送物質を含有する感光体を用いた、組み合わせＮｏ．８〜１０及び１２〜１４は、露光部電位が十分に低下しており、画像濃度やカブリ特性も良好な特性を示している。これに対し、トランス−トランス体の含有率が９４．０％の感光体を用いた組み合わせＮｏ．１１では、露光部電位が高く、画像濃度やカブリ特性の評価も劣化している。
【０１５４】
実施例３
感光体１１〜１４の作製
感光体１の作製において、電荷発生層のＹ型フタロシアニン顔料６０部をＹ型フタロシアニン顔料４０部及び下記化学構造のペリレン顔料２０部に変更し、電荷輸送層の電荷輸送物質Ｔ２−１、１００部を表５に示す電荷輸送物質に変更した以外は感光体１と同様にして感光体１１〜１４を作製した（但し、表５中の電荷輸送物質ＴＲ１、ＴＲ２は、下記構造の化合物である）。
【０１５５】
【化１１】
2008076809.tif 000016
【０１５６】
【表５】
2008076809.tif 000017
【０１５７】
上記感光体１１〜１４を用いて、実施例１と同じようにＴｅｄが６５ｍ・ｓｅｃの条件で評価を行った。結果を表６に示す。
【０１５８】
【表６】
2008076809.tif 000018
【０１５９】
表６から明らかなように、トランス−トランス体の含有率が９９．８％のＴ２−１の電荷輸送物質と本発明外の化学構造を有する電荷輸送物質ＴＲ１やＴＲ２を併用した感光体１１及び１２を用いた組み合わせＮｏ．１５及び１６は、露光部電位が、尚実用レベルに低下しており、画像濃度やカブリ特性も良好な特性を示している。これに対し、電荷輸送物質ＴＲ１やＴＲ２のみの感光体１３及び１４を用いた組み合わせＮｏ．１７及び１８では、露光部電位が高く、画像濃度やカブリ特性の評価も劣化している。
【図面の簡単な説明】
【０１６０】
【図１】本発明の画像形成装置の機能が組み込まれた概略図である。
【図２】本発明の一実施の形態を示すカラー画像形成装置の断面構成図である。
【図３】本発明の有機感光体を用いたカラー画像形成装置の構成断面図である。
【符号の説明】
【０１６１】
１  画像形成装置
２１  感光体
２２  帯電手段
２３  現像手段
２４  転写極
２５  分離極
２６  クリーニング装置
３０  露光光学系
４５  転写搬送ベルト装置
５０  定着手段
２５０  分離爪ユニット
【図１】
2008076809.tif 000022
【図２】
2008076809.tif 000023
【図３】
2008076809.tif 000024