(57)【要約】      （修正有）【課題】図面における幾何寸法表示及び公差表示（「ＧＤ＆Ｔ」）の適用を検証する方法及びシステムの提供。【解決手段】図面におけるＧＤ＆Ｔの適用を検証する方法は、少なくとも１つの図面要素を有する図面を作成することを含む。次に、幾何寸法表示規則及び公差表示規則が、図面の少なくとも１つの図面要素に適用される。そして、ソフトウェア検証ツールを用いて、適用された幾何寸法表示規則及び公差表示規則の正当性が検証される。ソフトウェア検証ツールを用いて、幾何寸法表示規則及び公差表示規則の各不正な適用が示される。最後に、ソフトウェア検証ツールを用いて、幾何寸法表示規則及び公差表示規則の各不正な適用を含む報告書が生成される。【選択図】図２
2008090843.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
図面において幾何寸法表示及び公差表示（geometric dimensioning and tolerancing）（「ＧＤ＆Ｔ」）の適用を検証するコンピュータ実装方法であって、
ＧＤ＆Ｔ形体（feature）制御フレームに含まれる不正な記号、変更子又はその両方を識別すること、
形体制御フレーム内で不正に使用されているか又は不適切に配置されている記号、変更子又はその両方を識別すること、
形体と前記ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームとの間のリンクが正しいことを検証すること、
前記ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームに含まれる公差が、大きさ及び形状によって定義することができる形体に関連することを検証すること、
定義されたデータムが所定の設計実施に従うことを検証すること、
前記ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームに含まれる公差が、１）他のＧＤ＆Ｔ形体制御フレームに対する微調整（refinement）か、又は２）位置公差又はサイズ公差に対する微調整のいずれかであることを検証すること、
前記ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームを前記形体に接続する（attach）ために使用されている方法が正しいことを検証すること、
前記図面の前記形体制御フレームで利用されているデータムのすべてが、該図面内の部品に実際に適用されていることを検証すること、及び
前記図面内で定義されているデータムが前記ＧＤ＆Ｔ制御フレームで利用されていることを検証すること
を含む、コンピュータ実装方法。
【請求項２】
図面において幾何寸法表示及び公差表示（「ＧＤ＆Ｔ」）の適用を検証するコンピュータ実装方法であって、
少なくとも１つの図面要素を有する図面を作成すること、
前記図面の前記少なくとも１つの図面要素に幾何寸法表示及び公差表示を適用すること、
ソフトウェア検証ツールを用いて前記適用された幾何寸法表示及び公差表示の正当性を検証すること、及び
前記ソフトウェア検証ツールを用いて前記幾何寸法表示及び公差表示の不正な適用を示すこと
を含む、コンピュータ実装方法。
【請求項３】
前記ソフトウェア検証ツールを用いて報告書を生成することをさらに含み、該報告書は、前記幾何寸法表示及び公差表示の示される不正な適用のそれぞれに関する情報を含む、請求項２に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項４】
前記報告書内に前記幾何寸法表示及び公差表示の示される不正な適用のそれぞれに関する仕様情報を含むことをさらに含む、請求項３に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項５】
前記幾何寸法表示及び公差表示の示される不正な適用のそれぞれに関する補正命令を提供することをさらに含む、請求項３に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項６】
前記補正命令を提供することは、補正マニュアルを提供することを含み、前記報告書は該補正マニュアルを参照する、請求項５に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項７】
前記補正命令は、１つ又は複数の図面例を含む、請求項５に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項８】
前記図面において少なくとも１つのデータム形体を指定することをさらに含む、請求項２に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項９】
前記少なくとも１つのデータム形体が少なくとも１つの形体制御フレームに含まれることを検証することをさらに含む、請求項８に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１０】
前記幾何寸法表示及び公差表示の適用に関連するデータム変更子及び公差変更子のうちの少なくとも一方を評価することをさらに含む、請求項２に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１１】
前記データム変更子及び公差変更子のうちの少なくとも一方が別の幾何公差の７０％を下回る微調整公差であることを検証することをさらに含む、請求項１０に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１２】
前記ソフトウェア検証ツールを既存のコンピュータ支援設計ソフトウェアアプリケーションに組み込むことをさらに含む、請求項２に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１３】
展開図を使用して描かれる図面実体を識別することをさらに含む、請求項２に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１４】
データムの寸法線に対する位置合せを検証することをさらに含む、請求項２に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１５】
図面要素に対し幾何寸法表示及び公差表示（「ＧＤ＆Ｔ」）の少なくとも１つの適用を有する図面においてＧＤ＆Ｔを検証するコンピュータ実装方法であって、
少なくとも１つのＧＤ＆Ｔ検証プロセスを含むソフトウェア検証ツールであって、該少なくとも１つのＧＤ＆Ｔ検証プロセスは適用されるＧＤ＆Ｔの正当性を定義する規則のセットを含む、ソフトウェア検証ツールを初期化すること、及び
前記ソフトウェア検証ツールを用いて、前記少なくとも１つのＧＤ＆Ｔ検証プロセスに含まれる前記規則を満足しないＧＤ＆Ｔの各適用を含む、報告書を生成すること
を含む、コンピュータ実装方法。
【請求項１６】
前記図面の形体制御フレームにおいて少なくとも１つのデータム形体を指定することをさらに含む、請求項１５に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１７】
前記少なくとも１つのデータム形体が前記図面に含まれることを検証することをさらに含む、請求項１６に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１８】
前記幾何寸法表示及び公差表示の示される不正な適用のそれぞれに関する補正命令を提供することをさらに含む、請求項１５に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項１９】
前記補正命令を提供することは、補正マニュアルを提供することを含み、前記報告書は該補正マニュアルを参照する、請求項１８に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項２０】
データム変更子及び公差変更子のうちの少なくとも一方が別の幾何公差の７０％を下回る微調整公差であることを検証することをさらに含む、請求項１９に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項２１】
前記検証ソフトウェアツールを既存のコンピュータ支援設計ソフトウェアアプリケーションに組み込むことをさらに含む、請求項１５に記載のコンピュータ実装方法。
【請求項２２】
図面検証ツールであって、
プロセスモジュールであって、幾何寸法表示規則及び公差表示規則のセットを用いて幾何寸法表示及び公差表示の仕様を検証する少なくとも１つのプロセスを含む、プロセスモジュールと、
識別モジュールであって、幾何寸法表示及び公差表示の不正な仕様を識別し、該不正な仕様は前記規則のセットを満足しない幾何寸法表示及び公差表示を含む、識別モジュールと、
報告書モジュールであって、幾何寸法表示及び公差表示の前記不正な仕様に関する情報を含む報告書を生成する、報告書モジュールと
を具備する、図面検証ツール。
【請求項２３】
前記プロセスモジュールは、輪郭制御、ＴＯＰ制御、平面度制御、振れコールアウト（runout callout）、同心度制御、真円度制御、真直度制御、円筒度制御、対称度制御、平行度制御、直角度制御及び傾斜度制御のうちの少なくとも１つの仕様を検証するプロセスを含む、請求項２２に記載の図面検証ツール。
【請求項２４】
データムモジュールであって、図面におけるデータムを該図面の形体制御フレームに含まれるデータムと比較する、データムモジュールをさらに具備する、請求項２２に記載の図面検証ツール。
【請求項２５】
変更子モジュールであって、前記幾何寸法表示規則及び公差表示規則の前記仕様に関連するデータム変更子及び公差変更子のうちの少なくとも一方を評価する、変更子モジュールをさらに具備する、請求項２２に記載の図面検証ツール。
【請求項２６】
微調整モジュールであって、前記データム変更子及び公差変更子のうちの少なくとも一方が別の幾何公差の７０％を下回る微調整公差であることを検証する、微調整モジュールをさらに具備する、請求項２５に記載の図面検証ツール。
【請求項２７】
ユーザマニュアルであって、幾何寸法表示及び公差表示の各不正な仕様に関する補正命令を提供する、ユーザマニュアルをさらに具備し、前記報告書マニュアルは該ユーザマニュアルを参照する、請求項２２に記載の図面検証ツール。
【請求項２８】
図面検証ツールであって、
プロセッサと少なくとも１つのメモリとを具備し、該少なくとも１つのメモリは、
プロセスモジュールであって、幾何寸法表示規則及び公差表示規則のセットを用いて幾何寸法表示及び公差表示の仕様を検証する少なくとも１つのプロセスを含む、プロセスモジュールと、
識別モジュールであって、幾何寸法表示及び公差表示の不正な仕様を識別し、該不正な仕様は前記規則のセットを満足しない幾何寸法表示及び公差表示を含む、識別モジュールと、
報告書モジュールであって、幾何寸法表示及び公差表示の前記不正な仕様に関する情報を含む報告書を生成する、報告書モジュールと
を含む命令を有する、図面検証ツール。
【請求項２９】
前記プロセスモジュールは、輪郭制御、ＴＯＰ制御、平面度制御、振れコールアウト、同心度制御、真円度制御、真直度制御、円筒度制御、対称度制御、平行度制御、直角度制御及び傾斜度制御のうちの少なくとも１つの仕様を検証するプロセスを含む、請求項２８に記載の図面検証ツール。
【請求項３０】
データムモジュールであって、図面におけるデータムを該図面の形体制御フレームに含まれるデータムと比較する、データムモジュールをさらに具備する、請求項２８に記載の図面検証ツール。
【請求項３１】
変更子モジュールであって、前記幾何寸法表示規則及び公差表示規則の前記仕様に関連するデータム変更子及び公差変更子のうちの少なくとも一方を評価する、変更子モジュールをさらに具備する、請求項２８に記載の図面検証ツール。
【請求項３２】
微調整モジュールであって、前記データム変更子及び公差変更子のうちの少なくとも一方が別の幾何公差の７０％を下回る微調整公差であることを検証する、微調整モジュールをさらに具備する、請求項３１に記載の図面検証ツール。
【請求項３３】
ユーザマニュアルであって、幾何寸法表示及び公差表示の各不正な仕様に関する補正命令を提供する、ユーザマニュアルをさらに具備し、前記報告書マニュアルは該ユーザマニュアルを参照する、請求項２８に記載の図面検証ツール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施の形態は、幾何寸法及び公差の検査・検証ツールに関する。詳細には、いくつかの実施の形態は、コンピュータ支援設計（「ＣＡＤ」）図面における不正な幾何寸法表示及び公差表示を識別する、幾何寸法及び公差の検査・検証ツールに関する。
【背景技術】
【０００２】
ＣＡＤ図面は、ＣＡＤソフトウェアアプリケーションの機能の拡張及び制御の高度化のためにますます一般的になってきた。たとえば、ＣＡＤプログラムは、一般に、製造会社が工業製品を製造し検査するために使用するＣＡＤ図面を製作するために実装される。ＣＡＤプログラムによっては、ＣＡＤ図面に幾何寸法表示及び公差表示（「ＧＤ＆Ｔ」）を適用するか又は組み込む能力がある。ＧＤ＆Ｔは、ＣＡＤ図面の要素に適用することができる規則のセットを含む国際語である。ＧＤ＆Ｔは、ユーザに対し、ＣＡＤ図面に描かれる製品又は部品の機能寸法表示を提供する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ＧＤ＆Ｔは非常に有用であり得るが、不正確な又は無効なＧＤ＆Ｔを適用することにより、多数の問題がもたらされる可能性がある。たとえば、図面が部品（たとえば、内燃機関の弁）を製造するために使用される場合、ＧＤ＆Ｔから導出される情報により、部品が不適切に製造される可能性がある（たとえば、弁が、不適切な寸法、位置、向き等で製造される可能性がある）。このため、ＧＤ＆Ｔの適用の妥当性及び正確さを検査することができる装置又はシステムが必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
一実施の形態では、本発明は、特に、図面におけるＧＤ＆Ｔの適用を検査及び検証するために使用することができる種々のプロセスを実行するＧＤ＆Ｔソフトウェア検証ツールの形態をとる。たとえば、実施の形態によっては、ＧＤ＆Ｔソフトウェア検証ツールは、
ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームに含まれる不正な公差変更子を識別し（たとえば後述するプロセス１５０、ステップ１６０において説明するように）、
輪郭形体制御フレーム内で不正に使用されているか又は不適切に配置されている公差変更子及びデータム変更子を識別し（たとえば後述するプロセス１５０、ステップ１７２及び１７４において説明するように）、
ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームが形体ではなくサイズ形体（feature of size）（「ＦＯＳ」）にリンクされていることを検証し（たとえば後述するプロセス２００、ステップ２０２において説明するように）、
それがＦＯＳ又は形体であることを検証し（たとえば後述するプロセス２００、ステップ２０８において説明するように）、
形体に対し不正なデータム変更子が指定されているか否かを検証し（たとえば後述するプロセス２００、ステップ２１０において説明するように）、
ＦＯＳに対し不正なデータム変更子が指定されているか否かを検証し（たとえば後述するプロセス２００、ステップ２１２において説明するように）、
公差を含む形体の基準とされるデータムに対する真の位置を確立するために基本寸法が使用されているか否かを検証し（たとえば後述するプロセス２００、ステップ２１４において説明するように）、
データム基準が使用されている場合、公差を含む形体を指定されたデータムに関連付けるために基本寸法が使用されていることを検証し（たとえば後述するプロセス１５０、ステップ１６８において説明するように）、
平面度ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームに含まれる公差が他のＧＤ＆Ｔ形体制御フレームに対する微調整又は位置交差若しくはサイズ公差に対する微調整であることを検証し（たとえば後述するプロセス２５０、ステップ２６０において説明するように）、
ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームを形体／サイズ形体に接続するために使用される方法が正し
いことを検証し（たとえば後述する第６４段落において説明するように）、
図面の形体制御フレームで利用されているデータムのすべてが、図面内の部品に実際に適用されていること、及び、図面内で定義されているデータムのすべてがＧＤ＆Ｔ制御フレームで利用されていることを検証する（たとえば後述する第６４段落において説明するように）。
【０００５】
別の実施の形態では、本発明は、寸法表示記号及び公差表示記号、変更子及び図面の形体制御フレームを検証する方法の形態をとる。形体制御フレームが形体に接続される方法もまた検証される。また、ＧＤ＆Ｔの大きさ及び形状が、ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームによってリンクされる形体／サイズ形体間の関係とともに正当性について検証される。ＧＤ＆Ｔ形体制御フレーム、記号及び変更子は、まとめて、形体／サイズ形体の形状、サイズ、位置及び向きを制御し、形体／サイズ形体を他の形体／サイズ形体及びデータムにリンクする、寸法表示ツールを形成する。ソフトウェア検証ツールは、ＧＤ＆Ｔ寸法表示ツールのすべてがこれらの機能及び関係のすべてを正しく定義することを保証する。ソフトウェア検証ツールに組み込まれる規則は、ＧＤ＆Ｔの規則（たとえば図４〜図１４参照）がＣＡＤ図面において正しく定義されているか否かを判定するのに役立つ。各ＧＤ＆Ｔ規則エラーは、ＣＡＤ図面において番号が付され、その番号は、オペレータが図面上のエラーの位置を特定するのに役立つように報告書に含まれる。報告書は、記号が不正である理由を記述し、ユーザマニュアルにおける位置を提供し、ユーザマニュアルは、エラーの一例を、エラーを補正する方法に関する例とともに提供する。図面例は、ユーザマニュアルの単一ページに適合するように１つ又は複数の比較的小さい図面を含んでもよい（たとえば図１７参照）。
【０００６】
別の実施の形態では、本発明は、図面におけるＧＤ＆Ｔの適用を検証する方法を含む。この方法は、少なくとも１つの図面要素を有するコンピュータ支援設計図面を作成することを含む。図面の少なくとも１つの図面要素に、１つ又は複数のＧＤ＆Ｔ規則が適用される。そして、ソフトウェア検証ツールにより、ＧＤ＆Ｔ規則の正当性が検証される。概して、ＧＤ＆Ｔ規則の正当性を検証することは、ＧＤ＆Ｔ規則の適用が或る制限のセット（後述する）を満足することを検証することを含む。ＧＤ＆Ｔ規則の各不正な適用もまたソフトウェア検証ツールによって示される。
【０００７】
別の実施の形態では、図面におけるＧＤ＆Ｔの適用を検証する方法は、少なくとも１つの図面要素を有する図面を作成することを含む。少なくとも１つのＧＤ＆Ｔ規則が、図面の少なくとも１つの図面要素に適用される。そして、ソフトウェア検証ツールにより、少なくとも１つのＧＤ＆Ｔ規則の正当性が検証される。また、ソフトウェア検証ツールにより、ＧＤ＆Ｔ規則の各不正な適用も示される。最後に、ソフトウェア検証ツールにより、ＧＤ＆Ｔ規則の各不正な適用を含む報告書が生成される。
【０００８】
別の実施の形態では、図面検証ツールは、プロセスモジュール、識別モジュール及び報告書モジュールを備える。プロセスモジュールは、ＣＡＤ図面における１つ又は複数のＧＤ＆Ｔ規則の適用を検証する少なくとも１つのプロセスを含む。識別モジュールは、ＣＡＤ図面において適用される１つ又は複数のＧＤ＆Ｔ規則の不正な適用を識別する。適用は、たとえば図４〜図１４に定義する規則に従わない場合、不正である。報告書モジュールは、ＣＡＤ図面における不正に適用されたＧＤ＆Ｔ規則に関する情報を含む報告書を生成する。
【０００９】
本発明の他の態様は、詳細な説明及び添付図面を考慮することにより明らかとなろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明のあらゆる実施形態について詳細に説明する前に、本発明はその適用が以下の説明に示すか又は以下の図面に例示する構成の詳細及び構成要素の配置に限定されない、ということが理解されなければならない。本発明は、他の実施形態が可能であり、且つさまざまな方法で実施されるか又は実行されることが可能である。
【００１１】
本明細書では、「不正な（illegal）」という用語（及びその変形）を使用して、本発明の実施形態のいくつかの態様を説明する。「不正な」という用語を、当業者には明らかなはずであるように、許可されていないか、又は無効な結果になる要素及び／又は動作を
広く説明するために使用する。その使用は特別なものではなく、用語の一般的な定義と一致するものである。たとえば、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ（第４版）によって定義されるように、文書作成プログラムにおける不正な文字は、プログラムが認識することができない文字であり、不正な動作は、プログラム又はシステムが組込み制約のために実行することができない可能性がある。このため、この用語は、当業者が解釈するように解釈されるべきである。
【００１２】
さらに、本発明の実施形態について説明する前に、ＧＤ＆Ｔ機能を含むＣＡＤソフトウェアアプリケーションについて簡単に再考する。しかしながら、読み手はＧＤ＆Ｔ仕様について熟知しているものと想定する。
【００１３】
ＣＡＤソフトウェアアプリケーションによっては（たとえばＵｎｉｇｒａｐｈｉｃｓ、ＣＡＴＩＡ等）によって、ユーザは、ＣＡＤ図面においてモデル化される部品に対してＧＤ＆Ｔを適用することができる。たとえば、図面において１つ又は複数のＧＤ＆Ｔ記号を使用して指示され得るＧＤ＆Ｔ規則は、ＣＡＤ図面においてモデル化されている部品に適用される。ＧＤ＆Ｔ規則は、図面において部品の物理的な寸法（及び公差）を定義するために使用される。したがって、ユーザは、図面に適用されるＧＤ＆Ｔ規則に従うことによって正確な部品を作成することができる。さらに、製作された部品を、図面モデルと比較することによって検査する（たとえば、部品が図面モデルに示される仕様に従って製作されたか否かを判断するために検証する）ことができる。ＣＡＤ図面にＧＤ＆Ｔ規則が不正に適用されることにより、製造問題、組立問題、検査問題及び機能喪失がもたらされる可能性がある。
【００１４】
一般に、ＧＤ＆Ｔを含む図面はまた、標準化された方法で表示されることが多い、他の標準記号及び寸法値等の情報も含む。たとえば、当業者によって理解されるはずであるように、基本寸法は、形体の理論的な正確なサイズ、真の輪郭、向き又は位置を表す数値である。一般に、基本寸法は、単一の数値をボックスで囲むことによって指定される。別法として、公差を含む寸法は、許容可能な寸法値の範囲を提供する。データムは、部品の形体の位置又は幾何学的特徴が確立又は関連付けられる、理論的に正確な点、軸又は平面である。データム形体を使用して、図面の複数の位置において同じ形体を識別することができる。
【００１５】
図１は、実施形態によっては、ＣＡＤソフトウェアアプリケーションを用いてＣＡＤ図面を作成し図面及び図面におけるＧＤ＆Ｔを検証する（後述する）ために使用することができる例示的なコンピュータシステム２０を示す。例示的なコンピュータ２０は、一般に、モニタ２４、ハウジング２８、キーボード３２及びマウス３６等の構成要素を含む。当業者には、ハードウェアハウジング２８が、たとえば１つ又は複数のプロセッサ、ランダムアクセスメモリ、記憶装置（たとえば、ハードドライブ、ＣＤ−ＲＯＭディスクドライブ等）等のハードウェアコンポーネントを含み得るということが明らかなはずである。さらに、ハードウェアによって実行されるソフトウェアアプリケーションを使用して、モニタ２４上でＣＡＤ図面画像を制作することができる。それらの画像を、キーボード３２及びマウス３６等のユーザ入力装置によって操作することができる。
【００１６】
図２は、ＣＡＤ図面に不正確に又は不正に適用されたＧＤ＆Ｔを識別する例示的なプロセス８０を示す。たとえば、プロセス８０を使用して、或る規則又は条件のセットに従ってＣＡＤ図面の図面部品に適用されないＧＤ＆Ｔを識別することができる。後述するように、図面に適用されるＧＤ＆Ｔ規則が不正であると識別されるには多数の理由がある。実施形態によっては、ＧＤ＆Ｔ規則は、ＧＤ＆Ｔ規則が図面部品に不可能な様式で又は無意味な様式で適用される場合に不正であると識別される。他の実施形態では、ＧＤ＆Ｔ規則の適用は、ＧＤ＆Ｔ規則が技術的には正しく適用されるが、一般的な基準又は「適正実施（good practice）」基準に従って適用されない場合に、不正であると識別される。
【００１７】
プロセス８０は、ＣＡＤ図面を作成することによって開始する（ステップ８４）。ＣＡＤ図面を、たとえばＣＡＤソフトウェアアプリケーション及び図１に示すコンピュータ２０を使用して作成することができる。ＣＡＤ図面が作成された後及び／又は作成されている間に、ＣＡＤ図面の部品にＧＤ＆Ｔを適用する（ステップ８８）。実施形態によっては
、モデル化された部品は、同じ部品に対応する複数の図を含むことができる（たとえば、平面図、正面図、等角図等）。したがって、所与の部品に対し、１つの図に適用されるＧＤ＆Ｔは、他の図においても理にかなっていなければならない。
【００１８】
ＣＡＤ図面を完成しＧＤ＆Ｔを適用した後（それぞれステップ８４及び８８）、ＧＤ＆Ｔ検証ツールを初期化する（ステップ９２）。実施形態によっては、ＧＤ＆Ｔ検証ツールは、独立したＣＡＤソフトウェアプラットフォーム（たとえば、Ｕｎｉｇｒａｐｈｉｃｓ）に追加される（又は統合される）知識ベースソフトウェアツールである。したがって、ＧＤ＆Ｔ検証ツールは、多くの異なるＣＡＤソフトウェアプラットフォームに適用されることができ、いかなる１つのプラットフォームにも限定されない、ということが理解されるべきである。実施形態によっては、ＧＤ＆Ｔ検証ツールは、ユーザにより、ＣＡＤソフトウェアアプリケーションを操作している間に初期化される。たとえば、ユーザは、ＣＡＤ図面を構築している間に、ＧＤ＆Ｔ検証ツールのアイコン又は他のユーザ選択可能項目（たとえば、ＧＤ＆Ｔ検証ツールのプルダウンメニューの項目）を選択することによってＧＤ＆Ｔ検証ツールの初期化を選択することができる。他の実施形態では、ＧＤ＆Ｔ検証ツールは、たとえばＣＡＤ図面をディスクに保存する前に自動的に初期化される。ＧＤ＆Ｔ検証ツールを初期化する他の方法も可能である。たとえば、代替の実施形態では、ＧＤ＆Ｔ検証ツールは、ＣＡＤソフトウェアとは別個のソフトウェアアプリケーションであってもよい。こうした実施形態では、ＧＤ＆Ｔ検証ツールは、ＧＤ＆Ｔ検証ツールを初期化し保存されたＣＡＤ図面を選択することによって以前に保存されたＣＡＤ図面を検証することができる。
【００１９】
ＧＤ＆Ｔ検証ツールを初期化した後、検証ツールは、複数の検証プロセスを完了する（たとえば図４〜図１４を参照）（ステップ９４）。検証プロセスを使用して、不適切に又は不正に適用されているＧＤ＆Ｔが示される（後述する）。実施形態によっては、ユーザは、検証ツールがいずれの検証プロセスを完了するかを選択する。たとえば、ユーザは、特定の図面に対して図４〜図１４に示すプロセスのサブセットを選択することができる。したがって、検証ツールは、実行される度にプロセスのすべてを完了する必要はない。さらに、検証ツールは、本明細書において図４〜図１４に関して特に説明しない代替プロセス（又はプロセス内のステップ）を含んでもよい。たとえば、実施形態によっては、検証ツールが実行される時、各プロセス内のステップのサブセットのみが完了する。
【００２０】
ＧＤ＆Ｔ検証ツールプロセスが完了すると（ステップ９４）、ＣＡＤ図面において不正に且つ／又は無効に適用されたＧＤ＆Ｔを識別する（ステップ９６）。図１５に関してより詳細に説明するように、不正に適用されたＧＤ＆Ｔを、種々の方法で識別することができる。ＣＡＤ図面において不正に適用されたＧＤ＆Ｔを示すことに加えて、ＧＤ＆Ｔ検証ツール報告書を作成する（ステップ１００）。ＧＤ＆Ｔ検証ツール報告書は、たとえば、ＧＤ＆Ｔの各不正な適用に関する情報を含む。
【００２１】
図３は、例示的なＣＡＤ図面１２０を示す。図面１２０を、たとえば、プロセス８０のステップ８４（図２）中に作成することができる。図面１２０は、概して、基本寸法１２４と、公差を含む寸法１２８とを含む。ＣＡＤ図面１２０に含まれる寸法は、必ずしも実際の部品を表すとは限らず、単に例示の目的で含まれる。図面１２０はまた、複数の形体制御フレーム（「制御フレーム」）１３０も含み、それらは形体記号１３２（たとえば、真直度、平面度、真円度、線の輪郭、表面輪郭、振れ、位置等）とそれに続く公差値１３４とを含む区分に分割される。実施形態によっては、公差値１３４の前に径記号１３６があり、且つ／又は公差値１３４の後にデータム基準１３８及び／又は公差又はデータム変更子１４０が続く。さらに、実施形態によっては、制御フレーム１３０は、データム形体１４２に関連する。完成した図面１２０を、１つ又は複数のプロセスを使用してＧＤ＆Ｔの無効な又は不正な適用がないか検査することができる（図４〜図１４を参照）。他の実施形態では、図面１２０は、それより多いか又は少ない寸法１２４、公差を含む寸法１２８、形体制御フレーム１３０、データム形体１４２等を含んでもよい。
【００２２】
図４は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ表面輪郭制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス１５０である。実施形態によっては、プロセス１５０は、プロセ
ス８０のステップ９４（図２）中に検証ツールによって実行される。プロセスは、表面輪郭制御が適用される表面（たとえば、図面上の表面輪郭記号によって指示されるように）が共面であるか、真の輪郭であるか、又は平面であるかを判定することによって開始する（ステップ１５４）。平面の表面は、単一の、連続した平坦な表面である。共面の表面は、同じ平面上にある２つ以上の表面か、又は同じ平面上で複数の表面を接合する想像線である。真の輪郭の表面は、基本寸法（上述）を用いて画定される円形又は多面の表面である。
【００２３】
表面輪郭が共面の表面に適用される場合、次のステップは、いずれかのデータム変更子が表面輪郭の仕様に関連するか否かを検査することである（ステップ１５６）。データム変更子が使用されている場合、検証ツールは、輪郭制御の不正な仕様を識別する（ステップ１５８）。実施形態によっては、不正な制御が識別される場合、不正制御識別タグが図面上の表面輪郭記号に添付され、不正制御に関する詳細を含む報告書が生成される（図1
５及び図１６に関してさらに詳細に説明する）。次に、検証ツールは、いくつかの公差変更子が表面輪郭の仕様に関連するか否かを検査する（ステップ１６０）。実施形態によっては、不正な公差変更子には、径、最大実体状態、最小実体状態、突出公差域及び接線が含まれる。それらの公差変更子が使用される場合、輪郭制御の不正な仕様を識別する（ステップ１５８）。それらの公差変更子が使用されない場合、検証ツールは、輪郭制御の正当な仕様を識別し（ステップ１６２）、プロセス１５０は終了する。
【００２４】
表面輪郭記号が真の輪郭に適用される場合、検証ツールは、公差を含む形体の輪郭（たとえば表面）が基本寸法で画定されていることを検証する（ステップ１６４）（すなわち、公差を含む形体は公差を含む寸法で画定されていない）。基本寸法を使用して公差を含む形体の輪郭が画定されていない場合、検証ツールは、輪郭制御の不正な仕様を識別する（ステップ１５８）。次に、検証ツールは、公差変更子の或るセットを探索する。実施形態によっては、真の輪郭に対して許可される公差変更子は、共面の表面に対して許可される公差変更子とは異なる。たとえば、公差を含む形体が真の輪郭である場合、不正な変更子には、最小実体状態、径及び最大実体状態が含まれる（ステップ１６６）。こうした変更子が使用されている場合、検証ツールは、輪郭制御の不正な仕様を識別する（ステップ１５８）。それらの変更子が使用されていない場合、データム基準が検証される。より詳細には、データム基準を検査して、公差を含む形体を指定されたデータムに関連付けるために基本寸法が使用されていることを検証する（ステップ１６８）。公差を含む形体を指定されたデータムに関連付けるために基本寸法が使用されている場合、輪郭制御の正当な仕様を識別し（ステップ１６２）、プロセス１５０は終了する。使用されていない場合、輪郭制御の不正な仕様を識別する（ステップ１５８）。
【００２５】
表面輪郭が平面の表面に適用される場合、検証ツールはデータム基準を探索する（ステップ１７０）。データム基準が指定されていない場合、表面輪郭記号を、輪郭制御の不正な仕様として識別する（ステップ１５８）。次に、検証ツールは、公差変更子の或る不正なセットが指定されていないことを検証する（ステップ１７２）。実施形態によっては、検証ツールは、径、最小実体状態、最大実体状態及び突出公差域の変更子がないか検査する。他の実施形態では、異なる変更子のセットが不正である場合がある。不正な変更子が含まれている場合、検証ツールは、輪郭制御の不正な仕様を識別する（ステップ１５８）。次に、検証ツールは、データム変更子の同様のセットを検査する（ステップ１７４）。表面輪郭制御フレームに統計的公差、自由状態、突出公差域、接線又は径の変更子が含まれる場合、輪郭制御を不正であるとして識別する（ステップ１５８）。不正なデータム変更子が含まれていない場合、検証ツールは、表面輪郭が、基本寸法を用いて指定されたデータム基準（含まれる場合）に関して寸法表示されていることを検証する（ステップ１７６）。検証ツールはまた、輪郭が公差を含む寸法とともに配置されているか否かを検査する（ステップ１７８）。輪郭が公差を含む寸法とともに配置されていない場合、輪郭制御は正当である（ステップ１６２）。
【００２６】
しかしながら、平面輪郭が公差を含む寸法とともに配置されている場合、検証ツールは、公差値が、平面の表面輪郭を制御する他の幾何公差の微調整であるか否かを検査する（
ステップ１８０）。たとえば、実施形態によっては、平面の表面（すなわち、表面輪郭記号が添付される平面の表面）に他の幾何公差を適用してもよい。こうした実施形態では、輪郭制御は、他の幾何公差値に対する微調整であるべきであり、微調整は、他の幾何公差の７０％以下であるべきである。したがって、輪郭公差が別の幾何公差の微調整でない場合、検証ツールは、不正な表面輪郭制御を識別する（ステップ１５８）。他の実施形態では、プロセス１５０には微調整要件（ステップ１８０）が含まれない。
【００２７】
実施形態によっては、プロセス１５０を使用してＧＤ＆Ｔ線輪郭制御が正しく適用されているか否かを判断する。しかしながら、簡潔にするために、本明細書ではプロセス１５０を表面輪郭制御記号のみに関して説明する。当業者は、表面輪郭制御記号を検証することに関して説明する規則を、線輪郭制御記号に同様に適用することができる、ということを理解するはずである。
【００２８】
図５は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ位置の公差制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス２００である。実施形態によっては、プロセス２００は、プロセス８０のステップ９４（図２）中に検証ツールによって実行される。プロセスは、ＴＯＰが形体又サイズ形体（「ＦＯＳ」）に適用されているか否かを判断することによって開始する（ステップ２０２）。形体は、表面、ピン、タブ、穴等の部品の物理的な部分に適用される一般用語である。さらに、ＦＯＳは、一般に、サイズ寸法に関連する、円筒状表面又は球形表面、又は２つの対向する要素若しくは対向する平行な表面のセットを言う。ＴＯＰがＦＯＳに適用されていない場合、ＴＯＰ制御の仕様は不正である（ステップ２０４）。
【００２９】
ＴＯＰがＦＯＳに適用されている場合、検証ツールは、データム基準が指定されているか否かを検査する（ステップ２０６）。実施形態によっては、ＴＯＰ形体制御フレームにおいてデータム平面が指定されなければならず、データム平面は図面に現われなければならない。他の実施形態では、形体制御フレームにおいて、同軸の非対向径に対するデータム基準は指定される必要はない。適切なデータム基準が指定されていない場合、ＴＯＰ制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ２０４）。データム基準が適切に指定されている場合、検証ツールは、データム基準が形体又はＦＯＳを指すか否かを検査する（上述）（ステップ２０８）。実施形態によっては、許容可能なデータム変更子は、形体に適用されるか又はＦＯＳに適用されるかに基づいて異なる。たとえば、データム基準（複数可）が形体を指す場合、データム変更子としていかなる変更子も指定されてはならない（ステップ２１０）。データム変更子が形体を指すデータムに対して含まれる場合、ＴＯＰ制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ２０４）。同様に、最大実体状態変更子及び最小実体状態変更子等、許可されたデータム変更子のみを、ＦＯＳを指すデータム基準に対して使用することができる（ステップ２１２）。不正なデータム変更子がＦＯＳを指すデータムに対して使用される場合（たとえば、径変更子、突出公差域変更子、自由状態変更子等）、ＴＯＰ制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ２０４）。
【００３０】
次に、検証ツールは、基本寸法を使用してデータム基準に対し公差を含む形体の真の位置が確立されることを検証する（ステップ２１４）。基本寸法が使用されていない場合、ＴＯＰ制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ２０４）。次に、検証ツールは、接線変更子が使用されていないことを検証する（ステップ２１６）。接線変更子が使用されている場合、ＴＯＰ制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ２０４）。次に、検証ツールは、ＴＯＰ制御が径寸法にリンクされているか否かを検査する（ステップ２１８）。制御が径寸法にリンクされている場合、径が指定されていなければならない（ステップ２２０）か、又はＴＯＰ制御は不正である（ステップ２０４）。制御が径寸法にリンクされていない場合、径は指定されるべきではなく（ステップ２２２）、そうでなければＴＯＰ制御は不正である（ステップ２０４）。したがって、制御が径寸法にリンクされており且つ径が指定されているか、又は制御が径寸法にリンクされておらず且つ径が指定されていない場合、仕様を正当であるものとして識別する（ステップ２２４）。
【００３１】
図６は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ平面度制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス２５０を示す。実施形態によっては、プロセス２５０は、プロセス８０のステップ９４（図２）中に検証ツールによって実行される。プロセスは、いずれかのデータム基準が指定されているか否かを判断することによって開始する（ステップ２５２）。実施形態によっては、平面度制御を指定している場合、データム基準は許可されない。したがって、制御フレームにデータム基準が含まれている場合、平面度制御の仕様は不正である（ステップ２５４）。次に、検証ツールは、いくつかの許可された公差変更子があるか検査する（ステップ２５６）。実施形態によっては、許可される唯一の公差変更子は、自由状態変更子及び統計的公差変更子のみである。他の公差変更子が含まれている場合、平面度制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ２５４）。検証ツールは、平面度制御が平面の表面に適用されているか否かを検査することによりプロセス２５０を続行する（ステップ２５８）。平面の表面は、平面によって定義される任意の表面を指してもよい。平面度制御が平面の表面に適用されていない場合、検証ツールは、平面度制御の不正な仕様を識別する（ステップ２５４）。
【００３２】
別法として、平面の表面に平面度制御が適用されている場合、検証ツールは、公差値が、表面（すなわち、平面度制御記号が適用される表面）の平面度を制御する他の幾何公差の微調整であるか否かを検査する（ステップ２６０）。実施形態によっては、上述したように、平面度制御は、別の幾何公差値（含まれる場合）に対する微調整でなければならない。たとえば、表面が、１．０の公差範囲が適用されて配置されている場合、同じ表面に適用される平面度制御値は０．７未満でなければならない。公差値が微調整でない場合、それを、平面度制御の不正な仕様であるものとして識別する（ステップ２５４）。しかしながら、公差が微調整であり且つ他の幾何公差の７０％未満である場合、平面度制御の仕様を正当であるものとして識別する（ステップ２６２）。
【００３３】
図７は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ振れ制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス３００を示す。実施形態によっては、プロセス３００は、円周振れ制御と全振れ制御との両方の正当性を識別する。プロセス３００は、任意のデータム基準が指定されているか否かを判断することによって開始する（ステップ３０２）。実施形態によっては、振れ制御に対しデータム基準は指定されなければならない。したがって、制御フレームにデータム基準が含まれていない場合、振れ制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ３０４）。次に、検証ツールは、１つ又は複数のデータムが３つの許可されたデータム軸のうちの１つ（すなわち、実際の円筒状部品の先端又は接触点によって確立されるようなデータム円筒の中心線）を指定することを検証する（ステップ３０６）。後述する規則に従って指定されるデータム軸を利用することにより、測定の反復性を向上させることができる。
【００３４】
一実施形態では、第１の許可されたデータム軸は、長さが十分な部品に関連するデータム軸である。たとえば、部品の寸法線と一列に並ぶデータムは、そのデータムがサイズ形体に適用されることを意味する。さらに、指定されたデータムは、指定された円筒状部品の径のデータム軸を表す。したがって、部品の長さ（データム軸に沿った）は、円筒状部品の径のおよそ２倍であるべきである。他の実施形態では、長さ対径比は異なってもよい（たとえば２．５倍、３倍等）。第２の許可されたデータム軸は、隔置される円筒状部品の２つの径に関連するデータム軸であり、そこでは、２つの径の間の間隔は（２つの径のうちの）大きい方の径の３倍である。第３の許可された径軸は、２つのデータムによって画定されるデータム軸であり、第１の指定されたデータム（すなわち１次データム）は形体に適用され、第２の指定されたデータム（すなわち２次データム）はＦＯＳに適用される。データム軸の許可されたタイプが指定されていない場合、検証ツールは、振れ制御の不正な仕様を識別する（ステップ３０４）。
【００３５】
データムが許可されたデータム軸を指定している場合、検証ツールは、振れ制御がデータム軸を包囲するか又はデータム軸が交差する表面に適用されていることを検証する（ステップ３０８）。振れ制御が有効な表面に適用されている場合、検証ツールは、制御フレームに公差変更子が含まれているか検査する（ステップ３１０）。実施形態によっては、
自由状態変更子及び統計的公差変更子のみが振れ制御を変更するように許可されている。振れ制御が無効な表面に適用されているか、又は他の公差変更子が含まれている場合、検証ツールは、振れコールアウトの不正な仕様を識別する（ステップ３０４）。プロセスの次のステップは、データム変更子が含まれていないことを検証することである（ステップ３１２）。実施形態によっては、いずれのデータム変更子も許容されていない。したがって、制御フレームにいずれかのデータム変更子が含まれている場合、検証ツールは振れコールアウトの不正な仕様を識別する（ステップ３０４）。次に、検証ツールは、制御フレームにおいて指定されている公差値がサイズ公差未満であることを検証する（ステップ３１４）。たとえば、所与の部品に対するサイズ公差が（２４．６〜２４．２）である場合、公差値はサイズ公差寸法を下回っていなければならない（すなわち０．４未満）。公差値がサイズ公差未満である場合、検証ツールは、正当に指定された振れコールアウトを識別する（ステップ３１６）。公差値がサイズ公差を上回っている場合、検証ツールは振れコールアウトの正当な仕様を識別する（ステップ３０４）。
【００３６】
図８は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ同心度制御が正しく適用されているか否かを判断する例示的なプロセス３５０を示す。プロセス３５０は、同心度制御フレームがデータム軸と同軸である回転の表面に適用されているか否かを判断することによって開始する（ステップ３５２）。こうした表面に同心度制御が適用されていない場合、検証ツールは、同心度制御の不正な仕様を識別する（ステップ３５４）。次に、検証ツールは、基準となる１つ又は複数のデータムが３つのタイプのデータム軸のうちの１つを指定している（図７に関して説明したように）か否かを検査する（ステップ３５６）。次に、検証ツールは、形体制御フレームの公差部分に径記号があるか否かを検査する（ステップ３５８）。実施形態によっては、径記号は、制御フレームの公差部分に現われなければならず、そうでなければ同心度制御の仕様は不正である。次に、検証ツールは、公差変更子があるか検査する（ステップ３６０）。正当な公差変更子には、径変更子、自由状態変更子及び統計的公差変更子がある。制御フレームに他の変更子が含まれている場合、検証ツールは同心度制御の不正な仕様を識別する（ステップ３５４）。同様に、少なくともいくつかの実施形態では、検証ツールは、制御フレームにおいてデータム変更子があるか検査し（ステップ３６２）、いずれかのデータム変更子が含まれる場合、検証ツールは同心度制御の不正な仕様を示す（ステップ３５４）。いかなるデータム変更子も含まれない場合、検証ツールは、同心度制御の仕様が正当であることを示す（ステップ３６４）。
【００３７】
図９は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ真円度制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス４００を示す。実施形態によっては、プロセス４００は、プロセス８０のステップ９４（図２）中に検証ツールによって実行される。プロセス４００は、いずれかのデータム基準が指定されているか否かを判断することによって開始する（ステップ４０２）。実施形態によっては、真円度制御を指定している時、いかなるデータム基準も許可されない。したがって、真円度制御フレームにデータム基準が含まれている場合、真円度制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ４０４）。次に、検証ツールは、いくつかの許可された公差変更子があるか検査する（ステップ４０６）。実施形態によっては、許可される唯一の公差変更子は、自由状態変更子及び統計的公差変更子である。他の公差変更子が含まれている場合、平面度制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ４０４）。検証ツールは、真円度制御が円形要素に適用されているか否かを検査することによりプロセス４００を継続する（ステップ４０８）（すなわち、真円度記号が適用されている形体の形状が円形である）。真円度制御が円形要素に適用されていない場合、真円度制御の仕様を不正であるものとして識別する（ステップ４０４）。
【００３８】
次に、検証ツールは、公差値が公差を含む要素に関連する径公差を下回っていることを検証する（ステップ４１０）。たとえば、（１２．０〜１２．８）という径公差を有する円に対する真円度公差値は０．８を下回るべきである。この公差関係が維持されない（たとえば、真円度公差が径公差を上回る）場合、検証ツールは、真円度制御の不正な仕様を示す。さらに、検証ツールはまた、真円度公差値が、公差を含む要素の真円度を制御する他の幾何公差の微調整であるか否かを検査してもよい（ステップ４１２）。実施形態によ
っては、その真円度制御微調整は、幾何公差値の７０％未満でなければならない。他の実施形態では、代替の微調整標準を使用してもよい（たとえば６０％未満）。有効な真円度制御微調整が使用されている場合、検証ツールは、真円度制御の正当な仕様を示す（ステップ４１４）。
【００３９】
図１０は、ＣＡＤ図面において表面要素に適用されているＧＤ＆Ｔ真直度制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス４５０を示す。上述した他のプロセスと同様に、プロセス４５０を、プロセス８０のステップ９４（図２）中に検証ソフトウェアツールが実行してもよい。プロセス４５０は、任意のデータム基準が指定されているか否かを判断することによって開始する（ステップ４５２）。実施形態によっては、表面要素に対し真直度制御を指定している時にいかなるデータム基準も許可されない。したがって、真直度制御フレームにデータム基準が含まれている場合、真直度制御の仕様を不正であるとして識別する（ステップ４５４）。いかなるデータム基準も含まれていない場合、検証ツールは、真直度制御が実際に表面要素に適用されていることを検証する（ステップ４５６）。実施形態によっては、製図が限られている（たとえば、コンピュータ２０の画面上の視野角が限られている）ため、ＧＤ＆Ｔ制御フレームは、要素の表面ではなく要素の縁に接続される。したがって、検証ツールは、真直度制御が表面に属する縁に適用されていることを検証しなければならない。真直度制御が表面要素に適用されていない場合、真直度制御の仕様を不正であるとして識別する（ステップ４５４）。
【００４０】
次に、検証ツールは、制御された要素（すなわち、真直度制御が適用されている要素）が直線として示されている製図において、真直度制御が適用されていることを検証する（ステップ４５８）。制御された要素が、略直線として示されていない場合、検証ツールは、真直度制御の不正な仕様を示す（ステップ４５４）。検証ツールはまた、公差変更子があるか制御フレームを検査する（ステップ４６０）。実施形態によっては、検証ツールは、制御フレームにおいて自由状態変更子及び統計的公差変更子のみを許可する。したがって、他の公差変更子が含まれている場合、検証ツールは、（上述したように）真直度制御の不正な仕様を示す（ステップ４５４）。さらに、検証ツールは、真直度公差値が公差を含む要素の真直度を制御する別の幾何公差の微調整であることを検証する（ステップ４６２）。有効な真直度制御微調整（たとえば他の幾何公差の７０％未満の微調整）が使用されている場合、検証ツールは、真直度制御仕様が正当であることを示す（ステップ４６４）。
【００４１】
図１１は、ＣＡＤ図面においてＦＯＳに適用されるＧＤ＆Ｔ真直度制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス５００を示す。実施形態によっては、プロセス５００は、プロセス８０のステップ９４（図２）中に検証ツールによって実行される。プロセス５００は、いずれかのデータム基準が指定されているか否かを判断することによって開始する（ステップ５０２）。実施形態によっては、ＦＯＳに対して真直度制御を指定している時に、いかなるデータム基準も許可されない。したがって、真直度制御フレームにデータム基準が含まれている場合、ＦＯＳの真直度制御の仕様は、検証ツールにより不正であるとして識別される（ステップ５０４）。データム基準が含まれていない場合、検証ツールは、真直度制御が平面ＦＯＳ又は円筒状ＦＯＳに適用されているか否かを検査する（ステップ５０６）。真直度制御が平面ＦＯＳに適用されている場合、検証ツールは、真直度制御フレームの公差部分において径記号が指定されていないことを検証する（ステップ５０８）。制御フレームの公差部分に径記号が含まれている場合、検証ツールは、ＦＯＳに適用されている真直度制御の不当な仕様を識別する（ステップ５０４）。別法として、真直度制御が円筒状ＦＯＳに適用されている場合、検証ツールは、制御フレームの公差部分に径記号が含まれていることを検証する（ステップ５１０）。径記号が含まれていない場合、検証ツールは、ＦＯＳに適用されている不正な仕様の真直度制御を識別する（ステップ５０４）。
【００４２】
平面フレームに径記号が含まれていないことを検証し（ステップ５０８）、円筒状フレームに径が含まれていることを検証した（ステップ５１０）後、検証ツールは、制御フレームに突出公差記号及び接線公差記号が含まれていないことを検証する（ステップ５１２
）。突出公差記号及び接線公差記号が含まれている場合、検証ツールは、ＦＯＳに適用されている真直度制御の不正な仕様を示す（ステップ５０４）。最後に、検証ツールは、（上述したように）ＦＯＳに対する真直度公差値が公差を含むＦＯＳの真直度を制御する別の寸法公差（含まれる場合）の微調整であることを検証する（ステップ５１４）。たとえば、実施形態によっては、真直度公差は、位置、全振れ、表面輪郭及び円筒度を含む寸法公差が制御された要素に適用されている場合、それらの寸法公差の７０％未満でなければならない。有効な微調整が含まれている場合、検証ツールは、ＦＯＳに対する真直度制御の仕様が正当であることを示す（ステップ５１６）。
【００４３】
図１２は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ円筒度制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス５５０を示す。プロセス５００(図１１）と同様に、プロセス５５０は、いずれかのデータム基準が指定されているか否かを判断することによって開始し（ステップ５５２）、指定されている場合、検証ツールは、円筒度制御の不正な仕様を識別する（ステップ５５４）。いかなるデータム基準も含まれていない場合、検証ツールは、不正な公差変更子が指定されていないことを検証する（ステップ５５６）。実施形態によっては、不正な公差変更子には、径、最大実体状態、最小実体状態、接線及び突出の変更子がある。次に、検証ツールは、円筒状形体に制御が適用されていることを検証し（ステップ５５８）、円筒度制御の公差値が径公差を下回っていることを検証する（ステップ５６０）。それらのステップの両方（ステップ５５８及び５６０）が真である場合、検証ツールは、円筒度制御の値が別の幾何公差（含まれる場合）の微調整であることを検証する（ステップ５６２）。実施形態によっては、微調整は、全振れ公差及び表面輪郭公差の７０％未満でなければならない。円筒度制御が円筒状形体に適用されていないか、円筒度制御の公差値が径公差を下回っているか、又は微調整が微調整要件を満たさない場合、検証ツールは円筒度制御の不正な仕様を識別する（ステップ５５４）。こうした条件が満たされている場合、検証ツールは、円筒度制御の仕様が正当であると識別する（ステップ５６４）。
【００４４】
図１３は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ対称度制御が正しく適用されているか否かを判定する例示的なプロセス６００を示す。実施形態によっては、プロセス６００の第１のステップは、基準とされるデータムがデータム中心平面を指定していることを検証することである（ステップ６０２）。たとえば、検証ツールは、データムがＦＯＳに接続されており、且つ寸法線と一列に並んでいる（すなわち、データムがずれていない）ことを検証する。次のステップは、形体制御フレームが、データム中心平面を中心に対称である２つ以上の表面に適用されていることを検証することである（ステップ６０４）。ステップ６０２又はステップ６０４のいずれかが真でない場合、検証ツールは、対称度制御の不正な仕様を識別する（ステップ６０６）。プロセス６００における次のステップは、制御フレームに不正な公差変更子及びデータム変更子が含まれていないことを検証することを含む（それぞれステップ６０８及び６１０）。実施形態によっては、自由状態変更子及び統計的公差変更子のみが許可されており、いかなるデータム変更子も許可されていない。不正な変更子が使用されている場合、検証ツールは、対称度制御の不正な仕様を示す（ステップ６０６）。許可された公差変更子のみが含まれており、いかなるデータム変更子も含まれていない場合、検証ツールは、対称度制御の正当な仕様を識別する（ステップ６１２）。
【００４５】
図１４は、ＣＡＤ図面においてＧＤ＆Ｔ平行度制御が正しく適用されているか否かを判定するプロセス６５０を示す。実施形態によっては、プロセス６５０を使用して、直角度制御記号及び傾斜度制御記号が正しく適用されているか否かを判断することもできる。しかしながら、簡潔にするために、プロセス６５０を、平行度制御記号に関してのみ説明する。当業者は、平行度制御記号を検証することに関して説明する規則を、直角度制御記号及び傾斜度制御記号にも同様に適用することができることを理解するはずである。
【００４６】
プロセス６５０は、少なくとも１つのデータム基準が指定されていることを検証し（ステップ６５２）、平行度制御が基準となるデータム（複数可）に対して平行な要素に適用されていることを検証する（ステップ６５４）ことによって開始する。プロセス６５０の最初の２つのステップ（ステップ６５２及びステップ６５４）に示す条件が真でない場合
、平行度制御の不正な仕様を識別する（ステップ６５６）。次に、検証ツールは、平行度制御が表面又はＦＯＳに適用されているか否かを検査する（ステップ６５８）。平行度制御がＦＯＳに適用されている場合、検証ツールは、接線変更子等の不正な公差変更子がないか検査する（ステップ６６０）。別法として、平行度制御が形体（たとえば表面）に適用されている場合、検証ツールは、最大実体状態、最小実体状態、接線、径及び突出公差を含む不正な公差変更子がないか検査する（ステップ６６２）。不正な公差変更子のいずれかが指定されている場合、検証ツールは、平行度制御の不正な仕様を識別する（ステップ６５６）。そして、検証ツールは、不正なデータム変更子がないか検査する（ステップ６６４）。実施形態によっては、不正なデータム変更子には、自由状態、統計的公差、接線、突出公差及び径の変更子がある。不正なデータム変更子が含まれている場合、検証ツールは、平行度制御の不正な仕様を識別する（ステップ６５６）。
【００４７】
次に、検証ツールは、平行度制御が径寸法にリンクされているか否かを検査する（ステップ６６６）。径寸法へのリンクがある場合、検証ツールは、制御フレームに径記号が含まれていることを検証する（ステップ６６８）。平行度制御が径寸法にリンクされていない場合、検証ツールは、制御フレームに径記号が含まれていないことを検証する（ステップ６７０）。径記号が正しく適用されている場合、検証ツールは、（上述したように）平行度制御が、指定された要素の平行度を制御する他の寸法公差の微調整であることを検証する（ステップ６７２）。実施形態によっては、平行度制御値は、径、全振れ及び表面輪郭公差を含む幾何公差が指定される場合、それらの幾何公差の微調整でなければならない。公差値がステップ６７２に示す微調整規則を満足する場合、検証ツールは、平行度制御の正当な仕様を識別する（ステップ６７４）。上述したように、プロセス６５０を、直角度制御記号及び傾斜度制御記号に同様に適用することができる。したがって、こうした制御記号に対する公差値は、平面度公差が制御された要素に適用されている場合、平面度公差の微調整でなければならない。
【００４８】
実施形態によっては、図４〜図１４に示すプロセスのステップの各々は、ステップの結果に関わらず、初期化時に検証ツールによって実行される。たとえば、図４に示すプロセス１５０では、ステップ１７０、１７２、１７４、１７６、１７８及び１８０は、ステップのうちのいずれかの評価によってステップ１５８に至る（すなわち、輪郭制御の仕様が不正である）か否かに関わらずすべて完了する。その結果、図面における複数のエラーをプロセスの１回の実行で発見することができる。
【００４９】
ＧＤ＆Ｔを検証することに加えて、検証ツールは、図面の他の要素を検証することができる。たとえば、検証ツールは、図面の部品に接続されていないか又は組み込まれていない実体（たとえば、図面における他の部品に関連しない「浮遊（floating）」部品又は「模造（fake）」部品）を識別する)。こうした部品を、別の図（たとえば展開図）で図面に追加してもよいが、それらは他の図面の図には関連せず、他の図面の部品に関連付けることはできない。さらに、検証ツールは、不正に指定されたデータムを識別する。たとえば、制御フレームにデータム形体が含まれている場合、検証ツールは、図面においてデータム形体が指定されていることを検証する。別法として、図面にデータム形体が含まれている場合、検証ツールは、データム形体が少なくとも１つの形体制御フレームに含まれていることを検証する。検証ツールはまた、データムが寸法線と正確に位置合せされることを検証することも可能である。たとえば、データムがサイズ形体に適用されている場合、検証ツールは、データムが対応する寸法線と一列に並ぶことを検証する。別法として、データムが形体に適用されている場合、検証ツールは、データムが対応する寸法線からずれていることを検証する。さらに、検証ツールは、図面タイトルブロックの存在と、タイトルブロックが一定のタイトルブロック標準規格（たとえば、ＡＳＭＥタイトルブロック標準規格）に準拠するか否かとを検証することができる。検証ツールはまた、図面に含まれているＧＤ＆Ｔ記号が形体、ＦＯＳ、形体延長線又は寸法線に接続されている（すなわち、ＧＤ＆Ｔ記号が図面において「浮遊」していない）ことを検証することも可能である。
【００５０】
図１５は、不正ＧＤ＆Ｔ指標７００を含む図面１２０（図３参照）の一実施形態を示す。実施形態によっては、不正指標７００は、円で囲まれるエラー番号を含む。他の実施形
態では、不正指標７００を、異なるように表示してもよい（たとえば、異なる形状で囲まれるエラー番号、色付きエラー番号、別の指標記号等）。不正指標７００は、ユーザに対し、ＧＤ＆Ｔ記号、寸法及び／又はデータムが図面１２０において不正に適用されたことを通知する（図２に示すプロセス８０のステップ９６）。不正指標７００は、検証ツールが実行された後に図面１２０に追加される。したがって、各不正指標７００は、満足されなかったプロセス（図４〜図１４参照）のうちの１つにおけるステップ又は状況を示す。
【００５１】
実施形態によっては、不正指標７００は対話的であって、図面１２０が画面２４に表示されている間に、ユーザがユーザ入力装置（図１参照）を使用して不正指標７００を選択することができる。不正指標７００を選択することにより、情報「窓」が現われるように初期化され、それは、記号が不正に適用されているものとして識別された理由を提供することができる。さらに又は別法として、各識別された不正な記号に関する記述的情報を、別個の報告書（後述する）とともに、ヘルプ又はユーザマニュアル（同様に後述する）に含めることができる。実施形態によっては、ユーザは、不正指標７００が検査された後に図面１２０から不正指標７００を除去することができる。たとえば、ユーザは、検証ツールが実行された後に不正指標７００を含む図面１２０のハードコピーをプリントし、その後、ユーザ入力装置（図１参照）のうちの１つを１回作動することにより、図面１２０をその先の状態（不正指標７００が表示されていない）に戻してもよい。
【００５２】
図１６は、例示的な報告書７５０を示す。実施形態によっては、報告書７５０は、検証ツールが図面１２０において不正ＧＤ＆Ｔを識別した後に検証ツールによって作成される（たとえば、図２に示すプロセス８０のステップ１００において）。したがって、報告書７５０を、図面１２０に含まれる各不正指標７００が報告書７５０の一部に対応するように図面１２０にリンクさせることができる（後述する）。報告書７５０は、概して、図面情報部７５４と、不正指標情報部７５８とを含む。図面情報部７５４は、ファイル名、検証ツールによって識別されたＧＤ＆Ｔ適用（たとえば、ＧＤ＆Ｔ規則又は制御の適用）の数、検証ツールによって識別されたデータム記号の数、及び検証ツールによって識別されたエラー又は不正ＧＤ＆Ｔ適用の総数を含む、図面に関する情報を列挙する。しかしながら、図面情報部７５４は、図１６に示すものより多いか又は少ない情報を含んでもよい。たとえば、代替の実施形態では、図面情報部７５４は、図面作成、図面改訂等の日付に関する情報も含む。
【００５３】
不正指標情報部７５８は、各不正なＧＤ＆Ｔ適用に関する情報を提供する。実施形態によっては、情報は、不正指標（たとえば、不正指標のエラーコード）７６８によってグループ化される。各エラーコード７６８の下に、不正に適用されたＧＤ＆Ｔ適用の完全な説明を提供する記述フィールドを列挙することができる。たとえば、図１６に示す実施形態では、フィールドは、エラーのタイプ７７０、図面シート名７７２、図名７７４、位置名７７６、記号識別（「ＩＤ」）番号７７８及び仕様７８０を含む。さらに、実施形態によっては、（後述するような）ユーザマニュアルセクションフィールド７８２も含まれる。
【００５４】
エラータイプフィールド７７０は、検証ツールによって識別されたエラーのタイプを示す。たとえば、図１６に示す実施形態では、エラータイプフィールド７７０は、ＧＤ＆Ｔ表面輪郭制御が不正に使用されていることを示す。図面シート名フィールド７７２は、割り当てられた図面の名前（たとえば、図面が保存された時に図面に適用された名前）を提供する。ユーザが図面に名前を割り当てなかった場合、図面シート名フィールド７７２はブランクであってもよい。別法として、命名されない場合、検証ツールが実行される時に図面シートにデフォルト名を割り当ててもよく、それにより、図面シート名フィールド７７２はデフォルト名を含むようになる。実施形態によっては、図面は、（上述したように）同じモデルの部品に対し２つ以上の図を含むことができる。したがって、図名フィールド７７４は、不正なＧＤ＆Ｔ適用が識別された図の名前を含む。位置名フィールド７７６は、不正なＧＤ＆Ｔ適用の画面上又は図面上の位置に関する情報を提供する。図１６に示す実施形態では、位置は語（たとえば中央下、左上等）を用いて記述される。しかしながら、位置を、たとえば格子法を使用して異なるように記述することができる。
【００５５】
記号ＩＤ番号フィールド７７８は、不正なＧＤ＆Ｔ適用の各指示に対応するエラーコー
ド情報を提供する。たとえば、実施形態によっては、プロセスの各ステップ（図４〜図１４参照）にエラー番号が割り当てられる。検証ツールは、プロセスのステップを完了しながらエラーを識別する場合、そのステップに割り当てられたエラー番号を識別されたエラーに関連付ける。したがって、エラー番号は、ユーザに対し、検証ツールが不正であるものとして識別した検証ツールプロセスにおける厳密なステップを提供する。さらに、仕様フィールド７８０は、エラーコードの短い説明を提供する。たとえば、プロセス１５０のステップ１５４に関連するエラーコードにフラグが立てられている場合、仕様フィールドは、輪郭のタイプ（たとえば、平面、共面、真の輪郭）が既知ではなかったことを示す。
【００５６】
上述したように、実施形態によっては、プロセスの各ステップに関する詳細な情報を提供するユーザマニュアル又はヘルプマニュアルが、検証ツールとともにに含まれる。こうした実施形態では、ユーザマニュアルセクションフィールド７８２は、識別されたエラーに対応するユーザマニュアルのセクションを示す。ユーザマニュアル８００の例示的な一部を図１７に示す。ユーザは、ユーザマニュアル８００を参照して、各エラーと、エラーを是正するためのあり得る補正命令又は手続きとに関するさらなる詳細を得ることができる。たとえば、図１６に示す実施形態では、ユーザマニュアルセクションフィールド７８２は、セクション０１〜１Ｃが、表面制御のＧＤ＆Ｔ輪郭に関する情報を提供することを示す。ユーザマニュアル８００は、比較的簡略化された例８０５と、不適切なＧＤ＆Ｔ適用に関する情報とを提供する。実施形態によっては、ユーザマニュアル８００は電子であり、図１５に関して説明したようにエラー指標７００のうちの１つを選択することによって初期化される。他の実施形態では、ユーザマニュアル８００はハードコピーマニュアルである。
【００５７】
再び図１６を参照すると、検証ツール報告書７５０はまた、図面１２０に関する他の詳細も提供することができる。たとえば、図１６に示す実施形態では、検証ツール報告書７５０は、ＧＤ＆Ｔの各タイプが使用される回数の総数と、ＧＤ＆Ｔのタイプが不正であるものとして識別された回数とを列挙する記号情報セクション７８４を含む。さらに、検証ツール報告書７５０は、不正に適用されたデータムに関する情報を提供するデータム情報セクション７８６を含む。たとえば、データム情報セクション７８６は、図面に適用されたがいずれの形体制御フレームにもコールアウトされていないデータム形体に関する情報を含む。別法として、データム情報セクション７８６は、形体制御フレームに含まれているが、図面においてコールアウトされていないデータム形体に関する情報を含むことも可能である。他の実施形態では、検証ツール報告書７５０は、図１６に示すものより多いか又は少ない情報を含むことができる。たとえば、代替の実施形態では、エラーコード及び位置情報のみを列挙する簡易報告書を作成することができる。
【００５８】
このように、少なくとも一実施形態では、１つ又は複数の寸法表示及び公差表示記号、変更子及び／又は形体制御フレームを含むＣＡＤ図面を検証するソフトウェア検証ツールが使用される。ソフトウェア検証ツールを、形体制御フレームに形体が接続される方法を検証するために使用することも可能である。さらに、ＧＤ＆Ｔの大きさ及び形状が、ＧＤ＆Ｔ形体制御フレームによってリンクされる形体／サイズ形体間の関係とともに補正のために検証される。ＧＤ＆Ｔ形体制御フレーム、記号及び変更子は、形体／形体サイズの形状、サイズ、位置及び向きを制御し、形体／形体サイズを他の形体／形体サイズに且つデータムにリンクする、寸法表示ツールである。ソフトウェア検証ツールは、ＧＤ＆Ｔ寸法表示ツールのすべてがこれらの機能及び関係のすべてを正しく定義するのを確実にするのに役立つ。検証ツールソフトウェアに組み込まれる規則は、ＧＤ＆Ｔ寸法表示ツールがＣＡＤ図面において正しく定義されており、且つ不正であるか又は疑わしい各規則に関する報告書を作成するか否かを判定する。ＣＡＤ図面においてエラーには番号が付され、番号は報告書において、オペレータが図面上のエラーの位置を特定するのに役立つように使用される。報告書は、それが不正である理由を記述し、ユーザマニュアルにおける、エラーの一例がエラーの補正方法に関する例とともに示される位置を提供する（たとえば、図１７参照）。本発明のさまざまな実施形態は特許請求の範囲に示される。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の一実施形態による例示的なコンピュータシステムを示す図である。
【図２】不正なＧＤ＆Ｔ記号を識別するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図３】複数のＧＤ＆Ｔ記号を有する例示的なＣＡＤ図面を示す図である。
【図４】輪郭制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図５】ＴＯＰ制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図６】平面度制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図７】振れコールアウトを検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図８】同心度制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図９】真円度制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図１０】表面要素に適用される真直度制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図１１】ＦＯＳの真直度制御を検証するために使用することができる別の例示的なプロセスを示す図である。
【図１２】円筒度制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図１３】対称度制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図１４】平行度制御を検証するために使用することができる例示的なプロセスを示す図である。
【図１５】不正な記号指標を有する例示的なＣＡＤ図面を示す図である。
【図１６】例示的なエラー報告書を示す図である。
【図１７】ヘルプ又はユーザマニュアルの例示的な一部を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【外国語明細書】
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