(57)【要約】【課題】ワイヤ放電における放電加工速度を向上することができる、工業的に有用で簡単に実行することができる放電加工方法及びその放電加工方法に用いることができるワイヤ電極を提供すること。【解決手段】ワイヤ電極表面の長手方向の所定距離をＬ２とし、しきい値以上の電界強さであるワイヤ電極表面の実長さをＬ１とした場合、０．０５≦（Ｌ１／Ｌ２）≦３．００である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の間隙をもって対向配置されるワイヤ電極と被加工物との間に形成される極間に間欠的な放電を発生させて被加工物を加工する放電加工方法において、ワイヤ電極表面の長手方向の所定距離をＬ２とし、しきい値以上の電界強さであるワイヤ電極表面の実長さをＬ１とした場合、０．０５≦（Ｌ１／Ｌ２）≦３．００であることを特徴とする放電加工方法。
【請求項２】
Ｌ１は、予め定められたしきい値以上の電界強さであるワイヤ電極表面の実長さを合計したものであって、上記しきい値は、放電が起こるときの放電電圧と電極形状と放電ギャップとに基づいて得られる電界強さであることを特徴とする請求項１記載の放電加工方法。
【請求項３】
Ｌ１は、被加工物を放電加工するときの放電電圧とワイヤ電極表面の粗さと放電ギャップとに基づいて得られる電界強さがしきい値以上であるワイヤ電極表面部分の実長さを合計したものであることを特徴とする請求項２記載の放電加工方法。
【請求項４】
請求項１、２、または３記載の放電加工方法に用いるワイヤ電極。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は放電加工方法に関し、さらに詳しくは、高効率で放電加工を行うことができるワイヤ放電による放電加工方法及びその放電加工方法に用いることができるワイヤ電極にに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、放電現象を利用して加工対象物を加工する放電加工が行われている。この放電加工は、工具電極である加工電極の先端と加工対象物とを数μｍ〜数十μｍの放電ギャップと称される間隙をおいて対向させ、加工対象物と加工電極の先端面との間に数十Ｖ〜数百ｖの電圧を印加することによりアーク放電を繰り返し発生させ、その熱と圧力の作用で加工対象物の表面の一部、詳しくは、加工電極の先端面と対向する加工対象物の部分を溶融除去するものである。このような放電加工は、放電を行う加工電極の形状に応じた加工ができるため、一般の機械加工が困難な材質や複雑な形状の加工に使用されている。
【０００３】
放電加工の一種であるワイヤ放電加工に関する先行技術として、極間に矩形波電流パルスを供給することにより加工効率や加工速度などを改善する提案がされている（例えば、特許文献１ないし４参照）。ところが、特許文献１ないし４に記載された放電加工方法によれば、極間に供給する電流パルス内の矩形波を生成する領域の時間を任意に設定することは開示されているが、最適値に切り替える具体的な方策については開示されていない。そもそも、特許文献１ないし４に開示されたような放電制御方法では加工効率の向上はあまり期待できない。
【０００４】
そこで、放電加工効率の向上のために、放電加工に用いるワイヤ電極自体に着目することが考えられる。というのは、放電加工において新しい工具電極と被加工物により加工を行う際、加工開始後、しばらくはサーボが不安定で加工速度が増加しないこと（放電遅れ時間の発生）が知られており、別の報告によると、銅丸棒電極で製造された工具電極と被加工物を用い、固定間隙で電圧を印加した場合、放電加工に供される被加工物の表面の粗さがほぼ同じ程度である場合、放電加工面でも機械加工面でも上記の放電遅れ時間はほぼ等しく、この放電遅れ時間は、より滑らかに鏡面に近い状態に仕上げられた研削面の放電遅れ時間より短くなったという報告がなされているからである（非特許文献１）。
【０００５】
しかし、電極表面の局部的な電界の集中を考えると、単純に面粗さが粗いほど放電遅れ時間が短くなるとは限らないと思われる。というのは、放電加工用ワイヤ電極と被加工物の間に全体としては均一に設定電圧を負荷したとしても、微視的に見れば、ワイヤ電極と被加工物の表面には凹凸が存在し、局部的には設定電圧に基づいて計算される電界の強さよりも大きい箇所や小さい箇所が存在するからである。
【０００６】
この種の研究結果の報告として、非特許文献２には、４種類の面粗さを有する電極について、電極の面粗さと放電遅れ時間の関係についての調査結果が記載されている。
【０００７】
また、非特許文献３には、絶縁性セラミック材料の放電加工において、ウエットブラストの噴射圧力および砥粒の種類を変化させた場合のワイヤ工具電極の凹凸形状の相違が放電加工特性に及ぼす影響についての調査結果が記載されている。
【特許文献１】特許第２５８４５６７号明細書
【特許文献２】特開平９−１２３０２４号公報
【特許文献３】特開平１１−４８０３９号公報
【特許文献４】特開２００２−２２４９１５号公報
【非特許文献１】超精密加工における放電遅れ時間の研究、電気加工学会全国大会２００５年講演論文集、第８５−８８頁
【非特許文献２】放電加工における放電遅れ時間に関する研究、２００６年度精密工学会春期大会学術講演会講演論文集、第１４８−１４９頁
【非特許文献３】ウエットブラスト処理をしたワイヤ工具電極を用いた絶縁性材料Ｓｉ3Ｎ4セラミックスの放電加工特性、日本機械学会第６回生産加工−工作機械部門講演論文集
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
非特許文献２によれば、差分法を用いて電極の表面粗さと放電遅れ時間の関係について解析を行っており、放電遅れ時間は電極の表面粗さに大きく依存し、電極表面の電界の強さが１．２×１０8Ｖ／ｍ以上になると放電遅れ時間は短くなると結論づけているが、この実験に用いた加工条件は実際の放電加工条件とは大きくかけ離れており、工業的に用いることができない。
【０００９】
また、非特許文献３によれば、試験に用いたワイヤ工具電極に対するウエットブラスト処理時の噴射圧力が大きいほど表面が荒れて放電加工速度は速くなる傾向にあり、試験に用いたワイヤ工具電極に対するウエットブラスト処理時の噴射圧力が大きいほど表面が荒れて放電遅れ時間が短くなる傾向にあることが記載されているが、この場合、試験に用いたワイヤ工具電極に対する電気加工条件はそれぞれ異なり、また、具体的にワイヤ工具電極の表面粗さをどのように設定すればよいのかという点については記載されていない。
【００１０】
このように、ワイヤ放電加工における加工速度を向上するために、表面に凹凸がある（表面が鏡面ではないもの）放電加工用ワイヤには、より滑らかな表面（表面が鏡面または実質的に鏡面であるもの）を有する放電加工用ワイヤに比べて放電加工速度が向上する傾向にあることは知られているが、放電加工速度を向上するために工業的に有用な放電加工方法は提案されていない。また、電極表面の電界の強さが大きくなると放電遅れ時間は短くなる傾向は知られているが、表面粗さと電界強さの双方の因子が放電加工速度を向上するためにどのように関連しているのかという点については知られていない。
【００１１】
本発明は従来の技術の有するこのような問題点に鑑みてなされたものであって、その目的は、ワイヤ放電における放電加工速度を向上することができる、工業的に有用で簡単に実行することができる放電加工方法及びその放電加工方法に用いることができるワイヤ電極を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記課題を解決するために本発明者は、放電加工用ワイヤ電極の表面形状の変化と電界の強さとの関係について鋭意研究を行った結果、ワイヤ電極表面の長手方向の所定距離をＬ２とし、しきい値以上の電界強さであるワイヤ電極表面の実長さをＬ１とした場合、０．０５≦（Ｌ１／Ｌ２）≦３．００であることにより、放電加工速度を向上しうることを見出したのである。
【００１３】
すなわち、本発明の放電加工方法は、所定の間隙をもって対向配置されるワイヤ電極と被加工物との間に形成される極間に間欠的な放電を発生させて被加工物を加工する放電加工方法において、ワイヤ電極表面の長手方向の所定距離をＬ２とし、しきい値以上の電界強さであるワイヤ電極表面の実長さをＬ１とした場合、０．０５≦（Ｌ１／Ｌ２）≦３．００であることを特徴としている。
【００１４】
Ｌ１は、予め定められたしきい値以上の電界強さであるワイヤ電極表面部分の実長さを合計したものであって、上記しきい値は、放電が起こるときの放電電圧と電極形状と放電ギャップとに基づいて得られる電界強さであることが好ましい。
【００１５】
Ｌ１は、被加工物を放電加工するときの放電電圧とワイヤ電極表面の粗さと放電ギャップとに基づいて得られる電界強さがしきい値以上であるワイヤ電極表面部分の実長さを合計したものであることが好ましい。
【００１６】
加工速度の向上に対する電界強さの寄与を期待するためには、（Ｌ１／Ｌ２）が０．０５以上であることが好ましい。
【００１７】
一方、（Ｌ１／Ｌ２）が３．０を超える場合、給電ダイスにワイヤ電極が接触したり、接触しなかったり、ワイヤが振動することがあるので好ましくない。また、給電自体が安定でなくなり、放電加工速度が遅くなることがあるので好ましくない。
【発明の効果】
【００１８】
一般に、ワイヤ電極の表面は研磨面ではなく、粗面であるのが普通であるが、本願発明はさらに、そのワイヤ電極の表面に積極的に凹凸を付与することにより、放電加工速度を向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
電荷の空間分布により、そのまわりの空間の状態が変化する。ベクトルポテンシャルをＡとし、電荷が存在する２点間の距離をｔとした場合、Ｅ＝−（∂Ａ／∂ｔ）で表される電界の強さを調査することによって様々な解析が行われている。例えば、解析対象を多数の要素に分割し、この要素に適当な初期条件と境界条件を付与することにより物理現象を解析することができる手法である偏微分方程式の数値解法である有限要素法が知られている。この有限要素法による解析手法を用いて電界強さを計算することが可能であり、この電界強さを一定範囲に収めることにより、放電加工速度を向上することが可能である。以下に詳細に説明する。
（１）電界強さのしきい値の設定
表面に凹凸がある（表面が鏡面ではないもの）放電加工用ワイヤには、より滑らかな表面（表面が鏡面または実質的に鏡面であるもの）を有する放電加工用ワイヤに比べて放電加工速度が向上する傾向にあることは知られているが、放電加工速度を向上するために工業的に有用な放電加工方法は提案されていない。また、表面粗さと電界強さの双方の因子が放電加工速度を向上するためにどのように関連しているのかという点については知られていない。
【００２０】
本発明者はそのために、実際の放電が起こる電界強さを知ることが必要であると考えた。
【００２１】
そこで、既存の公知の形彫り放電加工装置（例えば、図１に示すようなもの）を単発放電が可能なようにその電気回路を変更し、単発放電時の放電電圧を測定し、その放電電圧と、電極形状と、放電ギャップとを市販の電場解析ソフトに入力して、電界強さを求める。その電界強さの中で最大の値を「しきい値」とする。ここで、電場解析ソフトに入力する電極形状は、図２において加工電極５の先端部５ａを数値化したものであり、この場合の放電ギャップは、図２において、加工電極５の先端部５ａと被加工物３との間隙Ｇをいう。
【００２２】
図１に示す放電加工装置１は、絶縁性を有する加工液Ｌが貯留された加工槽２を有している。この加工槽２の内部には、被加工物３を着脱自在に固定するための加工テーブル４が配置されており、この加工テーブル４の上面に被加工物３が固定されるようになっている。また、加工槽２に貯留される加工液Ｌの液量は、加工液中に被加工物３が浸漬されるように設定されている。
【００２３】
加工テーブル４の上方には、棒状に形成された加工電極５がその先端を下方に向けて配置されている。この加工電極５は、図１の上方にある、基端部がサーボ機構を備えた送り装置６により着脱自在に保持されており、送り装置６により加工電極５の先端が被加工物３の加工部分に対して接したり離れたりするように上下方向に移動自在とされている。そして、放電加工時には、送り装置６により加工電極と被加工物３とが放電ギャップと称される所定の間隙を保持するように形成されている。
【００２４】
加工電極５と被加工物３とは、ケーブル７を介して高周波パルス発生装置８に接続されており、放電加工時には、高周波パルス発生装置８から供給される高周波パルスにより、放電ギャップと称される所定の間隙に放電アークが繰り返し発生するように形成されている。
【００２５】
加工槽２には、加工槽２の内部の加工液Ｌを循環使用するための配管９が付設されており、配管９には、バルブ１０、加工液Ｌの性状を正常に維持するためのストレーナ１１およびポンプ１２が図１の反時計方向に設けられている。
（２）有効放電加工用ワイヤ電極表面の長さの算出
(a) 表面粗さの測定
放電加工に供する前の放電加工用ワイヤ電極表面の粗さを測定する。この粗さを測定した部分の長手方向の距離が本発明における長さＬ２である（図３参照）。図３において、ワイヤＷの表面粗さは、粗さ測定器で測定する。この長さＬ２が短かすぎると、粗さの測定誤差が大きくなり、正確な粗さ測定ができない。というのは、ワイヤ表面の粗さ（微視的な凹凸の分布）はバラツキがあり、局部的に凹凸のない箇所が存在するからである。しかし、粗さ測定長さが長くなりすぎると、解析に時間がかかる。この点で、長さＬ２は１mm以上１０mm以下が好ましい。
(b) 放電電圧の測定
放電時の電圧は、放電加工装置で設定している電圧を知りうる場合はその値を用い、もしその値を知ることが困難な場合、電圧プローブを用いて放電が起こる直前の電圧をオシロスコープ等を用いて測定することにより求める。
(c) 放電ギャップの測定
実際に放電加工用ワイヤ電極を用いて被加工物にスリット加工を行い、そのスリット加工により形成された溝幅から、以下の式より放電ギャップを求める。
【００２６】
放電ギャップ＝（スリット溝幅−ワイヤの直径）／２
図４において、Ｓがスリット溝幅であり、ＤがワイヤＷの直径である。２２は被加工物である（後記する図６参照）。
(d) 電場解析ソフトへの入力と解析
表面粗さのデータと、放電電圧と、放電ギャップの数値を上記電場解析ソフトに入力し、解析用各座標点における電界強さを求める。
【００２７】
このようにして求めた電界強さと座標点との関係を図に表し、上記「しきい値」以上である部分の座標点と座標点とを結ぶワイヤ電極表面の実長さを足し合わしたものが、実際に放電加工に有効に寄与するワイヤ電極表面の実長さＬ１である（図５参照）。図５は、座標点と電界強さの関係の一例を示す図であり、横軸は座標点、縦軸は電界強さであり、ｔｈが「しきい値」である。電界強さが「しきい値」以上であるワイヤ電極表面の実長さを足し合わしたものがＬ１である。すなわち、Ｌ１は、座標点Ｐ１とＰ２とを結ぶワイヤ電極表面の実長さ、座標点Ｐ３とＰ４とを結ぶワイヤ電極表面の実長さおよび座標点Ｐ５とＰ６とを結ぶワイヤ電極表面の実長さの合計である。
【実施例１】
【００２８】
以下に本発明の実施例を説明するが、本発明は下記実施例に限定されるものではなく、本発明の技術的範囲を逸脱しない範囲において適宜変更および修正が可能である。
（１）しきい値の設定
しきい値を求めるために、図１のような構成の放電加工装置１において、被加工物３に代えて黄銅板（厚さ５mm×幅２０mm×長さ２０mmの大きさ）をセットし、実際の放電加工では被加工物となるＳＫＤ１１材（先端が台形状で、直径が２mmで、長さが５cmの丸棒体）を加工電極５に代えてセットした。接触感知によりゼロ点を設定し、放電するには被加工物までの距離が長すぎると判断される、被加工物３（黄銅板）の１mm上方まで加工電極５（ＳＫＤ１１）を上昇させ、放電電圧が７０Ｖである一定の状態において、加工電極５を下降させ、放電した瞬間の加工電極５と被加工物３との間の距離を公知のレーザ変位計（図示せず）と記録計を用いて測定し、その距離を放電ギャップとした。使用したレーザ変位計は株式会社キーエンス製レーザ変位形LD-030およびLK-2000であり、記録計は日置電機株式会社製メモリハイコーダ８８６０である。
【００２９】
次に、数値化した電極先端形状と、放電電圧と、放電ギャップとを上記電場解析ソフトに入力して、電界強さを求めた。その電界強さの中で最大値をしきい値とした。電場解析ソフトは、Field Precision社製のTri Comp(Mesh6.0, EStat6.0) を用いた。
（２）有効放電加工用ワイヤ電極表面の長さの算出
直径０．２mmの黄銅線に対して伸線ダイスを用いて、その黄銅線の表面に凹凸を付与した。凹凸付与手段としては、ローラや矯正器などを用いることもできる。
ａ．表面粗さの測定
上記のようにして凹凸を付与した黄銅線の長手方向の表面粗さを接触式表面粗さ計を用いて測定した。測定には、株式会社東京精密製表面粗さ形状測定機SURFCOM 1400Dを用いた。測定長さ（Ｌ２に相当する長さ）は１０００μｍであり、０．２５μｍ間隔で粗さデータを採取した。
ｂ．放電電圧の測定
放電電圧を測定するために、図６のような構成のワイヤ放電加工装置２０を用いた。図６において、このワイヤ放電加工装置２０は、絶縁性を有する加工液Ｌが貯留された加工槽２１を有している。この加工槽２１の内部には、被加工物２２を着脱自在に固定するための加工テーブル２３が配置されており、この加工テーブル２３に対して被加工物２２が固定されるようになっている。また、加工槽２１に貯留された加工液Ｌの液量は、加工液中に被加工物２２が浸漬されるようになっている。２４はワイヤ電極２５が巻き取られたリールであり、この巻取リール２４から供給されるワイヤ電極２５はローラ２６ａ、２６ｂ、２６ｃ、２６ｄを経て上下一対のローラ２６ｅと２６ｆに達し、最終的に収集器具２７に集められる。２８は電源であり、電源２８はケーブル２９により加工テーブル２３と接続され、電源２８はケーブル３０により一対の給電ガイド３１ａ、３１ｂに接続されている。放電加工時には、電源２８から供給される高周波パルスによりワイヤ電極２５と被加工物２２との間隙に放電アークが繰り返し発生するように形成されている。また、加工テーブル２３は三次元方向に移動可能に構成されているので、加工テーブル２３に固定された被加工物２２が図６において加工テーブル２３とともに水平方向に移動することにより、ワイヤ電極２５と被加工物２２との間に所定の間隙が形成される。
【００３０】
そして、図６に示すワイヤ放電加工装置２０において、被加工物２２としてＳＫＤ１１（厚さ１０mm×幅１５mm×長さ３００mmの大きさ）をセットし、ワイヤ電極２５として上記黄銅線をセットした。そして、このような放電加工装置において実際に放電加工に使用する電圧を測定し、７０Ｖであることを確認した。
ｃ．放電ギャップの測定
そして、図６に示す放電加工装置２０において、被加工物２２としてＳＫＤ１１（厚さ１０mm×幅１５mm×長さ３００mmの大きさ）をセットし、ワイヤ電極２５として上記黄銅線をセットした状態において、測定長さ１０００μｍにおいてスリット加工を行った。そのときの溝幅は２４０μｍであったので、線径である２００μｍを引き算し、その半分の数値である２０μｍが放電ギャップとなる。
ｄ．電場解析ソフトへの入力と解析
上記のようにして得た表面粗さのデータと、放電電圧と、放電ギャップの数値を上記電場解析ソフトに入力し、解析用各座標点における電界強さを求めた。解析に用いた座標点の間隔は０．０５μｍであった。
【００３１】
このようにして求めた電界強さの中で、上記「しきい値」以上である部分の座標点と座標点とを結ぶワイヤ電極表面の実長さを足し合わしたものが、実際に放電加工に有効に寄与するワイヤ電極表面の実長さＬ１である。実際の作業は、座標点および電界強さの数値を表計算ソフトに入力し、電界強さが「しきい値」以上である部分の座標点と座標点とを結ぶワイヤ電極表面の実長さを足し合わせる作業を行った。表計算ソフトは、マイクロソフト社のエクセルを用いた。
【００３２】
このようにして求めた有効放電加工用ワイヤ電極表面の実長さ（Ｌ１）を測定長さ（Ｌ２＝１０００μｍ）で除したものを実長さ比率として、以下の表１に示す。
【００３３】
また、図６に示す放電加工装置２０において、被加工物２２としてＳＫＤ１１（厚さ１０mm×幅１５mm×長さ３００mmの大きさ）をセットし、ワイヤ電極２５として上記黄銅線をセットした状態において、被加工物２２であるＳＫＤ１１を幅方向に１１mm切断したときの加工速度（切断長さ／切断時間）を測定した。また、従来例を１としたときの相対値を加工速度比として、表１には、実長さ比率と合わせてその加工速度比を示す。
【００３４】
なお、従来例とは、上記のような凹凸を付与していない直径０．２mmの黄銅線をワイヤ電極として用いて、図６に示す放電加工装置２０において、被加工物２２であるＳＫＤ１１（厚さ１０mm×幅１５mm×長さ３００mmの大きさ）を幅方向に１１mm切断したときの加工速度（切断長さ／切断時間）をいう。
【００３５】
【表１】
2008213054.tif 000002
【実施例２】
【００３６】
実施例１の直径０．２mmの黄銅線に代えて、直径０．１mmの黄銅線を用いた以外は、実施例１と同様の方法で、有効放電加工用ワイヤ電極表面の実長さ（Ｌ１）と加工速度を測定した。その有効放電加工用ワイヤ電極表面の実長さ（Ｌ１）を測定長さ（Ｌ２＝１０００μｍ）で除した実長さ比率と、加工速度比とを以下の表２に示す。
【００３７】
なお、しきい値は、この実施例２および後記する実施例３および実施例４においても、実施例１と同じ値を用いた。
【００３８】
【表２】
2008213054.tif 000003
【実施例３】
【００３９】
実施例１の直径０．２mmの黄銅線に代えて、直径０．０５mmの黄銅被覆鋼線を用いた以外は、実施例１と同様の方法で、有効放電加工用ワイヤ電極表面の実長さ（Ｌ１）と加工速度を測定した。その有効放電加工用ワイヤ電極表面の実長さ（Ｌ１）を測定長さ（Ｌ２＝１０００μｍ）で除した実長さ比率と、加工速度比とを以下の表３に示す。
【００４０】
【表３】
2008213054.tif 000004
【実施例４】
【００４１】
実施例１の直径０．２mmの黄銅線に代えて、直径０．０３mmの黄銅被覆鋼線を用いた以外は、実施例１と同様の方法で、有効放電加工用ワイヤ電極表面の実長さ（Ｌ１）と加工速度を測定した。その有効放電加工用ワイヤ電極表面の実長さ（Ｌ１）を測定長さ（Ｌ２＝１０００μｍ）で除した実長さ比率と、加工速度比とを以下の表４に示す。
【００４２】
【表４】
2008213054.tif 000005
【００４３】
図７は、表１ないし４の実長さ比率を横軸とし、加工速度比を縦軸として示したものである。図７に明かなように、実長さ比率が０．０５以上では従来例に対して加工速度が１０％以上増加し、実長さ比率が３を超えると、加工速度は急に低くなっている。実長さ比率が０．０５未満では加工速度の向上に対する電界強さの寄与が少なく、実長さ比率が３．０を超える場合、給電ダイスにワイヤ電極が接触したり、接触しなかったりすることによりワイヤが振動し、また、給電自体が安定でなくなり、放電加工速度が遅くなると考えられる。
【００４４】
上記実施例に用いた放電加工用ワイヤは黄銅線、黄銅被覆鋼線であるが、本発明の効果はワイヤの材質に左右されるものではなく、Ｗ、Ｍｏ等の他の材質のワイヤを用いても同様の効果が得られることは言うまでもない。
【００４５】
さらに、放電加工に供する電極ワイヤの表面粗さと「しきい値」とを予め測定し、この測定データを放電加工装置の制御部に入力しておき、実際の放電加工時に変化する放電電圧と放電ギャップとをオンラインで放電加工装置の制御部に取り込み、これらのデータに基づいて放電加工装置の演算部で演算した結果により得られる（Ｌ１／Ｌ２）の比率が０．０５以上３．００以下の範囲に入るよう制御下において放電加工を行うことにより、常に効率的な放電加工の実行が可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００４６】
本発明の放電加工方法は、特に、ワイヤ放電加工の速度を向上する場合に好適である。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】一般的な形彫り放電加工装置の概略構成を示す図である。
【図２】加工電極の先端部付近を拡大して示す図である。
【図３】ワイヤ電極の一部を拡大して示す側面図である。
【図４】ワイヤ電極により被加工物にスリット加工を行う状態を説明する図である。
【図５】電界強さと座標点との関係の一例を示す図である。
【図６】一般的なワイヤ放電加工装置の概略構成を示す図である。
【図７】加工速度比と実長さ比率との関係を示す図である。
【符号の説明】
【００４８】
１  放電加工装置
２  加工槽
３  被加工物
４  加工テーブル
５  加工電極
６  送り装置
７  ケーブル
８  高周波パルス発生装置
９  配管
１０  バルブ
１１  ストレーナ
１２  ポンプ
２０  ワイヤ放電加工装置
２１  加工槽
２２  被加工物
２３  加工テーブル
２４  巻取リール
２５  ワイヤ電極
２６ａ、２６ｂ、２６ｃ、２６ｄ、２６ｅ、２６ｆ  ローラ
２７  収集器具
２８  電源
２９  ケーブル
３０  ケーブル
３１ａ、３１ｂ  給電ガイド
【図１】
2008213054.tif 000006
【図２】
2008213054.tif 000007
【図３】
2008213054.tif 000008
【図４】
2008213054.tif 000009
【図５】
2008213054.tif 000010
【図６】
2008213054.tif 000011
【図７】
2008213054.tif 000012