(57)【要約】【課題】ＮＺ−ＤＳＦを補償し、長距離伝送路の伝送距離を延ばすことが可能な分散補償ファイバモジュール及び光ファイバ伝送路の提供。【解決手段】波長１．５９μｍで波長分散が＋６〜＋１０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、分散スロープが＋０．０７５〜＋０．０９５ｐｓ／ｎｍ２／ｋｍ、波長分散に対する分散スロープの比率が０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１である光ファイバに接続して、その残留分散が小さくなるように補償する分散補償ファイバモジュールにおいて、波長１．５９μｍにおける波長分散に対する分散スロープの比率が０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１であり、１．５６５μｍ〜１．６２５μｍの波長範囲における最大残留分散差を伝送用光ファイバのｋｍ当たりに換算した値が０．３ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする分散補償ファイバモジュール。【選択図】図８
2008268974.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
波長１．５９μｍで波長分散が＋６〜＋１０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、分散スロープが＋０．０７５〜＋０．０９５ｐｓ／ｎｍ２／ｋｍ、波長分散に対する分散スロープの比率が０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１である光ファイバに接続して、その残留分散が小さくなるように補償する分散補償ファイバモジュールにおいて、
波長１．５９μｍにおける波長分散に対する分散スロープの比率が０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１であり、１．５６５μｍ〜１．６２５μｍの波長範囲における最大残留分散差を伝送用光ファイバのｋｍ当たりに換算した値が０．３ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする分散補償ファイバモジュール。
【請求項２】
波長１．５９μｍにおける波長分散と分散スロープが負であり、波長分散に対する分散スロープの比率が０．００５ｎｍ−１〜０．０１ｎｍ−１の分散補償ファイバと、波長１．５９μｍにおける波長分散と分散スロープが正であり、波長分散に対する分散スロープの比率が０．００２６ｎｍ−１〜０．００３４ｎｍ−１の光ファイバとを組み合わせてなることを特徴とする請求項１に記載の分散補償ファイバモジュール。
【請求項３】
分散補償ファイバモジュール内に使用されている−１００ｐｓ／ｎｍ当たりの合計ファイバ長が３０ｋｍ以下であることを特徴とする請求項１又は２に記載の分散補償ファイバモジュール。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載の分散補償ファイバモジュールにおいて、この分散補償ファイバモジュールをラマン増幅媒体として用いる際に、分散補償ファイバモジュール内で、前記波長において、波長分散と分散スロープが負である分散補償ファイバがラマン励起光入力側に配置されたことを特徴とする分散補償ファイバモジュール。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の分散補償ファイバモジュールを伝送用光ファイバに接続して構成された光ファイバ伝送路。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｃ−ｂａｎｄ（波長１．５２５μｍ〜１．５６５μｍ）、Ｌ−ｂａｎｄ（波長１．５６５μｍ〜１．６２５μｍ）において数ｐｓ／ｎｍ／ｋｍの波長分散を有するノン零分散シフトファイバ（以下、ＮＺ−ＤＳＦと記す。）の累積波長分散を補償するために用いられる分散補償ファイバモジュールに関し、特に残留分散を小さく抑えることが可能な分散補償ファイバモジュール及び該モジュールを伝送用光ファイバに接続して構成される光ファイバ伝送路に関する。
【背景技術】
【０００２】
波長分割多重（以下、ＷＤＭと記す。）伝送において伝送容量を増やすためには、使用波長領域の広帯域化と１チャンネル当たりの伝送速度の高速化が有効である。伝送速度と残留分散の関係を図１に示す。伝送速度を高めるためには、伝送路の累積分散の低減が必要である。２．５Ｇｂｉｔ／ｓの伝送では、許容される残留分散が約１６０００ｐｓ／ｎｍであるのに対し、１０Ｇｂｉｔ／ｓ伝送だと約１０００ｐｓ／ｎｍ、４０Ｇｂｉｔ／ｓ伝送だと約６５ｐｓ／ｎｍとなり、伝送速度の高速化が進めば進むほど、許容される残留分散は小さくなる。そのため、伝送距離が長くなり、伝送速度を上げようとすると、スパン毎の分散補償が必須となる。これは使用波長帯域全てにわたって要求されるので、伝送路の累積分散スロープを同時に補償することも必要となる。
既に１．３μｍ帯零分散シングルモード光ファイバ（以下、Ｓ−ＳＭＦと記す。）用分散補償ファイバ（以下、ＳＣ−ＤＣＦと記す。）については多くの報告が行われている（例えば、特許文献１，２参照。）。
また、ＮＺ−ＤＳＦに対しても、累積分散を広帯域でほぼ完全に補償するＳＣ−ＤＣＦが報告されている（例えば、非特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平６−１１６２０号公報
【特許文献２】特開２００２−２２１６３２号公報
【非特許文献１】愛川和彦ら、「ＮＺ−ＤＳＦ用高性能・広帯域分散補償ファイバモジュール」、電子情報通信学会技術報告、ＯＣＳ２００２−７、２００２年４月、ｐ３５−ｐ４０
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
伝送路の累積波長分散の補償を模式図で表すと図２のようになる。これは、伝送用光ファイバの分散スロープと分散補償ファイバの分散スロープが、波長に対して一定の場合である。実際の伝送用光ファイバや分散補償ファイバは、分散スロープに波長依存性がある。すなわち分散特性は直線ではなく、湾曲した曲線である。伝送用光ファイバの分散スロープの波長依存性は、分散補償ファイバのそれと比べて小さいが、分散補償ファイバは比較的大きい。特に、波長分散に対する分散スロープの比率（以下、ＲＤＳと記す。）の大きな分散補償ファイバほど、分散スロープの波長依存性は大きくなる。
【０００４】
図３、４は、非特許文献１に記載された長さ８０ｋｍの各種ＮＺ−ＤＳＦを分散補償したときの残留分散特性の例示である。図３には、低分散スロープ型ＮＺ−ＤＳＦをＳＣ−ＤＣＦモジュールで補償した後の残留分散特性が示されている。Ｃ−ｂａｎｄ（波長１．５２５μｍ〜１．５６５μｍ）、Ｌ−ｂａｎｄ（波長１．５６５μｍ〜１．６２５μｍ）双方で＋／−５ｐｓ／ｎｍ以下であり、波長範囲全体にわたって残留分散を小さく補償することができている。これは、ＳＣ−ＤＣＦのＲＤＳがそれほど大きくないために、分散曲線の湾曲が小さいからである。しかしながら、図４に示す大Ａｅｆｆ型ＮＺ−ＤＳＦをＳＣ−ＤＣＦモジュールで補償した後の残留分散特性では、Ｃ−ｂａｎｄでは＋／−２０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、Ｌ−ｂａｎｄでは＋／−１５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍと比較的大きな残留分散が残されている。これは、ＳＣ−ＤＣＦのＲＤＳが大きいために分散曲線の湾曲が大きいからである。これらはそれぞれ、伝送用光ファイバ長８０ｋｍでの値であるので、ｋｍ当たりに換算すると＋／−０．２５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下（残留分散差は０．５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ）、＋／−０．１９ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下（残留分散差は０．３８ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ）である。長距離伝送においては、この残留分散が同じような傾向で蓄積されるため、個別に分散補償しないと伝送特性の劣化をもたらすことになる。
【０００５】
分散補償ファイバは、例えば図５のような屈折率分布を有する。この屈折率分布のデルタ（Δ）および各層の半径の比を調節することによって、ＲＤＳを含む各種光学特性を調整することが可能となる。このＲＤＳを調整する設計は、ＲＤＳが小さい範囲では、比較的容易に設計し、製造することが可能であるが、ＲＤＳが０．０１ｎｍ−１を超えるような分散補償ファイバについては、波長分散の絶対値を大きくしながら、曲げ損失、カットオフ波長等を維持しようとすると、設計、製造が困難となり、また分散曲線は湾曲し易くなる。
【０００６】
本発明は前記事情に鑑みてなされ、Ｃ−ｂａｎｄ又はＬ−ｂａｎｄにおいてＮＺ−ＤＳＦの累積波長分散を補償し、長距離伝送路の伝送距離を延ばすことが可能な分散補償ファイバモジュール及びこれを備えた光ファイバ伝送路の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するため、本発明は、波長１．５９μｍで波長分散が＋６〜＋１０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、分散スロープが＋０．０７５〜＋０．０９５ｐｓ／ｎｍ２／ｋｍ、ＲＤＳが０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１である光ファイバに接続して、その残留分散が小さくなるように補償する分散補償ファイバモジュールにおいて、波長１．５９μｍにおけるＲＤＳが０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１であり、１．５６５μｍ〜１．６２５μｍの波長範囲における最大残留分散差を伝送用光ファイバのｋｍ当たりに換算した値が０．３ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする分散補償ファイバモジュールを提供する。
本発明の分散補償ファイバモジュールにおいて、波長１．５９μｍにおける波長分散と分散スロープが負であり、ＲＤＳが０．００５ｎｍ−１〜０．０１ｎｍ−１の分散補償ファイバと、波長１．５９μｍにおける波長分散と分散スロープが正であり、ＲＤＳが０．００２６ｎｍ−１〜０．００３４ｎｍ−１の光ファイバとを組み合わせてなる構成とすることが好ましい。
本発明の分散補償ファイバモジュールにおいて、分散補償ファイバモジュール内に使用されている−１００ｐｓ／ｎｍ当たりの合計ファイバ長が３０ｋｍ以下であることが好ましい。
【０００８】
また本発明は、前記いずれかの分散補償ファイバモジュールにおいて、分散補償ファイバモジュールをラマン増幅媒体として用いる際に分散補償ファイバモジュール内で、前記波長において、波長分散と分散スロープが負である分散補償ファイバがラマン励起光入力側に配置されたことを特徴とする分散補償ファイバモジュールを提供する。
【０００９】
また本発明は、前述した本発明に係る分散補償ファイバモジュールを伝送用光ファイバに接続して構成された光ファイバ伝送路を提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の分散補償ファイバモジュールは、波長１．５９μｍで波長分散が＋６〜＋１０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、分散スロープが＋０．０７５〜＋０．０９５ｐｓ／ｎｍ２／ｋｍ、ＲＤＳが０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１である光ファイバに接続して、その残留分散が小さくなるように補償する分散補償ファイバモジュールにおいて、波長１．５９μｍにおけるＲＤＳが０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１であり、１．５６５μｍ〜１．６２５μｍの波長範囲における最大残留分散差を伝送用光ファイバのｋｍ当たりに換算した値が０．３ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下としたものなので、従来の分散補償ファイバモジュールを用いたときの残留分散よりも小さくなることから、残留分散が限界要因となっている長距離伝送路の伝送距離を延ばしたり、追加の分散補償器を削減したりすることができる。
【００１１】
また本発明の光ファイバ伝送路は、従来の分散補償ファイバモジュールを用いたときの残留分散よりも、さらに小さくすることができる分散補償ファイバモジュールを伝送用光ファイバに接続した構成なので、従来の分散補償ファイバモジュールを用いたものと比べ、伝送距離が長くなり、また追加の分散補償器を削減することができ、低コスト化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明の第１の実施形態は、波長１．５５μｍで波長分散が＋２〜＋６ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、分散スロープが＋０．０７５〜＋０．０９５ｐｓ／ｎｍ２／ｋｍ、ＲＤＳが０．０１６ｎｍ−１〜０．０２４ｎｍ−１である光ファイバに接続して、その残留分散が小さくなるように補償する分散補償ファイバモジュールにおいて、波長１．５５μｍにおけるＲＤＳが０．０１６ｎｍ−１〜０．０２６ｎｍ−１であり、１．５２５μｍ〜１．５６５μｍの波長範囲（Ｃ−ｂａｎｄ）における最大残留分散差を伝送用光ファイバのｋｍ当たりに換算した値が０．４ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする分散補償ファイバモジュールである。最大残留分散差とは、前記波長範囲における最大残留分散と最小残留分散の差である。
【００１３】
本実施形態の分散補償ファイバモジュールは、図５に示すような屈折率プロファイルを有する分散補償ファイバを用いて構成することができる。この分散補償ファイバは、コア１とクラッド２とからなり、クラッド２の屈折率より大きい屈折率を有する中心コア部３と、この中心コア部３の外周に設けられクラッド２の屈折率より小さい屈折率を有するディプレストコア部４と、このディプレストコア部４の外周に設けられクラッド２の屈折率より大きい屈折率を有するリングコア部５と、このリングコア部５の外周に設けられクラッド２の屈折率よりも小さい屈折率を有するディプレストクラッド部６と、このディプレストクラッド部６の外周に設けられたクラッド２とを備えた構造になっている。
【００１４】
本実施形態の分散補償ファイバモジュールは、Ｃ−ｂａｎｄにおける最大残留分散差を伝送用光ファイバのｋｍ当たりに換算した値が０．４ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であり、従来の分散補償ファイバモジュールを用いたときの残留分散よりも小さくなることから、残留分散が限界要因となっている長距離伝送路の伝送距離を延ばしたり、追加の分散補償器を削減したりすることが可能となる。
【００１５】
本発明の第２の実施形態は、波長１．５５μｍにおける波長分散と分散スロープが負であり、ＲＤＳが０．００６ｎｍ−１〜０．０１６ｎｍ−１の分散補償ファイバと、波長１．５５μｍにおける波長分散と分散スロープが正であり、ＲＤＳが０．００２８ｎｍ−１〜０．００３６ｎｍ−１の光ファイバとを組み合わせてなる分散補償ファイバモジュールである。
この分散補償ファイバモジュールは、前記第１の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００１６】
本発明の第３の実施形態は、前記第１又は第２の実施形態の分散補償ファイバモジュールにおいて、分散補償ファイバモジュール内に使用されている−１００ｐｓ／ｎｍ当たりの合計ファイバ長が４０ｋｍ以下であることを特徴とした分散補償ファイバモジュールである。
−１００ｐｓ／ｎｍ当たりの合計ファイバ長が４０ｋｍを超えると、分散補償ファイバモジュールの筐体のサイズが従来のものよりも大きくなってしまい、コストアップなどを生じてしまうので望ましくない。−１００ｐｓ／ｎｍ当たりの合計ファイバ長が４０ｋｍ以下であれば、補償量にも依存するが、従来の分散補償ファイバモジュールの筐体のサイズに収納可能であるので望ましい。なお、従来の分散補償ファイバの筐体サイズは、例えば、２２４ｍｍ×２３５ｍｍ×４５ｍｍ程度である。
【００１７】
本発明の第４の実施形態は、波長１．５９μｍで波長分散が＋６〜＋１０ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、分散スロープが＋０．０７５〜＋０．０９５ｐｓ／ｎｍ２／ｋｍ、ＲＤＳが０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１である光ファイバに接続して、その残留分散が小さくなるように補償する分散補償ファイバモジュールにおいて、波長１．５９μｍにおけるＲＤＳが０．００８ｎｍ−１〜０．０１４ｎｍ−１であり、１．５６５μｍ〜１．６２５μｍの波長範囲（Ｌ−ｂａｎｄ）における最大残留分散差を伝送用光ファイバのｋｍ当たりに換算した値が０．３ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であることを特徴とする分散補償ファイバモジュールである。
【００１８】
本実施形態の分散補償ファイバモジュールは、Ｌ−ｂａｎｄ（波長１．５６５μｍ〜１．６２５μｍ）における最大残留分散差を伝送用光ファイバのｋｍ当たりに換算した値が０．４ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ以下であり、従来の分散補償ファイバモジュールを用いたときの残留分散よりも小さくなることから、残留分散が限界要因となっている長距離伝送路の伝送距離を延ばしたり、追加の分散補償器を削減したりすることが可能となる。
【００１９】
本発明の第５の実施形態は、波長１．５９μｍにおける波長分散と分散スロープが負であり、ＲＤＳが０．００５ｎｍ−１〜０．０１ｎｍ−１の分散補償ファイバと、波長１．５９μｍにおける波長分散と分散スロープが正であり、ＲＤＳが０．００２６ｎｍ−１〜０．００３４ｎｍ−１の光ファイバとを組み合わせてなる分散補償ファイバモジュールである。
この分散補償ファイバモジュールは、前記第４の実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００２０】
本発明の第６の実施形態は、前記第４又は第５の実施形態の分散補償ファイバモジュールにおいて、分散補償ファイバモジュール内に使用されている−１００ｐｓ／ｎｍ当たりの合計ファイバ長が３０ｋｍ以下であることを特徴とした分散補償ファイバモジュールである。
−１００ｐｓ／ｎｍ当たりの合計ファイバ長が３０ｋｍを超えると、分散補償ファイバモジュールの筐体のサイズが従来のものよりも大きくなってしまい、コストアップなどを生じてしまうので望ましくない。−１００ｐｓ／ｎｍ当たりの合計ファイバ長が３０ｋｍ以下であれば、補償量にも依存するが、従来の分散補償ファイバモジュールの筐体のサイズに収納可能であるので望ましい。特に１．５６５μｍ〜１．６２５μｍの波長範囲では伝送路の累積波長分散が１．５２５μｍ〜１．５６５μｍの波長範囲よりも大きいために、必要な分散補償量が大きくなる。そのため、１．５２５μｍ〜１．５６５μｍの波長範囲に用いられるものよりも、同じ分散補償量に対しては小さい方が望ましい。
【００２１】
本発明の第７の実施形態は、前記第１〜第６の実施形態の分散補償ファイバモジュールにおいて、分散補償ファイバモジュールをラマン増幅媒体として用いる際に分散補償ファイバモジュール内で、前記波長において、波長分散と分散スロープが負である分散補償ファイバがラマン励起光入力側に配置されたことを特徴とする分散補償ファイバモジュールである。
本実施例の分散補償ファイバモジュールは、波長分散と分散スロープが正である光ファイバに比べて、実効断面積（Ａｅｆｆ）が小さく、非線形屈折率（ｎ２）の大きな分散補償ファイバが、励起光入射パワーの高い励起光入射端に配置されることで、ラマンゲインを有効に得ることができる。
【００２２】
本発明の第８の実施形態は、前述した本発明に係る分散補償ファイバモジュールを伝送用光ファイバに接続して構成された光ファイバ伝送路である。
この光ファイバ伝送路は、従来の分散補償ファイバモジュールを用いたときの残留分散よりも小さい分散補償ファイバモジュールを伝送用光ファイバに接続した構成なので、従来の分散補償ファイバモジュールを用いたものと比べ、伝送距離が長くなり、また追加の分散補償器を削減することができ、低コスト化を図ることができる。
【実施例】
【００２３】
［比較例１］
ＶＡＤ法、ＭＣＶＤ法等の公知の方法により、図５のような屈折率プロファイルを有する分散補償ファイバＡ（以下、ファイバＡと記す。）を作製した。このときのΔ１、Δ２、Δ３、Δ４、ｂ／ａ、ｃ／ｂ、ｄ／ｃ、コア半径ｄは表１の値となるように製造した。
ファイバＡの光学特性を表２に示す。また、ファイバＡの波長分散特性を図６に示す。このファイバを用い作製した分散補償ファイバモジュール（モジュールＡ）を用いて、８０ｋｍのＮＺ−ＤＳＦの累積波長分散を補償したときの残留分散特性は図４の太線のような特性となった。
帯域内における最大残留分散の絶対値は２０ｐｓ／ｎｍであった。
例えば４０Ｇｂｉｔ／ｓ伝送の許容される残留分散の限界を６５ｐｓ／ｎｍとすると、２６０ｋｍ毎に分散補償が必要となる波長範囲が残ることになる。そのため、分散補償回数が増え、光ファイバ伝送路の構成が複雑となり好ましくない。
【００２４】
【表１】
2008268974.tif 000003
【００２５】
【表２】
2008268974.tif 000004
【００２６】
［実施例１］
ＶＡＤ法、ＭＣＶＤ法等の公知の方法により、図５のような屈折率プロファイルを有する分散補償ファイバＢ，Ｃ及びＤ（以下、ファイバＢ，Ｃ及びＤと記す。）を作製した。このときのΔ１、Δ２、Δ３、Δ４、ｂ／ａ、ｃ／ｂ、ｄ／ｃ、コア半径ｄは表３の値となるように製造した。
これらのファイバＢ，Ｃ及びＤの光学特性を表４に示す。また、これらのファイバＢ，Ｃ及びＤの波長分散特性を図７に示す。これらのファイバにＳ−ＳＭＦを接続して作製した分散補償ファイバモジュール（以下、モジュールＢ，Ｃ及びＤと記す。）を用いて、８０ｋｍのＡｅｆｆ拡大型ＮＺ−ＤＳＦの累積波長分散を補償したときの残留分散特性を表５及び図８に示す。
【００２７】
【表３】
2008268974.tif 000005
【００２８】
【表４】
2008268974.tif 000006
【００２９】
【表５】
2008268974.tif 000007
【００３０】
それぞれの帯域内における最大残留分散差は、それぞれ、モジュールＢを用いた場合が２７ｐｓ／ｎｍ、モジュールＣを用いた場合が２９ｐｓ／ｎｍ、モジュールＤを用いた場合が３１ｐｓ／ｎｍであり、伝送用光ファイバのｋｍ当たりの値に換算すると、それぞれ０．３４ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、０．３７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、０．３９ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであった。従来のモジュールを用いた残留分散特性（最大で４０ｐｓ／ｎｍ以下、ｋｍ換算で０．５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ）に対して、それぞれ６７．５％、７２．５％、７７．５％まで小さくすることができた。
その結果、４０Ｇｂｉｔ／ｓ伝送においてモジュールＢ，Ｃ及びＤを用いることで、１回の分散補償で伝送可能な距離を、それぞれ３８４ｋｍ、３５８ｋｍ、３３６ｋｍまで長くすることが可能となった。
【００３１】
［比較例２］
ＶＡＤ法、ＭＣＶＤ法等の公知の方法により、図５のような屈折率プロファイルを有する分散補償ファイバＥ（以下、ファイバＥと記す。）を作製した。このときのΔ１、Δ２、Δ３、Δ４、ｂ／ａ、ｃ／ｂ、ｄ／ｃ、コア半径ｄは表６の値となるように製造した。
ファイバＥの光学特性を表７に示す。また、ファイバＥの波長分散特性を図９に示す。このファイバを用い作製した分散補償ファイバモジュール（モジュールＥ）を用いて、８０ｋｍのＮＺ−ＤＳＦの累積波長分散を補償したときの残留分散特性は図４の細線のような特性となった。
帯域内における残留分散の差は、最大で３０ｐｓ／ｎｍであった。
例えば４０Ｇｂｉｔ／ｓ伝送の許容される残留分散の限界を６５ｐｓ／ｎｍとすると、１７３ｋｍ毎に分散補償が必要となる波長範囲が残ることになる。そのため、分散補償回数が増え、光ファイバ伝送路の構成が複雑となり好ましくない。
【００３２】
【表６】
2008268974.tif 000008
【００３３】
【表７】
2008268974.tif 000009
【００３４】
［実施例２］
ＶＡＤ法、ＭＣＶＤ法等の公知の方法により、図５のような屈折率プロファイルを有する分散補償ファイバＦ，Ｇ及びＨ（以下、ファイバＦ，Ｇ及びＨと記す。）を作製した。このときのΔ１、Δ２、Δ３、Δ４、ｂ／ａ、ｃ／ｂ、ｄ／ｃ、コア半径ｄは表８の値となるように製造した。
これらのファイバＦ，Ｇ及びＨの光学特性を表９に示す。また、これらのファイバＦ，Ｇ及びＨの波長分散特性を図１０に示す。これらのファイバにＳ−ＳＭＦを接続して作製した分散補償ファイバモジュール（以下、モジュールＦ，Ｇ及びＨと記す。）を用いて、８０ｋｍのＡｅｆｆ拡大型ＮＺ−ＤＳＦの累積波長分散を補償したときの残留分散特性を表１０及び図１１に示す。
【００３５】
【表８】
2008268974.tif 000010
【００３６】
【表９】
2008268974.tif 000011
【００３７】
【表１０】
2008268974.tif 000012
【００３８】
それぞれの帯域内における最大残留分散差は、それぞれ、モジュールＦを用いた場合が２８ｐｓ／ｎｍ、モジュールＧを用いた場合が２６ｐｓ／ｎｍ、モジュールＨを用いた場合が１５ｐｓ／ｎｍであり、伝送用光ファイバのｋｍ当たりの値に換算すると、それぞれ０．３５ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、０．３３ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、０．１９ｐｓ／ｎｍ／ｋｍであった。従来のモジュールを用いた残留分散特性（最大で３０ｐｓ／ｎｍ以下、ｋｍ換算で０．３８ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ）に対して、それぞれ９２％、８７％、５０％まで小さくすることができた。
その結果、４０Ｇｂｉｔ／ｓ伝送においてモジュールＦ，Ｇ及びＨを用いることで、１回の分散補償で伝送可能な距離を、それぞれ３７２ｋｍ、４００ｋｍ、６９４ｋｍまで長くすることが可能となった。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】伝送速度と残留分散の関係を示すグラフである。
【図２】光ファイバ伝送路における波長分散の補償の基本概念を説明するための模式図である。
【図３】低分散スロープ型ＮＺ−ＤＳＦをＳＣ−ＤＣＦモジュールで補償した後の残留分散特性を示すグラフである。
【図４】大Ａｅｆｆ型ＮＺ−ＤＳＦをＳＣ−ＤＣＦモジュールで補償した後の残留分散特性を示すグラフである。
【図５】分散補償ファイバの断面屈折率分布を例示する模式図である。
【図６】実施例で用いたファイバＡの波長分散特性を示すグラフである。
【図７】実施例で用いた分散補償ファイバＢ，Ｃ，Ｄの波長分散特性を示すグラフである。
【図８】実施例で用いた分散補償ファイバモジュールＢ，Ｃ，Ｄを用いて、８０ｋｍのＡｅｆｆ拡大型ＮＺ−ＤＳＦの累積波長分散を補償した時の残留分散特性を示すグラフである。
【図９】実施例で用いたファイバＥの波長分散特性を示すグラフである。
【図１０】実施例で用いた分散補償ファイバＦ，Ｇ，Ｈの波長分散特性を示すグラフである。
【図１１】実施例で用いた分散補償ファイバモジュールＦ，Ｇ，Ｈを用いて、８０ｋｍのＡｅｆｆ拡大型ＮＺ−ＤＳＦの累積波長分散を補償した時の残留分散特性を示すグラフである。
【符号の説明】
【００４０】
１…コア、２…クラッド、３…中心コア部、４…ディプレストコア部、５…リングコア部、６…ディプレストクラッド部。
【図１】
2008268974.tif 000013
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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