(57)【要約】【課題】  低アイドリング化等の事情により補機プーリが小径化した場合においても、エンジン高速回転時に補機回転速度が過大となることを効果的に防止でき、ひいては補機側の回転要素の軽量化等にも貢献できるプーリユニットを提供する。【解決手段】  プーリユニット１００に組み込まれた一方向クラッチ機構３に遠心速度リミッタ機構３０を設けたので、原動側のエンジンが一定以上に高速回転となった場合は、該遠心速度リミッタ機構３０の動作により、一方向クラッチ機構３がアンロック状態となって補機回転軸２への回転トルク伝達を遮断することを特徴とする。【選択図】図２
2008185131.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プーリと、回転軸と、前記プーリと前記回転軸の間に介装される一方向クラッチ機構を備えるプーリユニットにおいて、
前記一方向クラッチ機構が、
前記プーリに固定されて該プーリと一体回転する環状の原動輪と、
その原動輪との間にくさび状空間を形成するように回転半径が周方向に沿って変化するカム面を有し、前記回転軸に固定されて該回転軸と一体回転する従動輪と、
前記くさび状空間内に配置され、前記くさび状空間に噛み込まれたロック状態と、その噛み込みが解除されたアンロック状態を切り替え、前記原動輪の回転速度が前記従動輪の回転速度を下回った場合に、前記くさび状空間で噛み込みが解除されたアンロック状態となるくさび部材と、
該くさび部材が前記ロック状態となって前記従動輪が前記原動輪に追従回転している状態において、前記原動輪の回転速度が予め定められたレベル未満となる通常回転状態から、前記レベルを超える高速回転状態へ移行するに伴い、その回転遠心力により前記くさび部材をロック可能位置からロック不能位置へ強制的に移動させる遠心速度リミッタ機構と、
を備えることを特徴とするプーリユニット。
【請求項２】
前記遠心速度リミッタ機構は、前記高速回転状態から前記通常回転状態に移行した場合に、前記くさび部材を前記ロック不能位置から前記ロック可能位置に復帰させる遠心ロック復帰手段を備える請求項１に記載のプーリユニット。
【請求項３】
前記原動輪が前記一方向クラッチ機構の内輪として構成され、前記従動輪が前記一方向クラッチ機構の外輪として構成されるとともに、
前記外輪をアキシャル方向における第一端面側にて前記回転軸に対しラジアル方向に一体回転可能に連結する外輪連結部と、
前記外輪の第二端面側にて該外輪のアキシャル方向外側に位置し、前記内輪の前記アキシャル方向における第二端面と前記プーリとをラジアル方向に一体回転可能に連結する内輪連結部と、
を有する請求項１又は２に記載のプーリユニット。
【請求項４】
前記アキシャル方向において前記回転軸の前記一方向クラッチ機構の取り付けられる側を前方側として、前記外輪連結部は前記外輪の後方側端面に一体化され、前記内輪連結部は前記外輪の前方側端面に一体化されてなる請求項３記載のプーリユニット。
【請求項５】
前記外輪の内周面に形成された前記カム面は、前記周方向において回転後行側に向かうほど該カム面から外輪回転軸線までのラジアル方向距離が連続的に大きくなる形態のガイド斜面として形成され、
前記内輪の円筒面と前記外輪のガイド斜面との間にて前記くさび状空間は、前記周方向における回転先行側端部に前記くさび部材の外径より狭間隔となる形で前記ロック可能位置を、該ロック可能位置よりも回転後行側にて前記外径より広間隔となる前記ロック不能位置をそれぞれ形成し、
前記高速回転状態において前記くさび部材は、前記ガイド斜面に沿って該くさび部材に作用する前記遠心力の前記回転後行側への誘導分力により、前記遠心ロック復帰手段の弾性付勢力に打ち勝って前記ロック不能位置へ移動する請求項２に記載のプーリユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プーリユニットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
【特許文献１】特開２００１−４０１１号公報
【０００３】
自動車用エンジンのクランクシャフトからベルト、プーリユニットを介してオルタネータ等の補機を回転駆動する場合、原動側となるエンジン側で急激な回転速度変動が生ずると、従動側の補機の回転がこれに追従できず、ベルト鳴きやばたつきといった不具合を生じやすくなる。また、補機のプーリや回転軸あるいはベルト等に過大な回転トルクや張力が生じ、寿命低下の原因となることがある。そこで、これを防止するために、クランクシャフトの回転速度が低下したときに補機との回転接続を切り離すための一方向クラッチ機構を、補機プーリと補機回転軸との間に介挿する技術が知られている（特許文献１参照）。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
近年、自動車用エンジンは、燃費低減及び環境規制のため、低アイドリング化が進められている。しかし、アイドリング時のエンジン回転速度の減少は、従動回転されるオルタネータの出力低下につながるので、低アイドリング時においてもオルタネータの回転速度を十分に確保できるようにするため、補機プーリを小径化することが行なわれている。しかし、補機プーリを小径化した場合、オルタネータの回転速度は、アイドリング時だけでなくエンジンが高速回転した場合もプーリ径の縮小比に比例して増加することになる。オルタネータは、回転速度が一定以上に大きくなると発電効率が飽和し、非効率であるばかりでなく、回転軸やプーリないし軸受等の回転要素を、高速回転に対応した仕様としなければならないためコストアップにつながる問題がある。
【０００５】
本発明の課題は、低アイドリング化等の事情により補機プーリが小径化した場合においても、エンジン高速回転時に補機回転速度が過大となることを効果的に防止でき、ひいては補機側の回転要素の軽量化等にも貢献できるプーリユニットを提供することにある。
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明のプーリユニットは、
プーリと、回転軸と、プーリと回転軸の間に介装される一方向クラッチ機構を備えるプーリユニットにおいて、
一方向クラッチ機構が、
プーリに固定されて該プーリと一体回転する環状の原動輪と、
その原動輪との間にくさび状空間を形成するように回転半径が周方向に沿って変化するカム面を有し、回転軸に固定されて該回転軸と一体回転する従動輪と、
くさび状空間内に配置され、くさび状空間に噛み込まれたロック状態と、その噛み込みが解除されたアンロック状態を切り替え、原動輪の回転速度が従動輪の回転速度を下回った場合に、くさび状空間で噛み込みが解除されたアンロック状態となるくさび部材と、
該くさび部材がロック状態となって従動輪が原動輪に追従回転している状態において、原動輪の回転速度が予め定められたレベル未満となる通常回転状態から、レベルを超える高速回転状態へ移行するに伴い、その回転遠心力によりくさび部材をロック可能位置からロック不能位置へ強制的に移動させる遠心速度リミッタ機構と、
を備えることを特徴とする。
【０００７】
上記本発明によると、プーリユニットに組み込まれた一方向クラッチ機構に遠心速度リミッタ機構を設けたので、例えば原動側のエンジンが一定以上に高速回転となった場合は、該遠心速度リミッタ機構の動作により、一方向クラッチ機構がロック不能位置（アンロック状態）となって回転軸（補機回転軸等）への回転トルク伝達を遮断することができる。これにより、エンジン高速回転時に補機回転速度が過大となることを効果的に防止でき、ひいては補機側の回転要素の小型化や軽量化を図ることができる。特に、低アイドリング化等の事情により補機プーリが小径化した場合に有効である。
【０００８】
上記本発明のプーリユニットにおいて遠心速度リミッタ機構は、高速回転状態から通常回転状態に移行した場合に、くさび部材をロック不能位置からロック可能位置に復帰させる遠心ロック復帰手段を備えることができる。遠心速度リミッタ機構の動作により、一方向クラッチ機構がアンロック状態となっても、補機回転速度が低下すれば、上記遠心ロック復帰手段により一方向クラッチ機構が再びロック状態へ復帰し、回転速度差吸収機構としての一方向クラッチ機構を再び問題なく動作させることができる。
【０００９】
また、一方向クラッチ機構は、周方向にてくさび部材をロック可能位置側に付勢する弾性付勢部材を有し、原動輪の駆動回転速度が従動輪の慣性回転速度を下回った場合に、くさび部材は、該弾性付勢部材の弾性力を受けながらロック状態からアンロック状態へ移行するものとすることができる。この場合、前述の遠心速度リミッタ機構においてくさび部材を、回転遠心力のロック不能位置への移動方向分力が弾性付勢部材の弾性付勢力に打ち勝って増大することによりロック不能位置へ強制移動されるものとでき、該弾性付勢部材を遠心ロック復帰手段に兼用することができる。このように、一方向クラッチ機構の弾性部材をリミッタ解除用にも兼用することで、部品点数を減ずることができプーリユニットをより安価に構成することができる。
【００１０】
一方向クラッチ機構は、内輪の外周面にくさび部材の軌道面をなす円筒面を形成し、同じく外輪の内周面をカム面として構成することができる。高速回転時にくさび部材に作用する遠心力の向きはラジアル方向外向きなので、外輪内周面にカム面を形成することで、クラッチ転動体をスムーズにロック不能位置へ移動できる。
【００１１】
また、原動輪を一方向クラッチ機構の内輪として構成し、従動輪を一方向クラッチ機構の外輪として構成することができる。これにより、一方向クラッチ機構の内輪が原動側となるため、補機側の回転速度を基準にリミッタをかけることができる。例えば、補機がオルタネータである場合は、発電効率が飽和する過剰回転状態となることを効果的に防止できる。
【００１２】
この場合、外輪をアキシャル方向における第一端面側にて補機回転軸に対しラジアル方向に一体回転可能に連結する外輪連結部と、外輪の第二端面側にて該外輪のアキシャル方向外側に位置し、内輪のアキシャル方向における第二端面とプーリとをラジアル方向に一体回転可能に連結する内輪連結部と、を設けることができる。通常、補機側のプーリユニットにおいてプーリと補機回転軸との間に介挿される一方向クラッチ機構の内輪と外輪との対応関係は、外輪が原動側、内輪が従動側となる。しかし、上記の構成の外輪連結部及び内輪連結部を採用することで、その対応関係を逆転させることができ、補機回転軸と、その外側に取り付けられるべきプーリとの位置関係に対し、内輪を原動側、外輪を従動側とできる。これにより、内外輪とプーリ及び補機回転軸とを、互いの干渉を避けつつ、上記位置関係にて合理的に組付けることができる。
【００１３】
具体的には、アキシャル方向において補機回転軸の一方向クラッチ機構の取り付けられる側を前方側として、外輪連結部を外輪の後方側端面に一体化し、内輪連結部を外輪の前方側端面に一体化する構成とすることができる。これにより、外輪及びプーリが一体化された内輪を、いずれも補機回転軸の先端側から容易に組付けることができる。
【００１４】
次に、外輪の内周面に形成されたカム面は、周方向において回転後行側に向かうほど該カム面から外輪回転軸線までのラジアル方向距離が連続的に大きくなる形態のガイド斜面として形成することができる。この場合、くさび状空間は、内輪の円筒面と外輪のガイド斜面との間にて、周方向における回転先行側端部にくさび部材の外径より狭間隔となる形でロック可能位置を、該ロック可能位置よりも回転後行側にて外径より広間隔となるロック不能位置をそれぞれ形成することができる。このようにすると、高速回転状態においてくさび部材は、ガイド斜面に沿って該くさび部材に作用する遠心力の回転後行側への誘導分力により、弾性付勢部材の弾性付勢力に打ち勝ってロック不能位置へ移動できる。すなわち、カム面をガイド斜面として構成することにより、遠心速度リミッタ機構の機能を極めて簡単に実現できる。外輪の内周面は、ガイド斜面が周方向にわたって複数個形成されたセレーション状に形成することができる。外輪の内周面に複数個のガイド斜面をセレーション状に形成することで、個々のくさび部材に遠心速度リミッタ機能を付与でき、より確実な動作を確保できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明のプーリユニットの実施形態を図面を参照しつつ説明する。図１は本発明の実施形態に係るプーリユニットの一例を示す縦断面図、図２はそのプーリユニットに用いられる一方向クラッチ機構のＡ−Ａ断面図、図３及び図４（Ａ）、（Ｂ）はそのＣ部に対応する拡大図である。
【００１６】
図１に示すごとく、プーリユニット１００は、例えばオルタネータやコンプレッサ、ウォッシュポンプ等の補機（図示せず）に付設される。図示しないエンジンからの回転入力側となる原動側回転軸の回転トルクは、補機回転軸（以下、単に回転軸ともいう）２に同心的に取り付けられた補機プーリ（以下、単にプーリともいう）１にベルトＢによって伝達され、そのプーリ１から一方向クラッチ機構３を介して従動側となる回転軸２に伝達される。
【００１７】
プーリユニット１００は、プーリ１から回転軸２に至る伝動経路であって両者１、２間に形成される環状空間には、環状空間のアキシャル方向中央部に配設されるころ式の一方向クラッチ機構３と、その一方向クラッチ機構３のアキシャル方向両側にそれぞれ配設される深溝玉軸受（以下、単に軸受ともいう）４，４（転がり軸受）とを備えており、軸受４，４は、一方向クラッチ機構３に作用する主としてラジアル荷重を支持する機能を有している。
【００１８】
各軸受４は、内輪４１、外輪４２、複数の玉４３（転動体）、および波形の保持器４４を含む。図示例の軸受４では、内・外輪４１，４２間のアキシャル方向外端側のみにシール４５を取り付けている。このシール４５は外輪４２の一方のシール取付溝４２ａに対して嵌入装着されており、そのリップが内輪４１に対して接触するようになっている。保持器４４は、その環状部の円周数カ所にアキシャル方向一方に開放するポケット４４ａを設けた構造であって、基本構成は一般的に周知のものになっている。この保持器４４は、例えばＳＰＣＣなどのプレス鋼板で形成される。また、アキシャル方向において回転軸２にプーリ１が取り付けられる側を前方側として、前方側（図中左側）の軸受４の端面には、軸受４のシール４５を外側から隠蔽するために、環状板７が取り付けられている。なお、軸受４，４にはそれぞれ複列玉軸受を用いてもよい。
【００１９】
次に、図２に示すように、一方向クラッチ機構３は、プーリ１に固定されて該プーリ１と一体回転する環状の原動輪となる内輪３２と、その内輪３２と同心的に配置され、回転軸２に固定されて該回転軸２と一体回転する従動輪となる外輪３１と、その内輪３２と外輪３１との間に形成されるラジアル方向のクラッチ転動体収容空間（くさび状空間）Ｋに配置されるクラッチ転動体（くさび部材）３３とを備えている。また、クラッチ転動体３３がロック可能位置ＬＰ（図４（Ａ）参照）となって外輪３１が内輪３２に追従回転している状態において、内輪３２の回転速度が予め定められたレベル未満となる通常回転状態から、レベルを超える高速回転状態へ移行するに伴い、その回転遠心力によりクラッチ転動体３３をそのロック可能位置ＬＰからロック不能位置ＵＬＰ（図４（Ｂ）参照）へ強制的に移動させる遠心速度リミッタ機構３０が設けられている。
【００２０】
図３に示すように、クラッチ転動体３３は、ロック可能位置ＬＰにおいて（図４Ａ（Ａ）参照）、内輪３２と外輪３１との間に噛み込むことによりクラッチ係合させて原動輪から従動輪への回転トルク伝達を許容するロック状態と、クラッチ係合を解除して回転トルク伝達を阻止するアンロック状態（フリー状態）との切り替え機能を有し、周方向に転動可能に配置され、内輪３２の駆動回転速度が外輪３１の慣性回転速度を下回った場合に、上記のロック状態からアンロック状態へ移行する。
【００２１】
具体的には、一方向クラッチ機構３は、周方向にてクラッチ転動体３３を図中矢印で示す回転先行方向（反時計方向）、すなわちロック状態となる側に向けて付勢する弾性付勢部材３５（本実施形態では、コイルばねにて構成されている：以下、コイルばね３５ともいう）を有する。そして、内輪３２の駆動回転速度が外輪３１の慣性回転速度を下回った場合に（見かけ上内輪３２が時計方向に回転した場合）、噛み込んでいたクラッチ転動体３３は、該弾性付勢部材３５の弾性力を受けながら図中矢印とは逆方向（時計方向）に噛み込みを解除して、ロック状態からアンロック状態へ移行する。また、該コイルばね３５は、遠心速度リミッタ機構３０おいて、高速回転状態から通常回転状態に移行した場合に、クラッチ転動体３３をロック不能位置ＵＬＰからロック可能位置ＬＰに復帰させる遠心ロック復帰手段に兼用されている（図４参照）。
【００２２】
図１に戻り、プーリユニット１００は、回転軸２に同軸的に配置され外輪３１を支持する筒状の外輪支持スリーブ２２と、外輪支持スリーブ２２と回転軸２とを連結するために、その外輪支持スリーブ２２の後端面に一体化されたプレート状の外輪連結部２１と、外輪支持スリーブ２２の内側で内輪３２を支持する筒状の内輪支持スリーブ１２と、その内輪支持スリーブ１２とプーリ１とを連結するために内輪支持スリーブ１２の前端面に一体化されたプレート状の内輪連結部１１とを有している。
【００２３】
詳しくは、従動輪となる外輪３１をアキシャル方向における第一端面（後方側端面；図中右側）３１ｂ側にて回転軸２に対しラジアル方向に一体回転可能に連結する外輪連結部２１が形成されている。また、外輪３１の第二端面（前方側端面：図中左側）３１ｃ側にて該外輪３１のアキシャル方向外側に位置し、原動輪となる内輪３２のアキシャル方向における第二端面３２ｃ側にプーリ１とラジアル方向に一体回転可能に連結する内輪連結部１１が形成されている。なお、アキシャル方向において回転軸２のプーリ１（一方向クラッチ機構３）の取り付けられる側を前方側とし、その反対側を後方側として説明する。
【００２４】
外輪連結部２２は、筒状の外輪支持スリーブ２１の後端面に一体化されるとともに、外光端面側開口を塞ぐプレート状に形成され、従動輪となる外輪３１は、外輪支持スリーブ２１内に同軸的に相対的に圧入されている。他方、内輪連結部１１は、内輪支持スリーブ１２の前端面に一体化されるとともに、プーリ１と該内輪支持スリーブ１２との間に形成される環状の開口を塞ぐプレート状に形成され、原動輪となる内輪３２の内側に筒状の内輪支持スリーブ１２が同軸的に相対的に圧入されている。これにより、外輪連結部２１は外輪支持スリーブ２２を介して外輪３１の後方側端面で一体化され、内輪連結部１１は内輪支持スリーブ１２を介して内輪３２の前方側端面で一体化されている。一方向クラッチ機構３は、上記のように外輪連結部２１、外輪支持スリーブ２２、内輪連結部１１、内輪支持スリーブ１２によって内輪３２が原動輪として構成され、外輪３１が従動輪として構成されることとなる。
【００２５】
なお、プレート状の外輪連結部２１には、その内輪支持スリーブ１２の内側に位置する部分に、回転軸２の先端部が後方側から突出形態で挿入される軸挿通孔２１ａが貫通形態で形成されている。そして、該軸挿通孔２１ａから突出する回転軸２の先端部外周面に形成された雌ねじ部に軸固定用ナット２ａが螺合することにより、外輪連結部２１に回転軸２が締結されている。また、プーリ１と外輪支持スリーブ２２との間にはブッシュ６が介挿されている。
【００２６】
次に、図２に示すように、一方向クラッチ機構３においては、内輪３２の円筒面３２ａと外輪３１のガイド斜面３１ａとの間に形成される空間がクラッチ転動体収容空間Ｋとされている。クラッチ転動体収容空間Ｋは、周方向における回転先行側端部にクラッチ転動体３３の外径より狭間隔となる形でロック可能位置ＬＰが、該ロック可能位置ＬＰよりも回転後行側にて外径より広間隔となるロック不能位置ＵＬＰがそれぞれ形成されるくさび状空間（以下、クラッチ転動体収容空間Ｋをくさび状空間Ｋともいう）とされている。
【００２７】
図６に示すように、外輪３１の内周面には回転半径が周方向に沿って変化するカム面３１ａが形成されている。また、内輪３２の外周面には、クラッチ転動体３３の軌道面をなす円筒面３２ａが形成されている。外輪３１側のカム面３１ａは、周方向において回転後行側に向かうほど該カム面３１ａから外輪回転軸線Ｏまでのラジアル方向距離Ｌが連続的に大きくなる形態のガイド斜面となっている（以下、カム面３１ａをガイド斜面３１ａともいう）。
【００２８】
図５に外輪３１と保持器３４との斜視図を示す。図示するように、外輪３１の内周面は、ガイド斜面３１ａが周方向にわたって複数個形成されたセレーション状に形成されている。また、外輪３１の内周面形状と同一の外周面形状を有する環状の保持器３４が外輪３１に内嵌される。この保持器３４は、外輪３１の複数のガイド斜面３１ａが各々臨む位置関係をなし、ラジアル方向に貫通する形態でクラッチ転動体３３を収容する複数の窓状のポケット部Ｐを備えている。このポケット部Ｐにより外輪３１のセレーション状の内周面に対しクラッチ転動体３３が保持される。そして、各ポケット部の周方向における回転先行側の内縁が、セレーション状の内周面にて互いに隣接するガイド斜面３１ａの境界位置に形成された段付き面に各々係合する形で嵌合配置されている。保持器３４の各ポケット部Ｐには、周方向における回転後行側の内縁から周方向に突出する形で、弾性付勢部材をなすコイルばね３５の基端側が外嵌形態で装着されるばね装着部３６が突出形成されている。
【００２９】
遠心速度リミッタ機構３０の動作の概略は以下の通りである。すなわち、図４（Ａ）に示すように、クラッチ転動体３３がロック位置ＬＰとなって内輪３２の回転に伴い外輪３１が追従回転している状態（通常回転状態；ロック状態）では、クラッチ転動体３３には自身をガイド斜面３１ａに押し付ける回転遠心力Ｆが働いている。各ガイド斜面３１ａは、それらのラジアル方向外側頂点位置を繋いで得られる仮想正八角形４０（図６参照）の各辺とは傾斜角度が異なる。その結果、内輪３２が回転するに伴って、遠心力によりガイド斜面３１ａ上に押し付けられたクラッチ転動体３３を回転後行側に誘導する遠心分力（移動方向分力）ｆが働く。
【００３０】
この通常回転状態から高速回転状態へ移行するに伴い、図４（Ｂ）に示すように、遠心分力ｆ（回転遠心力Ｆ）が、ロック状態における摩擦力を含みコイルばね３５の弾性付勢力（遠心分力ｆとは逆向きの力）に打ち勝って増大することで、クラッチ転動体３３がロック不能位置ＵＬＰへ強制移動し、回転トルク伝達が遮断された状態（アンロック状態）となって速度リミッタがかかった状態となる。
【００３１】
クラッチ転動体３３がロック不能位置ＵＬＰへ移動すれば、外輪３１はフリー状態となり、慣性により回転を継続するが、内輪３２から回転トルクが伝達されていないので次第に回転速度が低下する。その結果、上記の高速回転状態から再び通常回転状態へと移行する。すると、回転遠心力Ｆが減少し、コイルばね３５の弾性付勢力が遠心分力ｆに打ち勝ってクラッチ転動体３３をロック可能位置ＬＰへと復帰させる（図４（Ａ）参照）。これにより、速度リミッタが自動的に解除される。
【００３２】
次に、本発明のプーリユニットの変形例について、図７を用いて説明する（なお、図１の実施形態との共通点も多いので、主にその相違点について説明し、重複する部分については同一の符号を付与して詳細な説明を略する）。該プーリユニット１００Ａにおいては、従動輪となる外輪３１をアキシャル方向における第二端面（前方側端面；図中左側）３１ｃ側にて回転軸２に対しラジアル方向に一体回転可能に連結する外輪連結部２１０が形成されている。また、外輪３１の第一端面（後方側端面：図中右側）３１ｂ側にて該外輪３１のアキシャル方向外側に位置し、原動輪となる内輪３２のアキシャル方向における第一端面３２ｂ側にプーリ１とラジアル方向に一体回転可能に連結する内輪連結部１１０が形成されている。
【００３３】
外輪連結部２２０は、筒状の外輪支持スリーブ２１の前端面に一体化されるとともに、外光端面側開口を塞ぐプレート状に形成され、従動輪となる外輪３１は、外輪支持スリーブ２１内に同軸的に相対的に圧入されているまた、内輪連結部１１０は、内輪支持スリーブ１２の後端面に一体化されるとともに、プーリ１と該内輪支持スリーブ１２との間に形成される環状の開口を塞ぐプレート状に形成され、原動輪となる内輪３２の内側に筒状の内輪支持スリーブ１２が同軸的に相対的に圧入されている。
【００３４】
上記構成においても、一方向クラッチ機構３Ａを上記実施形態と同様に内輪３２を原動輪、外輪３１を従動輪として構成でき、図１と同様の遠心速度リミッタ機構の効果を享受できる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の実施形態に係るプーリユニットの一例を示す縦断面図。
【図２】図１におけるプーリユニットに用いられる一方向クラッチ機構のＡ−Ａ断面図。
【図３】図２のＣ部に対応する拡大図。
【図４】図２のＣ部に対応する拡大図。
【図５】外輪と保持器の斜視図。
【図６】内輪と外輪とを、仮想正八角形とともに示す図。
【図７】本発明の別の実施形態に係るプーリユニットの一例を示す縦断面図。
【符号の説明】
【００３６】
１    プーリ（補機プーリ）
２    回転軸（補機回転軸）
３    一方向クラッチ機構
１１、１１０  内輪連結部
１２  内輪支持スリーブ
２１、２１０  外輪連結部
２２  外輪支持スリーブ
３０  遠心速度リミッタ機構
３１  外輪（従動輪）
３１ａ  カム面（ガイド斜面）
３２  内輪（原動輪）
３２ａ  円筒面（軌道面）
３３  ころ（くさび部材；クラッチ転動体）
３４  保持器
３５  圧縮コイルばね（遠心ロック復帰手段；弾性付勢部材）
３６  ばね装着部
Ｂ  ベルト
Ｋ  クラッチ転動体収容空間（くさび状空間）
Ｐ  ポケット部
１００、１００Ａ  プーリユニット
【図１】
2008185131.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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