(57)【要約】【課題】高周波電流により生じる電力損失を十分に低減できるとともに、配索の妨げにならない構造を有し、製造し易く、且つ、コネクタの取り付けも困難でない、高周波用電線、それを備えたワイヤハーネス、高周波用電線の製造方法、および高周波用電線を製造するための製造装置を提供すること。【解決手段】高周波用電線は、絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせたリッツ線を備える。リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、素線が、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の両端部で前記素線が互いに導通するように結線された状態で前記両端部のうちの一方から他方に向けて交流電力を伝送可能である高周波用電線であって、
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長することを特徴とする高周波用電線。
【請求項２】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の両端部で前記素線が互いに導通するように結線された状態で前記両端部のうちの一方から他方に向けて交流電力を伝送可能である高周波用電線であって、
前記素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、撚り合わされた前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長し、そして
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長することを特徴とする高周波用電線。
【請求項３】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の両端部で前記素線が互いに導通するように結線された状態で前記両端部のうちの一方から他方に向けて交流電力を伝送可能である高周波用電線であって、
前記素線束がそれぞれ前記素線を同心撚りしたものからなり、そして
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長することを特徴とする高周波用電線。
【請求項４】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の両端部で前記素線が互いに導通するように結線された状態で前記両端部のうちの一方から他方に向けて交流電力を伝送可能である高周波用電線であって、
前記素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、撚り合わされた前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長し、そして
前記リッツ線が前記素線束を同心撚りしたものからなることを特徴とする高周波用電線。
【請求項５】
前記素線各々の線径が、前記交流電力の周波数に対応する表皮厚さ以下に設定され、これにより前記リッツ線の表皮効果を低減していることを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載した高周波用電線。
【請求項６】
前記素線各々の線径が、前記表皮厚さの２分の１以下であることを特徴とする請求項５に記載した高周波用電線。
【請求項７】
前記素線それぞれの線径が均一であることを特徴とする請求項５または請求項６に記載した高周波用電線。
【請求項８】
請求項１〜請求項７のいずれか一項に記載した高周波用電線と、
当該高周波用電線のリッツ線の両端部にそれぞれ設けられたコネクタと、
を備えたワイヤハーネスであって、
前記リッツ線の両端部それぞれには前記素線各々の外周面から前記絶縁被膜が除去されることにより端子接続部が形成されており、当該端子接続部が前記コネクタの導電金属製の端子の電線接続部に電気的に接続され、これにより前記素線が互いに導通するように結線されていることを特徴とするワイヤハーネス。
【請求項９】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせたリッツ線を備える高周波用電線の製造方法であって、
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線を撚り合わせる素線撚り合わせステップと、
前記リッツ線の両端部それぞれに、結線により前記素線を互いに導通させるために用いる接続部を形成する接続部形成ステップと、
を含むことを特徴とする高周波用電線の製造方法。
【請求項１０】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備える高周波用電線の製造方法であって、
前記素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線が、撚り合わされる前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線束をそれぞれ形成する素線撚り合わせステップと、
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線束を撚り合わせる素線束撚り合わせステップと、
前記リッツ線の両端部それぞれに、結線により前記素線を互いに導通させるために用いる接続部を形成する接続部形成ステップと、
を含むことを特徴とする高周波用電線の製造方法。
【請求項１１】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備える高周波用電線の製造方法であって、
前記素線を同心撚りすることにより前記素線束をそれぞれ形成する素線撚り合わせステップと、
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線束を撚り合わせる素線束撚り合わせステップと、
前記リッツ線の両端部それぞれに、結線により前記素線を互いに導通させるために用いる接続部を形成する接続部形成ステップと、
を含むことを特徴とする高周波用電線の製造方法。
【請求項１２】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備える高周波用電線の製造方法であって、
前記素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線が、撚り合わされる前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線束をそれぞれ形成する素線撚り合わせステップと、
前記素線束を同心撚りすることにより前記リッツ線を形成する素線束撚り合わせステップと、
前記リッツ線の両端部それぞれに、結線により前記素線を互いに導通させるために用いる接続部を形成する接続部形成ステップと、
を含むことを特徴とする高周波用電線の製造方法。
【請求項１３】
更に、前記素線撚り合わせステップの前に、前記交流電力の周波数に対応する表皮厚さ以下に線径が設定された前記素線を用意する準備ステップを含み、
これにより、前記交流電力を伝送する際の前記リッツ線の表皮効果を低減していることを特徴とする請求項９〜請求項１２のいずれか一項に記載した高周波用電線の製造方法。
【請求項１４】
前記準備ステップにおいて前記表皮厚さの２分の１以下の線径の素線を用意することを特徴とする請求項１３に記載した高周波用電線の製造方法。
【請求項１５】
前記準備ステップにおいて線径が均一の素線を用意することを特徴とする請求項１３または請求項１４に記載した高周波用電線の製造方法。
【請求項１６】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長する高周波用電線を製造するための製造装置であって、
素線１本毎に対応付けられた複数のアクチュエータと、
前記複数のアクチュエータにより作用を受けた複数の素線が縮径されながら貫通する貫通孔を有する撚り口ダイス部と、
前記撚り口ダイス部の貫通孔を通過した前記複数の素線を引き且つ捩る撚り機構部と、
を備え、
間隔を置いて円錐の外周面を描くように延在する前記複数の素線のうちの１本が、対応する前記複数のアクチュエータのうちの１機により、初期位置から内側位置へ案内された状態で、前記撚り機構部が、前記複数の素線を引き、それにより、前記複数の素線のうちの前記１本が前記初期位置から前記内側位置へ案内された状態の前記複数の素線の部分を前記撚り口ダイス部の貫通孔内に位置させ、この状態で前記複数の素線のうちの前記１本が所定の位置から外れないように前記複数の素線が前記撚り機構部により捩られた後、前記複数の素線のうちの前記１本が、対応する前記複数のアクチュエータのうちの前記１機により、前記内側位置から前記初期位置へ案内される一連の処理を、
前記複数の素線の本数分、前記複数の素線のうちの１本が既に前記初期位置と前記内側位置との間を案内されたものとならないように順次異ならせて、行なうことを特徴とする製造装置。
【請求項１７】
絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を複数束更に撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長する高周波用電線を製造するための製造装置であって、
素線束１束毎に対応付けられた複数のアクチュエータと、
前記複数のアクチュエータにより作用を受けた複数の素線束が縮径されながら貫通する貫通孔を有する撚り口ダイス部と、
前記撚り口ダイス部の貫通孔を通過した前記複数の素線束を引き且つ捩る撚り機構部と、
を備え、
間隔を置いて円錐の外周面を描くように延在する前記複数の素線束のうちの１束が、対応する前記複数のアクチュエータのうちの１機により、初期位置から内側位置へ案内された状態で、前記撚り機構部が、前記複数の素線束を引き、それにより、前記複数の素線束のうちの前記１束が前記初期位置から前記内側位置へ案内された状態の前記複数の素線束の部分を前記撚り口ダイス部の貫通孔内に位置させ、この状態で前記複数の素線束のうちの前記１束が所定の位置から外れないように前記複数の素線束が前記撚り機構部により捩られた後、前記複数の素線束のうちの前記１束が、対応する前記複数のアクチュエータのうちの前記１機により、前記内側位置から前記初期位置へ案内される一連の処理を、
前記複数の素線束の束数分、前記複数の素線束のうちの１束が既に前記初期位置と前記内側位置との間を案内されたものとならないように順次異ならせて、行なうことを特徴とする製造装置。
【請求項１８】
各素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、撚り合わされた前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長することを特徴とする請求項１７に記載した製造装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、比較的に周波数の高い交流電力を伝送するのに好適な高周波用電線、それを備えたワイヤハーネス、前記高周波用電線の製造方法、および高周波用電線を製造するための製造装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、高周波電流によって生じる表皮効果等による高周波電力の損失を減らすために、大電流を流せる高周波用電線として水冷同軸ケーブルを用いたり、また中電流あるいは小電流を流せる高周波用電線としてリッツ線平行ケーブルやリッツ線ツイストケーブルを用いている。
【０００３】
ところで、例えば、高層ビルの建設現場等においては、鉄筋を接続して延長するのに高周波発生装置を用いた高周波誘導加熱による突き合わせ溶接を行なったりしている。特に複数箇所の現場で溶接ができるように、高周波発生装置をある適当な場所に配置し、そこから高周波用電線を延長するといったことが行なわれていた。しかし、その際用いられた高周波用電線は、高周波電力の損失の程度が大きく、高周波発生装置からの高周波電力を長い距離伝送（供給）するのには非常に不利であった。そのため、１台の高周波発生装置の配置でカバーできる現場の範囲は狭かった。
【０００４】
そこで、高周波電力伝送における電力損失を十分に減らすことができる高周波用電線が提案された（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１で開示されている高周波用電線を図１７（ａ）および（ｂ）に示す。図１７（ａ）および（ｂ）は高周波用電線の導体部を示す図であって、図１７（ａ）は実物例を複写した図、そして図１７（ｂ）は実物例における導体部の組紐組織を分かりやすく描いた図である。
【０００５】
高周波用電線の導体部１００は、図１７（ａ）および（ｂ）に示すように、組紐組織からなる偏平な平帯状に構成されている。具体的に、この導体部１００は、素線１１１ａを複数本、横一列状に束ねてなる束線１１１を複数用いて、組紐状に組み上げたものである。尚、各素線１１１ａには、表面を絶縁処理した銅線が用いられている。
【０００６】
上述した建設現場に限らず、例えば、建設後の建物、人や物を乗せて運ぶ装置、等にも高周波を扱う電気装置が配置されることは言うまでも無い。人や物を乗せて運ぶ装置の一例である車両には近年周波数の高い交流電力を要求する様々な電装品が搭載されているが、例えば近年の電気自動車で原動機として用いられる交流モータには、コネクタを介してワイヤハーネスが電気的に接続され、このワイヤハーネスを通じて１ｋＨｚ程度までの交流電力が供給される。
【０００７】
しかし、上述したような“組紐組織からなる平帯状に構成された導体部を備える高周波用電線”の例えば自動車内での配索には、丸型電線を備えた一般的な自動車用ワイヤハーネスに比べて平帯状であるがために曲げ方向に制限がある。また、上述したような“組紐組織からなる平帯状に構成された導体部”の製造には、複数の束線を平組紐組織に組み上げるか、あるいは複数の束線を丸組紐組織に組み上げた後に偏平に押圧して平帯状にする必要があり、よって特殊な製造設備の導入等により特別な工程を設ける必要があるため（要するに、製造しにくいため）、製品に対しコスト的に不利な影響を与える。その上、“組紐組織からなる平帯状に構成された導体部を備える高周波用電線”への電気コネクタの取り付け（即ち、電気的な接続）は、該導体部が平帯状であるため困難であり、自動車用ワイヤハーネスの電線としては不向きである。
【０００８】
【特許文献１】特開平１０−２３３１２８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、その目的は、高周波電流により生じる電力損失を十分に低減できるとともに、配索の妨げにならない構造を有し、製造し易く、且つ、コネクタの取り付けも困難でない、高周波用電線、それを備えたワイヤハーネス、高周波用電線の製造方法、および高周波用電線を製造するための製造装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前述した目的を達成するために、本発明に係る高周波用電線は、下記（１）〜（７）を特徴としている。
（１）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の両端部で前記素線が互いに導通するように結線された状態で前記両端部のうちの一方から他方に向けて交流電力を伝送可能である高周波用電線であって、
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長すること。
（２）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の両端部で前記素線が互いに導通するように結線された状態で前記両端部のうちの一方から他方に向けて交流電力を伝送可能である高周波用電線であって、
前記素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、撚り合わされた前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長し、そして
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長すること。
（３）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の両端部で前記素線が互いに導通するように結線された状態で前記両端部のうちの一方から他方に向けて交流電力を伝送可能である高周波用電線であって、
前記素線束がそれぞれ前記素線を同心撚りしたものからなり、そして
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長すること。
（４）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の両端部で前記素線が互いに導通するように結線された状態で前記両端部のうちの一方から他方に向けて交流電力を伝送可能である高周波用電線であって、
前記素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、撚り合わされた前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長し、そして
前記リッツ線が前記素線束を同心撚りしたものからなること。
（５）  上記（１）〜（４）のいずれかの構成の高周波用電線において、
前記素線各々の線径が、前記交流電力の周波数に対応する表皮厚さ以下に設定され、これにより前記リッツ線の表皮効果を低減していること。
（６）  上記（５）の構成の高周波用電線において、
前記素線各々の線径が、前記表皮厚さの２分の１以下であること。
（７）  上記（５）または（６）の構成の高周波用電線において、
前記素線それぞれの線径が均一であること。
【００１１】
上記（１）の構成の高周波用電線によれば、各素線に流れる電流は略同じになり、電力損失が低減される。また、電線形状を丸型にできるため、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易いだけでなく、曲げ方向にも制限が無い。
上記（２）の構成の高周波用電線によれば、各素線に流れる電流は略同じになり、電力損失が低減される。また、電線形状を丸型にできるため、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易いだけでなく、曲げ方向にも制限が無い。
上記（３）の構成の高周波用電線によれば、電力損失が低減される。また、電線形状を丸型にできるため、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易いだけでなく、曲げ方向にも制限が無い。
上記（４）の構成の高周波用電線によれば、電力損失が低減される。また、電線形状を丸型にできるため、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易いだけでなく、曲げ方向にも制限が無い。
上記（５）の構成の高周波用電線によれば、より効果的に電力損失を低減できる。
上記（６）の構成の高周波用電線によれば、より表皮効果を生じ難くすることができるので、更に効果的に電力損失を低減できる。
上記（７）の構成の高周波用電線によれば、電力損失の低減効果を各素線で均一にできる。
【００１２】
前述した目的を達成するために、本発明に係るワイヤハーネスは、下記（８）を特徴としている。
（８）  上記（１）〜（７）のいずれかの構成の高周波用電線と、
当該高周波用電線のリッツ線の両端部にそれぞれ設けられたコネクタと、
を備えたワイヤハーネスであって、
前記リッツ線の両端部それぞれには前記素線各々の外周面から前記絶縁被膜が除去されることにより端子接続部が形成されており、当該端子接続部が前記コネクタの導電金属製の端子の電線接続部に電気的に接続され、これにより前記素線が互いに導通するように結線されていること。
【００１３】
上記（８）の構成のワイヤハーネスによれば、上記（１）〜（７）のいずれかの優れた効果を奏する。また、上記（８）の構成のワイヤハーネスによれば、上述した建設現場に限らず、例えば、建設後の建物、人や物を乗せて運ぶ装置、等に配置される高周波を扱う電気装置から他の装置或いは他の装置から当該電気装置にコネクタ接続するだけで支障なく交流電力を供給することができる。
【００１４】
前述した目的を達成するために、本発明に係る高周波用電線の製造方法は、下記（９）〜（１５）を特徴としている。
（９）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせたリッツ線を備える高周波用電線の製造方法であって、
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線を撚り合わせる素線撚り合わせステップと、
前記リッツ線の両端部それぞれに、結線により前記素線を互いに導通させるために用いる接続部を形成する接続部形成ステップと、
を含むこと。
（１０）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備える高周波用電線の製造方法であって、
前記素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線が、撚り合わされる前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線束をそれぞれ形成する素線撚り合わせステップと、
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線束を撚り合わせる素線束撚り合わせステップと、
前記リッツ線の両端部それぞれに、結線により前記素線を互いに導通させるために用いる接続部を形成する接続部形成ステップと、
を含むこと。
（１１）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備える高周波用電線の製造方法であって、
前記素線を同心撚りすることにより前記素線束をそれぞれ形成する素線撚り合わせステップと、
前記リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線束を撚り合わせる素線束撚り合わせステップと、
前記リッツ線の両端部それぞれに、結線により前記素線を互いに導通させるために用いる接続部を形成する接続部形成ステップと、
を含むこと。
（１２）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を更に複数束撚り合わせたリッツ線を備える高周波用電線の製造方法であって、
前記素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合に、前記素線が、撚り合わされる前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長するように、前記素線束をそれぞれ形成する素線撚り合わせステップと、
前記素線束を同心撚りすることにより前記リッツ線を形成する素線束撚り合わせステップと、
前記リッツ線の両端部それぞれに、結線により前記素線を互いに導通させるために用いる接続部を形成する接続部形成ステップと、
を含むこと。
（１３）  上記（９）〜（１２）のいずれかの高周波用電線の製造方法は、
更に、前記素線撚り合わせステップの前に、前記交流電力の周波数に対応する表皮厚さ以下に線径が設定された前記素線を用意する準備ステップを含み、
これにより、前記交流電力を伝送する際の前記リッツ線の表皮効果を低減していること。
（１４）  上記（１３）の高周波用電線の製造方法であって、
前記準備ステップにおいて前記表皮厚さの２分の１以下の線径の素線を用意すること。
（１５）  上記（１３）または（１４）の高周波用電線の製造方法であって、
前記準備ステップにおいて線径が均一の素線を用意すること。
【００１５】
上記（９）の構成の高周波用電線の製造方法によれば、各素線に流れる電流が略同じになり、電力損失が低減される高周波用電線を製造できる。また、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易く、曲げ方向にも制限が無い丸型の高周波用電線を製造できる。
上記（１０）の構成の高周波用電線の製造方法によれば、各素線に流れる電流が略同じになり、電力損失が低減される高周波用電線を製造できる。また、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易く、曲げ方向にも制限が無い丸型の高周波用電線を製造できる。
上記（１１）の構成の高周波用電線の製造方法によれば、電力損失が低減される高周波用電線を製造できる。また、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易く、曲げ方向にも制限が無い丸型の高周波用電線を製造できる。
上記（１２）の構成の高周波用電線の製造方法によれば、電力損失が低減される高周波用電線を製造できる。また、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易く、曲げ方向にも制限が無い丸型の高周波用電線を製造できる。
上記（１３）の構成の高周波用電線の製造方法によれば、より効果的に電力損失が低減される高周波用電線を製造できる。
上記（１４）の構成の高周波用電線の製造方法によれば、より表皮効果を生じ難くすることができる高周波用電線を製造できるので、更に効果的に電力損失を低減できる。
上記（１５）の構成の高周波用電線の製造方法によれば、電力損失の低減効果が各素線で均一の高周波用電線を製造できる。
【００１６】
前述した目的を達成するために、本発明に係る高周波用電線の製造装置は、下記（１６）〜（１８）を特徴としている。
（１６）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長する高周波用電線を製造するための製造装置であって、
素線１本毎に対応付けられた複数のアクチュエータと、
前記複数のアクチュエータにより作用を受けた複数の素線が縮径されながら貫通する貫通孔を有する撚り口ダイス部と、
前記撚り口ダイス部の貫通孔を通過した前記複数の素線を引き且つ捩る撚り機構部と、
を備え、
間隔を置いて円錐の外周面を描くように延在する前記複数の素線のうちの１本が、対応する前記複数のアクチュエータのうちの１機により、初期位置から内側位置へ案内された状態で、前記撚り機構部が、前記複数の素線を引き、それにより、前記複数の素線のうちの前記１本が前記初期位置から前記内側位置へ案内された状態の前記複数の素線の部分を前記撚り口ダイス部の貫通孔内に位置させ、この状態で前記複数の素線のうちの前記１本が所定の位置から外れないように前記複数の素線が前記撚り機構部により捩られた後、前記複数の素線のうちの前記１本が、対応する前記複数のアクチュエータのうちの前記１機により、前記内側位置から前記初期位置へ案内される一連の処理を、
前記複数の素線の本数分、前記複数の素線のうちの１本が既に前記初期位置と前記内側位置との間を案内されたものとならないように順次異ならせて、行なうこと。
（１７）  絶縁被膜が外周面に形成された素線を複数本撚り合わせた素線束を複数束更に撚り合わせたリッツ線を備え、該リッツ線の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線束それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線束が、前記リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長する高周波用電線を製造するための製造装置であって、
素線束１束毎に対応付けられた複数のアクチュエータと、
前記複数のアクチュエータにより作用を受けた複数の素線束が縮径されながら貫通する貫通孔を有する撚り口ダイス部と、
前記撚り口ダイス部の貫通孔を通過した前記複数の素線束を引き且つ捩る撚り機構部と、
を備え、
間隔を置いて円錐の外周面を描くように延在する前記複数の素線束のうちの１束が、対応する前記複数のアクチュエータのうちの１機により、初期位置から内側位置へ案内された状態で、前記撚り機構部が、前記複数の素線束を引き、それにより、前記複数の素線束のうちの前記１束が前記初期位置から前記内側位置へ案内された状態の前記複数の素線束の部分を前記撚り口ダイス部の貫通孔内に位置させ、この状態で前記複数の素線束のうちの前記１束が所定の位置から外れないように前記複数の素線束が前記撚り機構部により捩られた後、前記複数の素線束のうちの前記１束が、対応する前記複数のアクチュエータのうちの前記１機により、前記内側位置から前記初期位置へ案内される一連の処理を、
前記複数の素線束の束数分、前記複数の素線束のうちの１束が既に前記初期位置と前記内側位置との間を案内されたものとならないように順次異ならせて、行なうこと。
（１８）  上記（１７）の構成の製造装置であって、
各素線束の長手方向をＺ方向とし、該Ｚ方向と直交する面が通る前記素線それぞれの位置をＸ−Ｙ座標で見た場合、前記素線が、撚り合わされた前記素線束の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に或いはランダムに変化させながら全てが波線状にＺ方向に延長すること。
【００１７】
上記（１６）の構成の製造装置によれば、各素線に流れる電流が略同じになり、電力損失が低減される高周波用電線を容易に製造できる。また、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易く、曲げ方向にも制限が無い丸型の高周波用電線を容易に製造できる。
上記（１７）の構成の製造装置によれば、電力損失が低減される高周波用電線を容易に製造できる。また、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易く、曲げ方向にも制限が無い丸型の高周波用電線を容易に製造できる。
上記（１８）の構成の製造装置によれば、各素線に流れる電流が略同じになり、電力損失が低減される高周波用電線を容易に製造できる。また、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易く、曲げ方向にも制限が無い丸型の高周波用電線を容易に製造できる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、高周波電流により生じる電力損失を十分に低減できるとともに、配索の妨げにならない構造を有し、製造し易く、且つ、コネクタの取り付けも困難でない、高周波用電線、それを備えたワイヤハーネス、高周波用電線の製造方法、および高周波用電線を製造するための製造装置を提供できる。
【００１９】
以上、本発明について簡潔に説明した。更に、以下に説明される発明を実施するための最良の形態を添付の図面を参照して通読することにより、本発明の詳細は更に明確化されるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明に係る好適な実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００２１】
図１は本発明に係る高周波用電線を備えたワイヤハーネスの一実施形態を示す平面図（但し、コネクタ部分についてはそれらの断面を示す。）である。図２（ａ）は図１のIIａ−IIａ矢視断面図、そして図２（ｂ）は図２（ａ）の点線円IIｂで囲まれた部分を拡大して示す断面図である。
【００２２】
図１に示されるように、ワイヤハーネス１は、比較的に周波数の高い交流電力を伝送するのに好適なものであって、高周波用電線５０と、その両端部にそれぞれ設けられたコネクタ７０と、を備える。更に図２（ａ）も参照して、高周波用電線５０は、その導体部としてリッツ線５５と、該リッツ線５５の外周面を覆う絶縁保護被覆部材として該リッツ線５５の長手方向に螺旋状に順次巻回且つ粘着された合成樹脂製の絶縁保護テープ６０と、を有する。
【００２３】
リッツ線５５は、より詳細には、図２（ｂ）に示されるように絶縁被膜５５ｂが外周面に形成された銅製の素線５５ａを複数本（本実施形態では一例として１９本に設定されている。）撚り合わせた素線５５ａの束により形成されている。このように絶縁被膜５５ｂによる絶縁処理がなされた素線５５ａは、換言すればエナメル線等の所謂マグネットワイヤである。これらの素線５５ａは断面視で円を形成するように束ねられている。よって、高周波用電線５０は丸型電線として構成されている。
【００２４】
尚、例えば、絶縁保護テープ６０の代わりの絶縁保護被覆部材として、合成樹脂製の絶縁被覆をリッツ線５５に一体形成してもよい。また、各素線５５ａは、その外周面が絶縁被膜５５ｂにより覆われているので、支障なければ絶縁保護被覆部材をリッツ線５５の周りに設けなくてもよい。
【００２５】
本発明に係る好適な実施形態においては、以下で説明する高周波用電線５０の第１実施形態〜第７実施形態等も含めて、前述のとおり素線５５ａとして銅製のものを採用しているが、必要に応じて高い導電性を有する、銅以外の金属線を採用してもよい。以下で説明する高周波用電線５０の第３実施形態〜第７実施形態等からわかるように、絶縁被膜５５ｂが外周面に形成された素線５５ａを撚り合わせることにより形成された素線束を複数、更に撚り合わせることによりリッツ線５５を形成してもよい。
【００２６】
図１に戻って、各コネクタ７０は、導電金属製の雄型の端子７１と、該端子７１を収容する絶縁性の合成樹脂製のハウジング７２と、を備えている。各端子７１は、その中空の棒状本体の長手方向の一端部に電気接続部７１ａと、該中空の棒状本体の長手方向の他端部に電線接続部７１ｂと、を有する。
【００２７】
高周波用電線５０の長手方向の両端部には、絶縁保護テープ６０から露出されたリッツ線５５の両端部がそれぞれ配置される。これらリッツ線５５の両端部では、適宜な剥離処理により各素線５５ａの周りから絶縁被膜５５ｂが除去されている。よって、高周波用電線５０の両端部には、複数の素線５５ａがそれぞれ裸電線のように電気導通面を露出された、リッツ線５５の端子接続部５１が形成されている。
【００２８】
これらリッツ線５５の両端部の端子接続部５１は、それぞれ端子７１の筒状の電線接続部７１ｂに挿入された後、溶着、溶接、電線接続部７１ｂへの外側からのかしめ、等といった適宜な接合手段により固定され、これによりリッツ線５５が端子７１に電気的に接続される。その上、リッツ線５５の素線５５ａは、電線接続部７１ｂの所、換言すれば、端子接続部５１の所で、互いに導通するように結線される。
【００２９】
このように構成されたワイヤハーネス１は、その高周波用電線５０が優れた可撓性を有するので、例えば自動車等の車両上で一般的な車両用ワイヤハーネスと変わらず或いは、よりスムーズに配索することができる。
【００３０】
また、このワイヤハーネス１は、例えば近年の電気自動車で原動機として用いられる交流モータへの交流電力の供給にも好適であり、たとえ１００ｋＨｚの交流電力であっても素線径の設定により支障なく伝送する能力を持つ。前述の交流モータへの電力供給線として用いる場合、ワイヤハーネス１のコネクタ７０の一方は、その端子７１の電気接続部７１ａが交流モータの相手方コネクタの雌型端子に電気的に接続されるように、当該相手方コネクタに嵌合される。そしてワイヤハーネス１のコネクタ７０の他方は、その端子７１の電気接続部７１ａがインバータ回路等といった交流電力源の相手方コネクタの雌型端子に電気的に接続されるように、当該相手方コネクタに嵌合される。
【００３１】
以下、高周波用電線５０のリッツ線５５の好適な構造（主に撚り方）を示す図３〜図６を参照しながら、高周波用電線５０の第１実施形態〜第７実施形態を説明する。尚、以下、説明の便宜上、“素線”や“素線束”等といった用語が記述されるが、いずれも絶縁被膜が外周面に形成された素線あるいは当該素線の束である。また、高周波用電線５０の第１実施形態〜第７実施形態における各素線の線径は、表皮効果が低減されるように、電力損失を低減したい周波数の表皮厚さδ以下に設定されている。特に、表皮効果を現れ難いようにするには各素線の線径をδ／２以下にすると好ましい。尚、素線それぞれの線径は均一である。
【００３２】
（高周波用電線５０の第１実施形態）
図３（ａ）〜（ｕ）は高周波用電線５０の第１実施形態を理解し易くするために、高周波用電線５０をその長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に見られる素線配置の変化を示すＸ−Ｙ断面図である。尚、図３（ａ）で示される高周波用電線５０の長手方向（Ｚ方向）の或る位置（Ｚ＝Ｚ０）を仮の起点として、この仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）からＺ方向に等間隔に進んだ場合の１９本の素線の配置の変化が図３（ａ），（ｂ），（ｃ），・・・，（ｔ），（ｕ）といったアルファベット順に示されている。
【００３３】
図３（ａ）〜（ｔ）から明らかなように、１９本の素線は、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく。即ち、仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）から、その仮の起点での素線配置と同じ素線配置が現れる位置（Ｚ＝Ｚ１９）の直前までを１サイクルとして、その１サイクルに必要とするＺ方向の所定の距離の間に１９本の素線はそれぞれ同じＸ−Ｙ座標位置をとらない。尚、図３（ｔ）に示される素線の配置は、図３（ａ）と同一であるため、次の１サイクルの仮の起点の位置を示すものである。また、図３（ｕ）に示される素線の配置は図３（ｂ）と同一である。従って、図３（ｔ）で示される高周波用電線５０の長手方向（Ｚ方向）の或る位置（Ｚ＝Ｚ１９）を仮の起点として、この仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ１９）からＺ方向に所定の距離（即ち、Ｚ＝Ｚ３９の直前まで）等間隔に進んだ場合も、図３（ａ）〜（ｓ）に示されるものと同じ素線配置の変化が生じることになる。このように素線が撚り合わされることにより、各素線に流れる電流はどれも略同じになる。
【００３４】
（高周波用電線５０の第２実施形態）
図４（ａ）〜（ｄ）は高周波用電線５０の第２実施形態を理解し易くするために、高周波用電線５０をその長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に見られる素線配置の変化を代表的に４通り示すＸ−Ｙ断面図である。尚、図４（ａ）で示される高周波用電線５０の長手方向（Ｚ方向）の或る位置（Ｚ＝Ｚ０）を仮の起点として、この仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）からＺ方向に等間隔に進んだ場合の１９本の素線の配置の変化が図４（ａ），（ｂ），（ｃ），（ｄ）といったアルファベット順にＺ＝Ｚ３まで示されている。
【００３５】
図４（ａ）〜（ｄ）に示されるように、１９本の素線は、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置をランダムに変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく。即ち、仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）から、その仮の起点での素線配置と同じ素線配置が現れる位置の直前までを１サイクルとして、その１サイクルに必要とするＺ方向の所定の距離の間に１９本の素線はそれぞれ同じＸ−Ｙ座標位置をとらない。このように素線が撚り合わされることにより、各素線に流れる電流はどれも略同じになる。
【００３６】
（高周波用電線５０の第３実施形態）
図５（ａ）〜（ｄ）は高周波用電線５０の第３実施形態を理解し易くするために、高周波用電線５０をその長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に見られる素線束の配置の変化を代表的に４通り示すＸ−Ｙ断面図である。尚、図５（ａ）で示される高周波用電線５０の長手方向（Ｚ方向）の或る位置（Ｚ＝Ｚ０）を仮の起点として、この仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）からＺ方向に等間隔に進んだ場合の１９束の素線束の配置の変化が図５（ａ），（ｂ），（ｃ），（ｄ）といったアルファベット順にＺ＝Ｚ３まで示されている。
【００３７】
図５（ａ）〜（ｄ）に示される１９束の素線束は、いずれも、第１実施形態や第２実施形態のリッツ線である。即ち、図５（ａ）〜（ｄ）に示されるものは、第１実施形態や第２実施形態のリッツ線を複数用意し、それらを更に撚り合わせて形成したリッツ線である。
【００３８】
図５（ａ）〜（ｄ）に示されるように、１９束の素線束は、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく。即ち、仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）から、その仮の起点での素線束の配置と同じ素線束の配置が現れる位置の直前までを１サイクルとして、その１サイクルに必要とするＺ方向の所定の距離の間に１９束の素線束はそれぞれ同じＸ−Ｙ座標位置をとらない。尚、具体的な素線束の配置の変化の図示については図３（ａ）〜（ｓ）に示されるもので代替する。このように素線束が撚り合わされることにより、こういった複合撚りのリッツ線であっても、各素線束だけでなく各素線に流れる電流はどれも略同じになる。
【００３９】
（高周波用電線５０の第４実施形態）
図６（ａ）〜（ｄ）は高周波用電線５０の第４実施形態を理解し易くするために、高周波用電線５０をその長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に見られる素線束の配置の変化を代表的に４通り示すＸ−Ｙ断面図である。尚、図６（ａ）で示される高周波用電線５０の長手方向（Ｚ方向）の或る位置（Ｚ＝Ｚ０）を仮の起点として、この仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）からＺ方向に等間隔に進んだ場合の１９束の素線束の配置の変化が図６（ａ），（ｂ），（ｃ），（ｄ）といったアルファベット順にＺ＝Ｚ３まで示されている。
【００４０】
図６（ａ）〜（ｄ）に示される１９束の素線束は、いずれも、第１実施形態や第２実施形態のリッツ線である。即ち、図６（ａ）〜（ｄ）に示されるものは、第１実施形態や第２実施形態のリッツ線を複数用意し、それらを更に撚り合わせて形成したリッツ線である。
【００４１】
図６（ａ）〜（ｄ）に示されるように、１９束の素線束は、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置をランダムに変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく。即ち、仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）から、その仮の起点での素線束の配置と同じ素線束の配置が現れる位置の直前までを１サイクルとして、その１サイクルに必要とするＺ方向の所定の距離の間に１９束の素線束はそれぞれ同じＸ−Ｙ座標位置をとらない。このように素線束が撚り合わされることにより、こういった複合撚りのリッツ線であっても、各素線束だけでなく各素線に流れる電流はどれも略同じになる。
【００４２】
（高周波用電線５０の第５実施形態）
図示は省略するが、高周波用電線５０の第５実施形態は、上述の第３実施形態と同様に１９束の素線束を備えるが、いずれの束も、第１実施形態や第２実施形態のリッツ線とは異なり、同心撚りの素線束となっている。この同心撚りは、具体的には、１９本の素線のうち真ん中を貫くように延長する１素線の周りを残りの１８本の素線が長手方向に撚られながら延長する撚り方である。
【００４３】
そして、１９束の素線束は、上述の第３実施形態と同様に、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく。即ち、仮の起点の位置から、その仮の起点での素線束の配置と同じ素線束の配置が現れる位置の直前までを１サイクルとして、その１サイクルに必要とするＺ方向の所定の距離の間に１９束の素線束はそれぞれ同じＸ−Ｙ座標位置をとらない。具体的な素線束の配置の変化の図示については図３（ａ）〜（ｓ）に示されるもので代替する。
【００４４】
（高周波用電線５０の第６実施形態）
図示は省略するが、高周波用電線５０の第６実施形態は、上述の第４実施形態と同様に１９束の素線束を備えるが、いずれの束も、第１実施形態や第２実施形態のリッツ線とは異なり、同心撚りの素線束となっている。この同心撚りも、上述と同様、１９本の素線のうち真ん中を貫くように延長する１素線の周りを残りの１８本の素線が長手方向に撚られながら延長する撚り方である。
【００４５】
そして、１９束の素線束は、上述の第４実施形態と同様に、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置をランダムに変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく。即ち、仮の起点の位置から、その仮の起点での素線束の配置と同じ素線束の配置が現れる位置の直前までを１サイクルとして、その１サイクルに必要とするＺ方向の所定の距離の間に１９束の素線束はそれぞれ同じＸ−Ｙ座標位置をとらない。
【００４６】
（高周波用電線５０の第７実施形態）
図示は省略するが、高周波用電線５０の第７実施形態は、上述の第３実施形態と同様に１９束の素線束を備えており、いずれも第１実施形態や第２実施形態のリッツ線である。即ち、高周波用電線５０の第７実施形態も、第１実施形態や第２実施形態のリッツ線を複数用意し、それらを更に撚り合わせて形成したリッツ線ではあるが、それらの撚り方が同心撚りとなっており、上述の第３実施形態とは異なっている。
【００４７】
この同心撚りは、具体的には、１９束の素線束のうち真ん中を貫くように延長する１素線束の周りを残りの１８束の素線束が長手方向に撚られながら延長する撚り方である。より詳細には、中心の素線束以外、即ち、１８束の素線束は、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく。即ち、仮の起点の位置から、その仮の起点での素線束の配置と同じ素線束の配置が現れる位置の直前までを１サイクルとして、その１サイクルに必要とするＺ方向の所定の距離の間に１８束の素線束はそれぞれ同じＸ−Ｙ座標位置をとらない。
【００４８】
以上、高周波用電線５０の第１実施形態〜第７実施形態に関し、リッツ線５５の好適な構造（主に撚り方）を説明した。上述した高周波用電線５０の第１実施形態〜第７実施形態では１９本の素線あるいは１９束の素線束がリッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく構造としていたが、多少そのようになっていない素線あるいは素線束があってもよい。
【００４９】
ここで、図７（ａ）〜図９（ｃ）を参照しながら電流密度について説明する。
【００５０】
撚り合わされた芯線の場合の電流密度に関して理解し易いように、まず単線の場合の電流密度を図７（ａ）および（ｂ）を参照して説明する。図７（ａ）は単線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと渦電流Ｉ’を模式的に示す図、そして図７（ｂ）は図７（ａ）の単線内で長手方向に流れる電流の大きさを模式的に矢印を用いてベクトル表示した図である。
【００５１】
図７（ａ）に示されるように、単線（即ち、１本の素線）に印加電流Ｉが矢印の方向に流れると、所謂右ねじの法則により磁束が生じる（磁束密度Ｂ参照）。そうすると、単線内に渦電流Ｉ’が生じる。次に、図７（ｂ）に示されるように、単線内の外側部分では、印加電流Ｉの向きと渦電流Ｉ’の向きが同じなので、電流密度が高い。他方、単線内の内側部分では、印加電流Ｉの向きに対して逆向きの渦電流Ｉ’が生じるので、電流密度は低くなる。尚、このことについては、絶縁被膜を持たない素線（裸素線）を複数撚ることにより形成された撚り線でも、ほぼ同様な結果になることがわかっている。
【００５２】
図８（ａ）〜（ｃ）は、同心撚りのリッツ線の場合の電流密度を説明するための図である。図８（ａ）はリッツ線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと渦電流Ｉ’を模式的に示す図、図８（ｂ）は図１のワイヤハーネスのように複数の素線それぞれの両端部がコネクタの端子によりそれぞれ結線されて導通しているリッツ線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと誘導電流Ｉ２を模式的に示す図、そして図８（ｃ）は図８（ｂ）のリッツ線内で長手方向に流れる電流の大きさを模式的に矢印を用いてベクトル表示した図である。
【００５３】
図８（ａ）に示されるように、各素線に印加電流Ｉが矢印の方向に流れると、所謂右ねじの法則により素線の束全体に磁束が生じる（磁束密度Ｂ参照）。そうすると、各素線内に渦電流Ｉ’が生じる。尚、リッツ線の各素線はその外周面が絶縁被膜で覆われているため、互いに径方向に接触しても直接電流が流れることはない。ところが、図８（ｂ）に示されるように素線それぞれがリッツ線の両端部で導通した形態では、リッツ線の両端部の各々でループが生じることになり、それらループ間に磁束が生じるので、それらループの逆の誘導電流Ｉ２が生じる。また、素線間には絶縁被膜によるギャップがあるので、素線間をまたがる渦電流Ｉ’が鎖交（さこう）することになる。従って、同心撚りのリッツ線の場合、渦電流Ｉ’に、素線間をまたがる誘導電流Ｉ２が加わることになる。つまり、印加電流Ｉと、渦電流Ｉ’と、誘導電流Ｉ２とが組み合わさった形で電流密度が決定する。そうすると、結果的に、図８（ｃ）に示されるように、同心撚りのリッツ線内の外側部分では電流密度が高く、そして同心撚りのリッツ線内の内側部分では電流密度が低くなる。従って、同心撚りのリッツ線の場合の電流密度分布は単線の場合と同じ傾向になる。尚、図８（ｂ）においても図８（ａ）に示す渦電流Ｉ’が流れるが、図を見やすくするために渦電流Ｉ’は表示していない。
【００５４】
図９（ａ）〜（ｃ）は、図３〜図６のいずれかの構造を持つリッツ線の場合の電流密度を説明するための図である。図９（ａ）はリッツ線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと渦電流Ｉ’を模式的に示す図、図９（ｂ）は図１のワイヤハーネスのように複数の素線それぞれの両端部がコネクタの端子によりそれぞれ結線されて導通しているリッツ線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと誘導電流Ｉ２を模式的に示す図、そして図９（ｃ）は図９（ｂ）のリッツ線内で長手方向に流れる電流の大きさを模式的に矢印を用いてベクトル表示した図である。尚、図９（ｂ）においても図９（ａ）に示す渦電流Ｉ’が流れるが、図を見やすくするために渦電流Ｉ’は表示していない。
【００５５】
図９（ａ）に示されるように、各素線に印加電流Ｉが矢印の方向に流れると、所謂右ねじの法則により素線の束全体に磁束が生じる（磁束密度Ｂ参照）。そうすると、各素線内に渦電流Ｉ’が生じる。ここでも、リッツ線の各素線はその外周面が絶縁被膜で覆われているため、互いに径方向に接触しても直接電流が流れることはない。
【００５６】
図８（ｂ）を参照した説明と同様に、図９（ｂ）に示す素線それぞれがリッツ線の両端部で導通した形態でも、リッツ線の両端部の各々でループが生じることになり、それらループ間に磁束が生じるので、それらループの逆の誘導電流Ｉ２が生じることになるが、図３〜図６のいずれかの構造を持つリッツ線ではその素線間をまたがる誘導電流Ｉ２は打ち消される。一方、素線間には絶縁被膜によるギャップがあるので、素線間をまたがる渦電流Ｉ’が鎖交（さこう）することになり、電流密度分布は渦電流Ｉ’の影響が支配的となる。ここで、渦電流Ｉ’は表皮厚さと関係するので、素線径を渦電流Ｉ’が発生する表皮厚さ以下にすれば、電力損失の増加を防ぐことができる。即ち、図３〜図６のいずれかの構造を持つリッツ線は、その素線径が渦電流Ｉ’が発生する表皮厚さ以下となっている。これは、図９（ｃ）に示されるように、リッツ線内の外側部分でも内側部分でも電流密度が高いことを意味する。
【００５７】
ここで表皮厚さについて説明する。表皮厚さはδ＝（２ρ／μω）１／２により求められる（δ：表皮厚さ[ｍ]，ρ：抵抗率[Ω・ｍ]，μ：透磁率[Ｈ／ｍ]，ω：角周波数[Ｈｚ]）。この式から銅製素線の表皮厚さと周波数の関係は次のとおり算出される。
【００５８】
・周波数１Ｈｚのとき、表皮厚さδは約６６．００６ｍｍ
・周波数１０Ｈｚのとき、表皮厚さδは約２０．８７３ｍｍ
・周波数１００Ｈｚのとき、表皮厚さδは約６．６０１ｍｍ
・周波数１ｋＨｚのとき、表皮厚さδは約２．０８７ｍｍ
・周波数１０ｋＨｚのとき、表皮厚さδは約０．６６０ｍｍ
・周波数１００ｋＨｚのとき、表皮厚さδは約０．２０９ｍｍ
【００５９】
上述したように、高周波用電線５０の第１実施形態〜第７実施形態における各素線の線径は、表皮効果が低減されるように、電力損失を低減したい周波数の表皮厚さδ以下に設定されている（これは例えば周波数１０ｋＨｚでは各素線の線径を約０．６６ｍｍ以下に設定すると好ましいということである）。特に、表皮効果を現れ難いようにするには各素線の線径をδ／２以下にすると好ましい（これは例えば周波数１０ｋＨｚでは各素線の線径を約０．３３ｍｍ以下に設定すると好ましいということである）。このことについては図１０（ａ）および（ｂ）に説明されている。図１０（ａ）および（ｂ）は、表皮厚さδ（即ち、表皮効果）を考慮し、交流抵抗（即ち、等価直列抵抗）が増加せず、よって電力損失も増加しない最適な素線径Φの算出方法を理解しやすいように説明する図である。図１０（ａ）は単線の場合について説明する図、そして図１０（ｂ）は均一撚りのリッツ線の場合について説明する図である。この条件を満たすとき、所望の周波数範囲では交流抵抗が増加せず、電力損失も増加しない。換言すれば、電力損失の低減が図られることになる。尚、第１〜第４実施形態で説明した撚り方（即ち、第５〜第７実施形態でも部分的に用いられている撚り方）を『均一撚り』と称している。
【００６０】
図１１（ａ）および（ｂ）は、リッツ線の線径を一定とし該リッツ線を構成する素線の本数を変えたときの等価直列抵抗の変化を示す図であって、図１１（ａ）は導体断面積（合計）が２０ｓｑ（２０ｍｍ２）の同心撚りのリッツ線に周波数１Ｈｚの交流電流と周波数１０ｋＨｚの交流電流を流した時それぞれの等価直列抵抗Ｒｓと素線の本数と素線径との関係を示すグラフ、そして図１１（ｂ）は図３〜図６のいずれかの構造を持つ、導体断面積（合計）２０ｓｑ（２０ｍｍ２）のリッツ線に周波数１Ｈｚの交流電流と周波数１０ｋＨｚの交流電流を流した時それぞれの等価直列抵抗Ｒｓと素線の本数と素線径との関係を示すグラフである。尚、図１１（ｂ）には、素線径が０．６６ｍｍ（δ）である場合と素線径が０．３３ｍｍ（δ／２）である場合（いずれの場合も１０ｋＨｚの交流電流を流したとき）を分かりやすくするために、垂直方向に矢印を入れている。
【００６１】
図１１（ａ）から明らかなように、同心撚りのリッツ線では素線の本数が増えても等価直列抵抗Ｒｓは殆ど変化しないことが分かる。そして図１１（ｂ）から明らかなように、高周波用電線５０の第１実施形態〜第４実施形態を適用したリッツ線では、１０ｋＨｚの交流電流を流した場合であっても、素線径が小さくなる（即ち、素線本数が多くなる）につれて、等価直列抵抗Ｒｓが１Ｈｚの交流電流を流した場合の特性に近づくことが分かる。上述のとおり、素線径がδ（本例では０．６６ｍｍ）以下であることが好ましく、特に素線径δ／２（本例では０．３３ｍｍ）以下であれば更に好ましい。
【００６２】
図１２は、本発明に係る高周波用電線の複数の実施形態それぞれの場合と、従来の裸素線の複合撚りの場合と、単線の場合と、同心撚りのリッツ線の場合｛それぞれ、導体断面積（合計）２０ｓｑ（２０ｍｍ２）の線径｝について、それぞれの等価直列抵抗Ｒｓの周波数変化を示すグラフである。尚、素線径は、それぞれ約０．１８ｍｍである。
【００６３】
図１２から、従来の裸素線（銅線）の複合撚り（従来のワイヤハーネス）のＲｓは、周波数が高くなると表皮効果が生じるため増加し、１０ｋＨｚ時のＲｓは１Ｈｚ時に対して約２．２倍になる。単線もほぼ同じである。また絶縁被膜を有する素線を同心撚りした場合でも同様である。これに対し、第１実施形態、第２実施形態、第３実施形態、および第４実施形態では、１０ｋＨｚでもＲｓは殆ど増加しない。
【００６４】
第７実施形態では、Ｒｓは増加し、１０ｋＨｚ時のＲｓは１Ｈｚ時に対して約１．８倍であったが、従来の裸素線（銅線）の複合撚り（従来のワイヤハーネス）よりも低減効果がある。より詳細には、第７実施形態は、第３〜第６実施形態のような十分な電力損失の低減効果はないが、各素線束線内の素線にはそれぞれ略同じ電流が流れるため、従来の裸素線の複合撚り等の場合よりも電力損失の低減効果は得られる。
【００６５】
第５実施形態および第６実施形態については、図１２に示されていないが、第１〜第４実施形態の特性線と第７実施形態の特性線との間に位置する特性となり、第１〜第４実施形態の特性線が示すものに近いＲｓ低減効果を示すものである。単なる同心撚りのリッツ線では、従来の裸素線（銅線）の複合撚りと同様に表皮効果が生じるため電力損失は低減されないが、第５実施形態および第６実施形態の如く撚ることによって、やはり電力損失の低減効果が図られる。
【００６６】
電力損失は抵抗×（実効電流）２により求められるため、高周波における抵抗の増加が少ないとき電流損失も少なくなる。このように、本発明によって、高周波電流により生じる電力損失を低減することが出来る。また、電力損失を低減できるので、エネルギーロスを減らす事が出来る。従って、省エネルギーに役立つ。また、電線形状を丸型に出来るため、リッツ線の両端部にコネクタを取り付け易く、曲げ方向にも制限が無い。
【００６７】
次に、図１３〜図１６を参照しながら、本発明に係る高周波用電線５０を製造するための製造装置について説明する。上記と同様に、以下、説明の便宜上、“素線”や“素線束”等といった用語が記述されるが、いずれも絶縁被膜が外周面に形成された素線あるいは当該素線の束である。また、ここでは、理解し易いように、図８および図９で示したものと同様に、高周波用電線５０のリッツ線を形成する素線の本数を７本にしている。また、各素線の線径は、表皮効果が低減されるように、電力損失を低減したい周波数の表皮厚さδ以下に設定されている。特に、上述したように、表皮効果を現れ難いようにするには各素線の線径をδ／２以下にすると好ましい。尚、素線それぞれの線径は均一である。
【００６８】
図１３は、本発明に係る高周波用電線を製造するための製造装置の一実施形態を示す概略構成図、図１４（ａ）〜（ｉ）は、アクチュエータにより変位させられる７本の素線の状態を理解し易くするために、ドラムそれぞれから引き取られた７本の素線を、アクチュエータ群通過後、撚り口ダイス部に入る直前で長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に図１３のＡ側（左側）から見られる素線配置の変化を示すＸ−Ｙ断面図、図１５（ａ）〜（ｈ）は、７本の素線の図１４（ｂ）〜（ｉ）にそれぞれ示される素線配置の部分それぞれの撚り口ダイス部の貫通孔内での素線配置を示すＸ−Ｙ断面図、そして図１６は、図１３の製造装置の動作制御システムの構成を示すブロック図である。
【００６９】
図１３に示されるように、製造装置８０は、高周波用電線を製造するための製造工程の上流側に位置する撚り線機８１と、高周波用電線を製造するための製造工程の下流側に位置する後処理部９０と、を備えている。
【００７０】
撚り線機８１は、７本（Ｎｏ．１〜７）の素線５５ａがそれぞれ巻き付けられた７つ（即ち、Ｎｏ．１〜７）のドラム８２と、７つの滑車８３と、７機（即ち、Ｎｏ．１〜７）のアクチュエータ８４と、撚り口ダイス部８５と、撚り機構部８７と、を主に備えている。この撚り線機８１による製造工程において、ドラム８２の素線５５ａそれぞれは、リッツ線５５を形成しながら後処理部９０側へ引っ張られていく｛即ち、図１３において左側から右側に（Ｚ方向に）送られていく｝。
【００７１】
７つのドラム８２には、７本の素線５５ａがそれぞれ上方に引き取り自在な状態で巻き付けられている。７つの滑車８３は、ドラム８２から上方に引き取られた素線５５ａそれぞれをそれらの延長方向に変化を与えながら案内するための素線案内手段として働く。但し、これら滑車８３は、ドラム８２の位置や配置方向によっては、設けずともよい手段である。
【００７２】
７機のアクチュエータ８４は、それらの本体が撚り線機８１の筺体（不図示）にそれぞれ固定されており、図１６に示されるように７つ（Ｎｏ．１〜７）の駆動部９６から動作に必要な動力をそれぞれ得る。これら７機のアクチュエータ８４は、７本の素線５５ａの配置を調整するための素線位置調整手段であって、それぞれ素線５５ａ毎に１対１対応で（即ち、１本の素線５５ａに対しアクチュエータ８４が１機）設けられる。
【００７３】
各アクチュエータ８４は、対応する駆動部９６から得た動力により、作用対象となる素線５５ａの部分の延長方向と交差する方向に伸縮する伸縮自在機構部８４ａと、該伸縮自在機構部８４ａの先端に設けられた素線案内手段としての案内リング８４ｂと、を有している。各案内リング８４ｂには、作用対象となる素線５５ａが適宜案内されるように通されている。
【００７４】
そしてアクチュエータ８４それぞれの案内リング８４ｂ付き伸縮自在機構部８４ａは、図１４（ａ）に示されるようにＸ−Ｙ座標で見たときに間隔を置いて円を描くように配置された（より詳細には、間隔を置いて円錐の外周面を描くように延在する）７本の素線５５ａのうちいずれかを外側位置から内側位置へ案内するように押圧したり、内側位置に持っていった素線５５ａを再び元の外側位置（初期位置）に戻したりすることにより、Ｚ方向に７本の素線５５ａの配置に変化を与えていく。
【００７５】
撚り口ダイス部８５の本体は撚り線機８１の筺体（不図示）に固定されており、該本体にはバラけた７本の素線５５ａをスムーズに受け入れるための円錐状面により画成された進入口を有して前記本体の中央を貫通する貫通孔８６が形成されている。この貫通孔８６には撚り合わされる７本の素線５５ａが挿通される。当該貫通孔８６の前記進入口よりも下流側の正円筒形部分の内径は、素線５５ａ間の隙間を小さくするべく素線５５ａの束を圧縮する（つまり、素線５５ａの束を縮径する）ために、予定されているリッツ線５５（或いは素線束）の線径に等しいか或いは該線径よりも僅かに大きく設定されている。
【００７６】
撚り機構部８７は、その本体が撚り線機８１の筺体（不図示）に固定されており、撚り口ダイス部８５を通過した素線５５ａの束が更に通過する貫通孔８９を前記本体の中央に有している。撚り機構部８７の内部には、回転送り機構が設けられている。この回転送り機構は、素線５５ａの束を製造工程の下流側に送る機能と、アクチュエータ８４のうちのいずれかにより変化を与えられた７本の素線５５ａの配置状態が保たれるように、素線５５ａの束を少なくとも１回捩る（即ち、素線５５ａの束をその軸線を中心に少なくとも１回転させる）機能と、を有する。ここで述べた“少なくとも１回転”とは、例えば、１回転、１．５回転、２回転、２．５回転、３回転、等といったように整数回転でない場合があることも意味している。
【００７７】
そして撚り機構部８７を通過したリッツ線５５は、後処理部９０へ送られる。この後処理部９０では、例えば、リッツ線５５（或いは素線束）が撚り機構部８７により引っ張られながら、該リッツ線５５（或いは素線束）が所定の長さに切断された後、その切断されたリッツ線５５の両端部に対する適宜な剥離処理により該両端部の所の各素線５５ａの周りから絶縁被膜５５ｂが除去される。このように、切断されたリッツ線５５の両端部には素線５５ａ全ての導通を可能にする端子接続部５１（図１参照）が形成される。
【００７８】
その後、後処理部９０では、例えば、リッツ線５５の端子接続部５１が露出されるように、リッツ線５５の外周に該リッツ線５５の長手方向に絶縁保護テープ６０を螺旋状に順次巻回しながら貼り付けていく。このようにして、高周波用電線５０が製造される。尚、こういった一連の後処理部９０での処理の代わりに、撚り機構部８７から送られてきたリッツ線５５を後処理部９０にて単にドラムに巻き取り処理する形態であってもよい。この場合、ドラムに巻き取られたリッツ線５５を前述のように加工して高周波用電線５０にするのは別の製造工程となる。
【００７９】
次に、図１４（ａ）〜（ｉ）および図１５（ａ）〜（ｈ）を参照しながら、７機のアクチュエータ８４により調整される７本の素線５５ａの配置を説明する。尚、図１５（ａ）で示されるリッツ線５５（或いは素線束）の長手方向（Ｚ方向）の或る位置（Ｚ＝Ｚ０）を仮の起点として、この仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）からＺ方向に等間隔に進んだ場合の７本の素線の配置の変化が図１５（ａ），（ｂ），（ｃ），（ｄ），（ｅ），（ｆ），（ｇ），（ｈ）といったアルファベット順に示されている。
【００８０】
図１４（ａ）において、７本の素線は、いずれも外側位置にあり、即ち、いずれのアクチュエータ８４によっても内側位置に持っていかれていない初期位置にある。図１４（ｂ）に示される素線配置の部分の、撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が、図１５（ａ）に示されている。図１４（ｃ）に示される素線配置の部分の、撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が、図１５（ｂ）に示されている。図１４（ｄ）に示される素線配置の部分の、撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が、図１５（ｃ）に示されている。図１４（ｅ）に示される素線配置の部分の、撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が、図１５（ｄ）に示されている。図１４（ｆ）に示される素線配置の部分の、撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が、図１５（ｅ）に示されている。図１４（ｇ）に示される素線配置の部分の、撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が、図１５（ｆ）に示されている。図１４（ｈ）に示される素線配置の部分の、撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が、図１５（ｇ）に示されている。そして図１４（ｉ）に示される素線配置の部分の、撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が、図１５（ｈ）に示されている。
【００８１】
図１４（ｂ）〜（ｉ）および図１５（ａ）〜（ｈ）に示される撚り方は、素線の本数が少ないものの、図３（ａ）〜（ｕ）で示した撚り方（即ち、高周波用電線５０の第１実施形態）と同様である。即ち、７本の素線は、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していく。より詳細には、仮の起点の位置（Ｚ＝Ｚ０）から、その仮の起点での素線配置と同じ素線配置が現れる位置（Ｚ＝−Ｚ７）の直前までを１サイクルとして、その１サイクルに必要とするＺ方向の所定の距離の間に７本の素線はそれぞれ同じＸ−Ｙ座標位置をとらない。尚、図１５（ｈ）に示される素線の配置は、図１５（ａ）と同一であるため、次の１サイクルの仮の起点の位置を示すものである。従って、図１５（ｈ）で示される高周波用電線５０の長手方向（Ｚ方向）の或る位置（Ｚ＝−Ｚ７）を仮の起点として、この仮の起点の位置（Ｚ＝−Ｚ７）からＺ方向に所定の距離（即ち、Ｚ＝−Ｚ１５の直前まで）等間隔に進んだ場合も、図１５（ａ）〜（ｇ）に示されるものと同じ素線配置の変化が生じることになる。このように素線が撚り合わされることにより、各素線に流れる電流はどれも略同じになる。
【００８２】
図１４（ａ）の素線配置の状態で、Ｎｏ．１の素線用のＮｏ．１のアクチュエータ８４が作動し、図１４（ｂ）のように、Ｎｏ．１の素線を素線束の中央に位置させる。その状態で素線束が撚り機構部８７により引っ張られる。これにより図１４（ｂ）の素線配置の素線束の部分を撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内に位置させた状態で、Ｎｏ．１の素線が所定の位置から外れないように撚り機構部８７により素線束が整数回捩られる。このときの撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が図１５（ａ）に示される。尚、撚り機構部８７が素線束を整数回捩っているが、これは図１４（ｂ）〜（ｉ）に対する図１５（ａ）〜（ｈ）の素線配置を見やすくするためである。そして、Ｎｏ．１のアクチュエータ８４が作動し、Ｎｏ．１の素線を図１４（ａ）の初期位置に戻す。
【００８３】
次に、Ｎｏ．２の素線用のＮｏ．２のアクチュエータ８４が作動し、図１４（ｃ）のように、Ｎｏ．２の素線を素線束の中央に位置させる。その状態で素線束が撚り機構部８７により引っ張られる。これにより図１４（ｃ）の素線配置の素線束の部分を撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内に位置させた状態で、Ｎｏ．２の素線が所定の位置から外れないように撚り機構部８７により素線束が整数回捩られる。このときの撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が図１５（ｂ）に示される。そして、Ｎｏ．２のアクチュエータ８４が作動し、Ｎｏ．２の素線を図１４（ａ）の初期位置に戻す。
【００８４】
次に、Ｎｏ．３の素線用のＮｏ．３のアクチュエータ８４が作動し、図１４（ｄ）のように、Ｎｏ．３の素線を素線束の中央に位置させる。その状態で素線束が撚り機構部８７により引っ張られる。これにより図１４（ｄ）の素線配置の素線束の部分を撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内に位置させた状態で、Ｎｏ．３の素線が所定の位置から外れないように撚り機構部８７により素線束が整数回捩られる。このときの撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が図１５（ｃ）に示される。そして、Ｎｏ．３のアクチュエータ８４が作動し、Ｎｏ．３の素線を図１４（ａ）の初期位置に戻す。
【００８５】
次に、Ｎｏ．４の素線用のＮｏ．４のアクチュエータ８４が作動し、図１４（ｅ）のように、Ｎｏ．４の素線を素線束の中央に位置させる。その状態で素線束が撚り機構部８７により引っ張られる。これにより図１４（ｅ）の素線配置の素線束の部分を撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内に位置させた状態で、Ｎｏ．４の素線が所定の位置から外れないように撚り機構部８７により素線束が整数回捩られる。このときの撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が図１５（ｄ）に示される。そして、Ｎｏ．４のアクチュエータ８４が作動し、Ｎｏ．４の素線を図１４（ａ）の初期位置に戻す。
【００８６】
次に、Ｎｏ．５の素線用のＮｏ．５のアクチュエータ８４が作動し、図１４（ｆ）のように、Ｎｏ．５の素線を素線束の中央に位置させる。その状態で素線束が撚り機構部８７により引っ張られる。これにより図１４（ｆ）の素線配置の素線束の部分を撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内に位置させた状態で、Ｎｏ．５の素線が所定の位置から外れないように撚り機構部８７により素線束が整数回捩られる。このときの撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が図１５（ｅ）に示される。そして、Ｎｏ．５のアクチュエータ８４が作動し、Ｎｏ．５の素線を図１４（ａ）の初期位置に戻す。
【００８７】
次に、Ｎｏ．６の素線用のＮｏ．６のアクチュエータ８４が作動し、図１４（ｇ）のように、Ｎｏ．６の素線を素線束の中央に位置させる。その状態で素線束が撚り機構部８７により引っ張られる。これにより図１４（ｇ）の素線配置の素線束の部分を撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内に位置させた状態で、Ｎｏ．６の素線が所定の位置から外れないように撚り機構部８７により素線束が整数回捩られる。このときの撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が図１５（ｆ）に示される。そして、Ｎｏ．６のアクチュエータ８４が作動し、Ｎｏ．６の素線を図１４（ａ）の初期位置に戻す。
【００８８】
次に、Ｎｏ．７の素線用のＮｏ．７のアクチュエータ８４が作動し、図１４（ｈ）のように、Ｎｏ．７の素線を素線束の中央に位置させる。その状態で素線束が撚り機構部８７により引っ張られる。これにより図１４（ｈ）の素線配置の素線束の部分を撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内に位置させた状態で、Ｎｏ．７の素線が所定の位置から外れないように撚り機構部８７により素線束が整数回捩られる。このときの撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が図１５（ｇ）に示される。そして、Ｎｏ．７のアクチュエータ８４が作動し、Ｎｏ．７の素線を図１４（ａ）の初期位置に戻す。
【００８９】
次に、Ｎｏ．１の素線用のＮｏ．１のアクチュエータ８４が作動し、図１４（ｉ）のように、Ｎｏ．１の素線を素線束の中央に位置させる。その状態で素線束が撚り機構部８７により引っ張られる。これにより図１４（ｉ）の素線配置の素線束の部分を撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内に位置させた状態で、Ｎｏ．１の素線が所定の位置から外れないように撚り機構部８７により素線束が整数回捩られる。このときの撚り口ダイス部８５の貫通孔８６内での素線配置が図１５（ｈ）に示される。そして、Ｎｏ．１のアクチュエータ８４が作動し、Ｎｏ．１の素線を図１４（ａ）の初期位置に戻す。
【００９０】
以降、上述と同様に、一連の動作が繰り返される。尚、製造装置８０は、上述した形態のリッツ線或いは素線束に限らず、他の形態のリッツ線或いは素線束でも製造できる。
【００９１】
例えば、図４（ａ）〜（ｄ）で示した撚り方（即ち、高周波用電線５０の第２実施形態）と同様に、複数本の素線が、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置をランダムに変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していくリッツ線でも勿論製造できる。
【００９２】
また、例えば、図５（ａ）〜（ｄ）で示した撚り方（即ち、高周波用電線５０の第３実施形態）と同様に、予め第１実施形態や第２実施形態の素線束を複数本製造し、それらが、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置を規則正しく順番に変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していくリッツ線でも勿論製造できる。この場合、７つのドラム８２それぞれに第１実施形態または第２実施形態の素線束が巻き付けられるわけだが、それら素線束や、それら素線束が更に束にされたリッツ線を扱えるように製造装置８０の部品交換等を行なえばよい（例えば、撚り口ダイス部８５を径の大きな貫通孔のものに交換する）。
【００９３】
また、例えば、図６（ａ）〜（ｄ）で示した撚り方（即ち、高周波用電線５０の第４実施形態）と同様に、予め第１実施形態や第２実施形態の素線束を複数本製造し、それらが、リッツ線の内外を均一にまんべんなく配置されるように、それぞれＸ−Ｙ座標位置をランダムに変化させながら全てが緩やかな波線状にＺ方向に延長していくリッツ線でも勿論製造できる。この場合も、７つのドラム８２それぞれに第１実施形態または第２実施形態の素線束が巻き付けられるわけだが、それら素線束や、それら素線束が更に束にされたリッツ線を扱えるように製造装置８０の部品交換等を行なえばよい（例えば、撚り口ダイス部８５を径の大きな貫通孔のものに交換する）。
【００９４】
尚、製造装置８０の撚り線機８１で同心撚りを行なうことも可能だが、この同心撚りについては従来から様々な撚り線機が提案されている（例えば、特開平７−２４９３２９号公報等参照。）ので、それらをうまく利用してもよい。
【００９５】
次に、図１６を参照しながら本発明の高周波用電線を製造するための製造装置８０の動作制御システムを説明する。図１６に示されるように、製造装置８０は、該製造装置８０全体の動作制御を行なう制御手段としてＣＰＵ（即ち、Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）９４を備えている。７つ（Ｎｏ．１〜７）の駆動部９６、撚り機構部８７、および後処理部９０等といった構成部は、システムバス９５を介してＣＰＵ９４から制御信号を受け、該ＣＰＵ９４により動作を制御される。このように、これら構成部とＣＰＵ９４間はシステムバス９５を介して互いに所要の情報を送受信可能となっている。
【００９６】
尚、ＣＰＵ９４は、システムバス９５を介して、７つの駆動部９６それぞれに制御信号を送信することによって、また必要に応じて、駆動部９６を含む前記構成部から位置センサ情報等の情報を得ることによって、７つ（Ｎｏ．１〜７）のアクチュエータ８４の動作それぞれを制御する。このように、７つのアクチュエータ８４は、それぞれ独立して、ＣＰＵ９４により制御される。７つの駆動部９６は、ギア等の機構部品に回転軸が接続するサーボモータを含む被制御回路をそれぞれ備えている。各アクチュエータ８４は、対応する駆動部９６のサーボモータの正転・反転によって得られた動力により、作用対象となる素線５５ａの部分の延長方向と交差する方向に伸縮自在機構部８４ａを伸縮させる。
【００９７】
また、ＣＰＵ９４は、システムバス９５を介して、撚り機構部８７に制御信号を送信することによって、また必要に応じて、撚り機構部８７を含む前記構成部から情報を得ることによって、上述した回転送り機構の動作を制御する。また同様に、ＣＰＵ９４は、システムバス９５を介して、後処理部９０に制御信号を送信することによって、また必要に応じて、後処理部９０を含む前記構成部から情報を得ることによって、上述した後処理部９０における処理動作を制御する。
【００９８】
ＣＰＵ９４は、基本ソフトウエア（即ち、オペレーティングシステム）やアプリケーションソフトウエア等といった製造装置８０全体の動作制御を行なうための処理プログラムが全て記録されている記録媒体としてＲＯＭ（即ち、Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）９４ａを備え、更には、処理プログラムのワーク領域を有する記録媒体としてＲＡＭ（即ち、Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）９４ｂと、を備えている。
【００９９】
即ち、製造装置８０では、ＲＯＭ９４ａ、そしてＲＡＭ９４ｂを全てＣＰＵ９４に内蔵したワンチップのマイクロコンピュータを用いている。しかしながら、ＲＯＭ９４ａおよびＲＡＭ９４ｂは、いずれもＣＰＵ９４と別体に設けられていてもよく、別体に設ける場合は、互いに所要の情報を送受信可能なようにシステムバス９５等の通信線に接続される。尚、この場合でもＣＰＵ９４が製造装置８０全体を制御する制御手段として働くことに変わりはない。
【０１００】
ＲＯＭ９４ａは、一つとは限らず、例えば、基本ソフトウエア（即ち、オペレーティングシステム）等といった製造装置８０の動作制御を行なうための処理プログラムが記録された第１ＲＯＭと、アプリケーションソフトウエア等といった製造装置８０の動作制御を行なうための処理プログラムが記録された第２ＲＯＭと、いったように機能別に分けて複数設けられていてもよい。特に、前述のような第２ＲＯＭは、製造装置８０と一体に設けられていてもよいが、製造装置８０に適宜なインタフェースを設けて製造装置８０とは別体に設けられていてもよい。
【０１０１】
ＣＰＵ９４あるいは製造装置８０と別体に設けられるＲＯＭ９４ａの例としては、半導体メモリー等の半導体記録媒体に限らず、ＤＶＤ（即ち、Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｋ）−ＲＯＭ、ＣＤ（即ち、Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｃ）−ＲＯＭ、等といった光記録媒体、等が挙げられる。勿論、採用する記録媒体に応じて、当該記録媒体に対応する読み出し装置を適宜設ければよい。また、ＲＯＭ９４ａの代わりに記録内容を随時書き換え可能な記録媒体を設けてもよく、例えば、不揮発性ＲＡＭ等の半導体記録媒体、ＤＶＤ−ＲＡＭ、ＣＤ−ＲＷ（即ち、Ｒｅｗｒｉｔａｂｌｅ）、等の光記録媒体、ハードディスク、フロッピーディスク、等の磁気記録媒体、ＭＯ（即ち、Ｍａｇｎｅｔｏ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｄｉｓｋ）等の光磁気記録媒体、等をＲＯＭ９４ａの代わりに用いてもよい（ＲＡＭ９４ｂの例についても同様な記録媒体が挙げられる）。この場合も、採用する記録媒体に応じて、当該記録媒体に対応する記録／読み出し装置を適宜設ければよい。
【０１０２】
ＣＰＵ９４は、ＲＯＭ９４ａの記憶領域に記録されているオペレーティングシステムに従った動作を行ない、アプリケーションソフトウエア等の処理プログラムをＲＡＭ９４ｂに展開し、そして当該処理プログラムを実行する。その際、ＣＰＵ９４は、適宜、製造装置８０の処理プログラムに関連する各構成部（即ち、駆動部９６、撚り機構部８７、後処理部９０、等）に制御信号を送信し、そして当該構成部が受信した制御信号に基づいた動作を行なう。また、ＣＰＵ９４は、システムバス９５を介してキーボード等の操作パネル（不図示）からの操作情報信号を受信し、受信した操作情報信号に応じた動作制御を適宜行なう。かくして製造装置８０における一連の制御動作が行なわれる。
【０１０３】
以上、説明したように、本発明に係る高周波用電線を製造するための製造装置では、撚り口ダイス部８５に集約される素線１本１本或いは素線束１束１束の配置をアクチュエータにより制御するため、素線或いは素線束が内外を均一にまんべんなく配置される均一撚りのリッツ線を容易に製造することができる。
【０１０４】
尚、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。その他、上述した実施形態における各構成要素の材質、形状、寸法、数、配置箇所、等は本発明を達成できるものであれば任意であり、限定されない。
【図面の簡単な説明】
【０１０５】
【図１】本発明に係る高周波用電線を備えたワイヤハーネスの一実施形態を示す平面図（但し、コネクタ部分についてはそれらの断面を示す。）である。
【図２】（ａ）は図１のIIａ−IIａ矢視断面図、そして（ｂ）は図２（ａ）の点線円IIｂで囲まれた部分を拡大して示す断面図である。
【図３】（ａ）〜（ｕ）は本発明に係る高周波用電線の第１実施形態を理解し易くするために、高周波用電線をその長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に見られる素線配置の変化を示すＸ−Ｙ断面図である。
【図４】（ａ）〜（ｄ）は本発明に係る高周波用電線の第２実施形態を理解し易くするために、高周波用電線をその長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に見られる素線配置の変化を代表的に４通り示すＸ−Ｙ断面図である。
【図５】（ａ）〜（ｄ）は本発明に係る高周波用電線の第３実施形態を理解し易くするために、高周波用電線をその長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に見られる素線束の配置の変化を代表的に４通り示すＸ−Ｙ断面図である。
【図６】（ａ）〜（ｄ）は本発明に係る高周波用電線の第４実施形態を理解し易くするために、高周波用電線をその長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に見られる素線束の配置の変化を代表的に４通り示すＸ−Ｙ断面図である。
【図７】単線の場合の電流密度を説明するための図であって、（ａ）は単線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと渦電流Ｉ’を模式的に示す図、そして（ｂ）は図７（ａ）の単線内で長手方向に流れる電流の大きさを模式的に矢印を用いてベクトル表示した図である。
【図８】同心撚りのリッツ線の場合の電流密度を説明するための図であって、（ａ）はリッツ線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと渦電流Ｉ’を模式的に示す図、（ｂ）は図１のワイヤハーネスのように複数の素線それぞれの両端部がコネクタの端子によりそれぞれ結線されて導通しているリッツ線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと誘導電流Ｉ２を模式的に示す図、そして（ｃ）は図８（ｂ）のリッツ線内で長手方向に流れる電流の大きさを模式的に矢印を用いてベクトル表示した図である。
【図９】図３〜図６のいずれかの構造を持つリッツ線の場合の電流密度を説明するための図であって、（ａ）はリッツ線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと渦電流Ｉ’を模式的に示す図、（ｂ）は図１のワイヤハーネスのように複数の素線それぞれの両端部がコネクタの端子によりそれぞれ結線されて導通しているリッツ線に印加電流Ｉを流したときに生じる磁束密度Ｂと誘導電流Ｉ２を模式的に示す図、そして（ｃ）は図９（ｂ）のリッツ線内で長手方向に流れる電流の大きさを模式的に矢印を用いてベクトル表示した図である。
【図１０】表皮厚さδ（即ち、表皮効果）を考慮し、交流抵抗（即ち、等価直列抵抗）が増加せず、よって電力損失も増加しない最適な素線径Φの算出方法を説明するための図であって、（ａ）は単線の場合について説明する図、そして（ｂ）はリッツ線の場合について説明する図である。
【図１１】リッツ線の線径を一定とし該リッツ線を構成する素線の本数を変えたときの等価直列抵抗の変化を示す図であって、（ａ）は２０ｓｑ（２０ｍｍ２）の同心撚りのリッツ線に周波数１Ｈｚの交流電流と周波数１０ｋＨｚの交流電流を流した時それぞれの等価直列抵抗Ｒｓと素線の本数と素線径との関係を示すグラフ、そして（ｂ）は図３〜図６のいずれかの構造を持つ２０ｓｑ（２０ｍｍ２）のリッツ線に周波数１Ｈｚの交流電流と周波数１０ｋＨｚの交流電流を流した時それぞれの等価直列抵抗Ｒｓと素線の本数と素線径との関係を示すグラフである。
【図１２】本発明に係る高周波用電線の複数の実施形態それぞれの場合と、従来の裸素線の複合撚りの場合と、単線の場合と、同心撚りのリッツ線の場合｛それぞれ、２０ｓｑ（２０ｍｍ２）の線径｝について、それぞれの等価直列抵抗Ｒｓの周波数変化を示すグラフである。
【図１３】本発明に係る高周波用電線を製造するための製造装置の一実施形態を示す概略構成図である。
【図１４】（ａ）〜（ｉ）は、アクチュエータにより変位させられる７本の素線の状態を理解し易くするために、ドラムそれぞれから引き取られた７本の素線を、アクチュエータ群通過後、撚り口ダイス部に入る直前で長手方向（Ｚ方向）に等間隔に切断していった場合に図１３のＡ側（左側）から見られる素線配置の変化を示すＸ−Ｙ断面図である。
【図１５】（ａ）〜（ｈ）は、７本の素線の図１４（ｂ）〜（ｉ）にそれぞれ示される素線配置の部分それぞれの撚り口ダイス部の貫通孔内での素線配置を示すＸ−Ｙ断面図である。
【図１６】図１３の製造装置の動作制御システムの構成を示すブロック図である。
【図１７】特許文献１で開示されている高周波用電線の導体部を示す図であって、（ａ）は実物例を複写した図、そして（ｂ）は実物例における導体部の組紐組織を分かりやすく描いた図である。
【符号の説明】
【０１０６】
１：ワイヤハーネス
５０：高周波用電線
５１：端子接続部
５５：リッツ線
５５ａ：素線
５５ｂ：絶縁被膜
６０：絶縁保護テープ
７０：コネクタ
７１：端子
７１ａ：電気接続部
７１ｂ：電線接続部
７２：ハウジング
８０：製造装置
８１：撚り線機
８２：ドラム
８３：滑車
８４：アクチュエータ
８４ａ：伸縮自在機構部
８４ｂ：案内リング
８５：撚り口ダイス部
８６：貫通孔
８７：撚り機構部
８９：貫通孔
９０：後処理部
９４：ＣＰＵ
９４ａ：ＲＯＭ
９４ｂ：ＲＡＭ
９５：システムバス
９６：駆動部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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