(57)【要約】【課題】使用者の体格に合わせて鐙の高さ位置を調節できるようにし、乗馬型身体鍛練装置の揺動する座体の側面に対して左右一対に設ける鐙の可動範囲を規制して安全性を向上する乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造を提供する。【解決手段】乗馬型身体鍛練装置１の揺動する座体４の左右両側に取付部４０を介して吊下支持手段７０を吊設すると共に、該吊下支持手段７０の下端に鐙５０を取付けた構成である。吊下支持手段７０は、上端部を取付部４０に吊設され下端部を鐙５０に上下スライド自在に接続された剛性のガイド板５１と、該ガイド板５１に並設されると共に上部を前記取付部４０又はガイド板５１に吊設され下部を鐙５０に対して上下位置を変更自在に連結されたベルト体５２とを備えている。【選択図】図１１
2008132004.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
乗馬型身体鍛練装置(1)の揺動する座体(4)の左右両側に取付部(40)を介して吊下支持手段(70)を吊設すると共に、該吊下支持手段(70)の下端に鐙(50)を取付けた構成において、
前記吊下支持手段(70)は、上端部を取付部(40)に吊設され下端部を鐙(50)に上下スライド自在に接続された剛性のガイド板(51)と、該ガイド板(51)に並設されると共に上部を前記取付部(40)又はガイド板(51)に吊設され下部を鐙(50)に対して上下位置を変更自在に連結されたベルト体(52)とを備えていることを特徴とする乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造。
【請求項２】
前記ガイド板(51)の上端部と前記取付部(40)との相互間に、前記座体(4)に対する前記吊下支持手段(70)の左右方向(R1)の揺動角度を規制する揺動規制手段(70a)を設けたことを特徴とする請求項１記載の乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造。
【請求項３】
前記ガイド板(51)の上端部に係着部材(41)を設け、該係着部材(41)を介して前記ガイド板(51)を前記取付部(40)に吊設する構成とされ、
前記係着部材(41)は、支持枠体(46)を構成し、該支持枠体(46)に突設した支軸(43)を取付部(40)に対して左右方向の軸まわりに回動自在に連結すると共に、該支持枠体(46)に設けた回動軸(45)を介して前記ガイド板(51)の上端部を前後方向の軸まわりに揺動自在に枢着しており、
前記支持枠体(46)と前記ガイド板(51)の間に、前記ガイド板(51)が鉛直軸線(V)にほぼ沿う自然位置(S10)に垂下するとき、相互に当接することにより前記ガイド板(51)が該自然位置(S10)を超えて内側に揺動することを阻止する内向き揺動規制手段(41a)を前記回動軸(45)の下方に設け、前記ガイド板(51)が前記自然位置(S10)から外側位置(S11)まで揺動したとき、相互に当接することにより前記ガイド板(51)が該外側位置(S11)を超えて外側に揺動することを阻止する外向き揺動規制手段(42b)を前記回動軸(45)の上方に設け、前記内向き揺動規制手段(41a)と前記外向き揺動規制手段(42b)により前記揺動規制手段(70a)を構成したことを特徴とする請求項２記載の乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造。
【請求項４】
前記内向き揺動規制手段(41a)は、前記支軸(43)から前記回動軸(45)の下方位置まで延設されたピン(44)により構成され、前記ガイド板(51)が前記自然位置(S10)に垂下したとき、該ガイド板(51)の内側面を前記ピン(44)の先端に当接させるように構成したことを特徴とする請求項３に記載の乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造。
【請求項５】
前記外向き揺動規制手段(42b)は、前記回動軸(45)の上方に向けて内側に傾斜した状態で前記ガイド板(51)の上端に延設された傾斜板(81)により構成され、前記ガイド板(51)が前記外側位置(S11)まで揺動したとき、前記傾斜板(81)を前記支持枠体(46)に当接させるように構成したことを特徴とする請求項３又は４に記載の乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造。
【請求項６】
前記取付部(40)に設けた取付孔(40a)に前記支軸(43)を回動自在かつ着脱自在に挿着する構成とされ、
前記支軸(43)の外周に係合突起(43a)を突設すると共に、前記取付孔(40a)の内周に前記係合突起(43a)(43a)を挿通自在とする溝(40b)を形成し、前記係合突起(43a)と前記溝(40b)を合致させることにより前記支軸(43)を前記取付孔(40a)に挿脱自在に挿通し、前記支軸(43)を回動して前記係合突起(43a)を前記溝(40b)から外れた箇所に位置させることにより前記支軸(43)を抜け止め状態で前記取付孔(40a)に挿着するように構成され、
前記吊下支持手段(70)が少なくとも前後方向のほぼ水平位置の間で揺動する範囲において、前記係合突起(43a)が前記溝(40)に合致しないように構成したことを特徴とする請求項３、４、５のいずれかに記載の乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用者が跨って乗る座体を揺動させることにより、使用者の身体を鍛練できるようにした乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、使用者が座体に跨った状態で、内部に設けた駆動機構により座体を前後方向、左右方向又は上下方向に揺動させて使用者のバランス感覚や筋肉を鍛練する乗馬型の身体鍛練装置が公知である（例えば、特許文献１）。座体に跨った使用者は、床面等の設置面に両足を接地させた状態で駆動機構を作動し身体の鍛練を行っても良いが、その場合には常に安定した設置面に踏ん張って姿勢を保持できるので、全身のバランス感覚や下半身の筋肉を効果的に鍛練することができない。これに対して、座体の側面に左右一対の鐙を吊設し、その吊設位置を中心にして鐙が前後左右に回動するようにした装置がある。この装置の場合には、座体に跨った使用者が両足を左右の鐙に掛けた状態で駆動機構を作動することにより、両足が不安定な状態で座体が前後左右上下に揺動するので、下半身を含む全身運動が達成され、全身のバランス感覚や下半身の筋肉にも優れた鍛練効果を発揮する。
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２７５３５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、座体の側面に左右一対の鐙を吊設する場合、吊設ベルト等が撓んでしまうと、座体に跨って搭乗した使用者は踏ん張ることができずにバランスを崩して座体から落下する虞がある。また鐙が吊設位置を中心にして無制限に回動する場合にも、座体に跨って搭乗した使用者は踏ん張ることができずにバランスを崩して座体から落下する虞がある。特に、鐙が左右方向に無制限に揺動すると、使用者は左右方向に大きくバランスを崩し、座体から落下しやすい。この種の身体鍛練装置は老人などの体力が低下した使用者も想定されることから、安全性向上のためには、バランスを大きく崩すことがないように鐙の可動範囲を規制しておくことが好ましく、特に鐙の左右方向の揺動範囲を制限しておくことが望ましい。また使用者の体格に合わせて鐙の高さ位置を調節できるような構造としておくことも望まれる。
【０００５】
そこで本発明は、上記従来の問題点を解決することを目的としてなされたものであり、使用者の体格に合わせて鐙の高さ位置を調節できるようにし、乗馬型身体鍛練装置の揺動する座体の側面に対して左右一対に設ける鐙の可動範囲を規制して安全性を向上する乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明が解決手段として採用したところは、乗馬型身体鍛練装置(1)の揺動する座体(4)の左右両側に取付部(40)を介して吊下支持手段(70)を吊設すると共に、該吊下支持手段(70)の下端に鐙(50)を取付けた構成において、前記吊下支持手段(70)が、上端部を取付部(40)に吊設され下端部を鐙(50)に上下スライド自在に接続された剛性のガイド板(51)と、該ガイド板(51)に並設されると共に上部を前記取付部(40)又はガイド板(51)に吊設され下部を鐙(50)に対して上下位置を変更自在に連結されたベルト体(52)とを備えた構成とした点にある。この構成によれば、ガイド板が吊下支持手段の撓みを防止すると共に、ベルト体の上下位置を変更することによって鐙の高さ位置を調節できるようになる。
【０００７】
また、より好ましい構成は、上記構成において、前記ガイド板(51)の上端部と前記取付部(40)との相互間に、前記座体(4)に対する前記吊下支持手段(70)の左右方向(R1)の揺動角度を規制する揺動規制手段(70a)を設けることである。揺動規制手段を設けることにより、吊下支持手段の左右方向の揺動角度が規制され、これに伴い鐙の左右方向の揺動角度も規制される。
【０００８】
更により好ましくは、前記ガイド板(51)の上端部に係着部材(41)を設け、該係着部材(41)を介して前記ガイド板(51)を前記取付部(40)に吊設する構成とし、前記係着部材(41)は、支持枠体(46)を構成し、該支持枠体(46)に突設した支軸(43)を取付部(40)に対して左右方向の軸まわりに回動自在に連結すると共に、該支持枠体(46)に設けた回動軸(45)を介して前記ガイド板(51)の上端部を前後方向の軸まわりに揺動自在に枢着しており、前記支持枠体(46)と前記ガイド板(51)の間に、前記ガイド板(51)が鉛直軸線(V)にほぼ沿う自然位置(S10)に垂下するとき、相互に当接することにより前記ガイド板(51)が該自然位置(S10)を超えて内側に揺動することを阻止する内向き揺動規制手段(41a)を前記回動軸(45)の下方に設け、前記ガイド板(51)が前記自然位置(S10)から外側位置(S11)まで揺動したとき、相互に当接することにより前記ガイド板(51)が該外側位置(S11)を超えて外側に揺動することを阻止する外向き揺動規制手段(42b)を前記回動軸(45)の上方に設け、前記内向き揺動規制手段(41a)と前記外向き揺動規制手段(42b)により前記揺動規制手段(70a)を構成することである。かかる構成により、鐙の左右方向の揺動は一定の範囲内に規制され、自然位置(S10)から更に内側へ向かう揺動、及び外側位置(S11)から更に外側へ向かう揺動が、いずれも規制される。
【０００９】
この場合において、前記内向き揺動規制手段(41a)は、前記支軸(43)から前記回動軸(45)の下方位置まで延設されたピン(44)により構成され、前記ガイド板(51)が前記自然位置(S10)に垂下したとき、該ガイド板(51)の内側面を前記ピン(44)の先端に当接させる構成としてもよい。また前記外向き揺動規制手段(42b)は、前記回動軸(45)の上方に向けて内側に傾斜した状態で前記ガイド板(51)の上端に延設された傾斜板(81)により構成され、前記ガイド板(51)が前記外側位置(S11)まで揺動したとき、前記傾斜板(81)を前記支持枠体(46)に当接させる構成としてもよい。
【００１０】
また、前記取付部(40)に設けた取付孔(40a)に前記支軸(43)を回動自在かつ着脱自在に挿着する構成とし、前記支軸(43)の外周に係合突起(43a)を突設すると共に、前記取付孔(40a)の内周に前記係合突起(43a)(43a)を挿通自在とする溝(40b)を形成し、前記係合突起(43a)と前記溝(40b)を合致させることにより前記支軸(43)を前記取付孔(40a)に挿脱自在に挿通し、前記支軸(43)を回動して前記係合突起(43a)を前記溝(40b)から外れた箇所に位置させることにより前記支軸(43)を抜け止め状態で前記取付孔(40a)に挿着する構成として、前記吊下支持手段(70)が少なくとも前後方向のほぼ水平位置の間で揺動する範囲において、前記係合突起(43a)が前記溝(40)に合致しないように構成することが好ましい。かかる構成によれば、取付部に対して支軸を着脱可能としつつも、通常の使用状態においては支軸が取付部から抜けることがない。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る乗馬型身体鍛練装置における鐙の取付構造によれば、吊下支持手段は、上端部を取付部に吊設され下端部を鐙に上下スライド自在に接続された剛性のガイド板と、該ガイド板に並設されると共に上部を取付部又はガイド板に吊設され下部を鐙に対して上下位置を変更自在に連結されたベルト体とを備えているので、吊下支持手段は撓むことがなく、しかも使用者の体格に合わせて鐙の高さ位置を調節できるようになっている。
【００１２】
またガイド板の上端部と取付部との相互間に、座体に対する吊下支持手段の左右方向の揺動角度を規制する揺動規制手段を設けることにより、座体に対する鐙の左右方向の揺動角度が規制されるので、使用者は左右方向にバランスを大きく崩すことがなく、座体からの落下を防止できるようになる。
【００１３】
またガイド板が自然位置(S10)を超えて更に内側に揺動することを阻止すると共に、外側位置(S11)を超えて更に外側に揺動することを阻止する構成とし、吊下支持手段を自然位置(S10)と外側位置(S11)の範囲内で左右方向に揺動させることにより、左右方向に関して鐙は常に使用者が踏ん張ることのできる位置にあるので、使用者は左右方向に大きくバランスを崩すことがなくなり、安全性がより一層向上する。その一方、鐙はその規制された範囲内では自由に揺動するので、乗馬型身体鍛練装置により、全身のバランス感覚や下半身を適度に鍛練できるようになっている。
【００１４】
更に、支軸の外周に係合突起を設けると共に、取付部の取付孔に溝を設け、支軸を取付孔に挿通して支軸を回動させることにより係合突起を溝から外れた箇所に位置させ、支軸を抜け止め状態で取付孔に挿着する構成とし、吊下支持手段が少なくとも前後方向のほぼ水平位置の間で揺動する範囲においては、係合突起が溝に合致しないように構成すれば、取付部に対して支軸を着脱可能としつつも、通常の使用状態においては支軸が取付部から抜けることがなく、安全な状態で身体の鍛練を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下図面に基づいて本発明の好ましい実施形態を詳述する。尚、以下において「前後」「左右」「上下」等の方向を現す語は、乗馬型身体鍛練装置に搭乗した使用者の姿勢を基準とした意味である。
【００１６】
（乗馬型身体鍛練装置の全体構成）
図１は本発明が適用される乗馬型身体鍛練装置１の外観を示す全体図であり、図２は乗馬型身体鍛練装置１の内部構造を示す断面図である。この乗馬型身体鍛練装置１は、平板状の設置座２に固設され若干後方側に傾倒した状態で起立する基台３と、この基台３の上に配置された乗馬用の鞍を模した座体４とを備えており、基台３に内装された駆動機構１０により、座体４を前後左右上下に移動させるように構成されている。図２に示す如く、基台３の上縁と座体４の下縁の間はフレキシブルなカバーシート５により被われており、基台３に対する相対的な座体４の移動を許容しつつ、外部から内部の駆動機構１０に触れることができないように保護されている。
【００１７】
座体４は、使用者が跨って乗れるようにした形状で、表面をシート材で被った座部４ａを有し、前部に操作パネル４ｂと把持部４ｃを設けた構成である。把持部４ｃは左右方向の軸周りに回動自在であり、使用者は座部４ａに跨って乗った状態で片手若しくは両手で把持部４ｃを握ることができる。操作パネル４ｂには、電源のＯＮ−ＯＦＦスイッチボタンの他、作動時間を決定するタイマーボタンや、座体４の動きの速さ（駆動源１２の回転速度）や方向（駆動源１２の回転方向）を調節可能とする選択ボタン、それら速さや方向を時間経過に伴い周期的に若しくはランダムに変化させるように予め設定されたプログラムを作動させる自動ボタン、使用者の手首等と連結しておき、使用者が座体４から落下した際に自動的に駆動源を停止させるマグネット式の安全キースイッチ等が設けられており、更に作動状態を示す発光表示体等が設けられている。
【００１８】
また図１に示す如く、座体４の側面の下部には、後述する構造により鐙５０を取り付けるための取付部４０が左右一対に設けられており、該取付部４０を介して鐙５０が吊設される。そのため、使用者は座部４ａに跨り、両足を左右それぞれの鐙５０に掛けた状態で身体の鍛練を行うことができるようになっている。
【００１９】
（乗馬型身体鍛錬装置の詳細）
以下においては、まず鐙５０の取付対象となる乗馬型身体鍛練装置１の一構成例を詳しく説明する。
【００２０】
図２に示すように、基台３の内部には内壁に沿って立設するフレーム３ａと、そのフレーム３ａの上端に取り付けられた平板状の基体３ｂが設けられている。基体３ｂは、設置座２が設置される床面（例えば水平面）に対して所定角度θ１だけ後方側に下降傾斜した状態に設けられており、駆動機構１０はこの基体３ｂに固着されている。そして駆動機構１０は、座体４のほぼ中央を前後方向に延設されたロッド部材６に連結され、座体４の後部を支持している。また基体３ｂの前部にはアーム取付部３ｃが設けられており、該アーム取付部３ｃは揺動支持アーム８を左右方向の軸周りに揺動可能に軸支する。揺動支持アーム８の先端はボールジョイント９を介してロッド部材６の前方端部に連結されており、これら揺動支持アーム８とボールジョイント９から成る揺動支持機構が座体４の前部を支持している。
【００２１】
ロッド部材６は、座部４ａの下に配置され座体４の中央部及び後部を支持する平板状の支持板７に対して溶接等により固定されており、座体４と一体となっている。また支持板７の前側下部には左右一対で前方に延びる座体支持アーム１１が固着されており、座体４の前部を支持している。したがって、座体４に掛かる荷重は、座体支持アーム１１及び支持板７を介してロッド部材６に支持される。そして上述の如く、ロッド部材６は駆動機構１０と揺動支持アーム８によって支持されているので、座体４は駆動機構１０と揺動支持アーム８によって支持された状態で基台３の上に配置されている。
【００２２】
図３は駆動機構１０を拡大した図である。駆動機構１０は、基体３ｂの下面に固定された電動モータから成る駆動源１２を有しており、この駆動源１２の回転する駆動軸１２ａは左右水平方向に設けられている。また、後方に向かって下降傾斜する基体３ｂの上面には、ベアリング１３を介して回動自在に設けられた回転盤１４を備え、該回転盤１４の外周面にはギア１５が設けられている。このギア１５は、駆動源１２の駆動軸１２ａと平行に設けられたウォーム軸１６のギア１６ａと噛合している。駆動源１２が作動して駆動軸１２ａが回転すると、その駆動軸１２ａの回転は基体３ｂの側方に設けた動力伝達手段１７によって基体３ｂ上面のウォーム軸１６に伝達され、ウォーム軸１６が左右方向の水平な軸周りに回転する。そしてウォーム軸１６がギア１５を回転させ、これと一体的に回転盤１４が回転する構成である。尚、図例では、動力伝達手段１７は、駆動軸１２ａの端部に設けたプーリ１７ａと、ウォーム軸１６の端部に設けたプーリ１７ｂとの間にベルト１７ｃを巻掛けて構成しているが、これに限られるものではなく、歯車等を噛合させることによって構成しても良い。
【００２３】
図４は駆動機構１０による座体４の支持構造を詳細に示した断面図である。回転盤１４は基体３ｂと平行であり、その回転軸１８は鉛直軸線Ｐ１から座体後方側に向けて所定角度θ１で傾斜した軸線Ｐ２に沿って設けている。そのため、回転盤１４はこの後方側に傾斜した回転軸１８周りに回転する。また回転盤１４の上面には、回転軸１８から半径方向に離れた位置に支持軸１９が突設されている。この支持軸１９は、回転軸１８の軸線Ｐ２に対して、回転軸１８の半径方向に所定角度θ２で傾斜した軸線Ｐ３に沿って設けられている。支持軸１９の基部１９ａは回転盤１４に対して固着されており、支持軸１９は回転盤１４と一体的に回転する。したがって、支持軸１９を回転軸１８に向かって回転盤１４の内側に傾斜させている場合には、支持軸１９は、回転盤１４の回転に伴って回転軸１８を中心とする円錐状の軌跡を描く。
【００２４】
この支持軸１９には座体４の下部に連結して座体４の後部を支持する連結機構２０が設けられる。連結機構２０は、支持軸１９に対して遊転する円筒状の筒状体３１と、左右方向の水平な回動軸２１を軸支する左右一対の支持壁３２とを有し、支持壁３２は筒状体３１の上部に固定されている。筒状体３１はベアリング３３，３３を介して支持軸１９に装着されており、これにより連結機構２０が支持軸１９まわりを遊転する。また、支持軸１９の上部にはボルト３５が突設しており、筒状体３１の上板に設けた中心孔に該ボルト３５を挿通してナット３４を取り付けておくことにより、筒状体３１が支持軸１９から抜けることを防止している。尚、ボルト３５とナット３４の締め付けは、支持軸１９に対する連結機構２０の遊転を妨げないようになされている。このような連結機構２０の取付けにより、連結機構２０は、支持軸１９と同様に、回転軸１８の軸線Ｐ２に対して、回転軸１８の半径方向に所定角度θ２で傾斜した軸線Ｐ３に沿って設けられる。
【００２５】
また連結機構２０の上部に設けた支持壁３２は、回動軸２１を左右水平軸まわりに回動可能に支持すると共に、この回動軸２１を支持軸１９に対して常に直角となるように支持している。そして座体４のロッド部材６は、この回動軸２１に対して溶接等によって固定されている。したがって、連結機構２０は、座体４の後部を回転軸２１周りの前後方向のみに回動させるように支持して座体４の下部に連結されている。そして回転盤１４が回転することにより、連結機構２０は支持軸１９の周りを遊転しながら、回転盤１４の回転軸１８の周りを回転する。このとき、ロッド部材６は連結機構２０の回転に伴って前後方向に移動する。また回転軸１８の軸線Ｐ２に対して所定角度θ２で傾斜した支持軸１９は、回転盤１４の回転に伴って左右方向に関する傾斜角を変動させるので、連結機構２０の回動軸２１も左右方向に傾斜し、ロッド部材６を左右方向に揺動させる。
【００２６】
図５及び図６は駆動機構１０の動作を示す図であり、図５は駆動機構１０を左方側から見た図であり、図６は後方側から見た図である。まず図５（ａ）に示す如く、支持軸１９が回転軸１８周りの周回軌道上で最も後方側に位置するとき、ロッド部材６を支持する回動軸２１の前後方向の位置は最も後方側に位置すると共に、かつ上下方向の位置は最も低い位置となる。そして、回転盤１４が９０度回転すると、連結機構２０は図５（ｂ）に示す状態となり、更に９０度回転すると、連結機構２０は図５（ｃ）に示す状態となる。即ち、基体３ｂが座体４の後方に向かって下降傾斜しており、回転盤１４に設けた支持軸１９はその傾斜面内で回転軸１８を中心に回転するので、連結機構２０が前方側に向かって回転していくと、ロッド部材６を支持する回動軸２１は、ロッド部材６の前後方向の回動を許容しつつ、前方に移動しながら、ロッド部材６を上方に持ち上げていく。そして連結機構２０が後方側に向かって回転していくと、ロッド部材６を支持する回動軸２１は、ロッド部材６の前後方向の回動を許容しつつ、後方に移動しながら、ロッド部材６を下方に持ち下げていく。
【００２７】
上記動作を左右方向に関して説明すると、図６（ａ）に示す如く、支持軸１９が回転軸１８周りの周回軌道上で最も右側に位置するとき、ロッド部材６を支持する回動軸２１の左右方向の位置は最も右側に位置すると共に、回動軸２１が水平な状態から傾斜角θ２だけ左側に下降傾斜した状態となり、これに伴いロッド部材６を傾ける。したがって、ロッド部材６に固定された支持板７は、ロッド部材６と共に左側に向かって下降傾斜する。そして回転盤１４が９０度回転すると、連結機構２０は図６（ｂ）に示す状態となり、更に９０度回転すると、連結機構２０は図６（ｃ）に示す状態となる。つまり、支持軸１９が回転軸１８周りの周回軌道上で最も前方側（若しくは後方側）に位置するとき（図６（ｂ）参照）、連結機構２０の回動軸２１は水平状態となるので、支持板７は左右方向について水平な状態となる。そして支持軸１９が最も左側に位置するとき（図６（ｃ）参照）、連結機構２０の回動軸２１が水平な状態から傾斜角θ２だけ右側に下降傾斜した状態となり、ロッド部材６と共に支持板７を傾ける。
【００２８】
したがって、駆動機構１０は、回転盤１４を回転させることにより、支持軸１９が座体４の後方に向かって下降する傾斜面内で回転し、支持軸１９が前方側に向かって回転するときには、座体４を持ち上げながら、座体４を左右の一方側に傾倒させつつ前方に移動させるのに対し、支持軸１９が後方側に向かって回転するときには、座体４を持ち下げながら、座体４を左右の他方側に傾倒させつつ後方に移動させるように構成されている。
【００２９】
図７は揺動支持アーム８とロッド部材６を接続するボールジョイント９の構成を示す図である。揺動支持アーム８の上部には左右一対の板状部材８ａ，８ｂが設けられている。そしてボールジョイント９の内側に設けたボール部２３の左右両側に突出する取付軸２４，２４が板状部材８ａ，８ｂに取り付けられ、支持されている。そのため、ボールジョイント９に連結されたロッド部材６は、板状部材８ａ，８ｂによって規制された範囲内で、ボール部２３を中心に任意の方向に揺動若しくは回動する。
【００３０】
揺動支持アーム８及びボールジョイント９は駆動機構１０に従動し、座体４の前部を支持しつつ、座体４を前後方向に揺動させる。このとき、揺動支持アーム８は、座体４の前方方向への移動に伴って、アーム取付部３ｃの左右方向の軸周りに回動するので、座体４の前部は前方へ移動しつつ、下方へ持ち下げられていくことになる。またボールジョイント９は、ボール部２３を中心に座体４の後部が左右方向に振れることを許容し、かつ支持板７が左右方向に傾斜することを許容する。図８は、支持板７が左右方向に傾斜した状態におけるボールジョイント９の様子を座体の前方側から見た概念図であり、（ａ）は支持板７が左右方向に水平な状態を、（ｂ）は支持板７が左右方向の一方側に傾斜した状態を、（ｃ）は支持板７が左右方向の他方側に傾斜した状態を示している。図８（ｂ），（ｃ）に示す如く、ボールジョイント９は、支持板７が左右方向に傾斜すると、それに伴ってボール部２３の周りを回動することにより、支持板７の傾斜を許容している。またこのとき、板状部材８ａ，８ｂはボールジョイント９の過剰な回動を規制するストッパとして機能する。
【００３１】
次に、乗馬型身体鍛練装置１の全体的な動作について説明する。図９に示す如く、駆動機構１０において回転盤１４が回転すると、連結機構２０は座体４の後部を持ち上げながら、前方に向かって回転移動していく。このとき揺動支持アーム８はアーム取付部３ｃの軸周りに回動し、座体４の前部を前方側に移動させると共に下方に持ち下げる。したがって、座体４の後部が持ち上げられる一方、前部が持ち下げられるので、座体４は前方に向かって大きく下降傾斜する。そして回転盤１４が更に回転していくと、連結機構２０は座体４の後部を持ち下げながら、後方に向かって回転移動していく。このとき揺動支持アーム８はアーム取付部３ｃの軸周りに回動し、座体４の前部を後方側に移動させると共に上方に持ち上げていく。したがって、座体４の後部が持ち下げられる一方、前部が持ち上げられるので、座体４は後方に向かって大きく下降傾斜する。すなわち、座体４は、図中に示す位置Ｓ１から位置Ｓ２の間で前後方向及び上下方向に揺動する。
【００３２】
また座体４は、位置Ｓ１から位置Ｓ２に移動する間、若しくは位置Ｓ２から位置Ｓ１に移動する間に、図１０に示す如く左右方向に揺動する。図１０（ａ）は座体４が左方向に最も下降傾斜した状態を示しており、図１０（ｂ）は座体４が右方向に最も下降傾斜した状態を示している。図示の如く、左右方向に最も傾斜した状態の傾斜角度は、回転盤１４に設けた支持軸１９の傾斜角度θ２（図３参照）に一致している。
【００３３】
したがって、乗馬型身体鍛練装置１は、回転盤１４が回転することによって、支持軸１９が前側に移動した位置と後側に移動した位置との間で座体４を上下に移動させると共に、右側に移動した位置と左側に移動した位置との間で座体４を左右方向に傾動させるようになっており、座体４を前後左右上下に移動させることができる。そして使用者が座体４に跨って乗った状態で、駆動機構１０を作動させて座体４を揺動させることにより、使用者のバランス感覚や筋肉を効果的に鍛練できるようになっている。
【００３４】
（鐙の取付形態）
次に、上記のような乗馬型身体鍛練装置１の揺動する座体４の側面に左右一対に取り付けられる鐙５０を取付構造について説明する。
【００３５】
（第一の鐙の取付形態）
図１１は座体４に対して左右一対に取り付けられる鐙５０を示す図であり、（ａ）は鐙５０を前方若しくは後方から見た図であり、（ｂ）は左方若しくは右方から見た図である。鐙５０は、座体４の左右両側部の下面から突出する取付部４０に取り付けた例えば金属製等の剛性のあるガイド板５１と、このガイド板５１に並設される革や布等で構成された柔軟性のあるベルト体５２と、ガイド板５１の上端部に設けられた係着部材４１と、係着部材４１を覆うカバー４２から成る吊下支持手段７０によって吊設された構成である。係着部材４１は取付部４０に対して着脱可能であり、該係着部材４１を取付部４０に装着することにより、吊下支持手段７０が取付部４０から垂下した吊り下げた状態となって鐙５０を所定高さで支持する。また係着部材４１は、ガイド板５１と取付部４０との間に位置し、後述するように吊下支持手段７０の左右方向の揺動範囲を規制する揺動規制手段７０ａとして設けられている。
【００３６】
ベルト体５２は、鐙５０の高さ位置を調節するための高さ調節手段として設けられている。ベルト体５２の上端部は係着部材４１のカバー４２を貫通する螺子６５ａによりガイド板５１に対して螺着されると共に、係着部材４１の下方位置でも螺子６５ｂによりガイド板５１に対して直接螺子止めされている。このベルト体５２には所定間隔毎に留め孔５３，５３，…が設けられており、上述のように上端部をガイド板５１に固定する一方、下端部を鐙５０の上部に設けた環状部材５４に通して折り返し、その折り返し幅Ｗを調節することによってベルト体５２の上下長さを調整した後に、環状部材５４の前後に位置する留め孔５３，５３の位置を整合させ、それらを互いに留め具５５を用いて固定することにより、鐙５０の高さ位置を調節可能としている。
【００３７】
図１２は鐙５０、ガイド板５１及びベルト体５２を示す断面図である。図１２に示す如く、鐙５０には、環状部材５４に隣接して、ガイド板５１の下端部５１ａを挿入するガイド孔６２が形成されている。このガイド孔６２にガイド板５１の下端部５１ａが上下方向にスライド自在に挿入されており、先述のベルト体５２による高さ調節を行うと、ガイド板５１の先端部５１ａがガイド孔６２に沿ってスライドする。ベルト体５２を最長にした場合であってもガイド板５１の先端部５１ａはガイド孔６２から抜けることがなく、使用者が鐙５０に足を掛けた状態において吊下支持手段７０に撓みが生じず、常にガイド板５１が鐙５０の揺動をガイドするように構成されている。
【００３８】
図１３は吊下支持手段７０の上端部の構造を示す斜視図であり、図１４はガイド板５１の上端部と係着部材４１の構造を示す拡大断面図である。係着部材４１は、ガイド板５１の内側に設けられる断面コ字状の支持枠体４６を有し、この支持枠体４６に突設した支軸４３を取付部４０に対して左右方向の軸まわりに回動自在に連結すると共に、支持枠体４６の互いに対向する壁部に設けた回動軸４５を介してガイド板５１の上端部を前後方向の軸まわりに揺動自在に枢着している。図１４に示すように、支持枠体４６とガイド板５１の間に、ガイド板５１が鉛直軸線Ｖにほぼ沿う自然位置Ｓ１０に垂下するとき、相互に当接することによりガイド板５１が該自然位置Ｓ１０を超えて内側に揺動することを阻止する内向き揺動規制手段４１ａを回動軸４５の下方に設けると共に、ガイド板５１が回転軸４５周りに回動して自然位置Ｓ１０から左右方向の外側位置Ｓ１１まで揺動したとき、相互に当接することによりガイド板５１が該外側位置Ｓ１１を超えて揺動することを阻止する外向き揺動規制手段４２ｂを回動軸４５の上方に設けている。そしてこれら内向き揺動規制手段４１ａと外向き揺動規制手段４２ｂにより揺動規制手段７０ａが構成されている。
【００３９】
ガイド板５１の上端部には、鉛直軸線Ｖに対して所定角度Ｖθ１だけ座体４に向かって内側に傾斜させた傾斜板８１がガイド板５１と一体に設けられており、その傾斜板８１の基部８１ａに回動軸４５が枢着されている。そのためガイド板５１と傾斜板８１は一体となって回動軸４５周りに回動する。傾斜板８１はガイド板５１の先端を折り曲げて形成してもよいし、他の剛性のある板材を用いてガイド板５１の先端に溶着形成してもよい。
【００４０】
係着部材４１は、支軸４３を取付部４０に設けた取付孔４０ａに挿通することにより取付部４０に対して装着される。上述のように支軸４３は左右方向の軸周りに回動自在であるので、取付孔４０ａに挿着された状態で吊下支持手段７０を前後方向に揺動可能に支持する。支軸４３の先端部外周には鉛直軸線Ｖに沿って上下に突出する係合突起４３ａ，４３ａが設けられると共に、取付孔４０ａの内周には水平方向に前記係合突起４３ａ，４３ａを挿通自在とする溝４０ｂ，４０ｂが設けられており、ガイド板５１を水平にして係合突起４３ａと溝４０ｂを合致させた状態とすれば、支軸４３を取付孔４０ａに対して挿脱自在に挿通することができる。そして支軸４３を取付孔４０ａに挿入し、支軸４３を回動させてガイド板５１を鉛直軸線Ｖに沿って垂下させた自然状態とすれば、係合突起４３ａは溝４０ｂから外れた箇所に位置して取付孔４０ａの縁部に係合し、支軸４３の抜けが防止された状態で取付部４０に取り付けられる。吊下支持手段７０を鉛直軸線Ｖに沿って垂下させた自然状態では、係合突起４３ａと溝４０ｂはほぼ９０度ずれた位置にあるので、吊下支持手段７０が前後方向に揺動する場合であっても、吊下支持手段７０がほぼ水平位置となるまでの揺動範囲（即ち、吊下支持手段７０が前後方向にほぼ９０度揺動する範囲）においては係合突起４３ａが溝４０ｂに合致しないように構成されており、支軸４３の抜け止め状態が維持される。
【００４１】
また係着部材４１は、支軸４３の反対側でガイド板５１に向かって突出し、傾斜板８１の基部８１ａに設けられた回動軸４５の下方位置まで延設されたピン４４を備えている。図１４（ａ）に示すように、ピン４４は、ガイド板５１が鉛直軸線Ｖに沿って垂下した自然位置Ｓ１０にあるとき、先端がガイド板５１の内側面と当接し、ガイド板５１が該自然位置Ｓ１０を超えて更に内側に揺動することを阻止するように設けられている。
【００４２】
また支持枠体４６はガイド板５１が回動軸４５の周りに回動して左右方向の外側に所定角度Ｖθ２だけ揺動した外側位置Ｓ１１にあるとき、図１４（ｂ）に示すように傾斜板８１の先端と接触して干渉し、ガイド板５１が外側位置Ｓ１１を超えて更に外側に向けて揺動することを阻止するように構成されている。尚、図例では支持枠体４６の上端が傾斜板８１の先端と接触する場合を例示しているが、支持枠体４６の内面が傾斜板８１と接触する態様としてもよい。
【００４３】
カバー４２は上述の係着部材４１及び傾斜板８１を覆うためのものであり、ガイド板５１に対応して下部が開放されると共に、ガイド板５１に設けた貫通孔５１ｃに対応する位置に貫通孔４２ｃが形成されている。このカバー４２をガイド板５１の上端部に対して外側から被せると共に、ベルト体５２に設けた貫通孔５２ｃをカバー４２の貫通孔４２ｃに整合させた状態で外側から螺子６５ａを挿入し、ガイド板５１の内側からナット６５ｃを締着することにより、吊下支持手段７０が構成される。
【００４４】
図１５は吊下支持手段７０の取付構造を示す断面図である。図１５（ａ）に示すように取付部４０に装着された吊下支持手段７０は、支軸４３を介して左右方向の水平軸線Ｈ周りに回動可能であり、これにより吊下支持手段７０は座体４に対して前後方向に揺動する。鐙５０の前後方向への揺動は特に規制されることがなく、無制限に回動可能であるが、通常の使用状態では、鐙５０が鉛直軸線Ｖから９０°前後方向に揺動することはありえないので、支軸４３が取付部４０から離脱することはない。一方、左右方向に関しては、図１５（ａ）に示すようにガイド板５１が鉛直軸線Ｖに沿って垂下した位置ではピン４４がガイド板５１に当接し、図１５（ｂ）に示すようにガイド板５１が左右方向の外側に所定角度Ｖθ２開いた状態となると傾斜板８１の先端が支持枠体４６に当接するので、吊下支持手段７０の左右方向への揺動範囲が規制される。即ち、本実施形態では、ピン４４とガイド板５１が互いに当接することにより吊下支持手段７０の内側への揺動を規制する内向き揺動規制手段４１ａが構成されると共に、傾斜板８１と支持枠体４６が互いに当接することにより吊下支持手段７０の外側への揺動を規制する外向き揺動規制手段４２ｂが構成されており、これらが鐙５０の左右方向への揺動範囲を規制する揺動規制手段７０ａとして機能する。
【００４５】
上記構造により支持された鐙５０は、ベルト体５２で構成される高さ調節機構によって使用者の体格に適合するようにその高さ位置を調節可能であると共に、前後方向に関しては支軸４３を中心にして無制限に揺動可能であると共に、左右方向に関しては回動軸４５を中心にしてピン４４とガイド板５１とが互いに当接する位置と、傾斜板８１と支持枠体４６とが互いに当接する位置との間の許容された範囲内で揺動する。
【００４６】
図１６は鐙５０の左右方向の揺動を示す図である。ガイド板５１は、取付部４０から鉛直下方に垂れた状態から外側に向かって左右方向に揺動可能であるので、鐙５０はガイド板５１を鉛直軸線Ｖに沿って垂下させた取付部４０の直下の自然位置Ｓ１０と、その自然位置から左右方向に所定角度Ｖθ２だけ外側に開いた外側位置Ｓ１１との間で左右のＲ１方向に揺動する。そしてピン４４とガイド板５１の接触により、鐙５０が自然位置Ｓ１０から更に内側に揺動することは規制されると共に、傾斜板８１と支持枠体４６の接触により、鐙５０が外側位置Ｓ１１から更に外側に揺動することも規制されている。尚、鐙５０の左右方向外側への揺動角度Ｖθ２は、傾斜板８１の鉛直軸線Ｖに対する傾斜角度Ｖθ１を調整することによって自由に設計変更することができる。例えば傾斜角度Ｖθ１を小さくすれば揺動角度Ｖθ２を大きくでき、傾斜角度Ｖθ１を大きくすれば揺動角度Ｖθ２を小さくできる。
【００４７】
したがって、鐙５０は座体４に跨って搭乗する使用者の体格に適合する高さ位置に調節可能であると共に、鐙５０の左右方向の揺動範囲は制限されており、使用者がバランスを崩し難い構成である。即ち、鐙５０の左右方向への揺動は所定角度Ｖθ２で制限されるので、使用者の開脚角度が無制限に広がることを抑制でき、鐙５０に対して常に踏ん張ることができる姿勢を維持できる。そのため座体４に跨り、鐙５０に両足を掛けた状態の使用者は、左右方向に大きくバランスを崩すことはなく座体４から落下することもない。したがって、安全な状態で身体の鍛練を行うことができる。
【００４８】
（第二の鐙の取付形態）
次に、鐙の第二の取付形態について説明する。図１７は座体４に対して左右一対に取り付けられる鐙５０を示す図であり、（ａ）は鐙５０を前方若しくは後方から見た図であり、（ｂ）は左方若しくは右方から見た図である。座体４の側面には左右水平方向に突出する取付軸４９が設けられており、該取付軸４９が鐙５０を吊設するための取付部４０となっている。鐙５０は、この取付軸４９に取り付けた剛性のあるガイド板５１と、このガイド板５１に並設される革や布等で構成された柔軟性のあるベルト体５２から成る吊下支持手段７０によって取付軸４９に吊設された構成である。
【００４９】
取付軸４９はその先端部に螺着されるボルト５８と共に、吊下支持手段７０の上端部を枢支し、取付軸４９の端面とボルト５８の頭部とにより吊下支持手段７０の上端部を両側から挟持する構成である。ガイド板５１は、後述するように取付軸４９及びボルト５８との関係において鐙５０の揺動方向及び揺動範囲を規制する揺動規制手段７０ａとして設けられており、ベルト体５２は第一の取付形態と同様に高さ調節手段として設けられている。ベルト体５２には所定間隔毎に留め孔５３，５３，…が設けられており、一方の端部を取付軸４９に係止し、他方の端部を鐙５０の上部に設けた環状部材５４に通して折り返し、その折り返し幅Ｗを調節することによってベルト体５２の上下長さを調整した後に、環状部材５４の前後に位置する留め孔５３，５３の位置を整合させ、それらを互いに留め具５５を用いて固定することにより、鐙５０の高さ位置を調節可能としている。尚、ベルト体５２は取付軸４９の下方位置で螺子６５，６５によりガイド板５１に対して螺子止めされている。
【００５０】
図１８は取付軸４９、ガイド板５１及びベルト体５２による鐙５０の吊設部分を示す断面図であり、更に図１９はその拡大図である。図１８の如く、取付軸４９は、その先端に下部側が上部側よりも突出した傾斜面５６が形成されており、その傾斜面５６の中心には水平な螺子孔５７が設けられている。ガイド板５１及びベルト体５２の上部にはそれぞれボルト５８の支軸５８ａを挿通する孔５９，６０が設けられており、ボルト５８はこれらの孔５９，６０に挿通して取付軸４９の螺子孔５７に螺合することにより、取付軸４９の端面とボルト５８の頭部５８ｂとにより吊下支持手段７０の上端部を両側から挟持している。またガイド板５１の上部は、取付軸４９の傾斜面５６と対向する面側に板厚が上端に向かって次第に厚肉となる傾斜した楔状に形成されている。そして相互に対面する取付軸４９の端面とガイド板５１の内側面のそれぞれに形成した傾斜面５６及び楔面６１と、相互に対面するガイド板５１の外側面と頭部５８ｂの内側面のそれぞれに形成した規制面５１ａ及び拘束面５８ｃとにより揺動規制手段７０ａが構成されている。
【００５１】
図１９に示す如く、取付軸４９の傾斜面５６は、鉛直軸線Ｖに対し上部から下部に向けて傾斜角度Ｖθ３だけ外側に傾斜して形成されると共に、この傾斜面５６に対向するガイド板５１の楔面６１は、鉛直軸線Ｖに対し下部から上部に向けて傾斜角度Ｖθ４だけ内側に傾斜しており、それら傾斜角度Ｖθ３及びＶθ４の関係はＶθ３＞Ｖθ４となっている。したがって、ガイド板５１を鉛直軸線Ｖに沿って垂下させた状態では傾斜面５６と楔面６１の間に上方に拡開するＶ字状の隙間Ｇが形成されるようになっている。またガイド版５１の規制面５１ａとボルト頭部５８ｂの拘束面５８ｃはそれぞれ鉛直軸線Ｖとほぼ平行に形成されており、規制面５１ａと拘束面５８ｃの間には均一な厚みのベルト体５２が介在している。
【００５２】
上記の隙間Ｇは、支軸５８ａを中心とする吊下支持手段７０の前後方向又は左右方向の揺動範囲を一定の範囲内に規制するために設けられている。つまり、吊下支持手段７０が取付軸４９を中心に上記いずれかの方向へ回動すると、Ｖ字状の隙間Ｇは次第に狭くなっていき、所定角度回動すると、対向するガイド板５１の楔面６１と取付軸４９の傾斜面５６とが互いに接触し、吊下支持手段７０がそれ以上に回動することを規制するのである。また、規制面５１ａと拘束面５８ｃは互いに鉛直軸線Ｖに沿って平行であると共に、ガイド板５１の楔面６１は支軸５８ａの下方で傾斜面５６の先端に当たることから、ガイド板５１を鉛直軸線Ｖに沿って垂下させた状態から座体４に向かう内側への揺動を阻止するように構成されている。
【００５３】
尚、鐙５０には、環状部材５４に隣接してガイド板５１を挿入するガイド孔６２が形成されており、そのガイド孔６２にガイド板５１の先端部５１ａを上下方向にスライド自在に挿入している点は、第一の取付形態（図１２参照）と同様である。そのため、ベルト体５２による高さ調節を行うと、ガイド板５１の先端部５１ａがガイド孔６２を上下にスライドし、ベルト体５２を最長にした場合であってもガイド板５１の先端部５１ａはガイド孔６２から抜けることがなく、吊下支持手段７０には撓みが生じないようになっている。
【００５４】
上記構造により支持された鐙５０は、ベルト体５２で構成される高さ調節機構によって使用者の体格に適合するようにその高さ位置を調節可能であると共に、ガイド板５１の楔面６１と取付軸４９の傾斜面５６との隙間Ｇによって許容された範囲内で座体４に対して揺動する。
【００５５】
図２０は鐙５０の左右方向の揺動を示す図である。ガイド板５１は、取付軸４９から鉛直下方に垂れた状態から、取付軸４９の傾斜面５６と互いに接合する状態との間で取付軸４９の支軸５８ａを中心に左右方向に揺動可能であるので、鐙５０はガイド板５１を鉛直軸線Ｖに沿って垂下させた取付軸４９の直下の自然位置Ｓ１２と、その自然位置から左右方向に所定角度外側に開いた外側位置Ｓ１３との間で左右のＲ１方向に揺動する。そして鐙５０が外側位置Ｓ１３にあるときには、傾斜面５６と楔面６１が接合状態にあるため、鐙５０が前後方向に揺動することは規制される。即ち、ガイド板５１が支軸５８ａ周りに回動しようとしても楔面６１が既に傾斜面５６と接合しているので、鐙５０が外側に開いた状態にあるときにはガイド板５１の支軸５８ａ周りの回動が規制され、鐙５０の前後方向への揺動が規制されるのである。またガイド板５１は、ボルト５８の頭部５８ｂと傾斜面５６の下端とによって座体４に向かう内側への揺動は規制されており、鐙５０は取付軸４９の直下の自然位置Ｓ１２よりも装置内側へは移動しないようになっている。
【００５６】
図２１は鐙５０の前後方向の揺動を示す図であり、図２２は鐙５０が前後方向に揺動したときの揺動規制手段７０ａの様子を示す図である。ガイド板５１は、鉛直軸線Ｖに沿って垂下した状態から傾斜面５６と楔面６１が互いに接合する状態に至るまでの範囲内で、支軸５８ａを中心に前後方向に揺動する。即ち、ガイド板５１は、鉛直軸線Ｖに沿って垂下した状態から支軸５８ａを中心に前後方向に回動していくと、ガイド板５１の上端の厚肉部は支軸５８ａを中心に回動していき、その高さ位置を下方に移動させていく。そして図２２に示す如く、楔面６１が取付軸４９の傾斜面５６に接合すると、それ以上の回動は規制されるので、ガイド板５１の前後方向への揺動が規制されることになる。尚、図２２において、ガイド板５１が鉛直軸線Ｖに沿って垂下した自然位置にあるときの楔面６１は破線で示している。したがって、鐙５０は後方位置Ｓ１４と前方位置Ｓ１５の間の規制された範囲内で前後のＲ２方向に揺動する。そして使用者が後方位置Ｓ１４よりも更に後方側に、若しくは前方位置Ｓ１５よりも更に前方側に鐙５０を移動させようとしても、ガイド板５１と取付軸４９とが互いに接合しているのでその移動は規制されることになる。また、鐙５０が後方位置Ｓ１２と前方位置Ｓ１３のいずれかにあるときには、傾斜面５６と楔面６１が既に接合状態にあるため、その状態で鐙５０が左右方向に揺動することは規制される。
【００５７】
したがって、鐙５０は座体４に跨って搭乗する使用者の体格に適合する高さ位置に調節可能であると共に、鐙５０の揺動方向及び揺動範囲は制限されており、鐙５０が鉛直下方に垂下した状態から左右方向に最大角度開いた状態では、鐙５０が前後方向には移動しないようになっており、また鐙５０が鉛直下方に垂下した状態から前後方向に最大角度開いた状態では、鐙５０が左右方向には移動しないようになっている。そのため、使用者は鐙５０に足を掛けた状態で常に踏ん張ることができるので、座体４から落下する虞はなく、安全性が向上する。特に、鐙が左右方向に開いた状態で前後方向にも揺動すると、使用者はバランスを崩しやすくなると考えられるが、上述した鐙５０の第二の取付構造によると、鐙が左右方向に開いた状態での前後方向の揺動は規制されるので、使用者がバランスを崩し難く、より安全性が向上する。そのため、上述の乗馬型身体鍛練装置１の座体４に跨って両足を鐙５０に掛けた状態で、座体４を揺動させれば、下半身を含む全身運動を安全に行うことが可能になる。
【００５８】
尚、第二の取付形態においては、ベルト体５２の上端が取付軸４９に係止される場合を例示したが、ベルト体５２を取付軸４９に係止することなく、取付軸４９の下方位置でガイド板５１の上部に固着した態様としても良い。
【００５９】
また、第一及び第二の鐙の取付形態は、ガイド板５１の上端部と取付部４０の相互間に、座体４に対する吊下支持手段７０の左右方向Ｒ１の揺動角度を規制する揺動規制手段７０ａを設けている点で互いに共通しており、いずれの取付形態であっても揺動規制手段７０ａによって鐙５０の左右方向の揺動範囲を規制できるので、使用者が座体４から落下することはなく安全性が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】乗馬型身体鍛練装置の外観を示す図である。
【図２】乗馬型身体鍛練装置の内部構造を示す断面図である。
【図３】駆動機構を拡大した図である。
【図４】回転盤による座体の支持構造を詳細に示した断面図である。
【図５】駆動機構の動作を示し、駆動機構を左方側から見た図である。
【図６】駆動機構の動作を示し、駆動機構を後方側から見た図である。
【図７】揺動支持アームとロッド部材を接続するボールジョイントの構成を示す図である。
【図８】支持板が左右方向に傾斜した状態におけるボールジョイントの様子を示す概念図である。
【図９】乗馬型身体鍛練装置の全体的な動作を説明する図である。
【図１０】乗馬型身体鍛練装置の座体が左右方向に傾斜する状態を説明する図である。
【図１１】座体に対する鐙の第一の取付形態を示す図である。
【図１２】鐙に対するガイド板及びベルト体の接続構造を示す断面図である。
【図１３】吊下支持手段の上端部の構造を示す斜視図である。
【図１４】ガイド板の上端部と係着部材の構造を示す拡大断面図である。
【図１５】取付部に対する吊下支持手段の取付構造を示す断面図である。
【図１６】座体に対する鐙の左右方向の揺動を示す図である。
【図１７】座体に対する鐙の第二の取付形態を示す図である。
【図１８】取付軸、ガイド板及びベルト体による鐙の吊設機構を示す断面図である。
【図１９】図１８の一部拡大図である。
【図２０】座体に対する鐙の左右方向の揺動を示す図である。
【図２１】座体に対する鐙の前後方向の揺動を示す図である。
【図２２】鐙が前後方向に揺動したときの揺動規制手段の様子を示す図である。
【符号の説明】
【００６１】
１  乗馬型身体鍛練装置
４  座体
４０  取付部
４０ｂ  溝
４１  係着部材
４１ａ  内向き揺動規制手段
４２ｂ  外向き揺動規制手段
４３  支軸
４３ａ  係合突起
４４  ピン
４５  回動軸
４６  支持枠体
５０  鐙
５１  ガイド板
５２  ベルト体
７０  吊下支持手段
７０ａ  揺動規制手段
８１  傾斜板
【図１】
2008132004.tif 000003
【図２】
2008132004.tif 000004
【図３】
2008132004.tif 000005
【図４】
2008132004.tif 000006
【図５】
2008132004.tif 000007
【図６】
2008132004.tif 000008
【図７】
2008132004.tif 000009
【図８】
2008132004.tif 000010
【図９】
2008132004.tif 000011
【図１０】
2008132004.tif 000012
【図１１】
2008132004.tif 000013
【図１２】
2008132004.tif 000014
【図１３】
2008132004.tif 000015
【図１４】
2008132004.tif 000016
【図１５】
2008132004.tif 000017
【図１６】
2008132004.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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