(57)【要約】【課題】  玉の柄を肩に掛けた状態で玉網を引き出す操作を容易に行うことのできる可搬用のベルトを備えた玉の柄を提供する点にある。【解決手段】  可搬用のベルト７を備えるとともに、ベルト７の先側端と元節４の先端部とを、巻取り方向に付勢された糸状体１２Ａ、１２Ｂを介して連結する。ベルト７の元側端と元節４の元端部とを、巻取り方向に付勢された糸状体１２Ａ、１２Ｂを介して連結してある。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
可搬用のベルトを備えるとともに、前記ベルトの先側端と元節とを、収縮側に付勢された伸縮機構を介して連結してある玉の柄。
【請求項２】
可搬用のベルトを備えるとともに、前記ベルトの先側端と元節の先端部とを収縮側に付勢された先側の伸縮機構を介して連結するとともに、前記ベルトの元側端と前記元節の元端部とを、収縮側に付勢された元側の伸縮機構を介して連結してある玉の柄。
【請求項３】
前記伸縮機構を、回転可能なスプールとそのスプールに巻回された糸状体とで構成するとともに、前記スプールを、前記糸状体を巻き取る方向に回転付勢する付勢手段を設けている請求項１又は２記載の玉の柄。
【請求項４】
前記伸縮機構を、回転可能な第１スプールと、その第１スプールに巻回された第１糸状体と、前記第１スプールを、前記第１糸状体を巻き取る方向に回転付勢する第１付勢手段とからなる第１伸縮機構と、回転可能な第２スプールと、その第２スプールに巻回された第２糸状体と、前記第２スプールを、前記第２糸状体を巻き取る方向に回転付勢する第２付勢手段とからなるからなる第２伸縮機構とで構成するとともに、前記第１伸縮機構の前記第１スプールから繰り出された第１糸状体の一端を前記ベルトの一端に連結するとともに、前記第２伸縮機構の前記第２スプールから繰り出された第２糸状体の一端を前記元節に連結してある請求項１又は２記載の玉の柄。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、可搬用のベルトを装備している玉の柄に関する。
【背景技術】
【０００２】
玉の柄には肩に掛けて携行したり、肩に掛けた状態で釣り操作を行ったりする際に可搬用のベルトを使用していた（非特許文献１参照）。
魚が掛かった場合には、竿を操作して手元まで魚を引き寄せた状態で、肩に掛けていた玉の柄を肩から外し、竿を持っていた手とは反対側の手で玉の柄の元節を持って、振り出し操作する。そうすると、玉網が水面まで落下して魚を掬い取ることができる。
魚を取り込んだ後は、竿を釣り場に置いたり又は釣り場に立て掛けて肩で押えて保持しながら、両方の手で玉の柄を収縮させて玉網を手元に引き寄せて魚を取り出す。
【０００３】
【特許文献１】シマノ  ２００６  Ｆｉｓｈｉｎｇ  Ｔａｃｋｌｅ  Ｃａｔａｌｏｇｕｅ（７５頁及び７６頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記した一連の動作は標準的なものであるが、実際の釣りにおいては、魚を釣上げて手元まで引き寄せた場合には、一刻の猶予もなく玉網に収納することが肝要であり、その為には、肩に掛けた玉の柄を取外す余裕もないことが実情である。
しかし、玉の柄を肩に掛けた状態で玉網を引き出す操作を行うことは難しく何らかの改善を必要としていた。
【０００５】
本発明の目的は、玉の柄を肩に掛けた状態で玉網を引き出す操作を容易に行うことのできる可搬用のベルトを備えた玉の柄を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔構成〕
請求項１に係る発明の特徴構成は、可搬用のベルトを備えるとともに、前記ベルトの先側端と元節とを、収縮側に付勢された伸縮機構を介して連結してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【０００７】
〔作用〕
可搬用のベルトと元節とを収縮側に付勢された伸縮機構を介して連結した。これによって、ベルトで肩に掛けた状態では玉の柄は肩の高さに近い位置に付勢保持される。
この状態より付勢力に抗して玉の柄を押し下げ操作すると、玉の柄が下方に押し下げられると同時に、ベルトの先側端と元節との間に伸縮機構が設けられているので、玉の柄が先端を下に向けた下向き姿勢となる。したがって、押し下げ動作に引き続いて直ちに振り出し操作を行えば、玉網が振り出し操作され、魚を掬い採ることが容易に行える。
魚を玉網に取り込んだ後には、迅速な収縮操作は必要ではないので、ベルトを肩から外して玉の柄を前記したように両手を使用して収納操作する。
【０００８】
〔効果〕
肩に掛けた状態であっても玉の柄の振り出し操作が可能で迅速な魚の取り込みが行える玉の柄を提供できるに至った。
【０００９】
請求項２に係る発明の特徴構成は、可搬用のベルトを備えるとともに、前記ベルトの先側端と元節の先端部とを収縮側に付勢された先側の伸縮機構を介して連結するとともに、前記ベルトの元側端と前記元節の元端部とを、収縮側に付勢された元側の伸縮機構を介して連結してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１０】
〔作用効果〕
元節の先端部と元端部との両方に伸縮機構を装備しているので、玉の柄を肩から十分に押し下げた状態に位置させることができ、しかも、先側の伸縮機構を後側の伸縮機構より引き伸ばすことによって、玉の柄の先端側を下向き姿勢にできて、玉の柄の振り出し操作を容易に行うことができる。
【００１１】
請求項３に係る発明の特徴構成は、前記伸縮機構を、回転可能なスプールとそのスプールに巻回された糸状体とで構成するとともに、前記スプールを、前記糸状体を巻き取る方向に回転付勢する付勢手段を設けている点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１２】
〔作用効果〕
伸縮機構としてスプールを採用したので、糸状体を長く伸ばす状態であっても収縮状態では占有スペース少なく納めることができ、伸縮機構としてコンパクトなものを提供できるに至った。
【００１３】
請求項４に係る発明の特徴構成は、前記伸縮機構を、回転可能な第１スプールと、その第１スプールに巻回された第１糸状体と、前記第１スプールを、前記第１糸状体を巻き取る方向に回転付勢する第１付勢手段とからなる第１伸縮機構と、回転可能な第２スプールと、その第２スプールに巻回された第２糸状体と、前記第２スプールを、前記第２糸状体を巻き取る方向に回転付勢する第２付勢手段とからなるからなる第２伸縮機構とで構成するとともに、前記第１伸縮機構の前記第１スプールから繰り出された第１糸状体の一端を前記ベルトの一端に連結するとともに、前記第２伸縮機構の前記第２スプールから繰り出された第２糸状体の一端を前記元節に連結してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１４】
〔作用効果〕
上記のような構成によって、伸縮機構が伸長状態になる場合には、第１スプールから第１糸状体が引き出され、第２スプールから第２糸状体が引き出されて、ベルトと元節との間隔が第１糸状体と第２糸状体との引き出された長さに相当する間隔になる。
これによって、伸長長さを大きく確保できながら、収縮状態ではスプールで巻き取るのでコンパクトなものとできる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
〔第１実施形態〕
振出式の玉の柄Ａについて説明する。
振出式の玉の柄Ａは、図１に示すように、玉網Ｂを装着可能な一番節１と、二番節２Ａ、及び、三番節２Ｂ等の中間節２、元節４とを備えて、構成されている。一番節１には口栓５を装備し、元節４の節尻端には尻栓６が設けてある。
玉の柄Ａは、一番節１、二番節２Ａ、三番節２Ｂ等の中間節２を元節４内に収納する収縮状態と一番節１、二番節２Ａ、三番節２Ｂ等の中間節２を元節４より引き出した伸長状態とに切換可能に構成されている。
【００１６】
一番節1等の各節は、次ぎのように構成される。炭素繊維等の強化繊維を引き揃え、その引き揃えた強化繊維群に、エポキシ等の熱硬化性樹脂を含浸させて、プリプレグシートを形成する。シートに形成したプリプレグを所定の形状に裁断する。その裁断したメインパターン及び補強パターンをマンドレルに順番に巻回し、巻回したものを焼成して、所定の長さ寸法に切断して、筒状素材を形成する。切断後の所定の装飾用塗装を施した後、光沢を出す為の透明のクリア塗装を施して仕上処理して、各節を形成する。
【００１７】
可搬用ベルト７について説明する。図１及び図２に示すように、可搬用ベルト７は、肩当て７ａを備えたベルト本体７Ａを主体として、そのベルト本体７Ａの先側端に先側の伸縮機構Ｃと連係する金具７ｂ、及び、ベルト本体７Ａの元側端に元側の伸縮機構Ｄと連係する金具７ｂを連結して、構成してある。
【００１８】
先側の伸縮機構Ｃについて説明する。図３及び図４に示すように、先側の伸縮機構Ｃは第１伸縮機構Ｃ１と第２伸縮機構Ｃ２とからなる。第１伸縮機構Ｃ１は、第１外装ケース９Ａ、第１外装ケース９Ａの内部空間に突設する第１支持軸１０Ａ、第１支持軸１０Ａに遊転自在に支持される第１スプール１１Ａ、第１スプール１１Ａの外周面に形成された第１環状溝１１ａ、第１環状溝１１ａに収納される第１糸状体１２Ａ、第１スプール１１Ａの内部空間に位置して第１スプール１１Ａを巻取り方向に付勢する付勢手段１３としての第１板状渦巻きバネ１３Ａを配置して構成してある。
【００１９】
各構成について詳述する。図３に示すように、第１外装ケース９Ａの回転軸芯位置に第１支持軸１０Ａを立設するとともに、第１支持軸１０Ａの回転軸芯位置よりやや偏芯した位置に連結軸１０ａを突設してある。更に、第１支持軸１０Ａにはその先端から基端に向けて入り込む割り溝１０ｂを形成してある。このような構成を採っている第１外装ケース９Ａ内に、第１スプール１１Ａを収納するとともに、第１スプール１１Ａを第１支持軸１０Ａに外遊嵌して、第１スプール１１Ａを第１支持軸１０Ａ周りに遊転自在に支持する。
【００２０】
図３及び図４に示すように、第１スプール１１Ａ内に第１板状渦巻きバネ１３Ａを収納し、その第１板状渦巻きバネ１３Ａを第１支持軸１０Ａに外嵌させる。外嵌させた状態で、第１板状渦巻きバネ１３Ａの小径側端部１３ａを割り溝１０ｂ内に差込み保持するとともに、図示はしていないが、第１板状渦巻きバネ１３Ａの大径側端部１３ｂを第１スプール１１Ａの内周面に形成された係合部に係合させてまたは当接させて、第１スプール１１Ａ牽いては第１糸状体１２Ａを収縮させる巻取り側に付勢する。
【００２１】
図３及び図４に示すように、第１外装ケース９Ａの外周面に抜き孔９ａを形成する。この抜き孔９ａを介して第１スプール１１Ａに巻回されている第１糸状体１２Ａを第１外装ケース９Ａの外方に取り出している。第１外装ケース９Ａの外方に取り出された第１糸状体１２Ａの先端には、皮革製の止め付け具１２ａに連結金具１２ｂが取り付けてあり、後記する玉の柄Ａとの連結に利用される。
【００２２】
ここに、主たる構成部品の材質について説明する。第１外装ケース９Ａ、第１スプール１１Ａは、金属又は合成樹脂が採用される。金属としてはステンレス鋼も採用できるが、軽量化を目的とする場合には、アルミニュウムやチタン及びそれらの合金が使用される。一方、第１板状渦巻きバネ１３Ａにおいては、バネ鋼が使用され、第１糸状体１２Ａにおいては、ナイロン、ポリエステル、ポリウレタン等の合成樹脂、又は、綿、ステンレス鋼が採用される。
【００２３】
図３及び図４に示すように、第１伸縮機構Ｃ１に対して対向する状態で配置される第２伸縮機構Ｃ２は基本的には、第１伸縮機構Ｃ１と同様の部品構成を取っている。第２外装ケース９Ｂ、第２スプール１１Ｂ、第２糸状体１２Ｂ、第２板状渦巻きバネ１３Ｂを備えている。
【００２４】
ただし、第２外装ケース９Ｂの内部に立設される第２支持軸１０Ｂの構成については、第１支持軸１０Ａと若干異なっている。第２支持軸１０Ｂは第２外装ケース９Ｂの回転軸芯位置に立設される点は同一であるが、第２支持軸１０Ｂの回転軸芯より偏芯した位置にその回転軸線に沿った状態で配置されるのは、第１支持軸１０Ａに立設された連結軸１０ａを嵌合する嵌合穴１０ｂである点で異なっている。
【００２５】
以上のように、第１外装ケース９Ａ内に第１糸状体１２Ａを装着した第１スプール１１Ａ及び第１板状渦巻きバネ１３Ａを装着した第１伸縮機構Ｃ１と、第２外装ケース９Ｂ内に第２糸状体１２Ｂを装着した第２スプール１１Ｂ及び第２板状渦巻きバネ１３Ｂを装着した第２伸縮機構Ｃ２とを、互いに対向する状態に組み合わせて、先側の伸縮機構Ｃを構成する。
【００２６】
第１伸縮機構Ｃ１と第２伸縮機構Ｃ２を組み合わせた状態で第１支持軸１０Ａから立設された連結軸１０ａが第２支持軸１０Ｂに設けられた嵌合穴１０ｂ内に挿入嵌合されて、後記するように、第１外装ケース９Ａと第２外装ケース９Ｂとの位置決めが行われる。
【００２７】
一方、図４に示すように、連結軸１０ａ及び第１、第２支持軸１０Ａ、１０Ｂには、一連に繋がるボルト挿通孔１０ｃが形成されており、第１、第２外装ケース９Ａ、９Ｂを連結固定すべく構成してある。つまり、第１、第２外装ケース９Ａ、９Ｂを組み合わせた状態で、連結ボルト１４をボルト挿通孔１０ｃに差込み、他方の外装ケース９Ａ，９Ｂのボルト挿通孔１０ｃから突出した部分にナット１４Ａを螺合させて連結状態を完結する。
【００２８】
外装ケース９Ａ，９Ｂ同士を連結させると、連通軸１０ｂとボルト挿通孔１０ｃとが外装ケース９Ａ、９Ｂの回転軸芯より僅かに偏芯した位置にあるので、連通軸１０ｂが回転軸芯位置にある場合のように、外装ケース９Ａ、９Ｂの組付け位置が円周方向でズレルことがない。
これによって、外装ケース９Ａの第１糸状体取り出し用の抜き孔９ａと、外装ケース９Ｂの第２糸状体取り出し用の抜き孔９ｂの位置とを、略１８０°反対側に位置させることができる。そうすると、第１伸縮機構Ｃ１を元節４に第２伸縮機構Ｃ２をベルト７に連結することが容易になる。
【００２９】
図３及び図４に示すように、第１伸縮機構Ｃ１と第２伸縮機構Ｃ２との間には、大径のセパレートプレート１６とその両側面に位置する第１、第２スペーサ１７、１７とが介在しており、相対回転する第１伸縮機構Ｃ１と第２伸縮機構Ｃ２とが直接接触することのないように構成してある。
【００３０】
第１伸縮機構Ｃ１と第２伸縮機構Ｃ２とで先側の伸縮機構Ｃを構成するとともに、第１伸縮機構Ｃ１と第２伸縮機構Ｃ２とで後側の伸縮機構Ｄを構成する。つまり、先側の伸縮機構Ｃと後側の伸縮機構Ｄとは同一仕様のものである。
【００３１】
以上のような構成を採る先側の伸縮機構Ｃと後側の伸縮機構Ｄとは、可搬用のベルト７と玉の柄Ａに対して次ぎのように連結される。図１及び図２に示すように、玉の柄Ａの元節４の先側と元側との二箇所に、皮革製又は樹脂製の取付具１５、１５を巻き付け固定するとともに、取付具１５の先端に金具１５ａを介して着脱用クリップ１５Ａが取り付けてある。
【００３２】
この着脱用クリップ１５Ａを、第１伸縮機構Ｃ１の第１糸状体１２Ａの先端に取り付けてある止め付け具１２ａの連結金具１２ｂに係合させて、元節４と第１伸縮機構Ｃ１を連係する。
一方、可搬用ベルト７のベルト本体７Ａの元側端に金具７ｂを介して着脱用のクリップ７Ｂを設け、着脱用のクリップ７Ｂを第２伸縮機構Ｃ２の第２糸状体１２Ｂの先端に取り付けてある止め付け具１２ａの連結金具１２ｂに係合させて、可搬用ベルト７と第２伸縮機構Ｃ２を連係することとする。
【００３３】
以上のような構成になる玉の柄Ａを使用する場合は、次ぎのようになる。図２（イ）に示すように、肩に可搬用ベルト７を掛けた状態で釣りを行っている場合に、魚が掛かってその魚を手元まで十分に引き寄せて、玉の柄Ａを肩から取外すことなく、元節４を押し下げ操作する。すると、図２（ロ）に示すように、先側の伸縮機構Ｃと後側の伸縮機構Ｄとが伸長状態となり、玉の柄Ａが肩から十分に離れた下方位置に切り換わる。そこで、その下方位置に切り換わった玉の柄Ａを下向きに振り出し操作を行って長く伸ばして玉網Ｂを引き寄せられた魚の位置まで移動させて、魚を掬い取る。
【００３４】
玉の柄Ａの中間節２等を振り出し操作する場合には、元節４を押えて先側の伸縮機構Ｃ及び後側の伸縮機構Ｄの付勢力に抗して押え維持する必要があるが、玉網Ｂが海面近くまで移動すれば、中間節２等も海面近くまで延びているので、その荷重によって元節４を押える押さえ力は小さくてよく、或いは、全く必要のない状態にまでに切り換わると考えられるので、操作上の負担も少なくなる。
【００３５】
魚を取り込めば、可搬用のベルト７を肩から取り外し、一方の手で元節４を持ちながら、他方の手で中間節２等を元節４内に収納する操作を行い、玉網Ｂを手元まで引き寄せて、魚を取り込む。
【００３６】
〔第２実施形態〕
ここでは、第１伸縮機構Ｃ１または第２伸縮機構Ｃ２だけで先側の伸縮機構Ｃを構成する場合について説明する。図示してはいないが、後側の伸縮機構Ｄも第１伸縮機構Ｃ１または第２伸縮機構Ｃ２だけで構成してもよい。
【００３７】
図５及び図６に示しているように、ここでの第１伸縮機構Ｃ１は、第１外装ケース９Ａと第２外装ケース９Ｂとで構成する点は第１実施形態の場合と同様である。しかし、スプールは第１スプール１１Ａのみであり、糸状体は第１糸状体１２Ａのみであり、板状渦巻きバネとしては第１板状渦巻きバネ１３Ａのみを備えている。
【００３８】
図５（イ）に示すように、玉の柄Ａの元節４の先側に、前記したように、皮革製又は樹脂製の取付具１５を巻き付け固定するとともに、取付具１５の先端に金具１５ａを介して着脱用クリップ１５Ａが取り付けてある。
【００３９】
この着脱用クリップ１５Ａを、第１伸縮機構Ｃ１の第１糸状体１２Ａの先端に取り付けてある止め付け具１２ａの連結金具１２ｂに係合させて、元節４と第１伸縮機構Ｃ１を連係する。
【００４０】
可搬用のベルト７のベルト本体７Ａの先端に金具７ａを取り付ける点は第１実施形態と同様であるが、この第２実施形態においては、他の構成において若干の変更が必要である。金具７ａにチャンネル状のブラケット１６を取り付ける。このブラケット１６の左右の板状部分１６Ａ、１６Ａに、第１、第２外装ケース９Ａ、９Ｂを連結する連結ボルト１４を挿通してブラケット１６で先側の伸縮機構Ｃを吊下げ支持するように構成する。後側の伸縮機構Ｄについても先側の伸縮機構Ｃと同様の構成を採る。
【００４１】
以上のような構成によって、可搬用のベルト７と玉の柄Ａとの間に第１伸縮機構Ｃ１のみからなる伸縮機構Ｃ、Ｄを配置することとする。これによって、伸縮量は第１実施形態の場合より短くはなるが、可搬用ベルト７と玉の柄Ａとの間隔を、元節４を押し下げ操作するだけで広げることが可能になり、魚を掬い挙げる操作を迅速に行うことができる。
【００４２】
〔別実施形態〕
（１）上記二つの実施形態においては、元節４と可搬用ベルト７とを連結するのに、先側と後側との二箇所にそれぞれ伸縮機構Ｃ、Ｄを導入したが、図７に示すように、先側だけに伸縮機構Ｃを設けてもよい。この場合には、先側の伸縮機構Ｃだけが伸縮することとなるので、元節４を押えこむと、必然的に玉の柄Ａは下向き姿勢となり、振り出し操作において、上記二つの場合と同様に迅速に操作を行うことができる。
この場合の伸縮機構Ｃの構成は、第１伸縮機構Ｃ１と第２伸縮機構Ｃ２との二つを利用したものだけでなく、第１伸縮機構Ｃ１と第２伸縮機構Ｃ２とのいずれか一方のものを用いたものであってもよい。
ベルト７のベルト本体７Ａの元側端に設けた金具７ｂに対して、元節４の元側端部に設けた取付具１５のクリップ１５Ａを係止して、着脱自在に構成してある。
【００４３】
（２）可搬用ベルト７としては、ベルト本体７Ａにバックル式の長さ調節機構を設けてもよい。
【００４４】
（３）伸縮機構Ｃ、Ｄとしては、シリンダを使用したり、互いにスライド可能な二部材によるスライド機構を採用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】玉の柄に玉網を取り付けた状態を示す斜視図
【図２】（イ）先側の伸縮機構と元側の伸縮機構とが収縮状態にある可搬用ベルトと元節とを示す側面図、（ロ）先側の伸縮機構と元側の伸縮機構とが伸長状態にある可搬用ベルトと元節とを示す側面図
【図３】第１伸縮機構と第２伸縮機構とを示す分解斜視図
【図４】第１伸縮機構と第２伸縮機構とを組み付けた状態を示す縦断側面図
【図５】（イ）第１伸縮機構又は第２伸縮機構を単独使用する状態を示す側面図、（ロ）第１伸縮機構又は第２伸縮機構を単独使用する状態を示す正面図
【図６】第１伸縮機構又は第２伸縮機構を単独使用する状態を示す縦断正面図
【図７】先側の伸縮機構のみを設けた可搬用ベルトと元節とを示す側面図
【符号の説明】
【００４６】
４              元節
７              可搬用のベルト
１１Ａ          第１スプール
１１Ｂ          第２スプール
１３            付勢手段
１３Ａ          第１板状渦巻きバネ
１３Ｂ          第２板状渦巻きバネ
Ｃ              先側の伸縮機構
Ｃ１            第１伸縮機構
Ｃ２            第２伸縮機構
Ｄ              元側の伸縮機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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