(57)【要約】【課題】感度、帯電性、及び暗減衰特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって細線再現性及びハーフトーン画像において高い画像品質が得られる電子写真感光体を提供すること。また、本発明の課題は、当該電子写真感光体を利用した、プロセスカートリッジ及び電子写真装置を提供すること。【解決手段】導電性支持体と、前記導電性支持体上に設けられ、少なくとも三重結合及び水酸基を有する化合物と電荷発生材料とを同一層に含有する層を有する感光層と、を備える電子写真感光体である。また、これを利用したプロセスカートリッジ及び画像形成装置である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、
前記導電性支持体上に設けられ、少なくとも三重結合及び水酸基を有する化合物と電荷発生材料とを同一層に含有する層を有する感光層と、
を備える電子写真感光体。
【請求項２】
前記三重結合及び水酸基を有する化合物が、下記一般式（Ａ−１）で示される化合物であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【化１】
2008262050.tif 000009
（一般式（Ａ−１）中、ｌ及びｍはそれぞれ独立に０以上の整数を示し、ｎは自然数を示し、Ｒ１乃至Ｒ4は一価の有機基を示す。
【請求項３】
前記一般式（Ａ−１）のＲ１乃至Ｒ４の内の少なくとも１つが分岐アルキル基であることを特徴とする請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記三重結合及び水酸基を有する化合物を含む層における、前記三重結合及び水酸基を有する化合物の含有割合が当該層の全固形分に対して０．０１質量％以上１０質量％以下の範囲であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記三重結合及び水酸基を有する化合物を含む層における、前記三重結合及び水酸基を有する化合物の含有割合が当該層の全固形分に対して０．１質量％以上０．５質量％以下の範囲であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記電荷発生材料が、フタロシアニン顔料であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電手段、前記電子写真感光体に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成するための現像手段、及び、前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去するためのトナー除去手段からなる群より選ばれる少なくとも一種と、
を備えることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項８】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電手段と、
帯電した前記電子写真感光体に静電潜像形成するための静電潜像形成手段と、
前記電子写真感光体に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成するための現像手段と、
前記トナー像を被転写体に転写する転写手段と、
を備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、プロセスカートリッジ、及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、定着手段を有する、いわゆるゼログラフィー方式の画像形成装置は、各部材、システムの技術進展により一層の高速化、高信頼化が図られている。これに伴い、各サブシステムの高速対応性、高信頼性に対する要求が従来にまして高くなっている。また、上記画像形成装置に用いられるトナーに関しては小粒径化、粒度分布の均一化（粒度のバラツキを抑制）、球形化などが図られ、この品質を満たすトナーの製法として水を主成分とする溶剤中で製造されたトナー、いわゆるケミカルトナーの開発が盛んに行われている。
【０００３】
中でも、画像書き込みに使用される電子写真感光体は、高速対応性、高信頼性に対する要求が強い。高速対応、高信頼性のために特に電荷発生材料に関する研究開発が盛んに行われている。例えば、電子写真感光体に使用される電荷発生材料として、フタロシアニン化合物が知られており、その結晶型と電子写真特性との関係について数多くの報告が行われている。
【０００４】
一般に、フタロシアニン化合物は、その製造方法又は処理方法の相違により、幾つかの結晶型に分かれること及びその結晶型が異なるとフタロシアニン化合物の光電変換特性に大きな影響を及ぼすことが知られている。フタロシアニン化合物の結晶型については、例えば、無金属フタロシアニン結晶について見ると、α型、β型、π型、γ型、Ｘ型等の結晶型が知られている。さらにまた、ガリウムフタロシアニン結晶に関しても、その結晶型と電子写真特性について多くの報告がなされており、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、及び２８．３°に回折ピークを有する極めて高感度のヒドロキシガリウムフタロシアニン及びそれを用いた電子写真感光体が、光感度、繰り返し特性及び環境安定性に優れていることが報告されている（非特許文献１、特許文献１乃至２参照）。
【０００５】
【非特許文献１】Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｍａｇｉｎｇ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．４０，Ｎｏ．３，Ｍａｙ／Ｊｕｎｅ，２４９（１９９６）
【特許文献１】特開平５−２６３００７号公報
【特許文献２】特開平７−５３８９２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題は、帯電特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって細線再現性及びハーフトーン画像において高い画像品質が得られる電子写真感光体を提供することである。また、本発明の課題は、当該電子写真感光体を利用した、プロセスカートリッジ及び電子写真装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題は、以下の手段により解決される。即ち、
請求項１に係る発明は、
導電性支持体と、
前記導電性支持体上に設けられ、少なくとも三重結合及び水酸基を有する化合物と電荷発生材料とを同一層に含有する層を有する感光層と、
を備える電子写真感光体。
【０００８】
請求項２に係る発明は、
前記三重結合及び水酸基を有する化合物が、下記一般式（Ａ−１）で示される化合物であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体である。
【０００９】
【化１】
2008262050.tif 000002
【００１０】
（一般式（Ａ−１）中、ｌ及びｍはそれぞれ独立に０以上の整数を示し、ｎは自然数を示し、Ｒ１乃至Ｒ4は一価の有機基を示す。
【００１１】
請求項３に係る発明は、
前記一般式（Ａ−１）のＲ１乃至Ｒ４の内の少なくとも１つが分岐アルキル基であることを特徴とする請求項２に記載の電子写真感光体である。
【００１２】
請求項４に係る発明は、
前記三重結合及び水酸基を有する化合物を含む層における、前記三重結合及び水酸基を有する化合物の含有割合が当該層の全固形分に対して０．０１質量％以上１０質量％以下の範囲であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体である。
【００１３】
請求項５に係る発明は、
前記三重結合及び水酸基を有する化合物を含む層における、前記三重結合及び水酸基を有する化合物の含有割合が当該層の全固形分に対して０．１質量％以上０．５質量％以下の範囲であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体である。
【００１４】
請求項６に係る発明は、
前記電荷発生材料が、フタロシアニン顔料であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体である。
【００１５】
請求項７に係る発明は、
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電手段、前記電子写真感光体に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成するための現像手段、及び、前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去するためのトナー除去手段からなる群より選ばれる少なくとも一種と、を備えることを特徴とするプロセスカートリッジである。
【００１６】
請求項８に係る発明は、
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電手段と、
帯電した前記電子写真感光体に静電潜像形成するための静電潜像形成手段と、
前記電子写真感光体に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成するための現像手段と、
前記トナー像を被転写体に転写する転写手段と、
を備えることを特徴とする画像形成装置である。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１に係る発明によれば、帯電特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって細線再現性及びハーフトーン画像において高い画像品質が得られる、といった効果を奏する。
【００１８】
請求項２に係る発明によれば、より効果的に、帯電特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって高い画像品質が得られる、といった効果を奏する。
【００１９】
請求項３に係る発明によれば、より効果的に、帯電特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって高い画像品質が得られる、といった効果を奏する。
【００２０】
請求項４に係る発明によれば、より効果的に、電荷発生材料を層中に均一に存在させることができる、といった効果を奏する。
【００２１】
請求項５に係る発明によれば、より効果的に、電荷発生材料を層中に均一に存在させることができる、といった効果を奏する。
【００２２】
請求項６に係る発明によれば、より効果的に、帯電特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって高い画像品質が得られる、といった効果を奏する。
【００２３】
請求項７に係る発明によれば、帯電性特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって細線再現性及びハーフトーン画像において高い画像品質が得られる、といった効果を奏する。
【００２４】
請求項８に係る発明によれば、帯電特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって細線再現性及びハーフトーン画像において高い画像品質が得られる、といった効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
（電子写真感光体）
本実施形態に係る電子写真感光体は、導電性支持体と、導電性支持体上に設けられ、少なくとも三重結合及び水酸基を有する化合物と電荷発生材料とを同一層に含有する層を有する感光層と、を備えることを特徴としている。
【００２６】
本実施形態に係るが電子写真感光体は、上記構成とすることで、帯電特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって細線再現性及びハーフトーン画像において高い画像品質が得られる。これが実現される理由は必ずしも明確ではないが、以下のように推察される。
【００２７】
まず、例えば、ヒドロキシガリウムフタロシアニン等の電荷発生材料は、塗布溶剤に難溶又は不溶のものが多く、結着樹脂などに分散させて用いられることが多い。また、良好な電子写真特性を得るためには分散性がよく、バラツキなく分散していることが好ましいため、電荷輸送材料も細かい粒径のものが好ましいが、細かい粒径のものはその表面エネルギーの高さゆえに二次凝集しやすく特性の悪化を招くことになる。具体的には、例えば、粒子の凝集体が生じたり、粒子の形状にバラツキが生じやすくなりやすく、その粒子の形状のバラツキによって光電特性のばらつきや、分散性の低下による、黒点・白点などの画質欠陥が生じる。
【００２８】
これに対し、本実施形態では、電荷発生材料と共に少なくとも分子中に三重結合及び水酸基を持った化合物を併用することで、当該化合物が細かい粒径の電荷輸送材料の表面エネルギーを下げ、その結果分散性を向上させ良好な電気特性を発現するものと考えられる。さらに、当該化合物の三重結合部が若干の電子輸送特性を有しかつ樹脂等の成分に親和性を有するために電荷輸送を手助けする効果が奏され、さらに電気特性の良化に寄与しているものと考えられる。特にこのような効果により電荷発生材料を含有する層中の電荷の蓄積がなくなり、黒点・白点、ゴーストなどの画像欠陥が解消される。
【００２９】
このため、本実施形態に係る電子写真感光体は、帯電特性を満足し、且つ画像欠陥が生じることなく、長期にわたって細線再現性及びハーフトーン画像において高い画像品質が得られる、と考えられる。
【００３０】
以下、図面を参照しつつ詳細に説明する。
図１は、実施形態に係る電子写真感光体を示す模式断面図である。図１に示す電子写真感光体１は、導電性支持体２と、感光層３とから構成されている。そして、感光層３は、導電性支持体２上に、下引層４、電荷発生層５、電荷輸送層６がこの順序で積層された構造を有している。図１に示す電子写真感光体１では、電荷発生層５が、少なくとも三重結合及び水酸基を有する化合物と電荷発生材料とを同一層に含有する層に相当する。
【００３１】
なお、本実施形態係る電子写真感光体は、図示しないが、１）導電性支持体上に、感光層として、下引層、電荷発生層、電荷輸送層及び保護層がこの順で積層された構成、２）導電性支持体上に、感光層として、下引層、電荷輸送層、電荷発生層、及び保護層がこの順序で積層された構造、３）導電性支持体上に、感光層として、下引層、単層型感光層がこの順序で積層された構造、４）導電性支持体上に、感光層として、下引層、単層型感光層、及び保護層がこの順序で積層された構造、であってもよい。ここで、単層型感光層を有する形態の場合、当該単層型感光層が少なくとも三重結合及び水酸基を有する化合物と電荷発生材料とを同一層に含有する層に相当する。
【００３２】
以下、図１に示す電子写真感光体１に基づいて、各要素について説明する。
【００３３】
導電性支持体２としては、例えば、アルミニウム、銅、亜鉛、ステンレス、クロム、ニッケル、モリブデン、バナジウム、インジウム、金、白金等の金属又は合金を用いて構成される金属板、金属ドラム、金属ベルト等が挙げられる。また、導電性支持体２としては、導電性ポリマー、酸化インジウム等の導電性化合物やアルミニウム、パラジウム、金等の金属又は合金を塗布、蒸着又はラミネートした紙、プラスチックフィルム、ベルト等も使用され得る。ここで、「導電性」とは体積抵抗率が１０１３Ωｃｍ未満であることをいう。
【００３４】
導電性支持体２の表面は、レーザ光を照射する際に生じる干渉縞を防止するために、支持体表面を粗面化することが好ましく、例えば十点平均粗さ（Ｒｚ）で０．０４μｍ以上０．５μｍ以下に粗面化することが望ましい。導電性支持体２の表面の十点平均粗さ（Ｒｚ）が０．０４μｍ未満であると、鏡面に近くなるので干渉防止効果が不十分となる傾向がある。他方、十点平均粗さ（Ｒｚ）が０．５μｍを越えると、被膜を形成しても画質が不十分となる傾向がある。非干渉光を光源に用いる場合には、干渉縞防止の粗面化は特に必要なく、導電性支持体２表面の凹凸による欠陥の発生が防げるため、より長寿命化に適する。
【００３５】
粗面化の方法としては、研磨剤を水に懸濁させて支持体に吹き付けることによって行なう湿式ホーニング、又は回転する砥石に支持体を圧接し、連続的に研削加工を行なうセンタレス研削、陽極酸化処理等が望ましい。
【００３６】
また、他の粗面化の方法としては、導電性支持体２表面を粗面化することなく、導電性又は半導電性粉体を樹脂中に分散させて、支持体表面上に層を形成し、その層中に分散させる粒子により粗面化する方法も望ましく用いられる。
【００３７】
上記陽極酸化処理は、アルミニウムを陽極とし電解質溶液中で陽極酸化することによりアルミニウム表面に酸化膜を形成するものである。電解質溶液としては、硫酸溶液、シュウ酸溶液等が挙げられる。しかし、そのままの多孔質陽極酸化膜は、化学的に活性であり、汚染され易く、環境による抵抗変動も大きい。そこで、陽極酸化膜の微細孔を加圧水蒸気又は沸騰水中（ニッケル等の金属塩を加えてもよい）で水和反応による体積膨張でふさぎ、より安定な水和酸化物に変える封孔処理を行なうことがよい。
【００３８】
陽極酸化膜の膜厚については、０．３μｍ以上１５μｍ以下が望ましい。この膜厚が０．３μｍ未満であると、注入に対するバリア性が乏しく効果が不十分となる傾向がある。他方、１５μｍを超えると、繰り返し使用による残留電位の上昇を招く傾向がある。
【００３９】
また、導電性支持体２には、酸性水溶液による処理又はベーマイト処理を施してもよい。リン酸、クロム酸及びフッ酸を含む酸性処理液による処理は以下のようにして実施される。先ず、酸性処理液を調整する。酸性処理液におけるリン酸、クロム酸及びフッ酸の配合割合は、リン酸が１０質量％以上１１質量％以下の範囲、クロム酸が３質量％以上５質量％以下の範囲、フッ酸が０．５質量％以上２質量％以下の範囲であって、これらの酸全体の濃度は１３．５質量％以上１８質量％以下の範囲が望ましい。処理温度は４２℃以上４８℃以下が望ましいが、処理温度を高く保つことにより、一層速く、かつ厚い被膜が形成される。被膜の膜厚は、０．３μｍ以上１５μｍ以下が望ましい。０．３μｍ未満であると、注入に対するバリア性が乏しく効果が不十分となる傾向がある。他方、１５μｍを超えると、繰り返し使用による残留電位の上昇を招く傾向がある。
【００４０】
ベーマイト処理は、９０℃以上１００℃以下の純水中に５分間以上６０分間以下浸漬すること、又は９０℃以上１２０℃以下の加熱水蒸気に５分間以上６０分間以下接触させることにより行なわれる。被膜の膜厚は、０．１μｍ以上５μｍ以下が望ましい。これをさらに被膜溶解性の低い電解質溶液（アジピン酸、硼酸、硼酸塩、燐酸塩、フタル酸塩、マレイン酸塩、安息香酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩等）を用いて陽極酸化処理してもよい。
【００４１】
下引層４は、導電性支持体２上に形成される。下引層４は、例えば、有機金属化合物及び／又は結着樹脂を含有して構成される。
【００４２】
有機金属化合物としては、ジルコニウムキレート化合物、ジルコニウムアルコキシド化合物、ジルコニウムカップリング剤等の有機ジルコニウム化合物、チタンキレート化合物、チタンアルコキシド化合物、チタネートカップリング剤等の有機チタン化合物、アルミニウムキレート化合物、アルミニウムカップリング剤等の有機アルミニウム化合物のほか、アンチモンアルコキシド化合物、ゲルマニウムアルコキシド化合物、インジウムアルコキシド化合物、インジウムキレート化合物、マンガンアルコキシド化合物、マンガンキレート化合物、スズアルコキシド化合物、スズキレート化合物、アルミニウムシリコンアルコキシド化合物、アルミニウムチタンアルコキシド化合物、アルミニウムジルコニウムアルコキシド化合物等が挙げられる。
【００４３】
有機金属化合物としては、残留電位が低く良好な電子写真特性を示すため、特に有機ジルコニウム化合物、有機チタニル化合物、有機アルミニウム化合物が望ましく使用される。
【００４４】
結着樹脂としては、ポリビニルアルコール、ポリビニルメチルエーテル、ポリ−Ｎ−ビニルイミダゾール、ポリエチレンオキシド、エチルセルロース、メチルセルロース、エチレン−アクリル酸共重合体、ポリアミド、ポリイミド、カゼイン、ゼラチン、ポリエチレン、ポリエステル、フェノール樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、エポキシ樹脂、ポリビニルピロリドン、ポリビニルピリジン、ポリウレタン、ポリグルタミン酸、ポリアクリル酸等の公知のものが挙げられる。これらを２種以上組み合わせて使用する場合には、その混合割合は、必要に応じて設定される。
【００４５】
また、下引層４には、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス２メトキシエトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロロプロピルトリメトキシシラン、γ−２−アミノエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、γ−メルカプロプロピルトリメトキシシラン、γ−ウレイドプロピルトリエトキシシラン、β−３，４−エポキシシクロヘキシルトリメトキシシラン等のシランカップリング剤を含有させてもよい。
【００４６】
また、下引層４中には、低残留電位化や環境安定性の観点から、電子輸送性顔料を混合／分散して使用してもよい。電子輸送性顔料としては、特開昭４７−３０３３０号公報に記載のペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、多環キノン顔料、インジゴ顔料、キナクリドン顔料等の有機顔料、また、シアノ基、ニトロ基、ニトロソ基、ハロゲン原子等の電子吸引性の置換基を有するビスアゾ顔料やフタロシアニン顔料等の有機顔料、酸化亜鉛、酸化チタン等の無機顔料が挙げられる。
【００４７】
これらの顔料の中では、ペリレン顔料、ビスベンズイミダゾールペリレン顔料、多環キノン顔料、酸化亜鉛又は酸化チタンが、他種に比べ、電子移動性が高いので望ましく使用される。
【００４８】
また、これらの顔料の表面は、分散性、電荷輸送性を制御する目的で上記カップリング剤や、結着樹脂等で表面処理してもよい。
【００４９】
電子輸送性顔料は多すぎると下引層４の強度を低下させ、塗膜欠陥の原因となるため、下引層４の固形分全量を基準として望ましくは９５質量％以下、より望ましくは９０質量％以下で使用される。
【００５０】
また、下引層４には、電気特性の向上や光散乱性の向上等の目的により、各種の有機化合物の微粉末若しくは無機化合物の微粉末を添加することが望ましい。特に、酸化チタン、酸化亜鉛、亜鉛華、硫化亜鉛、鉛白、リトポン等の白色顔料やアルミナ、炭酸カルシウム、硫酸バリウム等の体質顔料としての無機顔料やポリテトラフルオロエチレン樹脂粒子、シリコーン微粒子、ベンゾグアナミン樹脂粒子、スチレン樹脂粒子等が有効である。
【００５１】
添加微粉末の体積平均粒子径は、０．０１μｍ以上２μｍ以下のものが望ましい。微粉末は必要に応じて添加されるが、その添加量は下引層４の固形分全量を基準として、１０質量％以上９０質量％以下であることが望ましく、３０質量％以上８０質量％以下であることがより望ましい。
【００５２】
下引層４として、特に好適な構成としては結着樹脂中に無機粒子とシリコーン樹脂粒子を含んだものでありである。この構成の下引層４は、電気特性、耐リーク性、干渉縞防止の点で好適であるが、上層の電荷発生層を形成するとき、塗布欠陥が生じやすい構成である。しかし、後述する特定の電荷発生層は、当該構成の下引層４を適用しても塗布欠陥を抑制して形成される。
【００５３】
下引層４は上述した各構成材料を含有する下引層形成用塗布液を用いて形成される。下引層形成用塗布液に使用される有機溶剤としては、有機金属化合物や結着樹脂を溶解し、また、電子輸送性顔料を混合及び／又は分散したときにゲル化や凝集を起こさないものであればよい。
【００５４】
有機溶剤としては、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常のものが挙げられる。これらは、１種を単独で又は２種以上を混合して用いられる。
【００５５】
各構成材料の混合及び／又は分散方法は、ボールミル、ロールミル、サンドミル、アトライター、振動ボールミル、コロイドミル、ペイントシェーカー超音波等を用いる常法が適用される。混合及び／又は分散は有機溶剤中で行われる。
【００５６】
下引層４を形成する際の塗布方法としては、ブレード塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いられる。
【００５７】
乾燥は、通常、溶剤を蒸発させ、成膜可能な温度で行われる。特に、酸性溶液処理、ベーマイト処理を行った導電性支持体２は、基材の欠陥隠蔽力が不十分となり易いため、下引層４を形成することが望ましい。
【００５８】
下引層４の膜厚は、望ましくは０．０１μｍ以上３０μｍ以下、より望ましくは０．０５μｍ以上２５μｍ以下である。
【００５９】
電荷発生層５は、少なくとも三重結合及び水酸基を有する化合物と電荷発生材料とを含み、必要に応じて結着樹脂を含んで構成される。
【００６０】
三重結合及び水酸基を有する化合物は、分子中に三重結合及び水酸基が存在する化合物であり、例えば、２−プロピン−１−オール、１−ブチン−３−オール、２−ブチン−１−オール、３−ブチン−１−オール、１−ペンチン−３−オール、２−ペンチン−１−オール、３−ペンチン−１−オール、４−ペンチン−１−オール、４−ペンチン−２−オール、１−ヘキシン−３−オール、２−ヘキシン−１−オール、３−ヘキシン−１−オール、５−ヘキシン−１−オール、５−ヘキシン−３−オール、１−ヘプチン−３−オール、２−ヘプチン−１−オール、３−ヘプチン−１−オール、４−ヘプチン−２−オール、５−ヘプチン−３−オール、１−オクチン−３−オール、１−オクチン−３−オール、３−オクチン−１−オール、３−ノニン−１−オール、２−デシン−１−オール、３−デシン−１−オール、１０−ウンデシン−１−オール、３−メチル−１−ブチン−３−オール、３−メチル−１−ペンテン−４−イン−３−オール、３−メチル−１−ペンチン−３−オール、５−メチル−１−ヘキシン−３−オール、３−エチル−１−ペンチン−３−オール、３−エチル−１−ヘプチン−３−オール、４−エチル−１−オクチン−３−オール、３，４−ジメチル−１−ペンチン−３−オール、３，５−ジメチル−１−ヘキシン−３−オール、３，６−ジメチル−１−ヘプチン−３−オール、２，２，８，８−テトラメチル−３，６−ノナジイン−５−オール、４，６−ノナデカジイン−１−オール、１０，１２−ペンタコサジイン−１−オール、２−ブチン−１，４−ジオール、３−ヘキシン−２，５−ジオール、２，４−ヘキサジイン−１，６−ジオール、２，５−ジメチル−３−ヘキシン−２，５−ジオール、３，６−ジメチル−４−オクチン−３，６−ジオール、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオール、（＋）−１，６−ビス（２−クロロフェニル）−１，６−ジフェニル−２，４−ヘキサジイン−１，６−ジオール、（−）−１，６−ビス（２−クロロフェニル）−１，６−ジフェニル−２，４−ヘキサジイン−１，６−ジオール、２−ブチン−１，４−ジオール  ビス（２−ヒロドキシエチル）、１，４−ジアセトキシ−２−ブチン、４−ジエチルアミノ−２−ブチン−１−オール、１，１−ジフェニル−２−プロピン−１−オール、１−エチニル−１−シクロヘキサノール、９−エチニル−９−フルオレノール、２，４−ヘキサジインジイル−１，６−ビス（４−フェニルアゾベンゼンスルフォネート）、２−ヒドロキシ−３−ブチン酸、２−ヒドロキシ−３−ブチン酸エチルエステル、２−メチル−４−フェニル−３−ブチン−２−オール、メチルプロパラギルエーテル、５−フェニル−４−ペンチン−１−オール、１−フェニル−１−プロピン−３−オール、１−フェニル−２−プロピン−１−オール、４−トリメチルシリル−３−ブチン−２−オール、３−トリメチルシリル−２−プロピン−１−オールなどが挙げられる。
【００６１】
また、三重結合及び水酸基を有する化合物としては、上記例示化合物の少なくとも一部がポリエーテル（例えば、エチレンオキサイド等）で置換された化合物なども挙げられる。
【００６２】
ここで、これらの中でも、三重結合及び水酸基を有する化合物としては、下記一般式（Ａ−１）で示される化合物が望ましい。この化合物は、他に比べ、電荷発生材料の分散性をより向上させ、電荷輸送を手助けする効果がより奏されるものである。
【００６３】
【化２】
2008262050.tif 000003
【００６４】
一般式（Ａ−１）中、ｌ及びｍはそれぞれ独立に０以上の整数を示し、ｎは自然数を示し、Ｒ１乃至Ｒ4は一価の有機基を示す。
【００６５】
一般式（Ａ−１）において、Ｒ１乃至Ｒ４はアルキル基を示すことが望ましく、炭素数１以上２０以下のアルキル基がより望ましく、特にＲ１乃至Ｒ４の内の少なくとも１つが分岐アルキル基を示すことが望ましい。また、ｌ及びｍはそれぞれ独立に３００以下であることが望ましい。また、ｎは０以上１００以下の自然数であることが望ましい。このような化合物が良好な特性を示す理由は明らかになっていないが、本発明者らは以下のように推測している。アルキレングリコール、もしくは水酸基、三重結合は表面張力を下げる働きをし、特にｌ及びｍが３００以下のものが塗布液への溶解性、塗布液の成分への親和性、分散安定性が高く、分岐アルキル基を有する場合は適度な疎水性を付与するため塗布液への相溶性が上がり効率よく塗布液の分散性を上げられるため望ましいと考えている。
【００６６】
三重結合及び水酸基を有する化合物の含有量は、電荷発生層５の固形分全量に対して、望ましくは０．０１質量％以上１０質量％以下、より望ましくは０．１質量％以上０．５質量％以下である。三重結合及び水酸基を有する化合物の含有量が０．０１質量％未満の場合は分散性向上の効果が不十分となる傾向にある。また、三重結合及び水酸基を有する化合物の含有量が１０質量％を超えると、当該化合物のにじみ出しにより、上層を形成する際にはじきなどの塗膜欠陥を生じる等の問題が生じる場合がある。
【００６７】
電荷発生材料としては、有機顔料（例えばビスアゾ、トリスアゾ等のアゾ顔料、ジブロモアントアントロン等の縮環芳香族顔料、ペリレン顔料、ピロロピロール顔料、フタロシアニン顔料等）、及び無機顔料（例えば三方晶セレン、酸化亜鉛等）など、公知のものを特に制限なく使用することができる。電荷発生材料としては、画像形成装置において３８０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の露光波長の露光光源を用いる場合には無機顔料が好ましく、画像形成装置において７００ｎｍ以上８００ｎｍ以上の露光波長の露光光源を用いる場合には、フタロシアニン顔料が好ましい。
【００６８】
特に、電荷発生材料としては、フタロシアニン顔料が好適に適用される。フタロシアニン顔料は、特に、上記三重結合及び水酸基を有する化合物と併用することで、その分散性が向上され、優れた電気特性を発揮し得る。フタロシアニン顔料としては、例えば、特開平５−２６３００７号公報及び特開平５−２７９５９１号公報に開示されたヒドロキシガリウムフタロシアニン、特開平５−９８１８１号公報に開示されたクロロガリウムフタロシアニン、特開平５−１４０４７２号公報及び特開平５−１４０４７３号公報に開示されたジクロロスズフタロシアニン、又は特開平４−１８９８７３号公報及び特開平５−４３８１３号公報に開示されたチタニルフタロシアニンが好適に挙げられる。
【００６９】
ここで、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料としては、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、及び２８．３°に回折ピークを有するものであることが望ましい。また、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料としては、特に７．５゜の回折ピークの半値幅が０．３５〜１．２０゜であるものが望ましい。７．５゜の回折ピークにおける半値幅が上記範囲外である場合、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料の粒子の再凝集による分散性の低下が生じやすくなる傾向にあり、その結果、電子写真感光体の感度が低下したり、かぶりなどの画質欠陥が生じやすくなる傾向にある。
【００７０】
結着樹脂としては、広範な絶縁性樹脂から選択することができる。また、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、ポリシラン等の有機光導電性ポリマーから選択することもできる。好ましい結着樹脂としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアリレート樹脂（ビスフェノールＡとフタル酸の重縮合体等）、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂等の絶縁性樹脂を挙げられるが、これらに限定されるものではない。しかし、これらの中でも、結着樹脂としては、顔料分散性、電気特性、環境安定性などの観点から、ポリビニルブチラールが好適に適用される。ここで、「絶縁性」とは体積抵抗率が１０１３Ωｃｍ以上であることをいう。
【００７１】
これらの結着樹脂は、１種を単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【００７２】
一方、電荷発生層５は、感度調整、分散性コントロールなどの観点からヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料以外のアゾ顔料、ペリレン顔料、縮環芳香族系顔料などの電荷発生材料を含有してもよい。ここで、他の電荷発生材料としては、金属含有又は無金属のフタロシアニンを用いることが好ましく、中でも、クロロガリウムフタロシアニン顔料、ジクロロスズフタロシアニン顔料又はオキシチタニルフタロシアニン顔料を用いることが特に好ましい。また、これらの他の電荷発生材料の配合量は、電荷発生層１中に含まれる物質全量基準で５０質量％以下であることが好ましい。
【００７３】
電荷発生層５は、上記構成材料を含有する電荷発生層形成用塗布液を用いて形成される。電荷発生層形成用塗布液は、電荷発生材料と結着樹脂の配合比（質量比）が、１０：１乃至１：１０であることが望ましい。
【００７４】
電荷発生層形成用塗布液に、上記各構成材料を分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法等の通常の方法を用いられる。この際、分散によって顔料の結晶型が変化しない条件が必要とされる。さらにこの分散の際、粒子を望ましくは０．５μｍ以下、より望ましくは０．３μｍ以下、さらに望ましくは０．１５μｍ以下の粒子サイズにすることが有効である。
【００７５】
分散に用いる溶剤としては、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤が挙げられる。これらは、１種を単独で又は２種以上を混合して用いられる。
【００７６】
電荷発生層形成用塗布液を用いて電荷発生層５を形成する際には、塗布方法としては、ブレード塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いられる。
【００７７】
電荷発生層５の膜厚は、望ましくは０．１μｍ以上５μｍ以下、より望ましくは０．２μｍ以上２．０μｍ以下である。
【００７８】
電荷輸送層６は、電荷輸送材料及び結着樹脂を含有して、又は高分子電荷輸送材を含有して構成される。
電荷輸送材料としては、ｐ−ベンゾキノン、クロラニル、ブロマニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、シアノビニル系化合物、エチレン系化合物等の電子輸送性化合物、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物等の正孔輸送性化合物が挙げられるが、特にこれらに限定されない。これらの電荷輸送材料は、１種を単独で又は２種以上を混合して用いられる。
【００７９】
また、電荷輸送材料としては、電荷移動度の観点から、下記式で示される化合物が望ましい。
【００８０】
【化３】
2008262050.tif 000004
【００８１】
式中、Ｒ１４は、水素原子、又はメチル基を示す。また、ｋは１又は２を意味する。Ａｒ６及びＡｒ７は、それぞれ独立に、置換若しくは未置換のアリール基、−Ｃ６Ｈ４−Ｃ（Ｒ１８）＝Ｃ（Ｒ１９）（Ｒ２０）、又は−Ｃ６Ｈ４−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｃ（Ａｒ）２を表し、置換基としてはハロゲン原子、炭素数が１以上５以下の範囲のアルキル基、炭素数が１以上５以下の範囲のアルコキシ基、又は炭素数が１以上３以下の範囲のアルキル基で置換された置換アミノ基を示す。なお、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に、水素原子、置換若しくは未置換のアルキル基、又は置換若しくは未置換のアリール基を表す。Ａｒは、置換若しくは未置換のアリール基を表す。
【００８２】
【化４】
2008262050.tif 000005
【００８３】
式中Ｒ１５、Ｒ１５’は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１以上５以下のアルキル基、炭素数１以上５以下のアルコキシ基、を表す。Ｒ１６、Ｒ１６’、Ｒ１７、Ｒ１７’は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１以上５以下のアルキル基、炭素数１以上５以下のアルコキシ基、炭素数１以上２以下のアルキル基で置換されたアミノ基、又は置換若しくは未置換のアリール基、−Ｃ（Ｒ１８）＝Ｃ（Ｒ１９）（Ｒ２０）、又は−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｃ（Ａｒ）２を表す。なお、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は未置換のアルキル基、置換若しくは未置換のアリール基を表す。Ａｒは、置換若しくは未置換のアリール基を表す。ｍ及びｎは、それぞれ独立に、０以上２以下の整数を示す。
【００８４】
【化５】
2008262050.tif 000006
【００８５】
式中、Ｒ２１は水素原子、炭素数１以上５以下のアルキル基、炭素数１以上５以下のアルコキシ基、置換若しくは未置換のアリール基、又は、―ＣＨ＝ＣＨ―ＣＨ＝Ｃ（Ａｒ）２を表す。Ａｒは、置換若しくは未置換のアリール基を表す。Ｒ２２、Ｒ２２’、Ｒ２３、Ｒ２３’は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１以上５以下のアルキル基、炭素数１以上５以下のアルコキシ基、炭素数１以上２以下のアルキル基で置換されたアミノ基、置換若しくは未置換のアリール基を表す。
【００８６】
電荷輸送層６に用いる結着樹脂としては、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂等が挙げられる。これらの結着樹脂は、１種を単独で又は２種以上を混合して用いられる。電荷輸送材料と結着樹脂との配合比（質量比）は、１０：１乃至１：５が望ましい。
【００８７】
また、高分子電荷輸送材としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリシラン等の電荷輸送性を有する公知のものを用いられる。特に、特開平８−１７６２９３号公報や特開平８−２０８８２０号公報に示されているポリエステル系高分子電荷輸送材は、他の化合物に比べ、高い電荷輸送性を有しており、特に望ましいものである。
【００８８】
高分子電荷輸送材はそれだけでも電荷輸送層６の構成材料として使用可能であるが、上記結着樹脂と混合して成膜してもよい。
【００８９】
電荷輸送層６にはヒンダートフェノール、ヒンダートアミン、チオエーテル又はホスファイト部分構造を持つ酸化防止剤を添加することができ、環境変動時の電位安定性・画質の向上に効果的である。
【００９０】
酸化防止剤としては以下の如く化合物が挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、ヒンダートフェノール系としては、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＢＨＴ−Ｒ」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＭＤＰ−Ｓ」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＢＢＭ−Ｓ」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＷＸ−Ｒ」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＮＷ」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＢＰ−７６」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＢＰ−１０１」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＧＡ−８０」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＧＭ」、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＧＳ」以上住友化学社製、「ＩＲＧＡＮＯＸ１０１０」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１０３５」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１０７６」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１０９８」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１１３５」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１１４１」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１２２２」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１３３０」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１４２５ＷＬ」、「ＩＲＧＡＮＯＸ１５２０Ｌ」、「ＩＲＧＡＮＯＸ２４５」、「ＩＲＧＡＮＯＸ２５９」、「ＩＲＧＡＮＯＸ３１１４」、「ＩＲＧＡＮＯＸ３７９０」、「ＩＲＧＡＮＯＸ５０５７」、「ＩＲＧＡＮＯＸ５６５」以上チバスペシャリティーケミカルズ社製、「アデカスタブＡＯ−２０」、「アデカスタブＡＯ−３０」、「アデカスタブＡＯ−４０」、「アデカスタブＡＯ−５０」、「アデカスタブＡＯ−６０」、「アデカスタブＡＯ−７０」、「アデカスタブＡＯ−８０」、「アデカスタブＡＯ−３３０」以上旭電化製。ヒンダートアミン系としては、「サノールＬＳ２６２６」、「サノールＬＳ７６５」、「サノールＬＳ７７０」、「サノールＬＳ７４４」以上三共ライフテック社製、「チヌビン１４４」、「チヌビン６２２ＬＤ」以上チバスペシャリティーケミカルズ社製、「マークＬＡ５７」、「マークＬＡ６７」、「マークＬＡ６２」、「マークＬＡ６８」、「マークＬＡ６３」以上旭電化製、「スミライザーＴＰＳ」以上住友化学社製、チオエーテル系としては、「スミライザーＴＰ−Ｄ」以上住友化学社製、ホスファイト系としては、「マーク２１１２」、「マークＰＥＰ・８」、「マークＰＥＰ・２４Ｇ」、「マークＰＥＰ・３６」、「マーク３２９Ｋ」、「マークＨＰ・１０」以上旭電化製が挙げられる。酸化防止剤としては、特にヒンダートフェノール、ヒンダートアミン系酸化防止剤が望ましい。さらに、これら酸化防止剤は架橋膜を形成する材料と架橋反応可能な例えばアルコキシシリル基等の置換基で変性してもよい。
【００９１】
また、電荷輸送層６には、感度の向上、残留電位の低減、繰り返し使用時の疲労低減等を目的として、少なくとも１種の電子受容性物質を含有させてもよい。
【００９２】
電子受容物質としては、例えば、無水コハク酸、無水マレイン酸、ジブロム無水マレイン酸、無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ｏ−ジニトロベンゼン、ｍ−ジニトロベンゼン、クロラニル、ジニトロアントラキノン、トリニトロフルオレノン、ピクリン酸、ｏ−ニトロ安息香酸、ｐ−ニトロ安息香酸、フタル酸等を挙げられる。これらのうち、フルオレノン系、キノン系や、Ｃｌ、ＣＮ、ＮＯ２等の電子吸引性置換基を有するベンゼン誘導体が特に望ましい。
【００９３】
電荷輸送層６は、上記構成材料を含有する電荷輸送層形成用塗布液を用いて形成される。
電荷輸送層形成用塗布液の溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロルベンゼン等の芳香族炭化水素類、アセトン、２−ブタノン等のケトン類、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロンゲン化脂肪族炭化水素類、テトラヒドロフラン、エチルエーテル等の環状若しくは直鎖状のエーテル類等の通常の有機溶剤が挙げられる。これらは１種を単独で或いは２種以上を混合して用いられる。
【００９４】
電荷輸送層形成用塗布液の塗布方法としては、ブレード塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、浸漬塗布法、ビード塗布法、エアーナイフ塗布法、カーテン塗布法等の通常の方法を用いられる。
【００９５】
電荷輸送層６の膜厚は、望ましくは５μｍ以上５０μｍ以下、より望ましくは１０μｍ以上３０μｍ以下である。
【００９６】
以上説明した本実施形態に係る電子写真感光体では、機能分離型の電子写真感光体について説明したが、単層型の電子写真感光体であってもよい。この形態の場合、単層型感光層は、例えば、少なくとも三重結合及び水酸基を有する化合物と電荷発生材料と、必要に応じて結着樹脂に含有して構成される。三重結合及び水酸基を有する化合物としては、電荷発生層５に使用されるものと同様なものを、電荷発生材料としては機能分離型感光層における電荷発生層５に使用されるものと同様のものを、結着樹脂としては機能分離型感光層における電荷発生層５及び電荷輸送層６に用いられる結着樹脂と同様のものが用いられる。単層型感光層８中の電荷発生材料の含有量は、単層型感光層８における固形分全量を基準として望ましくは１０質量％以上８５質量％以下、より望ましくは２０質量％以上５０質量％以下である。単層型感光層８には、光電特性を改善する等の目的で電荷輸送材料や高分子電荷輸送材料を添加してもよい。その添加量は単層型感光層８における固形分全量を基準として５質量％以上５０質量％以下とすることが望ましい。また、塗布に用いる溶剤や塗布方法は、上記各層と同様のものが用いられる。単層型感光層８の膜厚は、５μｍ以上５０μｍ以下程度が望ましく、１０μｍ以上４０μｍ以下とすることがさらに望ましい。      
【００９７】
（画像形成装置及びプロセスカートリッジ）
図２は、実施形態に係る画像形成装置を示す模式図である。図２に示す画像形成装置１００は、画像形成装置本体（図示せず）に、上述した本実施形態に係る電子写真感光体１を備えるプロセスカートリッジ２０と、露光装置３０と、転写装置４０と、中間転写体５０とを備える。なお、画像形成装置１００において、露光装置３０はプロセスカートリッジ２０の開口部から電子写真感光体１に露光可能な位置に配置されており、転写装置４０は中間転写体５０を介して電子写真感光体１に対向する位置に配置されており、中間転写体５０はその少なくとも一部が電子写真感光体１に接触するように配置されている。
【００９８】
プロセスカートリッジ２０は、ケース内に電子写真感光体１とともに帯電装置２１、現像装置２５、クリーニング装置２７及び繊維状部材（平ブラシ状）２９を、組み合わせて一体化したものである。なお、一体化したものを収納するケースには、露光のための開口部が設けられている。
【００９９】
ここで、帯電装置２１は、電子写感光体１を接触方式により帯電させるものである。また、現像装置２５は、電子写真感光体１上の静電潜像を現像してトナー像を形成するものである。
【０１００】
以下、現像装置２５に使用されるトナーについて説明する。かかるトナーとしては、平均形状係数（ＭＬ２／Ａ×π／４×１００、ここでＭＬはトナー粒子の最大長を表し、Ａはトナー粒子の投影面積を表し、πは円周率を表す）が１００以上１５０以下であることが望ましく、１００以上１４０以下であることがより望ましい。さらに、トナーとしては、体積平均粒子径が２μｍ以上１２μｍ以下であることが望ましく、３μｍ以上１２μｍ以下であることがより望ましく、３μｍ以上９μｍ以下であることがさらに望ましい。この如く平均形状係数及び体積平均粒子径を満たすトナーを用いることにより、他のトナーと比べ、高い現像、転写性、及び高画質の画像が得られる。
【０１０１】
トナーは、上記平均形状係数及び体積平均粒子径を満足する範囲のものであれば特に製造方法により限定されるものではないが、例えば、結着樹脂、着色剤及び離型剤、必要に応じて帯電制御剤等を加えて混練、粉砕、分級する混練粉砕法；混練粉砕法にて得られた粒子を機械的衝撃力又は熱エネルギーにて形状を変化させる方法；結着樹脂の重合性単量体を乳化重合させ、形成された分散液と、着色剤及び離型剤、必要に応じて帯電制御剤等の分散液とを混合し、凝集、加熱融着させ、トナー粒子を得る乳化重合凝集法；結着樹脂を得るための重合性単量体と、着色剤及び離型剤、必要に応じて帯電制御剤等の溶液を水系溶媒に懸濁させて重合する懸濁重合法；結着樹脂と、着色剤及び離型剤、必要に応じて帯電制御剤等の溶液とを水系溶媒に懸濁させて造粒する溶解懸濁法等により製造されるトナーが使用される。
【０１０２】
また、上記方法で得られたトナーをコアにして、さらに凝集粒子を付着、加熱融合してコアシェル構造をもたせる製造方法等、公知の方法を使用してもよい。なお、トナーの製造方法としては、形状制御、粒度分布制御の観点から水系溶媒にて製造する懸濁重合法、乳化重合凝集法、溶解懸濁法が望ましく、乳化重合凝集法が特に望ましい。
【０１０３】
トナー母粒子は、結着樹脂、着色剤及び離型剤からなり、必要であれば、シリカや帯電制御剤を含有して構成される。
【０１０４】
トナー母粒子に使用される結着樹脂としては、スチレン、クロロスチレン等のスチレン類、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソプレン等のモノオレフィン類、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、安息香酸ビニル、酪酸ビニル等のビニルエステル類、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル、アクリル酸ドデシル、アクリル酸オクチル、アクリル酸フェニル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ブチル、メタクリル酸ドデシル等のα−メチレン脂肪族モノカルボン酸エステル類、ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルブチルエーテル等のビニルエーテル類、ビニルメチルケトン、ビニルヘキシルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等のビニルケトン類等の単独重合体及び共重合体、ジカルボン酸類とジオール類との共重合によるポリエステル樹脂等が挙げられる。
【０１０５】
特に代表的な結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリル酸アルキル共重合体、スチレン−メタクリル酸アルキル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル樹脂等が挙げられる。さらに、ポリウレタン、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド、変性ロジン、パラフィンワックス等が挙げられる。
【０１０６】
また、着色剤としては、マグネタイト、フェライト等の磁性粉、カーボンブラック、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロリド、フタロシアニンブルー、マラカイトグリーンオキサレート、ランプブラック、ローズベンガル、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド４８：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３等を代表的なものとして例示される。
【０１０７】
離型剤としては、低分子ポリエチレン、低分子ポリプロピレン、フィッシャートロピィシュワックス、モンタンワックス、カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス等を代表的なものとして例示される。
【０１０８】
また、帯電制御剤としては、公知のものが使用されるが、アゾ系金属錯化合物、サリチル酸の金属錯化合物、極性基を含有するレジンタイプの帯電制御剤が用いられ得る。湿式製法でトナーを製造する場合、イオン強度の制御と廃水汚染の低減の点で水に溶解しにくい素材を使用することが望ましい。また、トナーとしては、磁性材料を内包する磁性トナー及び磁性材料を含有しない非磁性トナーのいずれであってもよい。
【０１０９】
現像装置２５に用いるトナーとしては、上記トナー母粒子及び上記外添剤をヘンシェルミキサー又はＶブレンダー等で混合することによって製造される。また、トナー母粒子を湿式にて製造する場合は、湿式にて外添することも可能である。
【０１１０】
現像装置２５に用いるトナーには滑性粒子を添加してもよい。滑性粒子としては、グラファイト、二硫化モリブデン、滑石、脂肪酸、脂肪酸金属塩等の固体潤滑剤や、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリブテン等の低分子量ポリオレフィン類、加熱により軟化点を有するシリコーン類、オレイン酸アミド、エルカ酸アミド、リシノール酸アミド、ステアリン酸アミド等の如く脂肪族アミド類やカルナウバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス、木ロウ、ホホバ油等の如く植物系ワックス、ミツロウの如く動物系ワックス、モンタンワックス、オゾケライト、セレシン、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、フィッシャートロプシュワックス等の如く鉱物、石油系ワックス、及びそれらの変性物が使用される。これらは、１種を単独で、又は２種以上を併用して使用される。但し、体積平均粒径としては０．１μｍ以上１０μｍ以下の範囲が望ましく、上記化学構造のものを粉砕して、粒径をそろえてもよい。トナーへの添加量は望ましくは０．０５質量％以上２．０質量％以下、より望ましくは０．１質量％以上１．５質量％以下の範囲である。
【０１１１】
現像装置２５に用いるトナーには、電子写真感光体表面の付着物、劣化物除去の目的等で、無機粒子、有機粒子、該有機粒子に無機粒子を付着させた複合粒子等を加えてもよい。
【０１１２】
無機粒子としては、シリカ、アルミナ、チタニア、ジルコニア、チタン酸バリウム、チタン酸アルミニウム、チタン酸ストロンチウム、チタン酸マグネシウム、酸化亜鉛、酸化クロム、酸化セリウム、酸化アンチモン、酸化タングステン、酸化スズ、酸化テルル、酸化マンガン、酸化ホウ素、炭化ケイ素、炭化ホウ素、炭化チタン、窒化ケイ素、窒化チタン、窒化ホウ素等の各種無機酸化物、窒化物、ホウ化物等が好適に使用される。
【０１１３】
また、上記無機粒子を、テトラブチルチタネート、テトラオクチルチタネート、イソプロピルトリイソステアロイルチタネート、イソプロピルトリデシルベンゼンスルフォニルチタネート、ビス（ジオクチルパイロフォスフェート）オキシアセテートチタネート等のチタンカップリング剤、γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン、γ−（２−アミノエチル）アミノプロピルメチルジメトキシシラン、γ−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（Ｎ−ビニルベンジルアミノエチル）γ−アミノプロピルトリメトキシシラン塩酸塩、ヘキサメチルジシラザン、メチルトリメトキシシラン、ブチルトリメトキシシラン、イソブチルトリメトキシシラン、ヘキシルトエリメトキシシラン、オクチルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、ドデシルトリメトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、ｏ−メチルフェニルトリメトキシシラン、ｐ−メチルフェニルトリメトキシシラン等のシランカップリング剤等で処理を行ってもよい。また、シリコーンオイル、ステアリン酸アルミニウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸カルシウム等の高級脂肪酸金属塩によって疎水化処理したものも望ましく使用される。
【０１１４】
有機粒子としては、スチレン樹脂粒子、スチレンアクリル樹脂粒子、ポリエステル樹脂粒子、ウレタン樹脂粒子等が挙げられる。
【０１１５】
粒子径としては、体積平均平均粒子径で望ましくは５ｎｍ以上１０００ｎｍ以下、より望ましくは５ｎｍ以上８００ｎｍ以下、さらに望ましくは５ｎｍ以上７００ｎｍ以下でのものが使用される。体積平均粒子径が、上記下限値未満であると、研磨能力に欠ける傾向があり、他方、上記上限値を超えると、電子写真感光体表面に傷を発生しやすくなる傾向がある。また、上述した粒子と滑性粒子との添加量の和が０．６質量％以上であることが望ましい。
【０１１６】
トナーに添加されるその他の無機酸化物としては、粉体流動性、帯電制御等の為、１次粒径が４０ｎｍ以下の小径無機酸化物を用い、更に付着力低減や帯電制御の為、それより大径の無機酸化物を添加することが望ましい。これらの無機酸化物粒子は公知のものを使用してもよいが、精密な帯電制御を行なう為にはシリカと酸化チタンを併用することが望ましい。また、小径無機粒子については表面処理することにより、分散性が高くなり、粉体流動性を上げる効果が大きくなる。さらに、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム等の炭酸塩や、ハイドロタルサイト等の無機鉱物を添加することも放電精製物を除去するために望ましい。
【０１１７】
また、電子写真用カラートナーはキャリアと混合して使用されるが、キャリアとしては、鉄粉、ガラスビーズ、フェライト粉、ニッケル粉又はそれ等の表面に樹脂コーティングを施したものが使用される。また、キャリアとの混合割合は、任意に設定される。
【０１１８】
クリーニング装置２７は、繊維状部材（ロール形状）２７ａと、クリーニングブレード（ブレード部材）２７ｂとを備える。
【０１１９】
クリーニング装置２７は、繊維状部材２７ａ及びクリーニングブレード２７ｂが設けられているが、クリーニング装置としてはどちらか一方を備えるものでもよい。繊維状部材２７ａとしては、ロール形状の他に歯ブラシ状（平ブラシ状）としてもよい。また、繊維状部材２７ａは、クリーニング装置本体に固定してもよく、回転可能に支持されていてもよく、さらに感光体軸方向にオシレーション可能に支持されていてもよい。繊維状部材２７ａとしては、ポリエステル、ナイロン、アクリル等や、トレシー（東レ社製）等の極細繊維からなる布状のもの、ナイロン、アクリル、ポリオレフィン、ポリエステル等の樹脂繊維を基材状又は絨毯状に植毛したブラシ状のもの等が挙げられる。また、繊維状部材２７ａとしては、上述したものに、導電性粉末やイオン導電剤を配合して導電性を付与したり、繊維一本一本の内部又は外部に導電層が形成されたもの等を用いてもよい。導電性を付与した場合、その抵抗値としては繊維単体で１０２Ω以上１０９Ω以下のものが望ましい。また、繊維状部材２７ａの繊維の太さは、望ましくは３０ｄ（デニール）以下、より望ましくは２０ｄ以下であり、繊維の密度は望ましくは２万本／ｉｎｃｈ２以上、より望ましくは３万本／ｉｎｃｈ２以上である。
【０１２０】
クリーニング装置２７には、クリーニングブレード、クリーニングブラシで感光体表面の付着物（例えば、放電生成物）を除去することが求められる。この目的を長期に渡って達成すると共にクリーニング部材の機能を安定化させるために、クリーニング部材には、金属石鹸、高級アルコール、ワックス、シリコーンオイルなどの潤滑性物質（潤滑成分）を供給することが望ましい。
【０１２１】
例えば、繊維状部材２７ａとしてロール状のものを用いる場合、金属石鹸、ワックス等の潤滑性物質と接触させ、電子写真感光体表面に潤滑成分を供給することが望ましい。クリーニングブレード２７ｂとしては、通常のゴムブレードが用いられる。このようにクリーニングブレード２７ｂとしてゴムブレードを使用する場合には、電子写真感光体表面に潤滑成分を供給することは、ブレードの欠けや磨耗を抑制することに特に効果的である。
【０１２２】
以上説明したプロセスカートリッジ２０は、画像形成装置本体に対して着脱自在としたものであり、画像形成装置本体とともに画像形成装置を構成するものである。
【０１２３】
露光装置３０としては、帯電した電子写真感光体１を露光して静電潜像を形成させるものであればよい。また、露光装置３０の光源としては、マルチビーム方式の面発光レーザを用いることが望ましい。
【０１２４】
転写装置４０としては、電子写真感光体１上のトナー像を被転写媒体（中間転写体５０）に転写するものであればよく、例えば、ロール形状の通常使用されるものが使用される。
【０１２５】
中間転写体５０としては、半導電性を付与したポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステル、ゴム等のベルト状のもの（中間転写ベルト）が使用される。また、中間転写体５０の形態としては、ベルト状以外にドラム状のものが用いられる。なお、この中間転写体を備えていない直接転写方式の画像形成装置もあるが、本実施形態に係る電子写真感光体はこの如く画像形成装置に好適である。
【０１２６】
なお、被転写媒体とは、電子写真感光体１上に形成されたトナー像を転写する媒体であれば特に制限はない。例えば、電子写真感光体１から直接、紙等に転写する場合は紙等が被転写媒体であり、また、中間転写体５０を用いる場合には中間転写体が被転写媒体になる。
【０１２７】
図３は、他の実施形態に係る画像形成装置を示す模式図である。図３に示す画像形成装置１１０は、電子写真感光体１が画像形成装置本体に固定され、帯電装置２２、現像装置２５及びクリーニング装置２７がそれぞれカートリッジ化されており、それぞれ帯電カートリッジ、現像カートリッジ、クリーニングカートリッジとして独立して備えられている。なお、帯電装置２２は、コロナ放電方式により帯電させる帯電装置を備えている。
【０１２８】
画像形成装置１１０においては、電子写真感光体１とそれ以外の各装置が分離されており、帯電装置２２、現像装置２５及びクリーニング装置２７が画像形成装置本体にビス、かしめ、接着又は溶接により固定されることなく、引き出し、押しこみによる操作にて脱着可能である。
【０１２９】
本実施形態に係る電子写真感光体は耐久性に優れるため、カートリッジ化することが不要となる場合がある。したがって、帯電装置２２、現像装置２５又はクリーニング装置２７をそれぞれ本体にビス、かしめ、接着又は溶接により固定されることなく、引き出し、押しこみによる操作にて脱着可能な構成とすることで、１プリント当りの部材コストが低減される。また、これらの装置のうち２つ以上を一体化したカートリッジとして着脱可能とすることもでき、それにより１プリント当りの部材コストがさらに低減される。
【０１３０】
なお、画像形成装置１１０は、帯電装置２２、現像装置２５及びクリーニング装置２７がそれぞれカートリッジ化されている以外は、画像形成装置１００と同様の構成を有している。
【０１３１】
図４は、他の実施形態に係る画像形成装置を示す模式図である。画像形成装置１２０は、プロセスカートリッジ２０を４つ搭載したタンデム方式のフルカラー画像形成装置である。画像形成装置１２０では、中間転写体５０上に４つのプロセスカートリッジ２０がそれぞれ並列に配置されており、１色に付き１つの電子写真感光体が使用される構成となっている。なお、画像形成装置１２０は、タンデム方式であること以外は、画像形成装置１００と同様の構成を有している。
【０１３２】
タンデム方式の画像形成装置１２０では、各色の使用割合により各電子写真感光体の磨耗量が異なってくるために、各電子写真感光体の電気特性が異なってくる傾向がある。これに伴い、トナー現像特性が初期の状態から除々に変化してプリント画像の色合いが変化し、安定な画像を得ることができなくなる傾向にある。特に、画像形成装置を小型化するために、小径の電子写真感光体が使用される傾向にあり、３０ｍｍφ以下のものを用いたときにはこの傾向が顕著になる。ここで、電子写真感光体に、本実施形態に係る電子写真感光体の構成を採用すると、その直径を３０ｍｍφ以下とした場合にもその表面の磨耗が抑制される。したがって、本実施形態に係る電子写真感光体は、タンデム方式の画像形成装置に対して特に有効である。
【０１３３】
図５は、他の実施形態に係る画像形成装置を示す模式図である。図５に示した画像形成装置１３０は、１つの電子写真感光体で複数の色のトナー画像を形成させる、所謂４サイクル方式の画像形成装置である。画像形成装置１３０は、駆動装置（図示せず）により所定の回転速度で図中の矢印Ａの方向に回転される感光体ドラム１を備えており、感光体ドラム１の上方には、感光体ドラム１の外周面を帯電させる帯電装置２２が設けられている。
【０１３４】
また、帯電装置２２の上方には面発光レーザアレイを露光光源として備える露光装置３０が配置されている。露光装置３０は、光源から射出される複数本のレーザービームを、形成すべき画像に応じて変調すると共に、主走査方向に偏向し、感光体ドラム１の外周面上を感光体ドラム１の軸線と平行に走査させる。これにより、帯電した感光体ドラム１の外周面上に静電潜像が形成される。
【０１３５】
感光体ドラム１の側方には現像装置２５が配置されている。現像装置２５は回転可能に配置されたローラ状の収容体を備えている。この収容体の内部には４個の収容部が形成されており、各収容部には現像器２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｋが設けられている。現像器２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｋは各々現像ローラ２６を備え、内部に各々イエロー（Ｙ），マゼンタ（Ｍ），シアン（Ｃ），黒（Ｋ）の色のトナーを貯留している。
【０１３６】
画像形成装置１３０でのフルカラーの画像の形成は、感光体ドラム１が４色分の画像形成することで行われる。すなわち、感光体ドラム１が４回画像形成する間、帯電装置２２は感光体ドラム１の外周面の帯電、露光装置３０は、形成すべきカラー画像を表すＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋの画像データのうちの何れかに応じて変調したレーザビームを感光体ドラム１の外周面上で走査させることを、感光体ドラム１が１回画像形成する毎にレーザビームの変調に用いる画像データを切替えながら繰り返す。また現像装置２５は、現像器２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｋの何れかの現像ローラ２６が感光体ドラム１の外周面に対応している状態で、外周面に対応している現像器を作動させ、感光体ドラム１の外周面に形成された静電潜像を特定の色に現像し、感光体ドラム１の外周面上に特定色のトナー像を形成させることを、感光体ドラム１が１回画像形成する毎に、静電潜像の現像に用いる現像器が切り替わるように収容体を回転させながら繰り返す。これにより、感光体ドラム１の外周面上には、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナー像が順次形成されることになる。
【０１３７】
また、感光体ドラム１の下方には無端の中間転写ベルト５０が配設されている。中間転写ベルト５０はローラ５１，５３，５５に巻掛けられており、外周面が感光体ドラム１の外周面に接触するように配置されている。ローラ５１，５３，５５は図示しないモータの駆動力が伝達されて回転し、中間転写ベルト５０を図中矢印Ｂ方向に回転させる。
【０１３８】
中間転写ベルト５０を挟んで感光体ドラム１の反対側には転写装置（転写器）４０が配置されており、感光体ドラム１の外周面上に順次形成されたＹ，Ｍ，Ｃ，Ｋのトナー像は１色づつ転写装置４０によって中間転写ベルト５０の画像形成面に転写され、最終的には、Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ全てのトナー像が中間転写ベルト５０上に積層される。
【０１３９】
また、感光体ドラム１を挟んで現像装置２５の反対側には、感光体ドラム１の外周面に潤滑剤供給装置２９及びクリーニング装置２７が配置されている。感光体ドラム１の外周面上に形成されたトナー像が中間転写ベルト５０に転写されると、潤滑剤供給装置２９により感光体ドラム１の外周面に潤滑剤が供給され、当該外周面のうち転写されたトナー像を保持していた領域がクリーニング装置２７により清浄化される。
【０１４０】
中間転写ベルト５０よりも下方側には給紙装置６０が配置されており、給紙装置６０内には記録材料としての用紙Ｐが多数枚積層された状態で収容されている。給紙装置６０の左斜め上方には取り出しローラ６１が配置されており、取り出しローラ６１による用紙Ｐの取り出し方向下流側にはローラ対６３、ローラ６５が順に配置されている。積層状態で最も上方に位置している記録紙は、取り出しローラ６１が回転されることにより給紙装置６０から取り出され、ローラ対６３、ローラ６５によって搬送される。
【０１４１】
また、中間転写ベルト５０を挟んでローラ５５の反対側には転写装置４２が配置されている。ローラ対６３、ローラ６５によって搬送された用紙Ｐは、中間転写ベルト５０と転写器４２の間に送り込まれ、中間転写ベルト５０の画像形成面に形成されたトナー像が転写装置４２によって転写される。転写装置４２よりも用紙Ｐの搬送方向下流側には、定着ローラ対を備えた定着装置４４が配置されており、トナー像が転写された用紙Ｐは、転写されたトナー像が定着装置４４によって溶融定着された後に画像形成装置１３０の機体外へ排出され、排紙受け（図示せず）上に載る。
【実施例】
【０１４２】
以下、実施例を用いて本発明を説明するが、本発明はこれら実施例によって何ら限定されるものではない。
【０１４３】
［実施例１］
−感光体１の作製−
まず、導電性支持体として、円筒状のアルミニウム基材を準備した。
次に、酸化亜鉛（ＳＭＺ−０１７Ｎ、テイカ製）１００質量部をトルエン５００質量部と攪拌混合し、シランカップリング剤（Ａ１１００：日本ユニカー社製）２質量部を添加し、５時間攪拌した。その後トルエンを減圧蒸留にて留去し、１２０℃で２時間焼き付けを行った。得られた表面処理酸化亜鉛を蛍光Ｘ線により分析した結果、Ｓｉ元素強度の亜鉛元素強度に対する比は１．８×１０−４であった。
【０１４４】
前記表面処理を施した酸化亜鉛３５質量部を、硬化剤（ブロック化イソシアネート  スミジュール３１７５、住友バイエルンウレタン社製）１５質量部、ブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）６質量部及びメチルエチルケトン４４質量部と混合し、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて２時間の分散処理を行い分散液を得た。得られた分散液に触媒としてジオクチルスズジラウレート０．００５質量部、シリコーン粒子（トスパール１３０、ＧＥ東芝シリコン社製）１７質量部を添加し、下引層塗布用液を得た。
【０１４５】
この塗布液を浸漬塗布法にてアルミニウム基材上に塗布し、１６０℃、１００分の乾燥硬化を行い厚さ２０μｍの下引層を得た。下引層の表面粗さ（ＪＩＳ  Ｂ０６０１（１９９４年）に規定のある十点平均粗さ（Ｒｚ））を、東京精密社製表面粗さ形状測定器サーフコム５７０Ａを使用し、測定距離２．５ｍｍ、走査速度０．３ｍｍ／ｓｅｃで測定したところ、十点平均粗さ（Ｒｚ）０．２４μｍであった。
【０１４６】
次に、Ｘ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）が、２７．２°に強い回折ピークを持つチタニルフタロシアニン１質量部を、ポリビニルブチラール（エスレックＢＸ−Ｓ、積水化学社製）１質量部、酢酸ｎ−ブチル１００質量部、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオール０．０１質量部と混合し、ガラスビーズとともにペイントシェーカーで１時間処理して分散させ、電荷発生層形成用塗布液を得た。得られた塗布液は、電荷発生材料の凝集は認められなかった。この塗布液を、上記アルミニウム基材上に浸漬コートし、１００℃で１０分間加熱乾燥して膜厚０．１５μｍの電荷発生層を形成した。
【０１４７】
次に、下記式で示されるベンジジン化合物２質量部、及び、下記式で示される構造単位を有する高分子化合物（粘度平均分子量５０，０００）２．５質量部をクロロベンゼン２５質量部に溶解させ、電荷輸送層形成用塗布液を得た。
【０１４８】
【化６】
2008262050.tif 000007
【０１４９】
得られた塗布液を、上記電荷発生層上に浸漬コーティング法で塗布し、１３０℃で４０分間の加熱を行なって、膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成した。これを感光体１とする。
【０１５０】
−電子写真感光体の特性評価試験−
感光体１を用いて画像形成装置を作製した。なお、電子写真感光体以外の要素は富士ゼロックス社製ＤｏｃｕＣｅｎｔｒｅ  ｃｏｌｏｒ  ４００  ＣＰと同様なものを用いた。
【０１５１】
次に、高温高湿下（２７℃、８０％ＲＨ）で１０００枚の画像形成テスト（画像濃度２０％のハーフトーン画像）を行った後、画質評価テスト（１）、（２）を行った。
この画質評価テストに連続して、低温低湿下（１０℃、２５％ＲＨ）で１０００枚の画像形成テスト（画像濃度２０％のハーフトーン画像）を行った後、画質評価テスト（１）、（２）を行った。得られた結果を表１に示す。
なお、画像形成テストには、富士ゼロックスオフィスサプライ製  Ｊ紙（Ａ３サイズ）を用いた。
【０１５２】
・画像評価テスト（１）
画質評価テスト（１）は１ｄｏｔ線（ドット線）及び２ｄｏｔ線（ドット線）を含む細線と、画像濃度２０％のハーフトーン画像とを含む画像を用いプリントを行い、以下の基準で画質を評価した。
Ａ：細線、ハーフトーン画像ともに異常なし
Ｂ：２ｄｏｔ線に５０％以下の細りが見られる。（実用上は問題なし）
Ｃ：ハーフトーンのムラが若干見られる。（実用上は問題なし）
Ｄ：２ｄｏｔ線に５０％を越える細りが発生、１ｄｏｔ線の途切れ発生。（スペックの厳しいカラー機では問題あり）
Ｅ：ハーフトーンのムラが見られる。（スペックの厳しいカラー機では問題あり）
【０１５３】
・画像評価テスト（２）
画質評価テスト（２）は除電露光照射を切った状態でプリントを行い、以下の基準で画質を評価した。
Ａ：異常なし
Ｂ：若干のゴースト（前画像の履歴が残ることで生じる残像現象）が見られる。（実用上は問題なし）
Ｃ：ゴーストが見られる。（スペックの厳しいカラー機では問題あり）
なお、ゴーストの評価においては、図６に示すように、１００％出力画像パターンと「Ｘ」の文字のチャートを画像出力し、１００％出力画像部分に「Ｘ」の文字の現れ具合を見て上記の基準で評価した。
【０１５４】
・帯電電位変動の評価
帯電電位の変動については、上記の高温高湿における画像形成テストの前における露光位置における帯電電位Ａ、及び、低温低湿における画像形成テストの後における露光位置における帯電電位Ｂを表面電位計にて測定し、帯電電位の変化の絶対値(＝｜帯電電位Ｂ−帯電電位Ａ｜（Ｖ）)を以下の基準：
Ａ：帯電電位の変化の絶対値１０Ｖ未満
Ｂ：帯電電位の変化の絶対値１０Ｖ以上２０Ｖ未満
Ｃ：帯電電位の変化の絶対値２０Ｖ以上
に基づいて評価した。
なお、帯電電位は画像形成テストの前において-７２０Ｖになるように初期設定しており、その条件を変えずに画像形成テストを実施した。
【０１５５】
［実施例２］
−感光体−２の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、Ｘ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）が、７．４°、１６．６°、２５．５°及び２８．３°に強い回折ピークを持つクロロガリウムフタロシアニンを１質量部、ポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学社製）を１質量部、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオール  ０．０１質量部、酢酸ｎ−ブチルを１００質量部混合し、ガラスビーズとともにペイントシェーカーで１時間処理して分散させ、電荷発生層形成用塗布液を得た。この塗布液について、電荷発生材料の凝集は認められなかった。この塗布液を、上記下引層上に浸漬コートし、１００℃で１０分間加熱乾燥して膜厚約０．１５μｍの電荷発生層を形成した。
次に、実施例１と同様に電荷輸送層を形成した。これを感光体２とする。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１５６】
［実施例３］
−感光体３の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次いで、Ｘ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）が７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、２８．３°に強い回折ピークを持つヒドロキシガリウムフタロシアニンの１質量部をポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学）１質量部、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオール  ０．０１質量部、及び酢酸ｎ−ブチル１００質量部と混合し、ガラスビーズとともにペイントシェーカーで１時間分散処理して電荷発生層形成用塗布液を得た。この塗布液は、電荷発生材料の凝集は認められなかった。この塗布液を上記の下引層上に浸漬コートし、１００℃で１０分間加熱乾燥して膜厚約０．１５μｍの電荷発生層を形成した。
次に実施例１と同様に電荷輸送層を形成した。これを感光体３とする。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
［実施例４］
−感光体９の作製−
２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールを０．２２質量部に変えたほかは実施例３と同様にして感光体を作成した。これを感光体４とする。なお、実施例４で得られた電荷発生層形成用塗布液について、電荷発生材料の凝集は認められなかった。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１５７】
［実施例５］
−感光体５の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、実施例３において２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールの代わりにサーフィノール４４０（信越化学社製）を用いた以外は、実施例３と同様にして電荷発生層、電荷輸送層を順次形成し電子写真感光体を作製した。これを感光体５とする。
なお、実施例５で得られた電荷発生層形成用塗布液について、電荷発生材料の凝集は認められなかった。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１５８】
［実施例６］
−感光体６の作製−
２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールを0.0002  質量部に変えたほかは実施３と同様に感光体を作成した。これを感光体６とする。
なお、実施例６で得られた電荷発生層形成用塗布液について、電荷発生材料の凝集は認められなかった。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す
【０１５９】
［実施例７］
−感光体７の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、実施例３において、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールの代わりに２，５−ジメチル−３−ヘキシン−２，５−ジオールを用い、ポリビニルブチラール（エスレックＢＸ−Ｓ、積水化学社製）の代わりにポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−５、積水化学工業製）を用いた以外は、実施例３と同様にして電荷発生層、電荷輸送層を順次形成し電子写真感光体を作製した。これを感光体７とする。
なお、実施例７で得られた電荷発生層形成用塗布液について、電荷発生材料の凝集は認められなかった。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１６０】
［実施例８］
−感光体８の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、実施例３において、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオール  の代わりに４−トリメチルシリル−３−ブチン−３−オールを用い、ポリビニルブチラール（エスレックＢＸ−Ｓ、積水化学社製）の代わりにポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−１、積水化学工業製）を用いた以外は、実施例３と同様にして電荷発生層、電荷輸送層を順次形成し電子写真感光体を作製した。これを感光体８とする。
なお、実施例８で得られた電荷発生層形成用塗布液について、電荷発生材料の凝集は認められなかった。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１６１】
［実施例９］
−感光体９の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、実施例３において、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールの代わりに３，５−ジメチル−１−ヘキシン−３−オールを用い、ポリビニルブチラール（エスレックＢＸ−Ｓ、積水化学社製）の代わりにポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−１、積水化学工業製）を用いた以外は、実施例３と同様に電荷発生層、電荷輸送層を順次形成し電子写真感光体を作製した。これを感光体９とする。
なお、実施例９で得られた電荷発生層形成用塗布液について、電荷発生材料の凝集は認められなかった。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１６２】
［実施例１０］
−感光体１０の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、実施例３において、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールの代わりに２−プロピオン−１−オールを用い、ポリビニルブチラール（エスレックＢＸ−Ｓ、積水化学社製）の代わりにポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−１、積水化学工業製）を用いた以外は、実施例３と同様にして電荷発生層、電荷輸送層を順次形成し電子写真感光体を作製した。これを感光体１０とする。
なお、実施例１０で得られた電荷発生層形成用塗布液について、電荷発生材料の凝集は認められなかった。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１６３】
［比較例１］
−比較感光体１の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、実施例１において、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールを用いない以外は、実施例１と同様にして電荷発生層、電荷輸送層を順次形成し電子写真感光体を作製した。これを比較感光体１とする。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１６４】
［比較例２］
−比較感光体２の作製−
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、実施例１において、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールの代わりにエチレングリコールを用いた以外は、実施例１と同様にして電荷発生層、電荷輸送層を順次形成し電子写真感光体を作製した。これを比較感光体２とする。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
［比較例３］
実施例１と同様にして下引層まで作製した。
次に、実施例１において、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールの代わりにジメチルアセチレンジカルボキシレートを用いた以外は、実施例１と同様にして電荷発生層、電荷輸送層を順次形成し電子写真感光体を作製した。これを比較感光体３とする。
そして、実施例１と同様に特性評価試験を行った。結果を表１に示す。
【０１６５】
【表１】
2008262050.tif 000008
【０１６６】
上記結果から、本実施例では、比較例に比べ、細線、ハーフトーンが良好に形成されると共に、ゴーストも抑制され、長期にわたり高い画像品質が得られることがわかる。
【図面の簡単な説明】
【０１６７】
【図１】実施形態に係る電子写真感光体を示す模式断面図である。
【図２】実施形態に係る電子写真感光体を示す模式図である。
【図３】他の実施形態に係る電子写真感光体を示す模式図である。
【図４】他の実施形態に係る電子写真感光体を示す模式図である。
【図５】他の実施形態に係る電子写真感光体を示す模式図である。
【図６】実施例におけるゴースト評価の基準を示す説明図である。
【符号の説明】
【０１６８】
１…電子写真感光体
２…導電性支持体
３…感光層
４…下引層
５…電荷発生層
６…電荷輸送層
７…保護層
８…単層型感光層
２０…プロセスカートリッジ
１００，１１０，１２０，１３０…画像形成装置
【図１】
2008262050.tif 000010
【図２】
2008262050.tif 000011
【図３】
2008262050.tif 000012
【図４】
2008262050.tif 000013
【図５】
2008262050.tif 000014
【図６】
2008262050.tif 000015