(57)【要約】【課題】従来、平板瓦は、焼成台車に積載する場合、台車上に匣鉢（冶具）を介して平伏せ状態で配列しての焼成や、また台車上に傾斜配列した支持板（冶具）に凭れ掛けて整列配置して焼成する。この不都合をなくするために、平板瓦の尻側に、その表裏側より突出する凸部を設け、この凸部を介して、焼成台車上で自立し、冶具を不要とし、積載枚数と熱効率を増大させて、処理能力を向上させることが考えられている。【構成】本発明は、成形された瓦素地を乾燥後、自立状態で焼成する平板瓦の製造方法において、瓦素地の自立を確保するために、その尻側の棧引掛けの尻端表面に、引掛けと略同形状で、かつ細幅の自立用のＶ形突条を形成し、Ｖ形突条を平坦に研磨し、Ｖ形突条と、瓦素地表面尻側に設けた瓦相互間係止用の係止突起とを介して、瓦素地を自立して焼成する構成とした平板瓦の製造方法であり、燃料の効率化、平板瓦の品質向上とを図る。【選択図】図１
2008215059.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
成形された瓦素地を乾燥し、この瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦であって、
前記瓦素地の尻側裏面に、対の棧用の引掛けを形成し、またこの瓦素地の尻側表面に、この尻側の端面よりやや内方に係止突起を形成し、
この係止突起を、前記瓦素地の裏面であって、頭側の内側で、かつ棧側の基端側と、この瓦素地の谷部との境部位に開設された挿入口に係止する構成とし、
この瓦素地の自立を確保するために、この瓦素地の尻側裏面に設けた引掛けの尻端表面に、この引掛けと略同形状で、かつ細幅の自立用のＶ形突条を形成し、
またこの瓦素地の尻端表面で、かつこの係止突起の近傍に自立用の凸部を形成し、
前記Ｖ形突条及び凸部を研磨し、このＶ形突条及び凸部で、前記瓦素地が、尻端表面の略三角位置において、三点支持する構造とした瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦。
【請求項２】
成形された瓦素地を乾燥し、この瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦であって、
前記瓦素地の尻側裏面に、対の棧用の引掛けを形成し、またこの瓦素地の尻側表面に、この尻側の端面よりやや内方に係止突起を形成し、
この係止突起を、前記瓦素地の裏面であって、頭側の内側で、かつ棧側の基端側と、この瓦素地の谷部との境部位に開設された挿入口に係止する構成とし、
この瓦素地の自立を確保するために、この瓦素地の尻側裏面に設けた引掛けの尻端表面に、自立用の突条を形成し、
またこの瓦素地の尻端表面で、かつこの係止突起の近傍に自立用の凸部を形成し、
前記突条及び凸部を研磨し、この突条及び凸部で、前記瓦素地が、尻端表面の略三角位置において、三点支持する構造とした瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の自立瓦は、特開平１１−３６５２１号の「平板瓦」（文献（１））において記述されているように、平板瓦を焼成台車に積載する場合、台車上に匣鉢（冶具）を介して平伏せ状態で配列して焼成するか、又は台車上に傾斜配列した支持板（冶具）に凭れ掛けて整列配置して焼成することが、一般的であった。これの改良として、この文献（１）は、平板瓦の瓦素地の尻側の、表裏側より突出する凸部を対で設け、この対の凸部を形成することで、尻端表面の幅を拡張するとともに、この瓦素地の尻側を重くし（重心を尻側に偏倚させることにより）、尻端表面を基底として自立可能とし、もって、焼成台車上に自立させることで、冶具を不要とし、積載枚数と熱効率を増大させて、処理能力を向上させることを意図する。またこの文献（１）と同じ構造で、かつ目的を同じとする自立瓦は、特開２０００−２３３９６３の「粘土瓦の製造方法」（文献（２））がある。この発明は、平板瓦において、その引掛けと、尻端表面に突状体を形成し、この突条体を平坦に研磨することで、この平板瓦を、焼成台車に自立可能とする構造であり、前述の文献（１）と同様な効果を期待する。
【０００３】
以上の文献（１）と、文献（２）の発明の改良として、特開２００２−８８９８１の「平板瓦の製造方法」（文献（３））がある。この発明は、平板瓦の尻部端面の裏面側に向って、横棧係止用の引掛け凸部を成形し、この引掛け凸部の尻部端面の先端部分に、自立用の第１小凸部を突設し、この第１小凸部の端面と、前記尻部端面の上辺部位（又は第２小凸部）とを研磨し、この第１小凸部の端面と、この上辺部位とを平坦とすることで、この平板瓦を、焼成台車に自立可能とする構造であり、前述の文献（１）と同様な効果を期待する。
【０００４】
他の例としては、特開２００１−４０８２１の「防災瓦の係合構造」（文献（４））がある。この発明は、平板瓦の尻側に水返し突条を形成し、この水返し突条の上面、かつその幅方向の中央付近に、瓦相互間掛止用（鉤状）の係止突起を設け、平板瓦の差込部の水返し突条の外側に係合差込部を設け、千鳥葺き合わせ時に、係止突起の差込空間に係合差込部が配置される防災瓦であって、この係止突起と、平板瓦に設けた棧用の引掛けとを利用し、焼成台車に自立可能とする構造であり、耐震、耐風効果、及び防水効果を期待し、さらに前述の文献（１）と同様な効果を期待する。
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−３６５２１号
【特許文献２】特開２０００−２３３９６３
【特許文献３】特開２００２−８８９８１
【特許文献４】特開２００１−４０８２１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
文献（１）、（２）は、尻部端面であって、平板瓦の表面側に突出する自立用の凸部（突状体）を、対で形成することから、成形時の手間及び／又は焼成による歪みの問題と、この歪みに起因する自立の不安定性にある。従って、この文献（１）、（２）では、この点が改良点と考えられる。そして、この文献（１）の改良点は、文献（３）で説明されている。しかし、文献（１）の歪みの問題は、現状では、それ程問題となっていないこと、また反対に、このように自立用の凸部を対で形成することは、安定した自立には、極めて有効であることが、現場において立証されている。
【０００７】
次に文献（３）は、文献（１）、（２）の課題を解決するには有効である。しかし、請求項１の構造、即ち、平板瓦の尻部端面で、かつこの平板瓦の幅全体に設けた上辺縁部位と、この上辺縁部位の平面と、尻部端面から突出した引掛け凸部に突出する第１凸部と、この第１凸部の平面構造では、自立することは不可能である。また請求項２の構造、即ち、平板瓦の尻部端面の上辺縁部位で、かつこの上辺縁部位に適宜間隔で設けた第２小凸部と、この第２小凸部の平面と、また尻部端面から突出した引掛け凸部に突出する第１凸部の平面構造では、自立することは可能である。しかし、この尻部端面の基底幅では自立は可能であるが、移動する焼成台車の上での自立には、問題を残すと考えられる。従って、現場での自立と、実施に関しても、改良点がある。さらに、この請求項２の構造は、図示の如く、平板瓦の表面が、フラット構造では可能としても、この平板瓦の表面に、突出箇所、例えば、瓦相互間係止用の係止突起を設けた構造では、自立が確保できない問題点を抱えている。
【０００８】
次に、文献（４）は、瓦相互間掛止用（鉤状）の係止突起と、棧用の引掛けとを利用して自立を図る構造であり、理に叶っている。しかし、この発明は、引掛けが焼成時において歪んだ場合には、何ら手当てがなく、改良の余地がある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１の発明は、焼成台車の上で、確実に自立し、搬送途中での転倒を回避できる係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦を提供し、また焼成時に発生する歪みの程度を考慮し、瓦素地の段階で研磨し、焼成後の歪みを予め手当可能とする瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦の提供を意図する。そして、またこの請求項１の発明は、自立用のＶ形突条を、引掛けの全体の形状と略同形状で、かつこの引掛けの肉厚幅より細幅とした構造としたので、研磨の容易性（削り屑の減少化）と、自立用のＶ形突条の形状の確保及び／又は研磨時の破損の回避等が図れる瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦の提供を意図する。
【００１０】
請求項１は、成形された瓦素地を乾燥し、この瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦であって、
前記瓦素地の尻側裏面に、対の棧用の引掛けを形成し、またこの瓦素地の尻側表面に、この尻側の端面よりやや内方に係止突起を形成し、
この係止突起を、前記瓦素地の裏面であって、頭側の内側で、かつ棧側の基端側と、この瓦素地の谷部との境部位に開設された挿入口に係止する構成とし、
この瓦素地の自立を確保するために、この瓦素地の尻側裏面に設けた引掛けの尻端表面に、この引掛けと略同形状で、かつ細幅の自立用のＶ形突条を形成し、
またこの瓦素地の尻端表面で、かつこの係止突起の近傍に自立用の凸部を形成し、
前記Ｖ形突条及び凸部を研磨し、このＶ形突条及び凸部で、前記瓦素地が、尻端表面の略三角位置において、三点支持する構造とした瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦である。
【００１１】
請求項２の発明は、焼成台車の上で、瓦素地の尻端表面に形成された三点支持を介して、確実に自立し、搬送途中での転倒を略完全に回避できる瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦を提供し、また焼成時に発生する歪みの程度を考慮し、瓦素地の段階で研磨し、焼成後の歪みを予め手当可能とする瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦の提供を意図する。そして、またこの請求項２の発明は、自立用のＶ形突条を、引掛けの全体の形状と略同形状で、かつこの引掛けの肉厚幅より細幅とする構造としたので、研磨の容易性（削り屑の減少化）と、自立用のＶ形突条の形状の確保及び／又は研磨時の破損の回避等が図れる瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦の提供を意図する。
【００１２】
請求項２は、成形された瓦素地を乾燥し、この瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦であって、
前記瓦素地の尻側裏面に、対の棧用の引掛けを形成し、またこの瓦素地の尻側表面に、この尻側の端面よりやや内方に係止突起を形成し、
この係止突起を、前記瓦素地の裏面であって、頭側の内側で、かつ棧側の基端側と、この瓦素地の谷部との境部位に開設された挿入口に係止する構成とし、
この瓦素地の自立を確保するために、この瓦素地の尻側裏面に設けた引掛けの尻端表面に、自立用の突条を形成し、
またこの瓦素地の尻端表面で、かつこの係止突起の近傍に自立用の凸部を形成し、
前記突条及び凸部を研磨し、この突条及び凸部で、前記瓦素地が、尻端表面の略三角位置において、三点支持する構造とした瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦である。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１の発明は、成形された瓦素地を乾燥し、瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦であって、
瓦素地の尻側裏面に、対の棧用の引掛けを形成し、また瓦素地の尻側表面に、尻側の端面よりやや内方に係止突起を形成し、
係止突起を、瓦素地の裏面であって、頭側の内側で、かつ棧側の基端側と、瓦素地の谷部との境部位に開設された挿入口に係止する構成とし、
瓦素地の自立を確保するために、瓦素地の尻側裏面に設けた引掛けの尻端表面に、引掛けと略同形状で、かつ細幅の自立用のＶ形突条を形成し、
また瓦素地の尻端表面で、かつ係止突起の近傍に自立用の凸部を形成し、
Ｖ形突条及び凸部を研磨し、Ｖ形突条及び凸部で、瓦素地が、尻端表面の略三角位置において、三点支持する構造とした瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦である。
【００１４】
従って、請求項１は、焼成台車の上で、確実に自立し、搬送途中での転倒を回避できる瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦の提供と、また焼成時に発生する歪みの程度を考慮し、瓦素地の段階で研磨し、焼成後の歪みを予め手当可能とする瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦が提供できる特徴がある。そして、またこの請求項１は、自立用のＶ形突条を、引掛けの全体の形状と略同形状で、かつこの引掛けの肉厚幅より細幅とする構造としたので、研磨の容易性（削り屑の減少化）と、自立用のＶ形突条の形状の確保及び／又は研磨時の破損の回避等が図れる瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦を提供できる特徴がある。
【００１５】
請求項２の発明は、成形された瓦素地を乾燥し、瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦であって、
瓦素地の尻側裏面に、対の棧用の引掛けを形成し、また瓦素地の尻側表面に、尻側の端面よりやや内方に係止突起を形成し、
係止突起を、瓦素地の裏面であって、頭側の内側で、かつ棧側の基端側と、瓦素地の谷部との境部位に開設された挿入口に係止する構成とし、
瓦素地の自立を確保するために、瓦素地の尻側裏面に設けた引掛けの尻端表面に、自立用の突条を形成し、
また瓦素地の尻端表面で、かつ係止突起の近傍に自立用の凸部を形成し、
突条及び凸部を研磨し、突条及び凸部で、瓦素地が、尻端表面の略三角位置において、三点支持する構造とした瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦である。
【００１６】
従って、請求項２は、焼成台車の上で、瓦素地の尻端表面に形成された三点支持を介して、確実に自立し、搬送途中での転倒を略完全に回避できる瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦を提供し、また焼成時に発生する歪みの程度を考慮し、瓦素地の段階で研磨し、焼成後の歪みを予め手当可能とする瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦を提供できる特徴がある。そして、またこの請求項２は、自立用のＶ形突条を、引掛けの全体の形状と略同形状で、かつこの引掛けの肉厚幅より細幅とする構造としたので、研磨の容易性（削り屑の減少化）と、自立用のＶ形突条の形状の確保及び／又は研磨時の破損の回避等が図れる瓦相互間係止用の係止突起を備えた瓦素地を自立状態で焼成して製造する平板瓦を提供できる特徴がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明の一例を説明する。
【００１８】
最初に図面の説明をすると、図１〜図５は第一実施例の各図を示しており、図１は第一実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図、図２は第一実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図、図３は第一実施例であって、瓦素地を表面より視認した平面図、図４は第一実施例であって、瓦素地を裏面より視認した背面図、図５は第一実施例であって、瓦素地の自立状態を側面より視認した側面図である。また図６〜図８は第二実施例の各図を示しており、図６は第二実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図、図７は第二実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図、図８は第二実施例であって、瓦素地の自立状態を側面より視認した側面図である。次に図９は本発明の平板瓦の葺設状態の一部欠截の俯瞰図である。さらに図１０の（イ）〜（ハ）はＶ形突条の他の各例を示した正面図、図１１は、本発明における、Ｖ形突条の剥離（破壊）の状態を説明した正面模式図である。そして、図１２−１は本発明の第三実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図、図１２−２は第三実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図、図１３−１は本発明の第四実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図、図１３−２は第四実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図、図１４−１は本発明の第五実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図、図１４−２は第五実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図、図１５−１は本発明の第六実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図、図１５−２は第六実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図、図１６−１は本発明の第七実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図、図１６−２は第七実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図である。
【００１９】
図１〜図５に示した第一実施例について説明する。１は平板瓦Ｒの瓦素地で、この平板瓦Ｒは、略方形状であり、その表裏を、表面１ａと、裏面１ｂで構成し、またその四辺を、尻側１−１（葺設時に棟方向に位置する側）と、頭側１−２（葺設時に軒先方向に位置する側）と、差込み側１−３（葺設時に、他の平板瓦の瓦素地０１の棧側０１−４に差込まれる側）と、棧側１−４（葺設時に、さらに他の平板瓦の瓦素地００１の差込み側００１−３を許す側）とで構成する。この瓦素地１の構造は、周知の構造である。
【００２０】
そして、この瓦素地１には、尻側１−１に設けた対の棧用の引掛け２（引掛け２とする）の尻端表面２ａに、引掛け２と略同形状で、かつ細幅３ａ（引掛け２より内側４、４に設けることによる細幅である）の自立用の対のＶ形突条３（Ｖ形突条３とする）を形成し、Ｖ形突条３は瓦素地１の乾燥後で、かつ焼成前の段階で、表面１ａの平坦性を確保するために研磨される。またこの瓦素地１の表面１ａの尻側１−１には、別の平板瓦の瓦素地０００１の裏面０００１ｂに設けた挿入口（後述する）に係止される係止用の係止突起６を突設する。そして、この係止突起６は、本来の瓦相互間係止用の役割の他に、瓦素地１の自立用として利用する。そして、望ましくは、この係止突起６を、自立用として有効に利用するためには、係止突起６の尻端表面６ａを、前記引掛け２の尻端表面２ａに同一面、又は略同一面とする構造が望ましい。この同一面を符号Ｆで示す。
【００２１】
さらに前記引掛け２と、係止突起６に関して説明すると、この引掛け２は、底部に丸みを形成し、剥離と、平板瓦Ｒの軽量化及び／又は粘土の節約化等を意図する。さらに引掛け２の一部及び／又は繋ぎ部を広幅に形成し、剥離防止と、強度の向上と、耐震、耐風等への対応を図ることも可能である。次に、この係止突起６は、前述の如く、瓦素地１の表面１ａの尻側１−１であって、その中央より差込み側１−３に偏倚した箇所に設けられており、その開口部６ｂが、差込み側１−３に向かって開設されている。
【００２２】
尚、Ｖ形突条３の形態は、図１０に示した構造も可能であり、（イ）は、Ｖ形突条３を複数条で形成する一例を、（ロ）は、Ｖ形突条３に傾斜を形成する一例を、また（ハ）は、Ｖ形突条３を複数の凸部材で形成する一例を、それぞれ示している。これらの各例は、平板瓦Ｒの軽量化及び／又は粘土の節約化等を意図することも可能である。
【００２３】
平板瓦Ｒの基となる瓦素地１は、この平板瓦Ｒと略同形、かつ構造であり、焼成前であるので、寸法が大きく、略１割増程度の大きさとなっている。図示しない焼成台車の上に、引掛け２の尻端表面２ａに設けたＶ形突条３の平坦性と、係止突起６とを介して、瓦素地１を自立し、焼成することで、前記規定寸法の平板瓦Ｒが製造される。この際に、瓦素地１に設けたＶ形突条３と、係止突起６とを介して、自立する製造方法であり、このＶ形突条３の一部に、図１１に示した如く、一部、剥離３００が発生しても、この自立は確保され、有益である。
【００２４】
そして、図示しないが、特例として、Ｖ形突条３の形状及び／又は正面視した場合の幅の寸法によっては、この左右のＶ形突条３による自立も可能と考えられる。
【００２５】
図中８は挿入口であり、この挿入口８は、瓦素地１の裏面１ｂであって、頭側１−２の内側で、かつ棧側１−４の基端側と瓦素地１の谷部１−５との境部位に開設されている。この挿入口８には、平板瓦Ｒを千鳥葺した際に、前記係止突起６が差込まれる。これにより、耐震、耐風・ズレ防止効果が発揮できる。
【００２６】
図６〜図８に示した第二実施例について説明する。この第二実施例は、第一実施例の構造に、凸部１０を設けた実施例であり、その他は、前述の第一実施例に準ずるので、この凸部１０の構造と、他の部材、例えば、引掛け２、Ｖ形突条３、並びに係止突起６等との関係を説明する。この凸部１０は、Ｖ形突条３との関係で自立の状態を確保するために設けられる。従って、この凸部１０は、Ｖ形突条３と、略三角位置関係を維持し、この略三角位置関係を利用し、この瓦素地１を三点支持する構造である。そして、この略三角位置関係を維持し、かつ係止突起６の代替品として利用するために、この凸部１０を、前記係止突起６の近傍で、かつ尻側１−１の端面（尻端表面２ａ・６ａと同じ面）に突出するように設ける。この凸部１０を利用することで、このＶ形突条３及び／又は係止突起６を介して、瓦素地１の略完全な自立と、かつ自立の確保の簡易化とが図れる。また凸部１０は、係止突起６を、尻側１−１の端面よりやや内方（前記の略同一面）に設けた場合、又はこの係止突起６が剥離した場合（搬送及び／又は焼成時の将棋倒れ防止と、この搬送時等の僅かな衝撃でも転倒することなく、従来の自立の状態を凌駕できる。他の実施例も同じ）に、この係止突起６の代替品となり重宝する。この凸部１０の構造は、前述のＶ形突条３の構造及び／又は形態と同様に考えられ、図１０（イ）〜（ハ）と、図１１の有益性と、特徴等が図れる。そして、この凸部１０の位置関係は、尻側１−１において、両端のＶ形突条３及びこの凸部１０で瓦素地１を三点支持する構造であれば、原則として限定されない。
【００２７】
またこの凸部１０を、瓦素地１の乾燥後の段階で研磨し、表面の平坦性を確保した後、焼成することは前述の第一実施例と同じである。この凸部１０と、Ｖ形突条３の平坦性及び／又は係止突起６とを介して、瓦素地１の自立を確保し、焼成される。
【００２８】
そして、図１２−１〜図１６−２は、本発明の瓦素地１の第三〜七実施例を示しており、図１２−１〜図１３−２は、第三〜四実施例で、Ｖ形突条３の略三角位置の三点に、Ｖ形突条３の代わりに突条５を設ける例である。また、各図は、突条５のみ設ける例、突条５及び凸部１０を設ける例を示している。次に、図１４−１〜図１５−２は、第五、第六実施例で、前述の略三角位置のうち、いずれか二点に突条５を設ける例である。尚、突条５及び凸部１０の組合せは、前述の図１２−１〜図１３−２の例に準ずる。図１６−１及び図１６−２は、第七実施例で、Ｖ形突条３のみを設ける例を示している。尚、各実施例において、凸部１０を設けない場合、係止突起６の尻端表面６ａを尻側１−１の尻端表面２ａと面一とし、三点支持が確保できる構成とする。
【００２９】
尚、このＶ形突条３は、地面と面接触するため、焼成時に優れた自立性を発揮できる。また、Ｖ形の他、一文字形等も採用でき、あらゆる瓦の形状にも対応できる。また、突条５は、尻側１−１における一端の略三角位置のうち少なくとも一点、両端で二点以上が地面と点接触し、さらに凸部１０と合わせると、少なくとも三点以上が点接触するため、焼成時のコンベア等による流れ作業等、不安定な状態でも、より安定性を確保できる。また、この突条５は、研磨時の削り屑も少なく、作業効率の向上が図れる特徴もある。そして、Ｖ形突条３及び突条５の厚さは、高さ方向に１〜４ｍｍとし、望ましくは２〜３ｍｍである。
【００３０】
前述した自立は、搬送台車の上に、略直角（垂設）状態と、搬送方向の前後方向に、僅かに傾斜する状態の如く、搬送スピードと、瓦の機械及び／又は粘土の状態等を考慮して設定することが望ましい。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】図１は第一実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図
【図２】図２は第一実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図
【図３】図３は第一実施例であって、瓦素地を表面より視認した平面図
【図４】図４は第一実施例であって、瓦素地を裏面より視認した背面図
【図５】図５は第一実施例であって、瓦素地の自立状態を側面より視認した側面図
【図６】図６は第二実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図
【図７】図７は第二実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図
【図８】図８は第二実施例であって、瓦素地の自立状態を側面より視認した側面図
【図９】図９は本発明の平板瓦の葺設状態の一部欠截の俯瞰図
【図１０】図１０の（イ）〜（ハ）はＶ形突条の他の各例を示した正面図
【図１１】図１１は本発明における、Ｖ形突条の剥離（破壊）の状態を説明した正面模式図
【図１２−１】図１２−１は本発明の第三実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図
【図１２−２】図１２−２は第三実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図
【図１３−１】図１３−１は本発明の第四実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図
【図１３−２】図１３−２は第四実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図
【図１４−１】図１４−１は本発明の第五実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図
【図１４−２】図１４−２は第五実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図
【図１５−１】図１５−１は本発明の第六実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図
【図１５−２】図１５−２は第六実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図
【図１６−１】図１６−１は本発明の第七実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の斜視図
【図１６−２】図１６−２は第七実施例であって、瓦素地を尻側より視認した要部の正面図である。
【符号の説明】
【００３２】
１              瓦素地
０１            瓦素地
００１          瓦素地
０００１        瓦素地
１              瓦素地
１ａ            表面
１ｂ            裏面
０００１ｂ      裏面
１−１          尻側
１−２          頭側
１−３          差込み側
００１−３      差込み側
１−４          棧側
０１−４        棧側
１−５          谷部
２              引掛け
２ａ            尻端表面
３              Ｖ形突条
３ａ            細幅
３００          剥離
４              内側
５              突条
６              係止突起
６ａ            尻端表面
６ｂ            開口部
８              挿入口
１０            凸部
Ｒ              平板瓦
Ｆ              同一面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２−１】
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【図１２−２】
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【図１３−１】
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【図１３−２】
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【図１４−１】
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【図１４−２】
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【図１５−１】
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【図１５−２】
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【図１６−１】
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【図１６−２】
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