(57)【要約】【課題】部品点数が少なく簡単な構成で、多数の操作ができるスライド式スイッチを提供する。【解決手段】第１の部品には、放射状に複数個の棒状突部が設けられる。第２の部品は、第１の部品の棒状突部の放射中心線に沿う方向に第１の部品と組み合わされる。第２の部品には、第１の部品が、複数の棒状突部の放射突出方向のそれぞれに、相対的にスライド移動することができるように、複数の棒状突部に対応した複数のスライド補助溝が形成される。複数の棒状突部のそれぞれに第１の電極が設けられ、複数のスライド補助溝のそれぞれに、棒状突部の第１の電極と電気的に接続する第２の電極が設けられる。スライド補助溝は、第１の部品がスライド移動したとき、スライド移動方向を放射突出方向とする棒状部材を挟む位置の少なくとも２個の他の棒状突部が、対応するスライド補助溝の壁に衝合してスライド移動を停止させるような形状に形成される。【選択図】図１
2008047443.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
放射状に複数個の棒状突部が設けられている第１の部品と、
前記第１の部品の前記棒状突部の放射中心線に沿う方向に前記第１の部品と組み合わされ、当該組み合わせ状態において、前記第１の部品が前記放射中心線とは直交する前記複数の棒状突部の放射突出方向のそれぞれに、相対的にスライド移動することができるように、前記複数の棒状突部に対応した複数のスライド補助溝が形成されている第２の部品と、
を備え、
前記複数の棒状突部のそれぞれに、第１の電極が設けられると共に、
前記複数のスライド補助溝のそれぞれに、対応する前記棒状突部の前記第１の電極と電気的に接続する第２の電極が、対応して設けられ、
前記複数のスライド補助溝は、前記複数の棒状突部のそれぞれの放射突出方向に前記第１の部品がスライド移動して、当該スライド移動方向を放射突出方向とする棒状突部の第１の電極が対応する前記スライド補助溝に設けられている第２の電極と電気的に接続した状態では、前記スライド移動方向を放射突出方向とする前記棒状部材を挟む位置の少なくとも２個の他の棒状突部が、対応する前記スライド補助溝の壁に衝合して前記スライド移動を停止させるような形状に形成されると共に、
前記複数のスライド補助溝の前記第２の電極は、前記一つの棒状突部以外の他の棒状突部の第１の電極が、対応するスライド補助溝の前記第２の電極とは電気的に接続しない位置に形成されてなり、
前記第２の電極に電気的に接続された前記第１の電極が、いずれの棒状突部に対応して設けられたものであるかにより、いずれの方向にスライド移動したかを検出するようにする
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項２】
放射状に複数個の棒状突部が設けられている第１の部品と、
前記第１の部品の前記棒状突部の放射中心線に沿う方向に前記第１の部品と組み合わされ、当該組み合わせ状態において、前記第１の部品が前記放射中心線とは直交する前記複数の棒状突部の放射突出方向のそれぞれに、相対的にスライド移動することができるように、前記複数の棒状突部に対応した複数のスライド補助溝が形成されている第２の部品と、
を備え、
前記複数の棒状突部のそれぞれに、第１の電極が設けられると共に、
前記複数のスライド補助溝のそれぞれに、対応する前記棒状突部の前記第１の電極と電気的に接続する第２の電極が、対応して設けられ、
前記複数のスライド補助溝は、前記複数の棒状突部のそれぞれの放射突出方向に前記第１の部品がスライド移動して、当該スライド移動方向を放射突出方向とする棒状突部の第１の電極が対応する前記スライド補助溝に設けられている第２の電極と電気的に接続したときに、前記スライド移動する方向を放射突出方向とする前記棒状部材を挟む位置の少なくとも２個の他の棒状突部が嵌合して前記スライド移動を係止させる係止部が形成されると共に、
前記複数のスライド補助溝の前記第２の電極は、前記一つの棒状突部以外の他の棒状突部の第１の電極が、対応するスライド補助溝の前記第２の電極とは電気的に接続しない位置に形成されてなり、
前記第２の電極に電気的に接続された前記第１の電極が、いずれの棒状突部に対応して設けられたものであるかにより、いずれの方向にスライド移動したかを検出するようにする
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記棒状突部は、４個以上であることを特徴とする
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項４】
請求項３に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記第１の部品または前記第２の部品には、前記複数個の棒状突部が形成される放射方向に沿う方向の操作面であって、前記複数の棒状突部のそれぞれの放射方向を角位置および／または辺位置とする多角形状の操作面が設けられる
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項５】
請求項１または請求項２に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記第１の電極と前記第２の電極との一方は、互いに電気的に絶縁された２個の電極部を備え、他方は、前記２個の電極部を橋渡しすることにより前記電気的接続をなす電極部を備える
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項６】
請求項５に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記第１の部品または前記第２の部品のうち、前記２個の電極部を備える部品は、前記相対的なスライド移動に対しては固定部を構成し、前記２個の電極部のそれぞれからリード線を導出するようにし、前記２個の電極部を橋渡しする電極を備える部品は、スライド移動を行なうものであるが、その前記電極からは、リード線は、導出しない
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項７】
請求項１または請求項２に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記第１の部品と前記第２の部品とは、前記放射中心線に沿う方向にも、相対的に移動可能に構成され、かつ、前記放射中心線に沿う方向の前記相対的移動に伴って、オンオフするスイッチ部品を備える
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項８】
請求項１または請求項２に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記第１の部品と前記第２の部品との相対的なスライド移動に抗して、前記第１の部品に対する前記第２の部品の相対的な位置を所定の位置に常に偏倚させる偏倚手段を備える
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項９】
請求項１または請求項２に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記第１の部品が前記第２の部品に対して相対的に前記スライド移動して、一組の前記第１の電極と前記第２の電極とが電気的に接続する状態となったまま、前記第１の部品および前記第２の部品が、前記放射中心線位置を中心として回動するように取り付けられる第３の部品を備えると共に、
前記回動時の回動量を検出する回動量検出手段を備え、
前記回動量検出手段から前記回動量に応じた検出出力を得る
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【請求項１０】
請求項９に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記回動に抗する方向に前記第１および第２の部品を偏倚させる偏倚手段を備える
ことを特徴とするスライド式スイッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば携帯電話端末のような携帯端末などに使用して好適な、省スペースでの多数の操作入力を可能にするスライド式スイッチに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話端末などの小型の電子機器には、多数の操作ボタンを設けるスペースが少ないことから、ユーザの操作入力を受け付けるために、一つのボタンで複数通りの入力操作を行なうことができる操作スイッチが用いられている。
【０００３】
例えば、特許文献１（特開２００３−５９３７４号公報）には、円形、多角形等の任意形状のスライド式スイッチが提案されており、このスライド式スイッチを利用して、省スペースで多数の操作ができるようにすることが記載されている。
【０００４】
上記の特許文献および非特許文献は、次の通りである。
【特許文献１】特開２００３−５９３７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１で提案されているスライド式スイッチは、ベースと、スライダーと、それらの間に介在される摺動コマと、可動接点ばね片とを組み合わせた構造であり、部品点数が多く、構成が複雑であるという問題がある。
【０００６】
また、特許文献１のスライド式スイッチでは、「可動接点ばね片の接点とベースの固定接点を接離して、種々の電気的作用を行う」ようにしているが、ベースに固定接点を設置するスペースに限界があるという問題もある。
【０００７】
そして、多数の操作ができるように接点の数を増やした場合には、省スペースで移動できる方向が多いために視認性が悪く、また、スライドするボタン（スイッチ）の移動の自由度が高いことから、間違ったガイド溝に入ってしまう等のご操作を起こしやすいという問題もある。
【０００８】
この発明は、以上の点にかんがみ、部品点数が少なく簡単な構成で、多数の操作ができるスライド式スイッチを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するために、請求項１の発明によるスライド式スイッチは、
放射状に複数個の棒状突部が設けられている第１の部品と、
前記第１の部品の前記棒状突部の放射中心線に沿う方向に前記第１の部品と組み合わされ、当該組み合わせ状態において、前記第１の部品が前記放射中心線とは直交する前記複数の棒状突部の放射突出方向のそれぞれに、相対的にスライド移動することができるように、前記複数の棒状突部に対応した複数のスライド補助溝が形成されている第２の部品と、
を備え、
前記複数の棒状突部のそれぞれに、第１の電極が設けられると共に、
前記複数のスライド補助溝のそれぞれに、対応する前記棒状突部の前記第１の電極と電気的に接続する第２の電極が、対応して設けられ、
前記複数のスライド補助溝は、前記複数の棒状突部のそれぞれの放射突出方向に前記第１の部品がスライド移動して、当該スライド移動方向を放射突出方向とする棒状突部の第１の電極が対応する前記スライド補助溝に設けられている第２の電極と電気的に接続した状態では、前記スライド移動方向を放射突出方向とする前記棒状部材を挟む位置の少なくとも２個の他の棒状突部が、対応する前記スライド補助溝の壁に衝合して前記スライド移動を停止させるような形状に形成されると共に、
前記複数のスライド補助溝の前記第２の電極は、前記一つの棒状突部以外の他の棒状突部の第１の電極が、対応するスライド補助溝の前記第２の電極とは電気的に接続しない位置に形成されてなり、
前記第２の電極に電気的に接続された前記第１の電極が、いずれの棒状突部に対応して設けられたものであるかにより、いずれの方向にスライド移動したかを検出するようにする
ことを特徴とする。
【００１０】
また、請求項２の発明によるスライド式スイッチは、
放射状に複数個の棒状突部が設けられている第１の部品と、
前記第１の部品の前記棒状突部の放射中心線に沿う方向に前記第１の部品と組み合わされ、当該組み合わせ状態において、前記第１の部品が前記放射中心線とは直交する前記複数の棒状突部の放射突出方向のそれぞれに、相対的にスライド移動することができるように、前記複数の棒状突部に対応した複数のスライド補助溝が形成されている第２の部品と、
を備え、
前記複数の棒状突部のそれぞれに、第１の電極が設けられると共に、
前記複数のスライド補助溝のそれぞれに、対応する前記棒状突部の前記第１の電極と電気的に接続する第２の電極が、対応して設けられ、
前記複数のスライド補助溝は、前記複数の棒状突部のそれぞれの放射突出方向に前記第１の部品がスライド移動して、当該スライド移動方向を放射突出方向とする棒状突部の第１の電極が対応する前記スライド補助溝に設けられている第２の電極と電気的に接続したときに、前記スライド移動する方向を放射突出方向とする前記棒状部材を挟む位置の少なくとも２個の他の棒状突部が嵌合して前記スライド移動を係止させる係止部が形成されると共に、
前記複数のスライド補助溝の前記第２の電極は、前記一つの棒状突部以外の他の棒状突部の第１の電極が、対応するスライド補助溝の前記第２の電極とは電気的に接続しない位置に形成されてなり、
前記第２の電極に電気的に接続された前記第１の電極が、いずれの棒状突部に対応して設けられたものであるかにより、いずれの方向にスライド移動したかを検出するようにする
ことを特徴とする。
【００１１】
上述の構成の請求項１の発明によるスライド式スイッチは、第１の部品に放射状に形成されている複数個の棒状突部が、第２の部品に形成されているスライド補助溝に沿って相対的にスライド移動し、棒状突部の第１の電極と、対応するスライド溝の第２の電極とが電気的に接続した状態になると、この第１の電極と第２の電極とを通じた通電により、棒状突部の形成方向のスライド移動をスイッチ操作の一つとして検出することができる。
【００１２】
この場合に、部品２に形成された複数のスライド溝の形状により、スライド移動した方向に突出して形成されている棒状突部の第１の電極と、対応するスライド補助溝の第２の電極とが電気的に接続した状態では、スライド移動方向を放射突出方向とする棒状部材を挟む位置の少なくとも２個の他の棒状突部が、対応するスライド補助溝の壁に衝合してスライド移動を停止させる。さらに、第２の部品のスライド移動の方向以外の方向に突出して形成されている棒状突部の第１の電極は、第２の電極とは電気的に接続しない。
【００１３】
したがって、請求項１の発明のスライド式スイッチは、基本的には、部品１と部品２のみにより構成され、非常に簡単な構成である。そして、放射状に設けられる棒状突部および対応するスライド補助溝の数を増加させることで、簡単に、スイッチ操作数を増加させることができるものである。
【００１４】
請求項２の発明によるスライド式スイッチは、請求項１の発明によるスライド式スイッチと、ほぼ同様の作用効果を備える。ただし、請求項２の発明においては、スライド移動は、スライド移動方向を放射突出方向とする棒状部材を挟む位置の少なくとも２個の他の棒状突部が、対応するスライド補助溝に形成されている係止部に嵌合することにより、係止する構成が、請求項１の発明とは異なるものである。
【００１５】
また、請求項９の発明は、請求項１または請求項２に記載のスライド式スイッチにおいて、
前記第１の部品が前記第２の部品に対して相対的に前記スライド移動して、一組の前記第１の電極と前記第２の電極とが電気的に接続する状態となったまま、前記第１の部品および前記第２の部品が、前記放射中心線位置を中心として回動するように取り付けられる第３の部品を備えると共に、
前記回動時の回動量を検出する回動量検出手段を備え、
前記回動量検出手段から前記回動量に応じた検出出力を得る
ことを特徴とする。
【００１６】
この請求項９の発明によれば、スライド移動のみがスイッチ操作になるのではなく、第１の部品および第２の部品の回動量もスイッチ操作になるので、スイッチ操作の数を、より多くすることができる。
【発明の効果】
【００１７】
この発明によれば、第１の部品と第２の部品により構成することができ、非常に簡単に構成できる。そして、第１の部品において放射状に設けられる棒状突部および第２の部品に対応して設けるスライド補助溝の数を増加させることで、簡単に、スイッチ操作数を増加させることができる。したがって、この発明によれば、省スペースで多数の操作ができるスライド式スイッチを提供することができる。
【００１８】
また、この発明によれば、回動操作もスイッチ操作として用いることにより、よりスイッチ操作数を増加することができ、多数個の操作入力を、一つのスイッチにより実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、この発明によるスライド式スイッチの幾つかの実施形態を、図を参照しながら説明する。
【００２０】
［第１の実施形態］
図１〜図７は、この発明によるスライド式スイッチの第１の実施形態を説明するための図である。この第１の実施形態は、上下左右の４方向に加えて、左斜め上方向、右斜め上方向、左斜め下方向、右斜め下方向の４方向の合計８方向のスライド移動操作入力が可能である場合である。そして、この実施形態では、さらに、当該８方向の各スライド移動方向操作状態において、回動操作が可能として、回動方向においては回動角に応じた複数通りの操作入力（例えば所定の回動角ごとを一つの操作入力とする）を可能とする構成である。すなわち、スライド移動と回動とを組み合わせて、より多数個の操作入力が可能とするものである。
【００２１】
図１は、この実施形態のスライド式スイッチの全体の平面図（スイッチ操作面側から見た図）である。また、図２は、図１のＡ−Ａ線断面図である。さらに、図３は、図２のＢ−Ｂ線断面図であり、図４は、図２のＣ−Ｃ線断面図である。
【００２２】
この実施形態のスライド式スイッチは、基本的には、第１の部品の例としてのスライド部１と、このスライド部１の後述するスライド移動に対するベース部（基部）を構成する第２の部品の例としてのスライドベース部２と、基台部３とから構成されている。基台部３は、スライド部１およびスライドベース部２が一体となって回動するときの回動のベース部（基部）を構成する。
【００２３】
スライド部１は、図２および図３に示すように、円柱状の中心柱部材１１を、その中心部に備える。中心柱部材１１は、この例では、中心線を共通にした大径円柱部１１ａと、小径円柱部１１ｂとを備える。そして、中心柱部材１１の大径円柱部１１ａの側周面には、中心柱部材１１の中心線を放射中心線として、この放射中心線とは直交する放射方向に、複数個、この例では、８個の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈが放射状に突出して形成されている。この実施形態では、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれは、横断面形状が四辺形の四角柱状とされている。もっとも、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの断面形状は、四辺形に限らず、多角形、円形、楕円形であってもよい。
【００２４】
この実施形態では、８個の棒状突部１２ａ〜１２ｈは、大径円柱部１１ａの中心線方向の同一位置である側周面位置から放射状に設けられていると共に、円周方向に互いに等角度（この例では、４５度）間隔で設けられている。したがって、例えば棒状突部１２ａの放射突出方向を上方向としたとき、棒状突部１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの放射突出方向は、それぞれ、右斜め上方向、右方向、右斜め下方向、下方向、左斜め下方向、左方向、左斜め上方向、となり、８方向の操作方向に対応したものとなっている（図１の矢印参照）。
【００２５】
この場合、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれの長さは、互いに同一である必要はなく、任意の長さとすることができる。もちろん、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの長さをすべて等しくするようにしても良い。
【００２６】
しかし、この実施形態では、互いに９０度角間隔離れた４つの位置の棒状突部１２ａ，１２ｃ，１２ｅ，１２ｇ同士、また、４つの位置の棒状突部１２ｂ，１２ｄ，１２ｆ，１２ｈ同士は、それぞれほぼ同一の長さとして、後述するスライドベース部２のスライド溝形状の設計をし易くしている。
【００２７】
そして、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれの放射突出方向の先端部には、後述するスライドベース部２の対応する電極と電気的に接続するための電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈが設けられている。
【００２８】
以上のような構成のスライド部１は、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの放射中心線に沿う方向、すなわち、中心柱部材１１の中心線方向に、スライドベース部２と組み合わされるが、その組み合わせ状態において、スライド部１が、スライドベース部２に対して、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの放射突出方向にスライド移動可能とされている。
【００２９】
棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈは、スライド部１を、スライドベース部２に対して、それら棒状突部の一つの放射突出方向にスライド移動したときに、当該スライド移動した方向において、後述する、スライドベース部２の対応する電極と電気的に接続するように構成されている。
【００３０】
そして、スライド部１の中心柱部材１１の大径円柱部１１ａの上面には、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの放射突出方向、すなわち、スライド方向を角位置および辺の中点位置とする多角形状の操作面、この例では、４角形状の操作面１４が、中止柱部材１１と一体に形成され、あるいは、大径円柱部１１ａに固着されて設けられている。
【００３１】
操作面１４の形状が、このように、スライド部１のスライド方向を、角位置および辺の中点位置とする多角形状に形成することにより、ユーザは、この操作面１４の形状により、移動可能なスライド方向を容易に認識することができる。すなわち、ユーザに対する、スライド式スイッチの移動方向の視認性が良くなるものである。
【００３２】
スライド部１と組合されるスライドベース部２は、全体として円板状の形状を備え、図２に示すように、その中心部に、スライド部１の中心柱部材１１の小径円柱部１１ｂを収納する凹部２１が形成されている。この凹部２１は、図２および図４に示すように、円柱状形状の凹部であり、その径は、スライド部１の中心柱部材１１の小径円柱部１１ｂの外径よりも、スライド部１のスライド移動距離を考慮した十分な大きさとされている。
【００３３】
そして、図２および図４に示すように、スライド部１の中心柱部材１１の小径円柱部１１ｂの側周面と、スライドベース部２の凹部２１の内周壁面との間には、複数個、図４の例では、６個のばね２２が、スライドベース部２に対するスライド部１のスライド移動に抗する偏倚力をスライド部１に与える偏倚手段として設けられている。このばね２２により、スライド部１は、ユーザが当該スライド部１を操作しないときには、スライドベース部２に対して、スライド部１の中心柱部材１１の小径円柱部１１ｂの中心線位置が、常に、円柱状凹部２１の中心位置（ホームポジション）となるように偏倚されている。
【００３４】
なお、６個のばね２２の一端は、それぞれ、スライド部１の中心柱部材１１の小径円柱部１１ｂの側周面に係止され、また、他端は、それぞれ凹部２１の内周壁面に係止されている。これにより、スライド部１がスライドベース部２に、スライド移動可能に結合される状態になる。
【００３５】
そして、円板状形状のスライドベース部２のスライド部１と係合される一面側には、スライド部１の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれが、その放射突出方向のそれぞれにスライド移動することができるように、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれに対応した複数個のスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈが形成されている。
【００３６】
この複数個のスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈは、スライドベース部２の一面側において、複数個、この例では８個の島状の段高部２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄ，２４ｅ，２４ｆ，２４ｇ，２４ｈのうちの、互いに隣り合う段高部の間の溝として形成される。
【００３７】
そして、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈのそれぞれは、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれに対応して、スライドベース部２の凹部２２の中心から放射方向に形成されるものであると共に、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの操作面１４側とは反対側の面が接する面側を平面（溝底面）として形成されている。
【００３８】
そして、図３に示すように、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈは、凹部２２の近傍で互いに連結しており、かつ、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈのそれぞれの溝底面は同一平面上にあるように構成されている。
【００３９】
そして、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの溝底面のそれぞれの所定位置に、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈと、電気的に接続される電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈが形成されている。
【００４０】
そして、さらに、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの全体としての形状が工夫されて、スライド部１が、前記８方向のいずれか一方向にスライド移動して、そのスライド方向の棒状突部の電極が、対応するスライド補助溝の電極と電気的に接続される状態になったときに、スライド移動が係止して、それ以上のスライド移動をしないように構成されている。
【００４１】
すなわち、この実施形態では、スライド部１がスライドベース部２に対して、前記８方向のうちの一の方向にスライド移動して、当該スライド移動方向を突出方向とする棒状突部の電極が、スライドベース部２の対応するスライド補助溝の電極に電気的に接続する状態になるときには、当該スライド移動方向を突出方向とする棒状突部を挟む両隣の２個の棒状突部が、スライド溝を構成する段高部の壁部に衝合して、それ以上は、前記スライド移動方向に移動することができない状態に係止する状態になるように、段高部２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄ，２４ｅ，２４ｆ，２４ｇ，２４ｈのそれぞれの形状、したがって、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの形状が定められる。
【００４２】
また、同時に、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈの位置およびスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈの位置は、スライド移動方向を突出方向とする棒状突部の電極が、スライドベース部２の対応するスライド補助溝の電極に電気的に接続する状態になったときに、スライド移動方向を突出方向とする棒状突部以外の棒状突部の電極は、対応するスライド補助溝の電極と電気的に接続しない位置となるように構成される。
【００４３】
例えば、図５は、スライド部１がスライドベース部２に対して左方向にスライド移動した状態を説明するための図であるが、この図５に示すように、スライド移動方向である左方向を突出方向とする棒状突部１２ｇの電極１３ｇが、スライド補助溝２３ｇの電極２５ｇと電気的に接続する状態になると、棒状突部１２ｇの両隣の棒状突部１２ｆおよび１２ｈが、段高部２４ｆおよび２４ｇの壁面に衝合して、スライド部１は、それ以上は、左方向にはスライド移動しない状態になるように、段高部２４ｆおよび２４ｇの形状、したがって、スライド補助溝２３ｇの形状が定められる。
【００４４】
そして、このとき、スライド移動方向を突出方向とする棒状突部１２ｇ以外の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｈは、対応するスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈとは電気的に接続される状態にはならないように、それらの電極の位置が定められる。
【００４５】
他のスライド移動方向についても、図５の場合と同様になるように、そのスライド移動方向のスライド補助溝の形状（当該スライド補助溝を形成する２個の段高部の形状）が定められると共に、電極位置について、上記条件を満足するように構成される。
【００４６】
なお、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの形状（それぞれのスライド補助溝を形成する２個の段高部の形状）は、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの突出方向の長さが変更されると、それに対応して変更する必要がある。換言すれば、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの長さが定められると、上記の条件を満足するスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの形状（それぞれのスライド補助溝を形成する２個の段高部の形状）は定めることができるものである。
【００４７】
前述したように、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの長さが、互いに９０度角間隔ずつ離れた４つの棒状突部１２ａ，１２ｃ，１２ｅ，１２ｇ同士および４つの棒状突部１２ｂ，１２ｄ，１２ｆ，１２ｈ同士は、それぞれ同じ長さとして定められた場合には、段高部２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄ，２４ｅ，２４ｆ，２４ｇ，２４ｈの形状および大きさを、上下左右に対象に構成することが可能になり、それだけ、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの形状（それぞれのスライド補助溝を形成する２個の段高部の形状）の設計が容易になるものである。
【００４８】
そして、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの突出方向の長さが定まり、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの形状（それぞれのスライド補助溝を形成する２個の段高部の形状）が定まると、上記の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｈおよび対応するスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈの形成位置を、上記の条件を満足するように、定めることができるものである。
【００４９】
この場合、第１のスライド部１の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈは、不導体材料、例えば樹脂で構成され、この棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれに、例えば導電金属や導電ゴムなどからなる電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｈが、例えば埋め込まれて取り付けられる。
【００５０】
なお、スライド部１は、中心柱部材１１、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ、操作面１４を、樹脂により一体成型したものにより構成することもできるし、中心柱部材１１、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ、操作面１４を、それぞれ別部品として樹脂により成型したものを、結合することにより、構成することもできる。
【００５１】
そして、この実施形態では、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈのそれぞれに設けられる電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈのそれぞれは、２個の分割電極２５１と２５２とで構成される。棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｈのそれぞれは、２個の分割電極２５１と２５２とを橋渡しすることにより、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈのそれぞれと、電気的に接続されるものである。
【００５２】
すなわち、図６は、棒状突部１２ｇの電極１３ｇと、スライド補助溝２３ｇの電極２５ｇとの電気的接続を、電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｈのそれぞれと、電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈのそれぞれとの、対応する同士の電気的接続の一例として示すものである。
【００５３】
図６（Ａ）は、棒状突部１２ｇの電極１３ｇと、スライドベース部２のスライド補助溝２３ｇの電極２５ｇとが電気的に接続した状態における断面図である。また、図６（Ｂ）は、図６（Ａ）の状態を、電極１３ｇの埋め込み方向から見た図である。
【００５４】
この実施形態では、スライド補助溝２３ｇの電極２５ｇの形成位置には、スライドベース部２の厚み方向に貫通する貫通孔２５３が形成される。そして、この貫通孔２５３の内壁面の、棒状突部１２ｇの突出方向に互いに対向し、かつ、互いに分離した部分に、例えば導電金属や導電ゴムなどの導電材料からなる分割電極２５１と、分割電極２５２とを被着形成する。
【００５５】
なお、図６では、図示は省略したが、スライドベース部２の前記スライド補助溝が形成される面側とは反対側の面に露呈する分割電極２５１および分割電極２５２の部分が、外部リード線と接続される部分とされる。そして、電極２５ｇを構成する分割電極２５１と２５２の一方と他方との間に、所定の電源電圧が印加され、棒状突部１２ｇの電極１３ｇが、これらの分割電極２５１と２５２との間を、図６（Ａ）に示すように、橋渡しする状態になったとき、電極２５ｇの分割電極２５１と２５２の一方→電極１３ｇ→電極２５ｇの分割電極２５１と２５２の他方、というように電流ｉが流れる。
【００５６】
したがって、この電流ｉを検出することにより、電極１３ｇと電極２５ｇとが電気的に接続されたことを検出することができる。つまり、電極２５ｇの分割電極２５１および２５２間を流れる前記電流ｉを検出することにより、左方向にスライド移動操作されたことを検出することができる。
【００５７】
他の方向にスライド部１がスライド移動操作されたときにも、同様にして、そのスライド移動方向に対応するスライド補助溝の電極の分割電極２５１および２５２間を流れる前記電流ｉを検出することにより、当該他の方向にスライド移動操作されたことを検出することができる。
【００５８】
この場合に、電流ｉを検出するためのリード部（出力端子）は、スライドベース部２のスライド補助溝の電極の分割電極２５１および２５２から導出すればよく、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｈのそれぞれに対しては、結線リード部を設ける必要はない。つまり、スライド移動する部品からはリード部を設ける必要はない。
【００５９】
以上のようにして、この実施形態のスライド式スイッチにおいては、スライドベース部２に対してスライド部１をスライド移動操作することができ、そのスライド移動方向を、検出することができる。したがって、この実施形態によれば、８方向のスライド移動方向をユーザの操作方向とすることができる。
【００６０】
そして、ユーザは、操作面１４を、８方向のいずれかの方向に偏倚させるようにすることにより、スライド部１を、スライドベース部２に対して、スライド移動させ、その方向のスライド移動をスイッチ操作の一つとすることができる。
【００６１】
そして、上述したように、スライド部１の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｈに対するスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの形状を、上述したように工夫するだけで、スライド部１のスライドベース部２に対するスライド移動状態を係止することができ、操作感が非常に良い。
【００６２】
次に、この実施形態では、スライドベース部２とスライド部１とが一体となって、基台部３に対して回動するように構成することで、さらに、多数のユーザ操作が可能なように構成されている。
【００６３】
すなわち、円板状のスライドベース部２の、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈが形成されていない面側の中心部には、回動軸を構成する突部２６が設けられている。
【００６４】
基台部３は、この実施形態では、四辺形の板状体３０に、例えば１辺の長さが円板状スライドベース部２の直径よりも長い四辺形状の凹部３１を備えたものであり、この凹部３１の中央部に、図２に示すように、スライドベース部２の前記回動軸となる突部２６が嵌合される軸受け凹部３２が形成されている。スライドベース部２の突部２６が、基台部３の軸受け凹部３２内に嵌合されることにより、スライドベース部２は、基台部３に対して、突部２６を回動軸中心として回動可能に結合される。
【００６５】
ただし、この実施形態においては、スライドベース部２の回動角の大きさが、所定角範囲に限定される共に、ユーザが回動操作をしない状態では、スライドベース部２の回動方向の位置を、所定の位置（ホームポジション）にするように構成されている。
【００６６】
このため、この実施形態においては、図１〜図４に示すように、円板状のスライドベース部２の外周部には、スライドベース部２の半径方向に突出する回動角規制用突部２７１，２７２，２７３，２７４が設けられる。
【００６７】
一方、基台部３の四辺形状凹部３１の各辺の部分には、この回動角規制用突部２７１，２７２，２７３，２７４を収容し、スライドベース部２の前記所定角範囲の回動を実現するようにする回動突部収容部３３１，３３２，３３３，３３４が形成される。回動突部収容部３３１，３３２，３３３，３３４のスライドベース部２の回動方向の長さは、スライドベース部２を回動させる角範囲に応じた長さとされる。この実施形態では、スライドベース部２の回動可能角は、９０度以下、例えば５０度程度とされ、回動突部収容部３３１，３３２，３３３，３３４のスライドベース部２の回動方向の長さは、それに応じた長さとされている。
【００６８】
そして、図１に示すように、回動突部収容部３３１，３３２，３３３，３３４の回動方向に直交する壁面と、回動角規制用突部２７１，２７２，２７３，２７４の回動方向に直交する壁面との間のそれぞれには、スライドベース部２の回動方向の位置を、常に、前述したホームポジションにするように、スライドベース部２の基台部３に対する回動方向の位置を偏倚させるための偏倚手段としての、ばね３６１，３６２が、それぞれ取り付けられている。ばね３６１および３６２は、それぞれ回動方向を伸縮方向として取り付けられている。
【００６９】
さらに、図２に示すように、スライドベース部２の基台部３に対する回動角を検出するために、この実施形態では、パルスエンコーダが設けられる。この例では、第１の光学部材と第２の光学部材とからなる光学式のパルスエンコーダが用いられる。
【００７０】
すなわち、この例では、基台部３の凹部３１の底面３１Ｓには、発光部および受光部の組からなる第１の光学部材３４が設けられ、一方、スライドベース部２の、基台部３の凹部３１の底面３１Ｓと対面する面には、発光部からの光を反射して、受光部にその反射光を入射させる反射部と、発光部からの光を吸収あるいは透過させて反射光を受光部に入射させない非反射部とが、スライドベース部２の回動方向に所定のピッチで交互に形成された第２の光学部材３５とが設けられる。
【００７１】
スライドベース部２が基台部３に対して回動したときには、第１の光学部材３４の受光部では、第２の光学部材３５の反射部からの反射光を受光するので、この受光部からは、スライドベース部２の回動量に応じた数のパルスＰＡが得られる。
【００７２】
したがって、このパルスＰＡの数を計数することにより、スライドベース部２が、どれだけ回動したかを検出することができる。そこで、回動可能各範囲が、例えば前述した５０度の場合、ユーザの回動操作を、回動角度の５度ごとに受け付けた場合には、１０通りの、回動角度の１０度ごとに受け付けた場合には、５通りの、ユーザ操作入力を受け付けることができる。
【００７３】
なお、美観上、凹部３１および回動突部収納部３３１，３３２，３３３，３３４を外部に露呈しないようにするために、この例では、基台部３の上面には目隠し板３７が設けられている。
【００７４】
さらに、この実施形態では、基台部３の軸受け凹部３２の底部には、スライドベース部２およびスライド部１を、中心柱部材１１の中心線方向にユーザが押下したときに、オンとなる自動復帰式押下スイッチ３８が設けられている。この実施形態では、スライドベース部２およびスライド部１の押下に対して、常に、スライドベース部２およびスライド部１が元の位置に復帰するようにための偏倚手段としてのばね３９が、基台部３の軸受け凹部３２内に設けられ、基台部３に対して、スライドベース部２を、図２において上方向側に偏倚するように設けられている。
【００７５】
この押下スイッチ３８のオンオフ出力は、種々の用途に用いることができる。例えば、ユーザが、スライド部１を所定の方向にスライド移動させ、所定角度移動させた状態で、スライド部１およびスライドベース部２を押下して、押下スイッチ３８をオンさせたとき、そのオン操作は、決定キー（エンターキー）の操作とすることができる。
【００７６】
また、各スライド移動方向のそれぞれについての選択項目を複数個、割り当てておき、スライド部１およびスライドベース部２を押下して、押下スイッチ３８をオンさせるごとに、スライド移動により選択する選択項目を切り換えることができるようにすることもできる。
【００７７】
また、押下スイッチのオン操作を、上記の決定キーの操作とすることと、選択項目の切り換え操作とすることとを、棒状突部の電極と、スライド補助溝の電極との電気的接続の有無に応じて切り換えることもできる。
【００７８】
すなわち、例えば、スライド部１がスライド移動しておらず、このため、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈが、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈのいずれとも電気的に接続されていない状態で、ユーザが操作面１４を押下して、押下スイッチ３８をオンにしたときには、その押下スイッチ３８のオンは、スライド移動による選択項目を切り換える操作として、押下スイッチ３８がオンするごとに、各スライド移動方向のそれぞれに割り当てられた複数個の選択項目を、順次に切り換えるものとする。
【００７９】
そして、スライド部１がスライドベース部２に対してスライド移動して、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈのいずれかが、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈのいずれかと電気的に接続している状態において、ユーザが操作面１４を押下して、押下スイッチ３８をオンにしたときには、その押下スイッチ３８のオンを当該電極同士の接続により選択された状態の決定入力とするようにすることができる。
【００８０】
上述のような構成であるので、この第１の実施形態のスライド式スイッチにおいては、ユーザは、スライド部１の操作面１４を希望する方向にスライド移動させ、上述のようにしてスライド部１をスライドベース部２に対して係止させた状態において、必要に応じて、スライド部１およびスライドベース部２全体を、基台部３に対して所定角度回動させて、回動角に応じたスイッチ選択入力をすることができる。
【００８１】
したがって、各方向のスライド移動と回動を組み合わせることにより、この実施形態においては、多数のスイッチ選択入力をすることができる。この実施形態において、回動による操作入力を５通りとした場合には、８方向のスライド移動が可能でありので、合計８×５＝４０通りの操作入力が可能となるものである。
【００８２】
例えば、各方向のスライド移動操作に対して所定のスイッチ選択項目を割り当て、それぞれのスライド移動により選択された各スイッチ選択項目の下位階層選択項目や属性、またはスイッチ選択項目が調整項目の場合にはその調整値などを、スライド部１およびスライドベース部２全体の回動角により選択するような操作入力をすることができる。
【００８３】
なお、この実施形態のスライド式スイッチの各電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈの電流検出出力や、第２の光学部材３５からの回動角検出出力を、例えばマイクロコンピュータからなる表示制御部に入力して、当該表示制御部により、当該表示制御部が表示制御するＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）などの表示装置の表示画面に、前記スイッチ選択項目や、スライド部１およびスライドベース部２全体の回動に応じた各スイッチ選択項目の下位階層選択項目や属性、または調整値などを表示するようにすることができる。ユーザは、その表示画面を見ながら操作を行って、希望する操作入力を行うことができる。
【００８４】
［第１の実施形態のスライド式スイッチによる選択操作の例］
図７は、スライド移動方向の一つに対するスイッチ選択項目を、調整項目である「音量」とし、スライド部１およびスライドベース部２全体の回動を、当該調整項目「音量」の調整値に割り当てたときの操作の例について示すものである。図７（Ａ）は、スライド式スイッチを全体として示している。また、図７（Ｂ）は、このスライド式スイッチの前記電流ｉの検出出力および回動角検出出力が供給される表示制御部により表示される表示画面の例を示す図である。
【００８５】
図７（Ａ）の例においては、スライド式スイッチにおいて、図上、スライド部１の上方向のスライド移動が調整項目「音量」の選択操作になる。ユーザは、調整項目「音量」を選択するときには、操作面１４を上方向に移動させる操作をして、スライド部１をスライドベース部２に対して上方向にスライド移動させて、スライド部１をスライドベース部２に対して係止させた状態にする。
【００８６】
この状態では、スライド部１の棒状突部１２ａの電極１３ａが、スライドベース部２のスライド補助溝２３ａの電極２５ａの２個の電極２５１および２５２間を橋渡す状態になり（図６参照）、これら電極２５１，２５２間を流れる電流ｉの検出出力がマイクロコンピュータからなる表示制御部に供給されることにより、表示制御部は、調整項目「音量」が選択されたことを認識する。
【００８７】
そして、表示制御部は、調整項目「音量」が選択されたことを認識したら、ＬＣＤの表示画面４に、例えば図７（Ｂ）に示すような、音量調整値を表すための音量調整用画面を表示する。図７（Ｂ）の例では、音量調整値は、回動角に応じた調整値を表す複数個のバー表示とされている。図７（Ｂ）では、複数個のバーのうちの、現在の調整値位置を表すバーを、他のバーとは異なる表示とする。ここで、現在の調整値位置を表すバーの異なる表示は、他のバーよりも明るく表示する、他のバーは同一色、例えば緑で表示すると共に、現在の調整値位置を表すバーのみを異なる色、例えば赤で表示する、当該バーを点滅表示するなどである。
【００８８】
この例では、スライド移動を行って、スライド部１がスライドベース部２に係止して、回動をしていないときには、音量は、現在調整値のままの状態となり、図７（Ｂ）では、中央のバーＢｏが、現在調整値位置として、他のバーＢｄ１，Ｂｄ２，Ｂｄ３，Ｂｄ４やバーＢｕ１，Ｂｕ２，Ｂｕ３，Ｂｕ４とは異なる表示となる。
【００８９】
この状態から、スライド部１およびスライドベース部２を全体として、左側に回動させると、回動角に応じて、所定量ずつ音量が小さく調整され、現在調整値位置とされる前記異なる表示のバーが、回動角に応じて、左側のバーＢｄ１，Ｂｄ２，Ｂｄ３，Ｂｄ４に順次に変更される。
【００９０】
また、スライド部１およびスライドベース部２を全体として、右側に回動させると、回動角に応じて、所定量ずつ音量が大きく調整され、現在調整値位置とされる前記異なる表示のバーが、回動角に応じて、右側のバーＢｕ１，Ｂｕ２，Ｂｕ３，Ｂｕ４に順次に変更される。
【００９１】
つまり、この例においては、音量は、相対的に、現在音量に対して、減少させる操作と、増加させる操作を行うことができる。
【００９２】
スライド部１をスライドベース部２に対してスライド移動させて係止した後、回動させるようにする場合に、この例のように、係止状態から、左右方向に回動させるようにするのではなく、左方向または右方向の一方向のみに回動させるようにすることもできる。
【００９３】
しかし、その場合には、上述のような調整項目の調整値の増減の調整に対応した操作とすることが困難であるので、この実施形態のようにするのが良い。また、回動角範囲も、係止状態から左右方向に回動させるようにした方が、比較的広く取ることができる。
【００９４】
なお、上述の第１の実施形態においては、スライド部１がスライドベース部２に対して移動したとき、スライド移動方向に突出する棒状突部の両隣の棒状突部が、段高部の壁面に衝合することで、スライド部１がスライドベース部２に対して係止する状態になるが、この実施形態では、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｈが膨出形状とされると共に、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈを凹孔形状として、両者が嵌合するようにしたので、電極同士の嵌合によっても、ユーザは、係止を確認することもできる。
【００９５】
また、上述の第１の実施形態においては、スライド部１がスライドベース部２に対して移動したとき、スライド移動方向に突出する棒状突部の両隣の棒状突部が、段高部の壁面に衝合することで、スライド部１がスライドベース部２に対して係止する状態になるようにしたが、段高部の壁面に衝合する棒状突部は、スライド移動方向に突出する棒状突部を挟む位置の２個の棒状突部であれば、両隣ではなくてもよい。要は、スライド移動方向に突出する棒状突部の電極と、対応するスライド補助溝の電極との嵌合と、２個の棒状突部の段高部との衝合の３点支持により、スライド部１とスライドベース部２との係止が実現できればよい。
【００９６】
また、スライド部１がスライドベース部２に対して係止する状態において、段高部と衝合する棒状突部の数は、少なくとも２個であればよく、３個以上であっても勿論よい。
【００９７】
［第２の実施形態］
以上説明したように、上述の第１の実施形態においては、スライド部１がスライドベース部２に対して移動したとき、スライド移動方向に突出する棒状突部を挟む少なくとも２個の棒状突部が、段高部の壁面に衝合することで、スライド部１がスライドベース部２に対して係止する状態になるようにした。
【００９８】
第２の実施形態では、第１の実施形態のように、スライド補助溝の形状を定める段高部の形状を工夫するのではなく、その代わりに、スライド部１をスライドベース部２に対してスライド移動して、棒状突部の電極がスライド補助溝の電極に電気的に接続される状態になったときに、係止する係止部材を、スライドベース部２に設けることにより、スライド部１のスライドベース部２に対する係止状態を実現するようにする。
【００９９】
図８は、この係止部材の一例を示すものである。すなわち、この第２の実施形態においては、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈのそれぞれの両脇に、電極を有せずに、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｈの膨出形状の電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｈのそれぞれと嵌合する係止用凹穴２６および２７を設ける。この係止用凹穴２６，２７には、電極は形成しない。
【０１００】
図８では、図面スペースの関係上、棒状突部１２ａに対応するスライド補助溝２３ａの電極２５ａの両脇の係止用凹穴にのみ、符号２６，２７を付与したが、図８に示すように、すべてのスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈのそれぞれの両脇に、係止用凹穴２６および２７を設けるものである。
【０１０１】
この場合に、それぞれの係止用凹穴２６および２７の、各スライド補助溝における形成位置は、図９および図１０に示すように、そのスライド補助溝の方向にスライド部１がスライド移動して、スライド部１がスライドベース部２に対して係止する状態のときには、当該スライド移動方向を突出方向とする棒状突部の両隣の棒状突部の電極が、係止用凹穴２６または２７に嵌合するような位置とする。
【０１０２】
例えば図９は、図上、上方向にスライド部１をスライド移動させたときの棒状突部１２ａおよびその両隣の棒状突部１２ｂおよび１２ｈの電極１３ｂおよび１３ｈの、対応するスライド補助溝の電極２５ａ，２５ｂ，２５ｈおよび係止用凹穴２６，２７との嵌合状態を示している。
【０１０３】
この図９に示すように、上方向にスライド部１をスライド移動させると、棒状突部１２ａの電極１３ａは、スライド補助溝２３ａの電極２５ａと嵌合して電気的に接続する状態となる。このとき、棒状突部１２ａの左隣の棒状突部１２ｈの電極１３ｈは、スライド補助溝２３ｈの係止用凹穴２７と嵌合し、また、棒状突部１２ａの右隣の棒状突部１２ｂの電極１３ｂは、スライド補助溝２３ｂの係止用凹穴２６と嵌合して、スライド部１はスライドベース部２に対して係止する。
【０１０４】
また、例えば図１０は、図上、左斜め上方向にスライド部１をスライド移動させたときの棒状突部１２ｂおよびその両隣の棒状突部１２ａおよび１２ｃの電極１３ａおよび１３ｃの、対応するスライド補助溝の電極２５ｂ，２５ａ，２５ｃおよび係止用凹穴２６，２７との嵌合状態を示している。
【０１０５】
図１０に示すように、左斜め上方向にスライド部１をスライド移動させると、棒状突部１２ｂの電極１３ｂは、スライド補助溝２３ｂの電極２５ｂと嵌合して電気的に接続する状態となる。このとき、棒状突部１２ｂの左隣の棒状突部１２ａの電極１３ａは、スライド補助溝２３ａの係止用凹穴２７と嵌合し、また、棒状突部１２ｂの右隣の棒状突部１２ｃの電極１３ｃは、スライド補助溝２３ｃの係止用凹穴２６と嵌合して、スライド部１はスライドベース部２に対して係止する。
【０１０６】
この第２の実施形態においては、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの形状（それぞれのスライド補助溝を形成する隣り合う２個の段高部の形状）を工夫しなくても、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈおよび係止用凹穴２６，２７の配置を定めるだけで、スライド部１のスライドベース部２に対するスライド移動の係止を実現することができる。
【０１０７】
なお、この第２の実施形態において、第１の実施形態のように、スライド移動方向を突出方向とする棒状突部を挟む位置にある、少なくとも２個の棒状突部が段高部の壁面と衝合することにより、スライド部１とスライドベース部２との間の係止を実現することを併用するようにしても良い。
【０１０８】
［第３の実施形態］
上述の実施形態では、スライド部１がスライドベース部２に対してスライド移動するとき、スライド部１の中心柱部材１１の中心線方向は、常に、スライドベース部２のスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの底面に対して垂直な方向を向いた状態となるようにしている。
【０１０９】
これに対して、第３の実施形態では、スライドベース部２のスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの底面に対するスライド部１の中心柱部材１１の中心線方向は可変としている。したがって、ユーザが、操作面１４のスライド方向部分側を押下しながら、スライド部１をスライド移動させたときには、操作面１４は、例えば図１１（Ｂ）に示すように、操作面１４がスライド方向に傾いた状態で、スライド部１がスライド移動する。
【０１１０】
このため、この第３の実施形態においては、スライド部１がスライドベース部２に対してスライド移動したとき、そのスライド移動方向を突出方向とする棒状突部の膨出形状の電極（図１１（Ｂ）の例では、棒状突部１２ｇの電極１３ｇ）が、対応するスライド補助溝の凹穴形状の電極（図１１（Ｂ）の例では、スライド補助溝２３ｇの電極２５ｇ）に嵌合すると、いわゆるクリック感により、棒状突部の電極が、スライド補助溝の電極と嵌合したことをユーザは容易に認識できる。
【０１１１】
すなわち、この第３の実施形態によれば、スライド部１の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれの膨出形状の電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈと、スライドベース部２の凹穴形状の電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈとの嵌合によるスライド部１の係止位置を、ユーザがより確実に認識することができるようになり、操作感が良い。
【０１１２】
そして、この第３の実施形態においては、スライド部１の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈのそれぞれの膨出形状の電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈと、スライドベース部２の凹穴形状の電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｈとの嵌合のみにより、スライド移動時におけるスライド部１とスライドベース部２との係止を実現することができる。
【０１１３】
しかし、第１の実施形態のように、スライド移動方向を突出方向とする棒状突部を挟む位置にある、少なくとも２個の棒状突部が段高部の壁面と衝合することにより、スライド部１とスライドベース部２との間の係止を実現することを併用するようにしても良い。
【０１１４】
また、同様に、第２の実施形態のように、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈのそれぞれの両脇に係止用凹穴を設けることにより、スライド部１とスライドベース部２との間の係止を実現することを併用するようにしても良い。
【０１１５】
さらには、第３の実施形態と、第１および第２の実施形態の係止方法とを組み合わせるようにしてもよい。
【０１１６】
なお、この第３の実施形態においては、スライド部１の中心柱部材１１の小径円柱部１１ｂの周側面と、スライドベース部２の凹部２１の内周壁面との間に設けられるばね２２は、図１１（Ａ）および（Ｂ）に示すように、小径円柱部１１ｂの周側面と、スライドベース部２の凹部２１の内周壁面との間において、斜めに取り付けられている。
【０１１７】
このようにばね２２が取り付けられることにより、ばね２２によって、スライド部１に対して、そのスライド移動に抗する方向の偏倚力が付与されるだけではなく、常にスライド部１の中心中部材１１の中心線が、スライドベース部２のスライド補助溝の底面に対して垂直な方向となるようにする偏倚力が、スライド部１に対して付与される。
【０１１８】
すなわち、このように構成するばね２２によって、操作面１４をユーザが操作すると、この操作面１４が傾くが、ユーザが手を操作面から離せば、操作面１４は、傾いた状態から、元の水平状態に復帰するようになる。
【０１１９】
なお、ばね２２は、第１の実施形態と同様に、スライド部１に対して、そのスライド移動に抗する方向の偏倚力が付与されるように取り付けると共に、スライド部１を、その中心中部材１１の中心線が、スライドベース部２のスライド補助溝の底面に対して垂直な方向となるようにする偏倚させるばね等の偏倚手段を、別個に設けるようにしても良い。
【０１２０】
［第４の実施形態］
以上の実施形態は、スライド移動方向が８方向の場合であったが、スライド移動方向は、さらに多くすることもできる。図１２は、スライド移動方向を１０方向とした場合の第４の実施形態を説明するための図である。
【０１２１】
図１２は、この第４の実施形態において、操作面１４をはずした状態のスライド部１と、スライドベース部２のスライド補助溝の構成例を示すものである。この第４の実施形態は、前述した第１の実施形態の変形例であり、スライド移動方向が８方向から、１０方向に増加した点が異なるのみで、基本的な構成は、第１の実施形態とほぼ同様である。
【０１２２】
すなわち、図１２に示すように、この第４の実施形態においては、スライド部１の中心柱部材１１の大径円柱部１１ａの周側面には、周方向に沿って、３６度角間隔で、１０個の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ，１２ｉ，１２ｊが設けられる。そして、上述の実施形態と同様に、これら棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ，１２ｉ，１２ｊのそれぞれには、電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈ，１３ｉ，１３ｊが設けられる。
【０１２３】
また、この第４の実施形態においては、スライドベース部２のスライド部１と係合される一面側には、スライド部１の棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ，１２ｉ，１２ｊのそれぞれが、その放射突出方向のそれぞれにスライド移動することができるように、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ，１２ｉ，１２ｊのそれぞれに対応した複数個のスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈ，２３ｉ，２３ｊが形成されている。
【０１２４】
この複数個のスライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈ，２３ｉ，２３ｊは、スライドベース部２の一面側において、複数個、この例では１０個の島状の段高部２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄ，２４ｅ，２４ｆ，２４ｇ，２４ｈ，２４ｉ，２４ｊのうちの、互いに隣り合う段高部の間の溝として形成される。
【０１２５】
そして、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈ，２３ｉ，２３ｊのそれぞれには、電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈ，１３ｉ，１３ｊと、電気的に接続される電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈ，２５ｉ，２５ｊが形成される。
【０１２６】
この第４の実施形態の場合のスライド部１の操作面１４の形状は、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ，１２ｉ，１２ｊの方向が，角方向図１２において、破線で示すように、五角形状となる。
【０１２７】
そして、この第４の実施形態においても、前述の第１の実施形態と同様に、ある一つの方向にスライド部１がスライド移動して、そのスライド移動方向を突出方向とする棒状突部の電極が、対応するスライド補助溝の電極と電気的に接続される状態になったときには、当該スライド移動方向を突出方向とする棒状突部を挟む位置にある少なくとも２個の棒状突部が、段高部に衝合して、スライド部１のスライドベース部２に対する係止状態を現出するようになる。
【０１２８】
そして、この第４の実施形態においても、第１の実施形態と同様に、スライドベース部２が基台部３に対して回動自在に取り付けられて、スライド部１がスライドベース部２に係止した状態で、基台部３に対して回動操作ができるようにされる。
【０１２９】
この第４の実施形態においては、１０方向をスライド移動方向とすることができるので、各スライド移動方向を、ひらがな入力の「あ」行、「か」行、「さ」行、「た」行、「な」行、「は」行、「ま」行、「や」行、「ら」行、「わ」行に割り当て、スライド部１およびスライドベース部２の回動を、それぞれの行に含まれる「かな」の選択入力に割り当てて、文字入力操作を行うことができる。
【０１３０】
また、各スライド移動方向を、「０」から「９」までの数字に割り当てることができる。
【０１３１】
また、各スライド移動方向を、アルファベット２６文字のうちの、いくかの文字ずつに割り当て、スライド部１およびスライドベース部２の回動を、そのスライド移動方向に割り当てた幾つかの文字のうちの一つの選択のための操作に割り当てることもできる。
【０１３２】
さらに、各スライド移動方向を、多数個の記号のうちの、いくかの記号ずつに割り当て、スライド部１およびスライドベース部２の回動を、そのスライド移動方向に割り当てた幾つかの記号のうちの一つ選択のための操作に割り当てることもできる。
【０１３３】
図１３は、これらの複数通りの操作を、第４の実施形態のスライド式スイッチで、行う場合の一例を説明するための図である。この例では、スライド移動方向のそれぞれに、複数個の選択項目を割り当てると共に、その選択項目中において選択できる下位項目が複数個ある場合には、その複数個の下位項目は、回動操作により選択するように割り当ててある。
【０１３４】
すなわち、図１２および図１３に示すように、図上、棒状突部１２ａの突出方向のスライド移動に対しては、「あ」行と、数字「１」と、記号「．」、「＠」、「／」、「：」との３種が割り当てられる。また、棒状突部１２ｂの突出方向のスライド移動に対しては、「か」行と、数字「２」と、アルファベットの大文字「Ａ」、「Ｂ」、「Ｃ」と、アルファベットの小文字「ａ」、「ｂ」、「ｃ」と、の４種が割り当てられる。また、棒状突部１２ｃの突出方向のスライド移動に対しては、「さ」行と、数字「３」と、アルファベットの大文字「Ｄ」、「Ｅ」、「Ｆ」と、アルファベットの小文字「ｄ」、「ｅ」、「ｆ」との４種が割り当てられる。また、棒状突部１２ｄの突出方向のスライド移動に対しては、「た」行と、数字「４」と、アルファベットの大文字「Ｇ」、「Ｈ」、「Ｉ」と、アルファベットの小文字「ｇ」、「ｈ」、「ｉ」と、の４種が割り当てられる。棒状突部１２ｅの突出方向のスライド移動に対しては、「な」行と、数字「５」と、アルファベットの大文字「Ｊ」、「Ｋ」、「Ｌ」と、アルファベットの小文字「ｊ」、「ｋ」、「ｌ」と、の４種が割り当てられる。また、棒状突部１２ｆの突出方向のスライド移動に対しては、「は」行と、数字「６」と、アルファベットの大文字「Ｍ」、「Ｎ」、「Ｏ」と、アルファベットの小文字「ｍ」、「ｎ」、「ｏ」と、の４種が割り当てられる。棒状突部１２ｇの突出方向のスライド移動に対しては、「ま」行と、数字「７」と、アルファベットの大文字「Ｐ」、「Ｑ」、「Ｒ」、「Ｓ」と、アルファベットの小文字「ｐ」、「ｑ」、「ｒ」、「ｓ」と、の４種が割り当てられる。また、棒状突部１２ｈの突出方向のスライド移動に対しては、「や」行と、数字「８」と、アルファベットの大文字「Ｔ」、「Ｕ」、「Ｖ」と、アルファベットの小文字「ｔ」、「ｕ」、「ｖ」と、の４種が割り当てられる。棒状突部１２ｉの突出方向のスライド移動に対しては、「ら」行と、数字「９」と、アルファベットの大文字「Ｗ」、「Ｘ」、「Ｙ」、「Ｚ」と、アルファベットの小文字「ｗ」、「ｘ」、「ｙ」、「ｚ」と、の４種が割り当てられる。また、棒状突部１２ｊの突出方向のスライド移動に対しては、「わ」行（わ、を、ん）と、数字「０」と、記号「、」、「。」、「−」と、濁点および半濁点と、の４種が割り当てられる。
【０１３５】
そして、棒状突部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈの電極１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈが、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈのいずれとも電気的に接続されていない状態で、ユーザが操作面１４を押下して、押下スイッチ３８をオンにすると、押下スイッチ３８のオンごとに、「あ」行〜「わ」行の文字選択、「０」〜「９」の数字選択、記号およびアルファベットの大文字、小文字の選択、あるいは濁点および半濁点の４種が、順次にサイクリックに切り換えられる。つまり、スライド移動方向のそれぞれに割り当てられている３種または４種の選択項目が、順次にサイクリックに割り当てられる。
【０１３６】
そして、スライド移動方向のそれぞれについて、「あ」行〜「わ」行のいずれの文字選択の状態が選ばれている状態において、例えば図１４に示すように棒状突部１２ａの突出方向にスライド移動して、電極１３ａと電極２５ａとが電気的に接続されると、「あ」行の文字の選択状態になる。この状態から、図１４に示すように、スライド部１およびスライドベース部２を回動させると、「あ」「い」「う」「え」「お」が、その回動角に応じて選択することができる。このとき、前述したように、表示画面を選択入力の補助手段として用いて、その画面を見ながら、選択入力を行うものである。
【０１３７】
そして、「あ」「い」「う」「え」「お」のうちの一文字が選択されている状態（電極同士は接続されている状態）において、操作面１４を押下して、押下スイッチ３８をオンとすると、そのオン操作は、当該選択中の文字を決定入力する操作となる。
【０１３８】
数字に関しては、この例では、スライド移動により棒状突部とスライド補助溝の電極同士が電気的に接続される状態のそれぞれがそのまま、当該スライド移動方向に割り当てられている数字の選択入力となる。
【０１３９】
また、記号およびアルファベットを選択項目として選択する状態では、それぞれのスライド移動方向により棒状突部とスライド補助溝の電極同士が電気的に接続される状態が、その移動方向に割り当てられている複数個の記号やアルファベットを選択する状態となり、その状態で、回動移動することにより、当該複数個の記号やアルファベットのうちの一つを選択する操作ができる。
【０１４０】
そして、一つの記号またはアルファベットを選択している状態で、操作面１４を押下して、押下スイッチ３８をオンとすると、そのオン操作は、当該選択中の記号またはアルファベットを決定入力する操作となる。
【０１４１】
なお、上述の説明では、第４の実施形態のスライド式スイッチにおいて、押下スイッチ３８のオンにより、ひらがな入力、アルファベット入力、数字入力を切り換えるようにしたが、それらの入力の種類を選択するボタンを別個に設けて切り替えるようにしても、勿論よい。
【０１４２】
また、アルファベットの大文字入力と小文字入力とを押下スイッチ３８のオンにより切り換えるようにしたが、スライド部１およびスライドベース部２の左回動方向と、右回動方向というように、異なる回動方向に割り当てるようにしても良い。濁点および半濁点つきの文字についても、それらが無い文字の選択とは、異なる回動方向に割り当てるようにしても良い。例えば、スライド部１およびスライドベース部２の左回動方向では、濁点および半濁点無しの文字選択、スライド部１およびスライドベース部２の右回動方向では、濁点および半濁点有りの文字選択とすることができる。
【０１４３】
また、一文字が選択されている状態（電極同士は接続されている状態）において、操作面１４を押下して、押下スイッチ３８をオンとすると、そのオン操作は、当該選択中の文字を決定入力する操作とするようにしたが、選択決定した文字が濁点および半濁点が付与できる文字である場合には、一文字が選択されている状態（電極同士は接続されている状態）において、操作面１４をさらに押下して、押下スイッチ３８をオンとすることで、濁点、半濁点、濁点および半濁点無しの状態を、順次に繰り返し選択することができるようにしてもよい。この場合には、一文字が選択されている状態（電極同士は接続されている状態）が解除されたときに、最後に選択された状態で決定されることになる。
【０１４４】
また、上述の実施形態では、アルファベットの大文字と小文字とを、スライド移動させない状態での押下スイッチ３８の押下によるオンで切り換えるようにしたが、この場合にも、上述の濁点および半濁点と同様の選択切換をするようにしてもよい。すなわち、一つのアルファベット文字が選択されている状態において、操作面１４を押下して、押下スイッチ３８をオンとすると、そのオン操作は、当該選択中のアルファベット文字を決定入力する操作となるが、その状態でさらに操作面１４を押下して、押下スイッチ３８をオンにする毎に、大文字と小文字とを切り換えるようにしても良い。この場合にも、最後に選択された状態（大文字または小文字）で決定されることになる。
【０１４５】
［第５の実施形態］
この第５の実施形態は、第４の実施形態の変形例であり、スライド部１のスライドベース部２に対するスライド移動の係止方法として、前述した第２の実施形態を採用する場合である。この第５の実施の形態の場合におけるスライド部１と、スライドベース部２の要部の構成例を、図１５に示す。
【０１４６】
すなわち、この第５の実施形態においては、前述した第２の実施形態と同様にして、図１５に示すように、スライド補助溝２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈ，２３ｉ，２３ｊの電極２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈ，２５ｉ，２５ｊのそれぞれの両脇に係止用凹穴２６，２７を設けることにより、スライド部１とスライドベース部２との間の係止を実現するものである。
【０１４７】
なお、第３の実施形態と、第４の実施形態または第５の実施形態とを組み合わせることも勿論できる。
【０１４８】
［その他の変形例］
上述の実施形態では、スライド部１に中心柱部材を設けて、その中心柱部材から複数個の棒状突部を設け、スライドベース部２には、対応するスライド補助溝を設けるようにしたが、スライド部１とスライドベース部２の構成を入れ替える構成とすることもできる。すなわち、スライドベース部２に中心柱部材を設けて、その中心柱部材から複数の棒状突部を設けておくと共に、スライド部１にスライド補助溝を設けておくようにしても、上述と全く同様のスライド移動および回動を実現することができる。
【０１４９】
また、操作面１４の形状は、上述の実施形態では、スライド移動方向を多角形の角方向と、各辺の中点方向になるような多角形形状としたが、多角形の角方向のみ、あるいは、辺の中点方向のみがスライド移動方向に対応するような多角形形状であってもよい。
【０１５０】
例えば、第１〜第３の実施形態の場合の８方向のスライド移動方向の場合には、操作面１４の形状を８角形にして、８方向のスライド移動方向のそれぞれを、角方向または辺の中点方向のいずれか一方に割り当てるようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１５１】
この発明によるスライド式スイッチは、種々の電子機器の操作入力手段として用いることができるが、特に、例えば携帯電話端末用やＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔｓ）などの携帯情報端末の操作入力手段として用いると好適である。
【図面の簡単な説明】
【０１５２】
【図１】この発明によるスライド式スイッチの実施形態の一例の全体の概要を説明するための図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線断面図である。
【図３】図２のＢ−Ｂ線断面図である。
【図４】図２のＣ−Ｃ線断面図である。
【図５】この発明によるスライド式スイッチの第１の実施形態のスライド式スイッチを、一方向にスライド移動させた状態を説明するための図である。
【図６】この発明によるスライド式スイッチの第１の実施形態のスライド式スイッチにおける電極の電気的接続状態を説明するための図である。
【図７】この発明によるスライド式スイッチの第１の実施形態のスライド式スイッチによる選択操作入力を説明するための図である。
【図８】この発明によるスライド式スイッチの第２の実施形態のスライド式スイッチの要部を説明するための図である。
【図９】この発明によるスライド式スイッチの第２の実施形態のスライド式スイッチを、一方向にスライド移動させた状態を説明するための図である。
【図１０】この発明によるスライド式スイッチの第２の実施形態のスライド式スイッチを、一方向にスライド移動させた状態を説明するための図である。
【図１１】この発明によるスライド式スイッチの第３の実施形態のスライド式スイッチの要部を説明するための図である。
【図１２】この発明によるスライド式スイッチの第４の実施形態のスライド式スイッチの要部を説明するための図である。
【図１３】この発明によるスライド式スイッチの第４の実施形態のスライド式スイッチによる選択操作入力を説明するための図である。
【図１４】この発明によるスライド式スイッチの第４の実施形態のスライド式スイッチによる選択操作入力を説明するための図である。
【図１５】この発明によるスライド式スイッチの第５の実施形態のスライド式スイッチの要部を説明するための図である。
【符号の説明】
【０１５３】
１…スライド部、２…スライドベース部、３…基台部、１１…中心柱部材、１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ，１２ｅ，１２ｆ，１２ｇ，１２ｈ，１２ｉ，１２ｊ…棒状突部、１３ａ，１３ｂ，１３ｃ，１３ｄ，１３ｅ，１３ｆ，１３ｇ，１３ｈ，１３ｉ，１３ｊ…電極、２２…ばね、２３ａ，２３ｂ，２３ｃ，２３ｄ，２３ｅ，２３ｆ，２３ｇ，２３ｈ，２３ｉ，２３ｊ…スライド補助溝、２４ａ，２４ｂ，２４ｃ，２４ｄ，２４ｅ，２４ｆ，２４ｇ，２４ｈ，２４ｉ，２４ｊ…段高部、２５ａ，２５ｂ，２５ｃ，２５ｄ，２５ｅ，２５ｆ，２５ｇ，２５ｈ，２５ｉ…電極、２６，２７…係止用凹穴
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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