(57)【要約】【課題】誘導加熱調理器において湯沸かしを行う場合に、精度良く沸騰検知を行うこと。【解決手段】赤外線検出手段５の出力から調理容器１の温度を検出する温度検知手段６と、天板の下に設けられた感熱素子７と、感熱素子７の出力から温度を検出する感熱温度検知手段８と、温度検知手段６の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段９と、感熱温度検知手段８の出力より沸騰を検知する感熱沸騰検知手段１０とを備え、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した温度は、調理容器の底面の形状に左右されることなく正確に検知できるので精度良く沸騰を検知することができる。またもし万が一沸騰検知手段で沸騰を検知することができなくても感熱沸騰検知手段を用いて沸騰検知を実施しているために確実に沸騰を検知することができる。【選択図】図１
2008262930.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記天板の下に設けられた感熱素子と、前記感熱素子の出力から温度を検出する感熱温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段と、前記感熱温度検知手段の出力より沸騰を検知する感熱沸騰検知手段とを備え、前記沸騰検知手段は、前記温度検知手段の出力からの沸騰検知あるいは前記感熱沸騰検知手段のいずれか一方の検知により沸騰を検出した場合に沸騰検知とするようにした誘導加熱調理器。
【請求項２】
感熱沸騰検知手段は、感熱温度検知手段より得られる温度勾配により残りの加熱時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
感熱沸騰検知手段は、感熱温度検知手段より得られる温度勾配により第１の加熱時間を決定し、第１の加熱時間終了時の感熱温度検知手段より得られる温度により第２の加熱時間を決定する請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
感熱沸騰検知手段は、加熱開始時に感熱温度検知手段より得られる温度に応じて任意の温度勾配判定方法を選択する請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
感熱沸騰検知手段は、加熱開始時に感熱温度検知手段より得られる温度が所定温度未満の場合、第１の温度判定値から第２の温度判定値までの立ち上がり時間をもって温度勾配とみなすことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
感熱沸騰検知手段は、加熱開始時の感熱温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、感熱温度検知手段の検知結果が下降から上昇へ転じた時の温度を基準として、一定温度上昇した時の立ち上がり時間をもって温度勾配とみなすことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
感熱沸騰検知手段は、加熱開始時の感熱温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、感熱温度検知手段の検知結果が下降から上昇へ転じた時の温度を基準として、一定時間経過した時の立ち上がり温度をもって温度勾配とみなすことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、初期状態に関わらず精度良く沸騰検知することができる誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、誘導加熱調理器における沸騰検知は、天板を介してサーミスタが調理容器の温度を検出することで行っている。
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、調理容器の底の形状によってはサーミスタが調理容器の底面と直接に接していないために精度良く沸騰を検知できず、そのため結合状況を処理して補正する必要があったが、前記補正が十分でない場合には精度良く沸騰検知できないという問題があった（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００３−７４４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記従来の技術の問題点を鑑み、本発明が解決しようとする課題は、複雑な処理を行うことなく精度良く沸騰を検知することができる誘導加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するために、本発明の誘導加熱調理器は、天板の下に赤外線検出手段を設置して調理容器の底面から放射される赤外線を検出し、この赤外線検出手段の出力から調理容器の温度を温度検知手段により検知し、温度検知手段の出力より沸騰検知手段を用いて沸騰を検知し、かつ天板の下に設置された感熱素子より熱的な温度を感熱温度検知手段により検知し、この感熱温度検知手段の出力より感熱沸騰検知手段を用いても沸騰を検知するようにし、沸騰検知手段および感熱沸騰検知手段のいずれか一方が検知した場合に沸騰を検知したものと見なすようにしたものである。
【０００６】
これによって、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した温度は調理容器底面の形状にかかわらず正確に検知できるので、初期温度にかかわらず精度良く沸騰を検知することができる。また感熱温度検知手段によって得られる温度での沸騰検知も並行して実施するため、確実に沸騰を検知することができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の誘導加熱調理器は、調理容器の底面の形状にかかわらず精度良く確実に沸騰を検知することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記天板の下に設けられた感熱素子と、前記感熱素子の出力から温度を検出する感熱温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段と、前記感熱温度検知手段の出力より沸騰を検知する感熱沸騰検知手段とを備え、前記沸騰検知手段は、前記温度検知手段の出力からの沸騰検知あるいは前記感熱沸騰検知手段のいずれか一方の検知により沸騰を検出した場合に沸騰検知とするようにしたことにより、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した調理容器の温度は、調理容器の底面
の形状に左右されることなく正確に検知でき、精度良く沸騰を検知することができ、また感熱温度検知手段で算出した温度を用いても沸騰検知を行うため一方の沸騰検知の動作に誤動作が発生してもこれの影響を受けず確実に沸騰を検知することができる。
【０００９】
第２の発明は、特に、第１の発明の感熱沸騰検知手段を、感熱温度検知手段より得られる温度勾配により残りの加熱時間を決定することにより、水量に応じて残りの加熱時間を決定するので精度良く沸騰を検知することができる。
【００１０】
第３の発明は、特に、第１の発明の感熱沸騰検知手段を、感熱温度検知手段より得られる温度勾配により第１の加熱時間を決定し、第１の加熱時間終了時の感熱温度検知手段より得られる温度により第２の加熱時間を決定することにより、水量に応じて残りの加熱時間を決定し、第１の加熱時間終了後に補正時間を加えるのでさらに精度良く沸騰を検知することができる。
【００１１】
第４の発明は、特に第１〜第３のいずれか１つの発明の感熱沸騰検知手段を、加熱開始時に感熱温度検知手段より得られる温度に応じて任意の温度勾配判定方法を選択することにより、初期温度に関わらず水量に応じた残りの加熱時間を決定することができるので、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１２】
第５の発明は、特に第１〜第３のいずれか１つの発明の感熱沸騰検知手段を、加熱開始時に感熱温度検知手段より得られる温度が所定温度未満の場合、第１の温度判定値から第２の温度判定値までの立ち上がり時間をもって温度勾配とみなすことにより、初期温度に関わらず水量に応じた残りの加熱時間を決定することができるので、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１３】
第６の発明は、特に第１〜第３のいずれか１つの発明の感熱沸騰検知手段を、加熱開始時の感熱温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、感熱温度検知手段の検知結果が下降から上昇へ転じた時の温度を基準として、一定温度上昇した時の立ち上がり時間をもって温度勾配とみなすことにより、初期温度に関わらず水量に応じた残りの加熱時間を決定することができるので、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１４】
第７の発明は、加熱開始時の感熱温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、感熱温度検知手段の検知結果が下降から上昇へ転じた時の温度を基準として、一定時間経過した時の立ち上がり温度をもって温度勾配とみなすことにより、初期温度に関わらず水量に応じた残りの加熱時間を決定することができるので、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１５】
本発明の目的は、第１の発明から第７の発明を実施の形態の要部とすることにより達成できるので、各請求項に対応する実施の形態の詳細を、以下に図面を参照しながら説明し、本発明を実施するための最良の形態を説明する。なお、本発明は以下の実施の形態により限定されるものではない。また、各実施の形態の説明において、同一の構成並びに作用効果を奏するところには同一記号を付して重複した説明を行わないものとする。
【００１６】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である。図１において誘導加熱調理器は、調理容器１を加熱する加熱コイル３と、加熱コイル３の上方に配置し、調理容器１を保持する天板２と、加熱コイル３に高周波電流を供給し、調理容器１を誘導加熱で発熱させる高周波インバータ４と、天板２の下側に設置され、調理容器１の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段５と、赤外線検出手段５の出力から調理容器１の温度を検出する温度検知手段６と、天板２の裏面に熱的に接触す
るように設けられたサーミスタなどの感熱素子７と、感熱素子７の出力から天板２を介して調理容器１の温度を検出する感熱温度検知手段８と、加熱コイル３に供給する電力を制御し、温度検知手段６の出力に応じて沸騰を検知する沸騰検知手段９と、感熱温度検知手段８の出力に応じて沸騰を検知する感熱沸騰検知手段とを有している。そして、沸騰検知手段９は、所定時間での温度差を１秒ごとに算出し、所定温度差以内であることを連続的に検知した場合に水が沸騰したと判定し、感熱沸騰検知手段１０は、加熱中の温度勾配より沸騰までの残り時間を算出して、残り時間のタイマーが終了した場合に水が沸騰したと判定する構成に形成している。
【００１７】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。まず、図示していない電源を投入し操作スイッチで湯沸かしを開始すると、沸騰検知手段９からの制御により高周波インバータ４から加熱コイル３に電力を供給する。この加熱コイル３に電力が供給されると、加熱コイル３に誘導磁界が発生し、天板２上の調理容器１が加熱される。この誘導加熱によって調理容器１の温度が上昇し、調理容器１内の非加熱物である、例えば水が沸騰するものである。
【００１８】
ここで、調理容器１の温度が上昇すると、その温度に合わせた赤外線が調理容器１から放射される。天板２に使用されるガラスセラミックなどは２．５μｍ以下の波長域の赤外線を効率よく透過できるため、赤外線検出手段５は例えば２．５μｍ以下の波長を検出することができるフォトダイオードなどで構成されており、天板２を通ったこの波長域の赤外線が赤外線検出手段５に入射される。また、赤外線検出手段５は、反射率の高い鏡面反射板を用いて、より多くの赤外線を集光することにより精度の向上を図っている。
【００１９】
温度検知手段６は、赤外線検出手段５に入射された赤外線量にあわせたダイオード電流を、Ｉ−Ｖ変換した上で増幅し、温度に変換する。この温度情報が沸騰検知手段９に入力される。そして、沸騰検知手段９は所定時間での温度差を１秒ごとに算出し、所定温度差以内であることを連続的に検知した場合に水が沸騰していると判定する。
【００２０】
ところが、水が沸騰しているにも関わらず所定温度差以内であることを連続的に検知できなかった場合、水が沸騰していると判定できないために加熱を停止できない可能性が生じる。そのため、調理容器１と熱的に接触する感熱素子７の出力より感熱温度検知手段８を用いて変換した温度でも水が沸騰しているかどうかの判定を行い、沸騰検知手段９もしくは感熱沸騰検知手段１０のいずれか一方が沸騰を検知した場合には水が沸騰していると判定することによって必ず沸騰を判定できるようにする。
【００２１】
なお、沸騰検知に用いられる所定時間および所定温度差は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００２２】
以上のように本実施の形態では、赤外線検出手段５を介して温度検知手段６で算出した温度は、調理容器の底面の温度変化を正確に検知できるので精度良く沸騰を検知することができる。またもし万が一沸騰検知手段９で沸騰を検知することができなくても感熱沸騰検知手段１０を用いて沸騰検知を実施しているために確実に沸騰を検知することができる。
【００２３】
（実施の形態２）
図２は、本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器において、水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図３は、本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器の感熱沸騰検知手段１０での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態１における感熱沸騰検知手段１０の処理内容を具体化したものであり、従って、図１を利用して実施の形態１と異なるところを中心に説明する。
【００２４】
図２において、感熱温度検知手段８より得られる温度勾配を温度判定値Ｔ１からＴ２までの到達時間として表すと、調理容器１内の水量が少ない時をｔ１、水量が中位の時をｔ２、水量が多い時ｔ３とすると、調理容器１内の水量が少ないほど到達時間が短くなり、水量が多いほど到達時間が長くなる。つまり、ｔ１＜ｔ２＜ｔ３のような関係が成立する。一方、温度判定値Ｔ２から沸騰温度Ｔ３までの到達時間を調理容器１内の水量が少ない時をｔ４、水量が中位の時をｔ５、水量が多い時ｔ６とすると、調理容器１内の水量が少ないほど沸騰までの到達時間が短くなり、水量が多いほど到達までの時間が長くなる。つまりｔ４＜ｔ５＜ｔ６の関係が成立する。よって、感熱温度検知手段より得られる温度勾配が分かれば、沸騰までの到達時間を推定することができる。
【００２５】
以下、図３を用いて温度勾配より残りの加熱時間を決定するアルゴリズムの一例を説明する。
【００２６】
ステップ（以下、Ｓと表示する）１において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔに基づいて温度勾配ｔを求める。Ｓ２において、計測時間ｔが判定値ｔｍ１以下であればＳ３へ進み、判定値ｔ１より大きければＳ４へ進む。Ｓ３において、ｔｎ１秒間加熱後、停止する。Ｓ４において、計測時間ｔが判定値ｔｍ２以下であればＳ５へ進み、判定値ｔ２より大きければＳ６へ進む。Ｓ５において、ｔｎ２秒間加熱後、停止する。Ｓ６において、ｔｎ３秒間加熱後、停止する。
【００２７】
なお、加熱時間を判定するための判定値ｔｍ１、ｔｍ２および加熱時間ｔｎ１、ｔｎ２、ｔｎ３は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００２８】
以上のように本実施の形態では、感熱温度検知手段８により得られる温度勾配により残りの加熱時間を決定することにより、簡単な構成で精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では計測時間ｔの時間判定値は２つしかないが、判定値をさらに複数用いて残りの加熱時間を決定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００２９】
（実施の形態３）
図４は、本発明の実施の形態３における誘導加熱調理器において、鍋種および水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図５は、本発明の実施の形態３における誘導加熱調理器の感熱沸騰検知手段１０での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態１における感熱沸騰検知手段１０の処理内容を具体化したものであり、従って、図１を利用して実施の形態１と異なるところを中心に説明する。
【００３０】
図４において、感熱温度検知手段８より得られる温度勾配を温度判定値Ｔ１からＴ２までの到達時間として表すと、調理容器１の鍋底が厚く、かつ水量が少ない時をｔ７、調理容器１の鍋底が薄く、かつ水量が多い時をｔ８とすると、ｔ７≒ｔ８の関係が成立する場合がある。この時、温度勾配に応じて残りの加熱時間ｔ９を決定すると、水量が少ない時は沸騰温度Ｔ３まで達するが、水量が多い時は沸騰温度Ｔ３よりも低いＴ４までしか達することができない。このため、残りの加熱時間終了後の温度に応じて追加時間を決定すれば、鍋種にかかわらずに沸騰に達することができる。
【００３１】
以下、図５を用いて温度勾配より第１の加熱時間を決定し、第１の加熱時間終了後の温度より第２の加熱時間を決定するアルゴリズムの一例を説明する。
【００３２】
Ｓ１１において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔに基づいて温度勾配ｔを求める。Ｓ１２において、計測時間ｔが判定値ｔｍ３以下であればＳ１３へ進み、判定値ｔ１より大きければＳ１６へ進む。Ｓ１３において、ｔｎ４秒間加熱する。Ｓ１４において、感
熱温度検知手段８で算出した温度Ｔが判定値Ｔ３よりも小さければＳ１５へ進み、判定値Ｔ３以上であれば加熱を停止する。Ｓ１５において、ｔｐ１秒間加熱後、停止する。Ｓ１６において、ｔｎ５秒間加熱する。Ｓ１７において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔが判定値Ｔ４よりも小さければＳ１８へ進み、判定値Ｔ３以上であれば加熱を停止する。Ｓ１８において、ｔｐ２秒間加熱後、停止する。
【００３３】
なお、第１の加熱時間を判定するための判定値ｔｍ３、第２の加熱時間を判定するための温度判定値Ｔ３、Ｔ４、および加熱時間ｔｎ４、ｔｎ５、ｔｐ１、ｔｐ２は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００３４】
以上のように本実施の形態では、感熱温度検知手段８により得られる温度勾配により第１の加熱時間を決定し、さらに加熱時間終了後の温度より第２の加熱時間を判定することにより、簡単な構成で精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では計測時間ｔの時間判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて第１の加熱時間を決定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。さらに、第２の加熱時間の判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて第２の加熱時間を決定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００３５】
（実施の形態４）
図６は、本発明の実施の形態４における誘導加熱調理器において、感熱沸騰検知手段１０での温度勾配判定方法を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態１における感熱沸騰検知手段１０の処理内容を具体化したものであり、従って、図１を利用して実施の形態１と異なるところを中心に説明する。
【００３６】
感熱沸騰検知手段１０が温度勾配を判定するためには、同一条件下で比較させる必要がある。そのため、加熱開始時の感熱温度検知手段８の出力を比較して、温度勾配判定方法を選択すればよい。
【００３７】
以下、温度勾配判定方法を選択するアルゴリズムの一例を説明する。
【００３８】
Ｓ２１において、加熱開始時の感熱温度検知手段８によって得られる温度Ｔが温度判定値Ｔ０未満であればＳ２２へ移行し、温度判定値Ｔ０以上であればＳ２３へ移行する。Ｓ２２において、第１の温度勾配判定方法を用いて温度勾配を算出し、感熱沸騰検知手段１０は算出した値により沸騰検知を実施する。また、Ｓ２３において、第２の温度勾配判定方法を用いて温度勾配を算出し、感熱沸騰検知手段１０は算出した値により沸騰検知を実施する。
【００３９】
なお、加熱開始時の温度判定値Ｔ０は予め最適な値を実験的に決定するものである。また、加熱開始時の温度判定値Ｔ０は１つしかないが、判定値を複数用いてさらに複数の温度勾配判定方法から選択するようにすれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００４０】
以上のように本実施の形態では、温度勾配判定方法を加熱開始時の温度に応じて最適な判定方法を選択することにより、より精度良く判定することができる。
【００４１】
（実施の形態５）
図７は、本実施の形態５における誘導加熱調理器の感熱沸騰検知手段１０での処理内容を表す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態２における温度勾配判定方法の処理内容を具体化したものであり、従って図２を利用して説明する。
【００４２】
図２は、図６で示すスタートである加熱開始時の感熱温度検知手段８の検知温度Ｔが温
度判定値Ｔ０未満の場合の温度勾配を判定する第１の温度勾配判定方法の工程をグラフに表したものである。図２に示すように、温度判定値Ｔ１からＴ２までの到達時間として表すと、調理容器１内の水量が少ない時をｔ１、水量が中位の時をｔ２、水量が多い時ｔ３とすると、調理容器１内の水量が少ないほど到達時間が短くなり、水量が多いほど到達時間が長くなる。つまり、ｔ１＜ｔ２＜ｔ３のような関係が成立する。よって、第１の温度判定値であるＴ１から第２の温度判定値であるＴ２までの到達時間によって温度勾配を判定することができる。
【００４３】
以下、図７を用いて加熱開始時の感熱温度検知手段８の検知温度Ｔが温度判定値Ｔ０未満の場合の温度勾配を判定する第１の温度勾配判定方法のアルゴリズムの一例を説明する。Ｓ３１において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔが判定値Ｔ１以上であればＳ３２に進み、判定値Ｔ１未満であればＳ３１に戻る。Ｓ３２において、タイマーが時間計測ｔを開始する。Ｓ３３において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔが判定値Ｔ２以上であればＳ３４進み、判定値Ｔ２未満であればＳ３３に戻る。Ｓ４において、タイマーを停止し、温度勾配である計測時間ｔを得て温度勾配判定方法を終了する。
【００４４】
なお、温度勾配を求めるための温度判定値Ｔ１、Ｔ２は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００４５】
以上のように本実施の形態では、簡単な構成で温度勾配を判定することができる。また、以上の説明では所定温度間の立ち上がり時間を計測して温度勾配としているが、加熱開始から一定時間経過後の立ち上がり温度を計測して温度勾配とみなすことによっても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００４６】
（実施の形態６）
図８は、本実施の形態６における誘導加熱調理器において、水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図９は、本実施の形態６における誘導加熱調理器の感熱沸騰検知手段１０での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態４における第２の温度勾配判定方法の処理内容を具体化したものであり、従って図１を利用して実施の形態４と異なるところを中心に説明する。
【００４７】
図８は、図６で示すスタートである加熱開始時の感熱温度検知手段８の検知温度Ｔが温度判定値Ｔ０以上の場合の温度勾配を判定する第２の温度勾配判定方法の工程をグラフに表したものである。図８に示すように、加熱開始時の温度が同じで調理容器１内の水量が異なる場合、感熱温度検知手段８で算出した温度が、下降から上昇へ転じた時点の温度（以下、これを最下点温度と呼ぶ）より一定時間ｔｍ４後の温度上昇幅を、水量が少ない時をＴｍ１、水量が多い時をＴｍ２とすると、調理容器１内の水量が少ないほど温度上昇幅が大きく、水量が多いほど温度上昇幅が小さくなる。つまり、温度上昇幅のＴｍ１＞Ｔｍ２のような関係式が成立する。この関係式は、最下点温度に影響されないため最下点温度から一定時間ｔｍ４後の温度上昇幅によって温度勾配を判定することができる。
【００４８】
以下、図９を用いて第２の温度勾配判定方法のアルゴリズムの一例を説明する。Ｓ４１において、感熱温度検知手段８で算出された温度Ｔが最下点温度に達すればＳ４２に進み、最下点温度に達していなければＳ４１に戻る。Ｓ４２において、感熱温度検知手段８で算出された温度Ｔｂ１を記憶する。Ｓ４３において、タイマーが時間計測を開始する。Ｓ４４において、タイマーの経過時間ｔｔが時間判定値ｔｍ４以上であればＳ４５へ進み、経過時間が時間判定値ｔｍ４未満であればＳ４４へ戻る。Ｓ４５において、タイマーの時間計測を停止する。Ｓ４６において、タイマーが停止した時の感熱温度検知手段８で算出された温度Ｔｂ２を記憶する。Ｓ４７において、温度勾配である、温度Ｔｂ２と温度Ｔｂ１の温度差Ｔｂ３を算出して温度勾配判定方法を終了する。
【００４９】
なお、温度勾配を求めるための時間判定値ｔｍ４は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００５０】
以上のように本実施の形態では、簡単な構成で温度勾配を判定することができる。また、本実施の形態では、最下点温度からの立ち上がり温度を計測して温度勾配としてるが、これを最下点温度からの立ち上がり時間を計測して温度勾配としても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器は、調理容器の底面の形状にかかわらず精度良く確実に沸騰を検知することが可能となるので、家庭用あるいは業務用など様々な誘導加熱調理器にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図
【図２】本発明の実施の形態２における水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図３】本発明の実施の形態２における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【図４】本発明の実施の形態３における鍋種および水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図５】本発明の実施の形態３における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【図６】本発明の実施の形態４における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【図７】本発明の実施の形態５における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【図８】本発明の実施の形態６における水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図９】本発明の実施の形態６における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【符号の説明】
【００５３】
１  調理容器
２  天板
３  加熱コイル
４  インバータ
５  赤外線検出手段
６  温度検知手段
７  感熱素子
８  感熱温度検知手段
９  沸騰検知手段
１０  感熱沸騰検知手段
【図１】
2008262930.tif 000003
【図２】
2008262930.tif 000004
【図３】
2008262930.tif 000005
【図４】
2008262930.tif 000006
【図５】
2008262930.tif 000007
【図６】
2008262930.tif 000008
【図７】
2008262930.tif 000009
【図８】
2008262930.tif 000010
【図９】
2008262930.tif 000011
【手続補正書】
【提出日】平成20年8月26日(2008.8.26)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記天板の下に設けられた感熱素子と、前記感熱素子の出力から温度を検出する感熱温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より得られる温度勾配が所定値以下であることを連続的に検知した場合に沸騰を検知する沸騰検知手段と、前記感熱温度検知手段の出力より沸騰を検知する感熱沸騰検知手段とを備え、前記沸騰検知手段は、前記温度検知手段の出力からの沸騰検知あるいは前記感熱沸騰検知手段の出力からの沸騰検知のいずれか一方の沸騰検知により沸騰を検出した場合に沸騰検知とするようにした誘導加熱調理器。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、初期状態に関わらず精度良く沸騰検知することができる誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、誘導加熱調理器における沸騰検知は、天板を介してサーミスタが調理容器の温度を検出することで行っている。
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、調理容器の底の形状によってはサーミスタが調理容器の底面と直接に接していないために精度良く沸騰を検知できず、そのため結合状況を処理して補正する必要があったが、前記補正が十分でない場合には精度良く沸騰検知できないという問題があった（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００３−７４４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記従来の技術の問題点を鑑み、本発明が解決しようとする課題は、複雑な処理を行うことなく精度良く沸騰を検知することができる誘導加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するために、本発明の誘導加熱調理器は、調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記天板の下に設けられた感熱素子と、前記感熱素子の出力から温度を検出する感熱温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より得られる温度勾配が所定値以下であることを連続的に検知した場合に沸騰を検知する沸騰検知手段と、前記感熱温度検知手段の出力より沸騰を検知する感熱沸騰検知手段とを備え、前記沸騰検知手段は、前記温度検知手段の出力からの沸騰検知あるいは前記感熱沸騰検知手段の出力からの沸騰検知のいずれか一方の沸騰検知により沸騰を検出した場合に沸騰検知とするようにしたものである。
【０００６】
これによって、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した温度は調理容器底面の形状にかかわらず正確に検知できるので、初期温度にかかわらず精度良く沸騰を検知することができる。また感熱温度検知手段によって得られる温度での沸騰検知も並行して実施するため、確実に沸騰を検知することができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の誘導加熱調理器は、調理容器の底面の形状にかかわらず精度良く確実に沸騰を検知することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記天板の下に設けられた感熱素子と、前記感熱素子の出力から温度を検出する感熱温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より得られる温度勾配が所定値以下であることを連続的に検知した場合に沸騰を検知する沸騰検知手段と、前記感熱温度検知手段の出力より沸騰を検知する感熱沸騰検知手段とを備え、前記沸騰検知手段は、前記温度検知手段の出力からの沸騰検知あるいは前記感熱沸騰検知手段の出力からの沸騰検知のいずれか一方の沸騰検知により沸騰を検出した場合に沸騰検知とするようにしたことにより、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した調理容器の温度は、調理容器の底面の形状に左右されることなく正確に検知でき、精度良く沸騰を検知することができ、また感熱温度検知手段で算出した温度を用いても沸騰検知を行うため一方の沸騰検知の動作に誤動作が発生してもこれの影響を受けず確実に沸騰を検知することができる。
【０００９】
本発明の目的は、第１の発明を実施の形態の要部とすることにより達成できるので、請求項に対応する実施の形態の詳細を、以下に図面を参照しながら説明し、本発明を実施するための最良の形態を説明する。なお、本発明は以下の実施の形態により限定されるものではない。また、各実施の形態の説明において、同一の構成並びに作用効果を奏するところには同一記号を付して重複した説明を行わないものとする。
【００１０】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である
。図１において誘導加熱調理器は、調理容器１を加熱する加熱コイル３と、加熱コイル３の上方に配置し、調理容器１を保持する天板２と、加熱コイル３に高周波電流を供給し、調理容器１を誘導加熱で発熱させる高周波インバータ４と、天板２の下側に設置され、調理容器１の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段５と、赤外線検出手段５の出力から調理容器１の温度を検出する温度検知手段６と、天板２の裏面に熱的に接触するように設けられたサーミスタなどの感熱素子７と、感熱素子７の出力から天板２を介して調理容器１の温度を検出する感熱温度検知手段８と、加熱コイル３に供給する電力を制御し、温度検知手段６の出力に応じて沸騰を検知する沸騰検知手段９と、感熱温度検知手段８の出力に応じて沸騰を検知する感熱沸騰検知手段とを有している。そして、沸騰検知手段９は、所定時間での温度差を１秒ごとに算出し、所定温度差以内であることを連続的に検知した場合に水が沸騰したと判定し、感熱沸騰検知手段１０は、加熱中の温度勾配より沸騰までの残り時間を算出して、残り時間のタイマーが終了した場合に水が沸騰したと判定する構成に形成している。
【００１１】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。まず、図示していない電源を投入し操作スイッチで湯沸かしを開始すると、沸騰検知手段９からの制御により高周波インバータ４から加熱コイル３に電力を供給する。この加熱コイル３に電力が供給されると、加熱コイル３に誘導磁界が発生し、天板２上の調理容器１が加熱される。この誘導加熱によって調理容器１の温度が上昇し、調理容器１内の非加熱物である、例えば水が沸騰するものである。
【００１２】
ここで、調理容器１の温度が上昇すると、その温度に合わせた赤外線が調理容器１から放射される。天板２に使用されるガラスセラミックなどは２．５μｍ以下の波長域の赤外線を効率よく透過できるため、赤外線検出手段５は例えば２．５μｍ以下の波長を検出することができるフォトダイオードなどで構成されており、天板２を通ったこの波長域の赤外線が赤外線検出手段５に入射される。また、赤外線検出手段５は、反射率の高い鏡面反射板を用いて、より多くの赤外線を集光することにより精度の向上を図っている。
【００１３】
温度検知手段６は、赤外線検出手段５に入射された赤外線量にあわせたダイオード電流を、Ｉ−Ｖ変換した上で増幅し、温度に変換する。この温度情報が沸騰検知手段９に入力される。そして、沸騰検知手段９は所定時間での温度差を１秒ごとに算出し、所定温度差以内であることを連続的に検知した場合に水が沸騰していると判定する。
【００１４】
ところが、水が沸騰しているにも関わらず所定温度差以内であることを連続的に検知できなかった場合、水が沸騰していると判定できないために加熱を停止できない可能性が生じる。そのため、調理容器１と熱的に接触する感熱素子７の出力より感熱温度検知手段８を用いて変換した温度でも水が沸騰しているかどうかの判定を行い、沸騰検知手段９もしくは感熱沸騰検知手段１０のいずれか一方が沸騰を検知した場合には水が沸騰していると判定することによって必ず沸騰を判定できるようにする。
【００１５】
なお、沸騰検知に用いられる所定時間および所定温度差は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００１６】
以上のように本実施の形態では、赤外線検出手段５を介して温度検知手段６で算出した温度は、調理容器の底面の温度変化を正確に検知できるので精度良く沸騰を検知することができる。またもし万が一沸騰検知手段９で沸騰を検知することができなくても感熱沸騰検知手段１０を用いて沸騰検知を実施しているために確実に沸騰を検知することができる。
【００１７】
（実施の形態２）
図２は、本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器において、水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図３は、本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器の感熱沸騰検知手段１０での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態１における感熱沸騰検知手段１０の処理内容を具体化したものであり、従って、図１を利用して実施の形態１と異なるところを中心に説明する。
【００１８】
図２において、感熱温度検知手段８より得られる温度勾配を温度判定値Ｔ１からＴ２までの到達時間として表すと、調理容器１内の水量が少ない時をｔ１、水量が中位の時をｔ２、水量が多い時ｔ３とすると、調理容器１内の水量が少ないほど到達時間が短くなり、水量が多いほど到達時間が長くなる。つまり、ｔ１＜ｔ２＜ｔ３のような関係が成立する。一方、温度判定値Ｔ２から沸騰温度Ｔ３までの到達時間を調理容器１内の水量が少ない時をｔ４、水量が中位の時をｔ５、水量が多い時ｔ６とすると、調理容器１内の水量が少ないほど沸騰までの到達時間が短くなり、水量が多いほど到達までの時間が長くなる。つまりｔ４＜ｔ５＜ｔ６の関係が成立する。よって、感熱温度検知手段より得られる温度勾配が分かれば、沸騰までの到達時間を推定することができる。
【００１９】
以下、図３を用いて温度勾配より残りの加熱時間を決定するアルゴリズムの一例を説明する。
【００２０】
ステップ（以下、Ｓと表示する）１において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔに基づいて温度勾配ｔを求める。Ｓ２において、計測時間ｔが判定値ｔｍ１以下であればＳ３へ進み、判定値ｔ１より大きければＳ４へ進む。Ｓ３において、ｔｎ１秒間加熱後、停止する。Ｓ４において、計測時間ｔが判定値ｔｍ２以下であればＳ５へ進み、判定値ｔ２より大きければＳ６へ進む。Ｓ５において、ｔｎ２秒間加熱後、停止する。Ｓ６において、ｔｎ３秒間加熱後、停止する。
【００２１】
なお、加熱時間を判定するための判定値ｔｍ１、ｔｍ２および加熱時間ｔｎ１、ｔｎ２、ｔｎ３は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００２２】
以上のように本実施の形態では、感熱温度検知手段８により得られる温度勾配により残りの加熱時間を決定することにより、簡単な構成で精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では計測時間ｔの時間判定値は２つしかないが、判定値をさらに複数用いて残りの加熱時間を決定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００２３】
（実施の形態３）
図４は、本発明の実施の形態３における誘導加熱調理器において、鍋種および水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図５は、本発明の実施の形態３における誘導加熱調理器の感熱沸騰検知手段１０での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態１における感熱沸騰検知手段１０の処理内容を具体化したものであり、従って、図１を利用して実施の形態１と異なるところを中心に説明する。
【００２４】
図４において、感熱温度検知手段８より得られる温度勾配を温度判定値Ｔ１からＴ２までの到達時間として表すと、調理容器１の鍋底が厚く、かつ水量が少ない時をｔ７、調理容器１の鍋底が薄く、かつ水量が多い時をｔ８とすると、ｔ７≒ｔ８の関係が成立する場合がある。この時、温度勾配に応じて残りの加熱時間ｔ９を決定すると、水量が少ない時は沸騰温度Ｔ３まで達するが、水量が多い時は沸騰温度Ｔ３よりも低いＴ４までしか達することができない。このため、残りの加熱時間終了後の温度に応じて追加時間を決定すれば、鍋種にかかわらずに沸騰に達することができる。
【００２５】
以下、図５を用いて温度勾配より第１の加熱時間を決定し、第１の加熱時間終了後の温
度より第２の加熱時間を決定するアルゴリズムの一例を説明する。
【００２６】
Ｓ１１において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔに基づいて温度勾配ｔを求める。Ｓ１２において、計測時間ｔが判定値ｔｍ３以下であればＳ１３へ進み、判定値ｔ１より大きければＳ１６へ進む。Ｓ１３において、ｔｎ４秒間加熱する。Ｓ１４において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔが判定値Ｔ３よりも小さければＳ１５へ進み、判定値Ｔ３以上であれば加熱を停止する。Ｓ１５において、ｔｐ１秒間加熱後、停止する。Ｓ１６において、ｔｎ５秒間加熱する。Ｓ１７において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔが判定値Ｔ４よりも小さければＳ１８へ進み、判定値Ｔ３以上であれば加熱を停止する。Ｓ１８において、ｔｐ２秒間加熱後、停止する。
【００２７】
なお、第１の加熱時間を判定するための判定値ｔｍ３、第２の加熱時間を判定するための温度判定値Ｔ３、Ｔ４、および加熱時間ｔｎ４、ｔｎ５、ｔｐ１、ｔｐ２は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００２８】
以上のように本実施の形態では、感熱温度検知手段８により得られる温度勾配により第１の加熱時間を決定し、さらに加熱時間終了後の温度より第２の加熱時間を判定することにより、簡単な構成で精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では計測時間ｔの時間判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて第１の加熱時間を決定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。さらに、第２の加熱時間の判定値は１つしかないが、判定値をさらに複数用いて第２の加熱時間を決定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００２９】
（実施の形態４）
図６は、本発明の実施の形態４における誘導加熱調理器において、感熱沸騰検知手段１０での温度勾配判定方法を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態１における感熱沸騰検知手段１０の処理内容を具体化したものであり、従って、図１を利用して実施の形態１と異なるところを中心に説明する。
【００３０】
感熱沸騰検知手段１０が温度勾配を判定するためには、同一条件下で比較させる必要がある。そのため、加熱開始時の感熱温度検知手段８の出力を比較して、温度勾配判定方法を選択すればよい。
【００３１】
以下、温度勾配判定方法を選択するアルゴリズムの一例を説明する。
【００３２】
Ｓ２１において、加熱開始時の感熱温度検知手段８によって得られる温度Ｔが温度判定値Ｔ０未満であればＳ２２へ移行し、温度判定値Ｔ０以上であればＳ２３へ移行する。Ｓ２２において、第１の温度勾配判定方法を用いて温度勾配を算出し、感熱沸騰検知手段１０は算出した値により沸騰検知を実施する。また、Ｓ２３において、第２の温度勾配判定方法を用いて温度勾配を算出し、感熱沸騰検知手段１０は算出した値により沸騰検知を実施する。
【００３３】
なお、加熱開始時の温度判定値Ｔ０は予め最適な値を実験的に決定するものである。また、加熱開始時の温度判定値Ｔ０は１つしかないが、判定値を複数用いてさらに複数の温度勾配判定方法から選択するようにすれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００３４】
以上のように本実施の形態では、温度勾配判定方法を加熱開始時の温度に応じて最適な判定方法を選択することにより、より精度良く判定することができる。
【００３５】
（実施の形態５）
図７は、本実施の形態５における誘導加熱調理器の感熱沸騰検知手段１０での処理内容を表す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態２における温度勾配判定方法の処理内容を具体化したものであり、従って図２を利用して説明する。
【００３６】
図２は、図６で示すスタートである加熱開始時の感熱温度検知手段８の検知温度Ｔが温度判定値Ｔ０未満の場合の温度勾配を判定する第１の温度勾配判定方法の工程をグラフに表したものである。図２に示すように、温度判定値Ｔ１からＴ２までの到達時間として表すと、調理容器１内の水量が少ない時をｔ１、水量が中位の時をｔ２、水量が多い時ｔ３とすると、調理容器１内の水量が少ないほど到達時間が短くなり、水量が多いほど到達時間が長くなる。つまり、ｔ１＜ｔ２＜ｔ３のような関係が成立する。よって、第１の温度判定値であるＴ１から第２の温度判定値であるＴ２までの到達時間によって温度勾配を判定することができる。
【００３７】
以下、図７を用いて加熱開始時の感熱温度検知手段８の検知温度Ｔが温度判定値Ｔ０未満の場合の温度勾配を判定する第１の温度勾配判定方法のアルゴリズムの一例を説明する。Ｓ３１において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔが判定値Ｔ１以上であればＳ３２に進み、判定値Ｔ１未満であればＳ３１に戻る。Ｓ３２において、タイマーが時間計測ｔを開始する。Ｓ３３において、感熱温度検知手段８で算出した温度Ｔが判定値Ｔ２以上であればＳ３４進み、判定値Ｔ２未満であればＳ３３に戻る。Ｓ４において、タイマーを停止し、温度勾配である計測時間ｔを得て温度勾配判定方法を終了する。
【００３８】
なお、温度勾配を求めるための温度判定値Ｔ１、Ｔ２は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００３９】
以上のように本実施の形態では、簡単な構成で温度勾配を判定することができる。また、以上の説明では所定温度間の立ち上がり時間を計測して温度勾配としているが、加熱開始から一定時間経過後の立ち上がり温度を計測して温度勾配とみなすことによっても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００４０】
（実施の形態６）
図８は、本実施の形態６における誘導加熱調理器において、水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図９は、本実施の形態６における誘導加熱調理器の感熱沸騰検知手段１０での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態４における第２の温度勾配判定方法の処理内容を具体化したものであり、従って図１を利用して実施の形態４と異なるところを中心に説明する。
【００４１】
図８は、図６で示すスタートである加熱開始時の感熱温度検知手段８の検知温度Ｔが温度判定値Ｔ０以上の場合の温度勾配を判定する第２の温度勾配判定方法の工程をグラフに表したものである。図８に示すように、加熱開始時の温度が同じで調理容器１内の水量が異なる場合、感熱温度検知手段８で算出した温度が、下降から上昇へ転じた時点の温度（以下、これを最下点温度と呼ぶ）より一定時間ｔｍ４後の温度上昇幅を、水量が少ない時をＴｍ１、水量が多い時をＴｍ２とすると、調理容器１内の水量が少ないほど温度上昇幅が大きく、水量が多いほど温度上昇幅が小さくなる。つまり、温度上昇幅のＴｍ１＞Ｔｍ２のような関係式が成立する。この関係式は、最下点温度に影響されないため最下点温度から一定時間ｔｍ４後の温度上昇幅によって温度勾配を判定することができる。
【００４２】
以下、図９を用いて第２の温度勾配判定方法のアルゴリズムの一例を説明する。Ｓ４１において、感熱温度検知手段８で算出された温度Ｔが最下点温度に達すればＳ４２に進み、最下点温度に達していなければＳ４１に戻る。Ｓ４２において、感熱温度検知手段８で算出された温度Ｔｂ１を記憶する。Ｓ４３において、タイマーが時間計測を開始する。Ｓ
４４において、タイマーの経過時間ｔｔが時間判定値ｔｍ４以上であればＳ４５へ進み、経過時間が時間判定値ｔｍ４未満であればＳ４４へ戻る。Ｓ４５において、タイマーの時間計測を停止する。Ｓ４６において、タイマーが停止した時の感熱温度検知手段８で算出された温度Ｔｂ２を記憶する。Ｓ４７において、温度勾配である、温度Ｔｂ２と温度Ｔｂ１の温度差Ｔｂ３を算出して温度勾配判定方法を終了する。
【００４３】
なお、温度勾配を求めるための時間判定値ｔｍ４は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００４４】
以上のように本実施の形態では、簡単な構成で温度勾配を判定することができる。また、本実施の形態では、最下点温度からの立ち上がり温度を計測して温度勾配としてるが、これを最下点温度からの立ち上がり時間を計測して温度勾配としても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器は、調理容器の底面の形状にかかわらず精度良く確実に沸騰を検知することが可能となるので、家庭用あるいは業務用など様々な誘導加熱調理器にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図
【図２】本発明の実施の形態２における水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図３】本発明の実施の形態２における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【図４】本発明の実施の形態３における鍋種および水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図５】本発明の実施の形態３における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【図６】本発明の実施の形態４における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【図７】本発明の実施の形態５における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【図８】本発明の実施の形態６における水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図９】本発明の実施の形態６における感熱沸騰検知手段での処理内容を示す流れ図
【符号の説明】
【００４７】
１  調理容器
２  天板
３  加熱コイル
４  インバータ
５  赤外線検出手段
６  温度検知手段
７  感熱素子
８  感熱温度検知手段
９  沸騰検知手段
１０  感熱沸騰検知手段