(57)【要約】【課題】製造コストが低減され、製造工程が容易で、かつ、駆動安定性が向上したプラズマディスプレイパネルを提供する。【解決手段】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルは、互いに並置される第１電極１０２と第２電極１０３が形成される前面基板１０１と、第１電極１０２及び第２電極１０３と交差する第３電極１１３が形成される後面基板１１１と、前面基板１０１と後面基板１１１との間で放電セルを区画する隔壁と、を含む。第１電極１０２および第２電極１０３のうち、少なくとも一方は単一層（One Layer）であり、第１電極１０２および第２電極１０３のうち、少なくとも一方は、第３電極１１３と交差する少なくとも１つのライン部と、所定の曲率をもってライン部から突出した突出部とを含む。【選択図】図１Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに並置される第１電極と第２電極が形成される前面基板と、
前記第１電極及び第２電極と交差する第３電極が形成される後面基板と、
前記前面基板と後面基板との間で放電セルを区画する隔壁と、
を含み、
前記第１電極および第２電極のうち、少なくとも一方は単一層（One Layer）であり、
前記第１電極および第２電極のうち、少なくとも一方は、前記第３電極と交差する少なくとも１つのライン部と、所定の曲率をもって前記ライン部から突出した突出部とを含むプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記曲率の曲率半径は、５μｍ（マイクロメートル）以上１００μｍ（マイクロメートル）以下である請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記曲率の曲率半径は、１０μｍ（マイクロメートル）以上４０μｍ（マイクロメートル）以下である請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記突出部において、突出開始位置から突出部に引いた接線と前記ライン部の延設方向との間の角度は１０゜以上８５゜以下である請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記突出部において、突出開始位置から突出部に引いた接線と前記ライン部の延設方向との間の角度は４０゜以上６５゜以下である請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項６】
前記突出部は、第１方向に突出した少なくとも１つの第１突出部と、前記第１方向と逆方向である第２方向に突出した少なくとも１つの第２突出部とを含む請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項７】
前記第１突出部の長さは前記第２突出部の長さと異なる請求項６記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項８】
前記第１突出部の幅は前記第２突出部の幅と異なる請求項６記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項９】
前記ライン部は複数個設けられ、
その複数のライン部のうち、２つ以上のライン部を連結する連結部が更に形成される請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１０】
前記ライン部と前記連結部が接続する部分は曲率を有する請求項９記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１１】
前記ライン部と前記連結部が接続する部分の曲率半径は、５μｍ（マイクロメートル）以上１００μｍ（マイクロメートル）以下である請求項１０記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１２】
前記ライン部と前記連結部が接続する部分の曲率半径は、１０μｍ（マイクロメートル）以上５０μｍ（マイクロメートル）以下である請求項１０記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１３】
前記突出部は第３電極とオーバーラップする請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１４】
前記第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方は透明電極が省略された（ITO -Less）電極である請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１５】
前記前面基板には誘電体層が形成され、
前記第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方の色は、前記誘電体層の色より暗い請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１６】
前記第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方と前記前面基板との間には、その一方の電極の色より暗い色を有するブラック層が更に形成される請求項１記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項１７】
互いに並置される第１電極と第２電極が形成される前面基板と、
前記第１電極及び第２電極と交差する第３電極が形成される後面基板と、
前記前面基板と後面基板との間で放電セルを区画する隔壁と、
を含み、
前記第１電極および第２電極のうち、少なくとも一方は単一層（One Layer）であり、
前記第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方は、前記第３電極と交差する少なくとも１つのライン部と、所定の曲率をもって前記ライン部から突出した突出部とを含み、
有効領域（Active Area）における開口率は２５％以上４５％以下であるプラズマディスプレイパネル。
【請求項１８】
互いに並置される第１電極と第２電極が形成される前面基板と、
前記第１電極及び第２電極と交差する第３電極が形成される後面基板と、
前記前面基板と後面基板との間で放電セルを区画する隔壁と、
を含み、
前記第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方は単一層（One Layer）であり、
前記第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方は、前記第３電極と交差する少なくとも１つのライン部と、所定の曲率をもって前記ライン部から突出した突出部とを含み、
前記隔壁は互いに交差する第１隔壁と第２隔壁を含み、前記第１隔壁の高さは前記第２隔壁の高さと異なるプラズマディスプレイパネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、プラズマディスプレイパネルでは、隔壁により区画された放電セル（Cell）内に蛍光体層が形成され、かつ、複数の電極（Electrode）が形成される。
【０００３】
このような電極を通じて放電セルに駆動信号が供給される。
【０００４】
放電セル内では供給される駆動信号により放電が発生する。 ここで、放電セル内で駆動信号により放電される際、放電セル内に充填されている放電ガスが真空紫外線（Vacuum Ultraviolet  rays）を発生し、このような真空紫外線が放電セル内に形成された蛍光体を発光させて可視光を発生させる。 このような可視光によりプラズマディスプレイパネルの画面上に映像が表示される。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来のプラズマディスプレイパネルでは第１電極と第２電極が角をなした形態を持つため、製造工程が難しく、第１電極と第２電極の間で発生する放電が不安定であるという問題があった。
【０００６】
本発明の目的は製造工程が容易で、かつ、放電が安定したプラズマディスプレイパネルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルは、互いに並置される第１電極と第２電極が形成される前面基板と、第１電極及び第２電極と交差する第３電極が形成される後面基板と、前面基板と後面基板との間で放電セルを区画する隔壁とを含み、前記第１電極および第２電極のうち、少なくとも一方は単一層（One Layer）であり、前記第１電極および第２電極のうち、少なくとも一方は、前記第３電極と交差する少なくとも１つのライン部と、所定の曲率をもって前記ライン部から突出した突出部とを含む。
【０００８】
また、本発明の一実施形態に係る他のプラズマディスプレイパネルは、互いに並置される第１電極と第２電極が形成される前面基板と、第１電極及び第２電極と交差する第３電極が形成される後面基板と、前面基板と後面基板との間で放電セルを区画する隔壁とを含み、第１電極および第２電極のうち、少なくとも一方は単一層（One Layer）であり、第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方は、前記第３電極と交差する少なくとも１つのライン部と、所定の曲率をもって前記ライン部から突出した突出部とを含み、有効領域（Active Area）における開口率は２５％以上４５％以下である。
【０００９】
また、本発明の一実施形態に係る更に他のプラズマディスプレイパネルは、互いに並置される第１電極と第２電極が形成される前面基板と、第１電極及び第２電極と交差する第３電極が形成される後面基板と、前面基板と後面基板との間で放電セルを区画する隔壁とを含み、第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方は単一層（One Layer）であり、第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方は、前記第３電極と交差する少なくとも１つのライン部と、所定の曲率をもって前記ライン部から突出した突出部とを含み、隔壁は互いに交差する第１隔壁と第２隔壁を含み、第１隔壁の高さは第２隔壁の高さと異なる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、製造工程が容易で、かつ、第１電極と第２電極の間で発生する放電が安定するという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、添付した図面を参照しつつ本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルを詳細に説明する。
【００１２】
図１Ａ乃至図１Ｄは、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの構造に対して説明するための図である。
【００１３】
まず、図１Ａを参照すると、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルは、互いに並置される第１電極（Ｙ）１０２と第２電極（Ｚ）１０３が形成される前面基板１０１と、第１電極（Ｙ）１０２及び第２電極（Ｚ）１０３と交差する第３電極（Ｘ）１１３が形成される後面基板１１１とが合着して形成される。
【００１４】
ここで、第１電極（Ｙ）１０２および第２電極（Ｚ）１０３のうち、少なくとも一方は単一層（One Layer）である。 例えば、第１電極（Ｙ）１０２および第２電極（Ｚ）１０３のうち、少なくとも一方は透明電極が省略された（ITO-Less）電極である。
【００１５】
このような、第１電極（Ｙ）１０２及び第２電極（Ｚ）１０３のうち、少なくとも一方は、実質的に不透明な電気導電性の金属材質を含む。 例えば、銀（Ａｇ）、銅（Ｃｕ）、アルミニウム（Ａｌ）などのように、電気導電性に優れ、透明材質、例えばインジウム−チン−オキサイド（ＩＴＯ）に比べて安価な材質を含む。これによって、第１電極（Ｙ）１０２および第２電極（Ｚ）１０３のうち、少なくとも一方は、後述する上部誘電体層１０４より色が暗くなる。
【００１６】
このような、単一層で形成できる第１電極（Ｙ）１０２と第２電極（Ｚ）１０３に対してさらに説明する。
【００１７】
第１電極（Ｙ）１０２と第２電極（Ｚ）１０３は、放電空間、即ち、放電セル（Cell）内で放電を発生させ、かつ、放電セルの放電を維持する。
【００１８】
このような第１電極（Ｙ）１０２と第２電極（Ｚ）１０３が形成された前面基板１０１の上部には、第１電極（Ｙ）１０２と第２電極（Ｚ）１０３を覆うように誘電体層、例えば上部誘電体層１０４が形成される。
【００１９】
このような上部誘電体層１０４は、第１電極（Ｙ）１０２及び第２電極（Ｚ）１０３の放電電流を制限し、第１電極（Ｙ）１０２と第２電極（Ｚ）１０３との間を絶縁させる。
【００２０】
このような上部誘電体層１０４の上面には、放電条件を容易にするための保護層１０５が形成される。 このような保護層１０５は、二次電子放出係数の高い材質、例えば酸化マグネシウム（ＭｇＯ）材質からなる。
【００２１】
一方、後面基板１１１の上には、電極、例えば第３電極（Ｘ）１１３が形成され、さらに、この第３電極（Ｘ）１１３を覆うように誘電体層、例えば下部誘電体層１１５が形成される。
【００２２】
下部誘電体層１１５は、第３電極（Ｘ）１１３を絶縁させる。
【００２３】
下部誘電体層１１５の上部には、放電空間、即ち、放電セルを区画するためのストライプタイプ（Stripe Type）、ウェルタイプ（Well Type）、デルタタイプ（Delta Type）、ハニカムタイプなどの隔壁１１２が形成される。 これによって、前面基板１０１と後面基板１１１との間で赤色（Red：Ｒ）、緑色（Green：Ｇ）、青色（Blue：Ｂ）放電セルなどが形成される。
【００２４】
また、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、青色（Ｂ）放電セルの以外に、白色（White：Ｗ）または黄色（Yellow：Ｙ）放電セルが更に形成される。
【００２５】
一方、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルでの赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルの幅は実質的に同一であってもよいが、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルうち、少なくとも１つ放電セルの幅が他の放電セルの幅と異なるようにしてもよい。
【００２６】
例えば、図１Ｂのように、赤色（Ｒ）放電セルの幅（ａ）が最も狭く、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルの幅（ｂ、ｃ）を赤色（Ｒ）放電セルの幅（ａ）より大きくするようにしてもよい。
【００２７】
ここで、緑色（Ｇ）放電セルの幅（ｂ）は青色（Ｂ）放電セルの幅（ｃ）と実質的に同一であってもよく、または、相異させてもよい。
【００２８】
各放電セルの幅を変更した場合、放電セル内に形成される後述する蛍光体層１１４の幅も放電セルの幅に応じて変更される。 例えば、図１Ｂのような場合、青色（Ｂ）放電セルに形成される青色（Ｂ）蛍光体層の幅が赤色（Ｒ）放電セル内に形成される赤色（Ｒ）蛍光体層の幅より広く、かつ、緑色（Ｇ）放電セルに形成される緑色（Ｇ）蛍光体層の幅が赤色（Ｒ）放電セル内に形成される赤色（Ｒ）蛍光体層の幅より広くなる。
【００２９】
このように放電セルの幅を変更することで、具現される映像の色温度特性が向上する。
【００３０】
また、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルは、図１Ａに図示された隔壁１１２の構造に限られず、多様な形状の隔壁の構造とすることもできる。隔壁１１２は第１隔壁１１２ｂと第２隔壁１１２ａを含んでいるが、他の隔壁構造として、第１隔壁１１２ｂの高さと第２隔壁１１２ａの高さが互いに異なる差等型隔壁構造、第１隔壁１１２ｂおよび第２隔壁１１２ａのうち、少なくとも一方に排気通路として使用可能なチャネル（Channel）が形成されたチャネル型隔壁構造、第１隔壁１１２ｂおよび第２隔壁１１２ａのうち、少なくとも一方に溝（Hollow）が形成された溝型隔壁構造などが挙げられる。
【００３１】
ここで、図１Ｃに示す差等型隔壁構造の場合には、例えば、第１隔壁１１２ｂの高さ（ｈ１）が第２隔壁１１２ａの高さ（ｈ２）より低い。また、チャネル型隔壁構造の場合には、例えば第１隔壁１１２ｂにチャネルが形成される。
【００３２】
一方、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルでは、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルの各々が同一線上に配列されるように図示されているが、そのような配列に限られない。 例えば、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルが三角形状で配列されるデルタ（Delta）タイプの配列も可能である。 また、放電セルの形状も四角形状に限られず、五角形、六角形などの多様な多角形状に形成することも可能である。
【００３３】
また、図１Ａでは、後面基板１１１に隔壁１１２が形成された場合のみを図示しているが、隔壁１１２は、前面基板１０１および後面基板１１１のうち、少なくとも一方に形成される。
【００３４】
ここで、隔壁１１２により区画された放電セル内には、所定の放電ガスが満たされる。
【００３５】
このような放電ガスが満たされたプラズマディスプレイパネルの内部の圧力は略３５０ｔｏｒｒ以上５００ｔｏｒｒ以下である。
【００３６】
併せて、隔壁１１２により区画された放電セル内には、アドレス放電の際、画像表示のための可視光を放出する蛍光体層１１４が形成される。 例えば、赤色（Red：Ｒ）、緑色（Green：Ｇ）、及び青色（Blue：Ｂ）蛍光体層が形成される。
【００３７】
また、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）、及び青色（Ｂ）蛍光体の以外に白色（White：Ｗ）及び／または黄色（Yellow：Ｙ）蛍光体層を更に形成するようにしてもよい。
【００３８】
また、赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）放電セルうち、少なくともいずれか１つの放電セルでの蛍光体層１１４の厚みが他の放電セルと相異するようにすることができる。 例えば、図１Ｄでは、緑色（Ｇ）放電セルの蛍光体層、即ち、緑色（Ｇ）蛍光体層１１４ｂまたは青色（Ｂ）放電セルでの蛍光体層、即ち、青色（Ｂ）蛍光体層１１４ａの厚み（ｔ２、ｔ３）が赤色（Ｒ）放電セルでの蛍光体層、即ち、赤色（Ｒ）蛍光体層１１４ｃの厚み（ｔ１）より大きい。 ここで、緑色（Ｇ）蛍光体層１１４ｂの厚み（ｔ２）は青色（Ｂ）蛍光体層１１４ａの厚み（ｔ３）と実質的に同一にすることもでき、相異するようにすることもできる。
【００３９】
以上では、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの一例のみを図示及び説明したものであって、本発明は、以上で説明した構造のプラズマディスプレイパネルに限定されない。 例えば、以上の説明では符号１０４の上部誘電体層及び符号１１５の下部誘電体層が各々１つの層（Layer）である場合のみを図示しているが、このような上部誘電体層及び下部誘電体層の少なくとも一方は、複数の層から形成することも可能である。
【００４０】
併せて、符号１１２の隔壁による外部光の反射を防止するために、隔壁１１２の上部に外部光が吸収できるブラック材質を塗布してもよい。
【００４１】
また、隔壁１１２と対応する前面基板１０１の上の特定位置にブラックマトリックス（図示せず）を更に形成するようにしてもよい。
【００４２】
また、後面基板１１１の上に形成される第３電極１１３は、幅や厚みが実質的に一定であることもあるが、放電セルの内部での幅や厚みが放電セルの外部での幅や厚みと異なることもある。 例えば、放電セルの内部での幅や厚みが放電セルの外部でのそれより大きいことがある。
【００４３】
このように、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの構造は多様に変更できるものである。
【００４４】
一方、以上で言及したように、前面基板１０１に形成される第１電極（Ｙ）１０２と第２電極（Ｚ）１０３は単一層で形成される。この点に対して以下説明する。
図２は第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方が単一層に形成されるべき理由を説明するための図である。
【００４５】
図２を参照すると、（ａ）には本発明の一実施形態とは異に、前面基板２００の上に形成された第１電極２１０と第２電極２２０が複数の層（Layer）である場合の一例が示されている。例えば、第１電極２１０と第２電極２２０は、それぞれ、透明電極２１０ａ、２２０ａとバス電極２１０ｂ、２２０ｂを含む。
【００４６】
図２（ａ）の場合では、第１電極２１０と第２電極２２０の形成工程の際、透明電極２１０ａ、２２０ａを形成した後に、バス電極２１０ｂ、２２０ｂを形成する必要がある。
【００４７】
したがって、図２（ａ）の場合は、本発明の一実施形態でのように第１電極と第２電極を単一層に形成する場合に比べて、製造工程数がより多くなり、これによって製造コストの上昇を引き起こす。
【００４８】
また、図２（ａ）の透明電極２１０ａ、２２０ａの場合は、実質的に透明な材質、例えばインジウム−チン−オキサイド（ＩＴＯ）などの材質を含むが、このようなインジウム−チン−オキサイド（ＩＴＯ）などの透明な材質は相対的に高価であるため、製造コストが更に上昇する。
【００４９】
一方、図２（ｂ）のように第１電極１０２と第２電極１０３を単一層に形成する場合には、製造工程が単純になり、併せて相対的に高価なインジウム−チン−オキサイド（ＩＴＯ）などの材質を使用しなくてもよいので、製造コストを低減できるのである。
【００５０】
次に、図３は第１電極及び第２電極と前面基板との間にブラック層が更に追加された構造の一例を説明するための図である。
【００５１】
図３を参照すると、前面基板１０１の上に形成される電極、即ち、第１電極１０２及び第２電極１０３のうち、少なくとも一方と前面基板１０１との間には前面基板１０１の変色を防止し、第１電極１０２及び第２電極１０３のうち、少なくとも一方の色より暗い色を有するブラック層（Black Layer）３００ａ、３００ｂが更に形成される。
【００５２】
例えば、前面基板１０１と第１電極１０２または第２電極１０３が直接接触する場合には、第１電極１０２または第２電極１０３と直接接触する前面基板１０１の一定領域が黄色系列に変色されるマイグレーション（Migration）現象が発生するが、ブラック層３００ａ、３００ｂは、前面基板１０１と第１電極１０２または第２電極１０３の直接的な接触を防止してマイクレーション現象を防止する。
【００５３】
このようなブラック層３００ａ、３００ｂは実質的に暗い系列の色を有するブラック材質、例えばルテニウム（Ｒｕ）を含む。
【００５４】
このように、前面基板１０１と第１電極１０２及び第２電極１０３の間にブラック層３００ａ、３００ｂを備えることで、第１電極１０２と第２電極１０３が反射率の高い材質で形成されたとしても反射光の発生を防止することができる。
【００５５】
次に、図４Ａ乃至図４Ｉは、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【００５６】
まず、図４Ａを参照すると、第１電極４３０はライン部４１０ａ、４１０ｂのうち１つ以上のライン部を含み、第２電極４６０はライン部４４０ａ、４４０ｂのうち１つ以上のライン部を含む。
【００５７】
このようなライン部４１０ａ、４１０ｂ、４４０ａ、４４０ｂは隔壁４００により区画された放電セル内で第３電極４７０と交差する。
【００５８】
このようなライン部４１０ａ、４１０ｂ、４４０ａ、４４０ｂは放電セル内で各々所定距離離隔して配置される。
【００５９】
例えば、第１電極４３０の第１ライン部４１０ａと第２ライン部４１０ｂは、ｄ１の間隔を置いて離隔し、第２電極４６０の第１ライン部４４０ａと第２ライン部４４０ｂは、ｄ２の間隔を置いて離隔する。 ここで、間隔ｄ１とｄ２は同一でもよく、互いに相異してもよい。
【００６０】
または、２つ以上のライン部が互いに隣接することも可能である。
【００６１】
また、このようなライン部４１０ａ、４１０ｂ、４４０ａ、４４０ｂは、所定の幅を有する。例えば、第１電極４３０の第１ライン部４１０ａはＷａの幅を有し、第２ライン部４１０ｂはＷｂの幅を有する。
【００６２】
ここで、第１電極４３０と第２電極４６０の形状は放電セル内で互いに対称であってもよく、互いに非対称であってもよい。 例えば、第１電極４３０は３つのライン部を含み、第２電極４６０は２つのライン部を含むようにしてもよい（非対象の場合）。
【００６３】
また、ライン部の個数も調節可能である。 例えば、第１電極４３０または第２電極４６０が、図４Ａの場合と異なり、それぞれ３つ以上のライン部、たとえば４つまたは５つのライン部を含むことができる。
【００６４】
また、第１電極４３０および第２電極４６０のうち、少なくとも一方は突出部（図４Ａでは、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂ）を含む。
【００６５】
図４Ａでは、突出部４２０ａ、４２０ｂは第１ライン部４１０ａから突出し、４５０ａ、４５０ｂは第１ライン部４４０ａから突出する。 また、このような突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂは、第３電極４７０と並置させる。
【００６６】
このような突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂは、隔壁４００により区画された放電セル内で突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂが形成された部分での第１電極４３０と第２電極４６０との間の間隔（ｇ１）を他の部分での間隔（ｇ２）より短くする。 これによって、第１電極４３０と第２電極４６０との間に発生する放電の開始電圧、即ち、放電電圧を低下させることができる。
【００６７】
ここで、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂが形成された部分での第１電極４３０と第２電極４６０との間の間隔（ｇ１）、即ち、第１電極４３０の突出部４２０ａ、４２０ｂと第２電極４６０の突出部４５０ａ、４５０ｂとの間の間隔（ｇ１）は略６０μｍ以上１２０μｍ以下であることが好ましい。
【００６８】
このような突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂの幅（Ｌ）は略３０μｍ以上７０μｍ以下であることが好ましい。 ここで、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂの幅（Ｌ）は、図４Ｂに示すように、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂの全長をｈとする時、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂの長さがｈ／２の地点での幅を意味する。
【００６９】
突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂの長さ（ｈ）は略３０μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましい。
【００７０】
また、図４Ａに示すように、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂのうち少なくとも１つは曲率を有する部分を含む。 曲率を有するように形成することで、第１電極４３０と第２電極４６０の製造工程がより容易になる。 併せて、駆動時に壁電荷（Wall Charge）が特定位置に集中し過ぎることが防止でき、これによって、放電特性を安定させて駆動安定性を向上させることができる。
【００７１】
これとは逆に、例えば図４Ｃのように、ライン部４７０から突出する突出部４８０ａ、４８０ｂが四角形状で形成される場合には、駆動時に壁電荷が大部分突出部４８０ａ、４８０ｂの隅部分に、制御できないほど集中する。 これによって、突出部４８０ａ、４８０ｂの隅部分が電気的損傷を受けるか、または、放電の制御が相対的に困難になる。
【００７２】
一方、図４Ａのように、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂのうち少なくとも１つが曲率を有する部分を含む場合には、駆動時に壁電荷が特定部分に集中し過ぎず、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂの全体に亘って均等に分布することが可能となる。 これによって、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４５０ａ、４５０ｂを電気的損傷から保護することができる。 併せて、放電の発生時点が調節できる等、放電制御が容易になる。
【００７３】
図４Ｄの（ａ）に示すように、突出部４５０ａの曲率を有する部分、例えば突出部４５０ａとライン部４４０ａが隣接する部分の曲率半径（ｒ１）は、５μｍ（マイクロメートル）以上１００μｍ（マイクロメートル）以下に設定する、または、１０μｍ（マイクロメートル）以上４０μｍ（マイクロメートル）以下に設定することが好ましい。
【００７４】
他の代替的な構造として、図４Ｄの（ｂ）に示すように、突出部４５０ａの曲率を有する更に他の部分、例えば突出部４５０ａの頭部分の曲率半径（ｒ２）は、５μｍ（マイクロメートル）以上１００μｍ（マイクロメートル）以下に設定する、または、１０μｍ（マイクロメートル）以上４０μｍ（マイクロメートル）以下に設定することが好ましい。
【００７５】
このように、突出部の曲率を有する部分の曲率半径を５μｍ（マイクロメートル）以上１００μｍ（マイクロメートル）以下に設定する、または、１０μｍ（マイクロメートル）以上４０μｍ（マイクロメートル）以下に設定することによって、第１電極と第２電極の製造工程をより容易になり、かつ、駆動をより安定化させることができる。
【００７６】
他の代替的な構造として、図４Ｅに示すように、突出部４５０ａの曲線の開始地点（ａ）（突出開始位置）から突出部４５０ａに引いた接線とライン部４４０ａの進行方向（ライン部４４０ａが延設される方向：「延設方向」）との間の角度（θ１）は１０゜以上８５゜以下に設定する、または、４０゜以上６５゜以下に設定することが好ましい。または、他の代替的な構造として、図４Ｆに示すように、ライン部４４０ａの進行方向（延設方向）と突出部４５０ａの側面との間の角度（θ２）は、２０゜以上８５゜以下であるか、または、４５゜以上６５゜以下であることが好ましい。このように形成することによって、第１電極と第２電極の製造工程をより容易にし、併せて駆動をより安定化させることができる。
【００７７】
さらに、少なくとも１つの突出部を放電セル内で第３電極とオーバーラップ（Overlap）させることが好ましい。このように形成することで、第１電極と第３電極との間の放電電圧及び第２電極と第３電極との間の放電電圧を低下させることができる。 これによって、駆動効率をより向上させることができ、かつ、アドレスジッタ特性をより改善することができる。
【００７８】
なお、図４Ａでは、第１電極４３０と第２電極４６０が各々２つずつの突出部を含む場合を示したが、図４Ｇのように、第１電極４３０と第２電極４６０が各々３つずつの突出部を含むようにしてもよく、また、図示してはいないが、第１電極４３０と第２電極４６０が各々１つずつの突出部を含むようにすることも可能である。 このように、突出部４２０ａ、４２０ｂ、４２０ｃ、４５０ａ、４５０ｂ、４５０ｃの個数は多様に調節可能である。
【００７９】
次に、図４Ｈを参照すると、複数のライン部４１０ａ、４１０ｂ、４４０ａ、４４０ｂのうち、少なくとも１つの幅は他のライン部の幅と異なっている。 図４Ｈでは、例えば、第１電極４３０の第１ライン部４１０ａの幅（Ｗａ）が第２ライン部４１０ｂの幅（Ｗｂ）より小さい。
【００８０】
その他の代替的な構造として、図４Ｉでは、第１電極４３０の第１ライン部４１０ａの幅（Ｗａ）が第２ライン部４１０ｂの幅（Ｗｂ）より大きい。
【００８１】
以上説明したように、ライン部の形状は多様に変更することができる。
【００８２】
次に、図５Ａ乃至図５Ｃは、本発明のプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第２実施形態を説明するための図である。図５Ａ乃至図５Ｂにおいて、すでに説明した内容の重複説明を省略する。
【００８３】
まず、図５Ａを参照すると、複数のライン部５１０ａ、５１０ｂ、５４０ａ、５４０ｂのうち、２つ以上のライン部を連結する連結部が更に形成される。
【００８４】
例えば、図５Ａでは、第１電極５３０の連結部５２０ｃは、第１電極５３０の第１ライン部５１０ａと第２ライン部５１０ｂを連結し、第２電極５６０の連結部５５０ｃは第２電極５６０の第１ライン部５４０ａと第２ライン部５４０ｂを連結する。
【００８５】
このように、連結部５２０ｃ、５５０ｃを形成すると、駆動時に第１電極５３０の突出部５２０ａ、５２０ｂと第２電極５６０の突出部５５０ａ、５５０ｂとの間で発生する放電を、第１電極５３０の連結部５２０ｃと第２電極５６０の連結部５５０ｃに重畳し、第１電極５３０の第２ライン部５１０ｂ及び第２電極５６０の第２ライン部５４０ｂ側に、より容易に拡げることができる。
【００８６】
また、連結部５２０ｃ、５５０ｃとライン部５１０ａ、５１０ｂ、５４０ａ、５４０ｂとが接続する部分も、前記の図４Ａでの突出部と同様、曲率を有することが好ましい。 例えば、次の図５Ｂに示すように、連結部５５０ｃとライン部５４０ａとが接続する部分の最大曲率半径（ｒ３）は５μｍ（マイクロメートル）以上１００μｍ（マイクロメートル）以下、または、１０μｍ（マイクロメートル）以上５０μｍ（マイクロメートル）以下とすることが好ましい。
【００８７】
図５Ａでは、第１電極５３０の第１ライン部５１０ａと第２ライン部５１０ｂを連結する連結部５２０ｃが１つである場合を示したが、図５Ｃに示すように、第１電極５３０の第１ライン部５１０ａと第２ライン部５１０ｂを連結する連結部５２０ｃ、５２０ｄが２つであってもよい。 このように、連結部の個数は多様に変更することが可能である。
【００８８】
図６Ａ乃至図６Ｂは、本発明のプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第３実施形態を説明するための図である。 図６Ａ乃至図６Ｂでは、すでに説明した内容の重複説明を省略する。
【００８９】
まず、図６Ａを参照すると、複数の突出部６２０ａ、６２０ｂ、６２０ｄ、６５０ａ、６５０ｂ、６５０ｄのうち、少なくとも１つは、ライン部６１０ａ、６１０ｂ、６４０ａ、６４０ｂから第１方向に突出し、かつ、複数の突出部６２０ａ、６２０ｂ、６２０ｄ、６５０ａ、６５０ｂ、６５０ｄのうち、少なくとも１つは、ライン部６１０ａ、６１０ｂ、６４０ａ、６４０ｂから第１方向とは異なる第２方向に突出することができる。
【００９０】
図６Ａでは、第１方向に突出する突出部を第１突出部６２０ａ、６２０ｂ、６５０ａ、６５０ｂとし、第１方向と異なる第２方向に突出する突出部を第２突出部６２０ｄ、６５０ｄとしている。ここで、第１方向と第２方向は互いに逆方向である。すなわち、第１方向は放電セル中心方向であり、第２方向は放電セル中心方向と反対方向（放電セルの外側方向）である。
【００９１】
つまり、符号６２０ａ，６２０ｂの第１突出部は、符号６１０ａのライン部から放電セルの中心方向に突出し、符号６２０ｄの第２突出部は、符号６１０ｂのライン部から放電セルの中心方向と反対方向に突出する。
【００９２】
放電セルの中心方向と反対方向に突出する符号６２０ｄの突出部及び符号６５０ｄの突出部は、放電セル内で放電をより広く拡げることを可能にする。
【００９３】
図６Ａの場合には、第１電極６３０に含まれる第２方向、例えば放電セル中心方向と反対方向に突出する第２突出部６２０ｄの個数は１つである場合を示したが、図６Ｂの場合には、第２方向に突出する第２突出部６２０ｄ、６５０ｅの個数は２つである。 このように、第２方向に突出する第２突出部の個数は多様に変更することができる。
【００９４】
次に、図７Ａ乃至図７Ｂは、本発明のプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第４実施形態を説明するための図である。
【００９５】
まず、図７Ａを参照すると、第１方向、例えば放電セル中心方向に突出する第１突出部７２０ａ、７２０ｂ、７５０ａ、７５０ｂの形状と、第２方向、例えば放電セル中心方向と反対方向に突出する第２突出部７２０ｄ、７５０ｄの形状とが異なる。
【００９６】
例えば、図７Ｂでは、第１突出部７２０ａ、７２０ｂ、７５０ａ、７５０ｂの幅は第１０幅（Ｗ１０）に設定され、第２突出部７２０ｄ、７５０ｄの幅は第１０幅（Ｗ１０）より小さな第２０幅（Ｗ２０）である。
【００９７】
このように、第１突出部７２０ａ、７２０ｂ、７５０ａ、７５０ｂの幅（Ｗ１０）を第２突出部７２０ｄ、７５０ｄの幅（Ｗ２０）より広くすることで、第１電極７３０と第２電極７６０との間に発生する放電の開始電圧、即ち、放電電圧を更に低下させることができる。
【００９８】
次に、図７Ｂを参照すると、図７Ａとは異なり、第１突出部７２０ａ、７２０ｂ、７５０ａ、７５０ｂの幅は第２０幅（Ｗ２０）に設定され、第２突出部７２０ｄ、７５０ｄの幅は第２０幅（Ｗ２０）より大きい第１０幅（Ｗ１０）である。
【００９９】
このように、第２突出部７２０ｄ、７５０ｄの幅（Ｗ１０）を第１突出部７２０ａ、７２０ｂ、７５０ａ、７５０ｂの幅（Ｗ２０）より広くすることで、放電セル内で発生した放電を放電セルの外郭部分に、より効果的に拡散させることができる。
【０１００】
ここで、図７Ａ乃至図７Ｂで説明した突出部の幅は、図４Ｂで説明したように、突出部の長さがｈ／２である地点での幅である。
【０１０１】
次に、図８Ａ乃至図８Ｂは、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第５実施形態に対して説明するための図である。 ここで、図８Ａ乃至図８Ｂでは、以上で詳細に説明した内容に対してはその説明を省略する。
【０１０２】
まず、図８Ａを参照すると、第１方向、例えば放電セル中心方向に突出する第１突出部８２０ａ、８２０ｂ、８５０ａ、８５０ｂの長さと、第２方向、例えば放電セル中心方向と反対方向に突出する第２突出部８２０ｄ、８５０ｄの長さとが異なる。
【０１０３】
図８Ａでは、第１突出部８２０ａ、８２０ｂ、８５０ａ、８５０ｂの長さは第１長さ（Ｌ１）に設定されて、第２突出部８２０ｄ、８５０ｄの長さは第１長さ（Ｌ１）より短い第２長さ（Ｌ２）に設定されている。
【０１０４】
このように、第１突出部８２０ａ、８２０ｂ、８５０ａ、８５０ｂの長さ（Ｌ１）を第２突出部８２０ｄ、８５０ｄの長さ（Ｌ２）より長くすると、第１電極８３０と第２電極８６０との間に発生する放電の開始電圧、即ち、放電電圧を更に低下させることができる。
【０１０５】
次に、図８Ｂを参照すると、図８Ａとは異なり、第１突出部８２０ａ、８２０ｂ、８５０ａ、８５０ｂの長さは第２長さ（Ｌ２）に設定されて、第２突出部８２０ｄ、８５０ｄの長さは第２長さ（Ｌ２）より長い第１長さ（Ｌ１）に設定されている。
【０１０６】
このように、第２突出部８２０ｄ、８５０ｄの長さ（Ｌ１）を第１突出部８２０ａ、８２０ｂ、８５０ａ、８５０ｂの長さ（Ｌ２）より長くすると、放電セル内で発生した放電を放電セルの外郭部分に、より効果的に拡散させることができる。
【０１０７】
次に、図９は、ダミー領域と有効領域に対して説明するための図である。
【０１０８】
図９を参照すると、プラズマディスプレイパネルには、映像が表示される有効領域（Active Area）９１０と映像表示に寄与しないダミー領域（Dummy Area）９００が含まれる。ここで、有効領域９１０は、駆動時に所定の可視光が発生して映像が表示される領域であって、その構造は前述した通りである。
【０１０９】
ダミー領域９００は、有効領域９１０の外側に配置される。このようなダミー領域９００は、有効領域９１０の構造的安定性を確保し、または、有効領域での動作安定性を確保するために形成される。
【０１１０】
このようなダミー領域９００に形成される放電セル（ダミー放電セル）内には、蛍光体層が形成されない場合もあれば、第１電極、第２電極および第３電極うち、少なくとも１つの電極が形成されない場合もある。
【０１１１】
パネル内で発生した光の一部は外部に放出され、他の一部は前面基板に形成される第１電極と第２電極、ブラック層及びブラックマトリックスなどによって外部に放出されず遮断される。
【０１１２】
ここで、有効領域９１０において、有効領域９１０の全体面積と、前面基板に形成される第１電極と第２電極、ブラック層及びブラックマトリックスなどによって遮られない部分の面積との割合を開口率という。
【０１１３】
本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルでは、開口率が２５％以上４５％以下であることが好ましい。このように設定する理由は、開口率が２５％未満の場合には有効領域９１０で具現される映像の輝度が小さすぎ、また、開口率を４５％以上の場合には効率が低下するためである。例えば、開口率を４５％以上に高めるために、第１電極及び第２電極の幅または面積を減少させた場合、放電開始電圧が高くなりすぎて駆動効率が低下する。
【０１１４】
次に、図１０は、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルにおいて、映像の階調を具現するための映像フレーム（Frame）に対して説明するための図である。
【０１１５】
図１０を参照すると、本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルにおいて、映像の階調（Gray Level）を具現するための映像フレームは、発光回数が異なる複数のサブフィールドに分けられる。
【０１１６】
また、図示してはいないが、複数のサブフィールドのうち、１つ以上のサブフィールドはまた放電セルを初期化させるためのリセット期間（Reset Period）、放電される放電セルを選択するためのアドレス期間（Address Period）及び放電回数によって階調を具現するサステイン期間（Sustain Period）に分けられる。
【０１１７】
例えば、２５６階調で映像を表示しようとする場合に、例えば１つの映像フレームは、図１０のように８つのサブフィールド（ＳＦ１乃至ＳＦ８）に分けられ、８つのサブフィールド（ＳＦ１乃至ＳＦ８）の各々は、リセット期間、アドレス期間及びサステイン期間にまた分けられる。
【０１１８】
一方、サステイン期間に供給されるサステイン信号の個数を調節して該当サブフィールドの階調加重値を設定することができる。即ち、サステイン期間を利用して各々のサブフィールドに所定の階調加重値を与えることができる。例えば、第１サブフィールドの階調加重値を２０に設定して、第２サブフィールドの階調加重値を２１に設定する、というような方法により、各サブフィールドの階調加重値が２ｎ（但し、ｎ=０、１、２、３、４、５、６、７）の割合で増加するように各サブフィールドの階調加重値を決めることができる。 このように、各サブフィールドで階調加重値によって、各サブフィールドのサステイン期間で供給されるサステイン信号の個数を調節することによって、多様な映像の階調を具現することになる。
【０１１９】
本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルは、映像を具現するために、例えば１秒の映像を表示するために複数の映像フレームを使用する。例えば、１秒の映像を表示するために６０個の映像フレームを使用するのである。 このような場合に１つの映像フレームの長さ（Ｔ）は１／６０秒、即ち、１６．６７ｍｓとなる。
【０１２０】
ここで、図１０を参照して、１つの映像フレームが８つのサブフィールドからなる場合のみで図示及び説明してきたが、これに限定されず、１つの映像フレームをなすサブフィールドの個数は多様に変更可能である。例えば、第１サブフィールドから第１２サブフィールドまでの１２個のサブフィールドで１つの映像フレームを構成することもでき、１０個のサブフィールドで１つの映像フレームを構成することもできる。
【０１２１】
また、図１０では、１つの映像フレームにおいて、階調加重値の大きさが増加する順序に従ってサブフィールドが配列される場合を示したが、これに限定されず、１つの映像フレームでサブフィールドが階調加重値が減少する順序に従って配列するようにしてもよく、または階調加重値とは無関係にサブフィールドが配列されるようにしてもよい。
【０１２２】
次に、図１１は、映像フレームに含まれるサブフィールドでの本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの動作の一例を説明するための図である。
【０１２３】
図１１を参照すると、初期化のためのリセット期間のセットアップ（Set-Up）期間では、第１電極で第１電圧（Ｖ１）から第２電圧（Ｖ２）まで急激に上昇した後、第２電圧（Ｖ２）から第３電圧（Ｖ３）まで電圧が徐々に上昇する上昇ランプ（Ramp-Up）信号が供給される。ここで、第１電圧（Ｖ１）はグラウンドレベル（ＧＮＤ）の電圧である。
【０１２４】
このようなセットアップ期間では、上昇ランプ信号により放電セル内には弱い暗放電（Dark Discharge）、即ち、セットアップ放電が生じる。このセットアップ放電により放電セル内にはある程度の壁電荷（Wall Charge）が蓄積される。
【０１２５】
セットアップ期間の以後のセットダウン（Set-Down）期間では、上昇ランプ信号の印加後に、このような上昇ランプ信号と反対極性方向の下降ランプ（Ramp-Down）信号が第１電極に供給される。
【０１２６】
ここで、下降ランプ信号は上昇ランプ信号のピーク（Peak）電圧、即ち、第３電圧（Ｖ３）より低い第４電圧（Ｖ４）から第５電圧（Ｖ５）まで徐々に下降する。
【０１２７】
このような下降ランプ信号が供給されることによって、放電セル内で微弱な消去放電（Erase Discharge）、即ち、セットダウン放電が発生する。このセットダウン放電により放電セル内にはアドレス放電が安定して生じることができる程度の壁電荷が均一に残留する。
【０１２８】
以上、説明した上昇ランプ信号または下降ランプ信号の形態は多様に変更することができる。この点に関して、図１２を参照して以下説明する。
【０１２９】
図１２は、上昇ランプ信号と下降ランプ信号の他の形態の一例に対して説明するための図である。
【０１３０】
図１２に示す例では、（ａ）のように、下降ランプ信号は第４電圧（Ｖ４）より低い第７電圧（Ｖ７）から徐々に下降する。即ち、下降ランプ信号が供給される時点での第１電極の電圧は変更可能である。ここで、第７電圧（Ｖ７）は第１電圧（Ｖ１）と実質的に同一な電圧である。
【０１３１】
または、図１２の（ｂ）のように、上昇ランプ信号は傾きが互いに異なる第１上昇ランプ信号と第２上昇ランプ信号を含んでもよい。
【０１３２】
第１上昇ランプ信号は第１電圧（Ｖ１）から第２電圧（Ｖ２）まで第１の傾きで徐々に上昇し、第２上昇ランプ信号は第２電圧（Ｖ２）から第３電圧（Ｖ３）まで第２の傾きで徐々に上昇する。
【０１３３】
第２上昇ランプ信号の第２の傾きは第１の傾きより小さいことが好ましい。このように、第２の傾きを第１の傾きより小さくすることで、セットアップ放電が発生する以前までは電圧が相対的に速く上昇し、セットアップ放電が発生する間には電圧を相対的に遅く上昇するため、セットアップ放電により発生する光量を低減させることができる。
【０１３４】
これによって、コントラスト（Contrast）特性を改善することができる。
【０１３５】
なお、図１２の（ｂ）において、第８電圧（Ｖ８）は、（ａ）の第７電圧（Ｖ７）と実質的に同一な電圧である。
【０１３６】
以上、説明したリセット期間の以前にプリ（Pre）リセット期間を更に含めてもよい。この点に関して、図１３を参照して以下説明する。
【０１３７】
図１３は、プリリセット期間に対して説明するための図である。
【０１３８】
図１３に示す例では、リセット期間の以前にプリ（Pre）リセット期間が含まれ、このようなプリリセット期間において、第１電極（Ｙ）に第６電圧（Ｖ６）まで徐々に下降するプリランプ（Pre-Ramp）信号が供給される。
【０１３９】
さらに、第１電極にプリランプ信号が供給される間、プリランプ信号と反対極性方向のプリサステイン（Pre-Sustain）信号が第２電極に供給される。
【０１４０】
ここで、プリサステイン信号は、プリリセット期間の間、プリサステイン電圧（Ｖｐｚ）を実質的に一定に維持する。ここで、プリサステイン電圧（Ｖｐｚ）は以後のサステイン期間で供給されるサステイン信号の電圧、即ち、サステイン電圧（Ｖｓ）と略同一である。
【０１４１】
このように、プリリセット期間において、第１電極にプリランプ信号が供給され、これと共に第２電極にプリサステイン信号が供給されると、第１電極上に所定極性の壁電荷（Wall Charge）が蓄積し、第２電極上には第１電極と反対極性の壁電荷が蓄積する。 例えば、第１電極上には正（＋）の壁電荷（Wall Charge）が蓄積し、第２電極上には負（−）の壁電荷が蓄積する。
【０１４２】
これによって、プリリセット期間の以後のリセット期間で十分な強さのセットアップ放電を発生させることができるため、結果として、初期化が十分に安定的に遂行できることになる。
【０１４３】
併せて、リセット期間において、第１電極へ供給される上昇ランプ信号（Ramp-Up）の電圧がより小さくなっても充分の強さのセットアップ放電を発生させることができることになる。
【０１４４】
駆動時間を確保する観点から、映像フレームのサブフィールドの中で、時間軸上、最先に配列されるサブフィールドでのリセット期間の前にプリリセット期間が含めてもよく、または、映像フレームのサブフィールドの中、２つまたは３つのサブフィールドでリセット期間の前にプリリセット期間を含めてもよい。
【０１４５】
または、このようなプリリセット期間は、全てのサブフィールドで省略してもよい。
【０１４６】
リセット期間の後のアドレス期間では、下降ランプ信号の最低電圧、即ち、第５電圧（Ｖ５）より高い電圧、例えば第６電圧（Ｖ６）を実質的に維持するスキャンバイアス信号が第１電極に供給される。
【０１４７】
さらに、スキャンバイアス信号からスキャン電圧（ΔＶｙ）分低いスキャン信号が第１電極に供給される。
【０１４８】
サブフィールド単位でスキャン信号（Scan）の幅は可変な値に設定することができる。即ち、少なくとも１つのサブフィールドでスキャン信号の幅は他のサブフィールドでのスキャン信号の幅と異なるようにすることができる。 例えば、時間軸上、後に位置するサブフィールドでのスキャン信号の幅を、前に位置するサブフィールドでのスキャン信号の幅より小さくする。また、サブフィールドの配列順序によるスキャン信号幅の減少は、２．６μｓ（マイクロ秒）、２．３μｓ（マイクロ秒）、２．１μｓ（マイクロ秒）、１．９μｓ（マイクロ秒）などのように、徐々に低下するようにしてもよいし、２．６μｓ（マイクロ秒）、２．３μｓ（マイクロ秒）、２．３μｓ（マイクロ秒）、２．１μｓ（マイクロ秒）・・・１．９μｓ（マイクロ秒）、１．９μｓ（マイクロ秒）などのように階段状に低下させてもよい。
【０１４９】
図１１に示すように、スキャン信号が第１電極に供給される際、スキャン信号に同期して、第３電極にデータ電圧の大きさ（ΔＶｄ）分高いデータ信号が供給される。
【０１５０】
このようなスキャン信号とデータ信号が供給されることによって、スキャン信号とデータ信号との間の電圧差とリセット期間に生成された壁電荷による壁電圧とが加算され、データ信号が供給される放電セル内にはアドレス放電が発生する。
【０１５１】
ここで、アドレス期間において、第２電極の干渉によりアドレス放電が不安定になることを防止するために、第２電極にサステインバイアス信号が供給される。
【０１５２】
サステインバイアス信号は、サステイン期間で供給されるサステイン信号の電圧より小さく、グラウンドレベル（ＧＮＤ）の電圧より大きいサステインバイアス電圧（Ｖｚ）を実質的に一定に維持するる。
【０１５３】
以後、映像表示のためのサステイン期間では、第１電極及び第２電極のうち、少なくとも一方にサステイン信号が供給される。例えば、図１１に示すように、第１電極と第２電極に交互にサステイン信号が供給される。
【０１５４】
このようなサステイン信号が供給されれば、アドレス放電により選択された放電セルは、放電セル内の壁電圧とサステイン信号のサステイン電圧（Ｖｓ）が加算され、サステイン信号が供給される時、第１電極と第２電極との間にサステイン放電、即ち、表示放電が発生する。
【０１５５】
次に、図１４は、サステイン信号の他の信号形態に対して説明するための図である。
【０１５６】
図１４を参照すると、第１電極（Ｙ）および第２電極（Ｚ）のうち、いずれか一方の電極、例えば第１電極に正（＋）のサステイン信号と負（−）のサステイン信号が交互に供給される。
【０１５７】
このように、いずれか一方の電極（この場合、第１電極）に正のサステイン信号と負のサステイン信号が供給される間、他方の電極、例えば第２電極（Ｚ）にはバイアス信号が供給される。
【０１５８】
ここで、バイアス信号はグラウンドレベル（ＧＮＤ）の電圧を実質的に一定に維持する。
【０１５９】
ここで、図１４に示すように、第１電極（Ｙ）および第２電極（Ｚ）のうち、いずれか一方の電極のみにサステイン信号を供給する場合、その一方の電極に対してサステイン信号を供給するための回路が配置される単一の駆動ボードのみ設けておけばよい。
【０１６０】
これによって、プラズマディスプレイパネルを駆動させる駆動部の全体の大きさを小さくすることができ、これによって、製造コストを低減させることができる。
【０１６１】
以上、本発明の好ましい実施形態に対していくつか詳述したが、本発明が属する技術分野の当業者であれば、特許請求の範囲に定義された本発明の範囲内であって、かつ、本発明の種々の変形した実施形態を容易に想到可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１６２】
【図１Ａ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの構造の一例を説明するための図である。
【図１Ｂ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの構造の一例を説明するための図である。
【図１Ｃ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの構造の一例を説明するための図である。
【図１Ｄ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの構造の一例を説明するための図である。
【図２】第１電極及び第２電極のうち、少なくとも１つが単一層で形成される理由に対して説明するための図である。
【図３】第１電極及び第２電極と前面基板との間にブラック層が更に追加された構造の一例を説明するための図である。
【図４Ａ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図４Ｂ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図４Ｃ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図４Ｄ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図４Ｅ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図４Ｆ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図４Ｇ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図４Ｈ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図４Ｉ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第１実施形態に対して説明するための図である。
【図５Ａ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第２実施形態に対して説明するための図である。
【図５Ｂ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第２実施形態に対して説明するための図である。
【図５Ｃ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第２実施形態に対して説明するための図である。
【図６Ａ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第３実施形態に対して説明するための図である。
【図６Ｂ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第３実施形態に対して説明するための図である。
【図７Ａ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第４実施形態に対して説明するための図である。
【図７Ｂ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第４実施形態に対して説明するための図である。
【図８Ａ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第５実施形態に対して説明するための図である。
【図８Ｂ】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの第１電極と第２電極の第５実施形態に対して説明するための図である。
【図９】ダミー領域と有効領域に対して説明するための図である。
【図１０】本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルにおいて、映像の階調を具現するための映像フレーム（Frame）に対して説明するための図である。
【図１１】映像フレームに含まれるサブフィールドにおける本発明の一実施形態に係るプラズマディスプレイパネルの動作の一例を説明するための図である。
【図１２】上昇ランプ信号と下降ランプ信号の更に他の形態の一例に対して説明するための図である。
【図１３】プリリセット期間に対して説明するための図である。
【図１４】サステイン信号の更に他のタイプに対して説明するための図である。
【符号の説明】
【０１６３】
１０１、２００    前面基板
１０２、２１０、４３０、５３０、６３０、７３０、８３０    第１電極
１０３、２２０、４６０、５６０、７６０、８６０    第２電極
１０４    上部誘電体層
１１１    後面基板
１１２、４００    隔壁
１１３、４７０    第３電極
１１４    蛍光体層
１１５    下部誘電体層
【図１Ａ】
2008047509.tif 000003
【図１Ｂ】
2008047509.tif 000004
【図１Ｃ】
2008047509.tif 000005
【図１Ｄ】
2008047509.tif 000006
【図２】
2008047509.tif 000007
【図３】
2008047509.tif 000008
【図４Ａ】
2008047509.tif 000009
【図４Ｂ】
2008047509.tif 000010
【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図４Ｅ】
2008047509.tif 000013
【図４Ｆ】
2008047509.tif 000014
【図４Ｇ】
2008047509.tif 000015
【図４Ｈ】
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【図４Ｉ】
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【図５Ａ】
2008047509.tif 000018
【図５Ｂ】
2008047509.tif 000019
【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
2008047509.tif 000021
【図６Ｂ】
2008047509.tif 000022
【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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