(57)【要約】【課題】コンパクトな構成でありながら高い結像性能を有する撮像レンズを提供する。【解決手段】物体側から順に、物体側に凸面を向けた正のメニスカス形状を有する第１レンズＧ１と、光軸近傍において負の屈折力を有する第２レンズＧ２と、光軸近傍において正の屈折力を有する第３レンズＧ３とを備え、第２レンズＧ２および第３レンズＧ３は、それぞれ少なくとも１面が非球面であり、以下の条件式を満足するものである。ただし、ｆを全系の焦点距離、ｆ１を第１レンズＧ１の焦点距離、ｆ２を第２レンズＧ３の焦点距離、νｄ1を第１レンズＧ１のｄ線に対するアッベ数、ＴＬを第１レンズＧ１の物体側の面から結像位置までの長さ、Ｙを最大像高とする。  ０．７＜｜ｆ１／ｆ｜＜０．８      ……（１）  ０．３＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．８      ……（２）  ７５＜νｄ1＜９６                  ……（３）  ＴＬ／２Ｙ＜０．９                ……（４）【選択図】図１
2008241999.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、物体側に凸面を向けた正のメニスカス形状を有する第１レンズと、光軸近傍において負の屈折力を有する第２レンズと、光軸近傍において正の屈折力を有する第３レンズとを備え、
前記第２レンズおよび前記第３レンズは、それぞれ少なくとも１面が非球面であり、
以下の条件式を満足する
ことを特徴とする撮像レンズ。
０．７＜｜ｆ１／ｆ｜＜０．８      ……（１）
０．３＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．８      ……（２）
７５＜νｄ1＜９６                  ……（３）
ＴＬ／２Ｙ＜０．９                ……（４）
ただし、
ｆ：全系の焦点距離
ｆ１：第１レンズの焦点距離
ｆ２：第２レンズの焦点距離
νｄ1：第１レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ＴＬ：第１レンズの物体側の面から結像位置までの長さ
Ｙ：最大像高
とする。
【請求項２】
さらに、以下の条件式を満足する
ことを特徴とする請求項１に記載の撮像レンズ。
０．５＜ｆ３／ｆ＜１．０          ……（５）
ただし、
ｆ３：第３レンズの焦点距離
とする。
【請求項３】
前記第２レンズの物体側の面は光軸近傍から周辺にいくに従って負の屈折力が強くなると共に、前記第２レンズの像側の面は光軸近傍から周辺にいくに従って正の屈折力が弱くなる非球面形状を有する
ことを特徴とする請求項１または２に記載の撮像レンズ。
【請求項４】
さらに、以下の条件式を満足する
ことを特徴とする請求項１ないし３のいずれか１項に記載の撮像レンズ。
１．６８＜Ｎｄ2                    ……（６）
ただし、
Ｎｄ2：第２レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
とする。  
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＣＣＤ（Charge Coupled Device：電荷結合素子）やＣＭＯＳ（Complementary Metal Oxide Semiconductor）等の撮像素子を用いたデジタルカメラや、銀塩フィルムを用いたカメラなどの小型の撮像装置への搭載に好適な固定焦点の撮像レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、パーソナルコンピュータの一般家庭等への普及に伴い、撮影した風景や人物像等の画像情報をパーソナルコンピュータに入力することができるデジタルスチルカメラ（以下、単にデジタルカメラという。）が急速に普及している。また、携帯電話に画像入力用のモジュールカメラ（携帯用モジュールカメラ）が搭載されることも多くなっている。
【０００３】
このような撮像装置には、ＣＣＤやＣＭＯＳなどの撮像素子が用いられている。近年、これらの撮像素子のコンパクト化が進み、撮像装置全体ならびにそれに搭載される撮像レンズにも、コンパクト性が要求されている。また同時に、撮像素子の高画素化も進んでおり、撮像レンズの高解像、高性能化が要求されている。
【０００４】
そこで、特許文献１〜４には、３枚のレンズ構成で、レンズ面に非球面を用いた撮像レンズが開示されており、コンパクト化および高性能化が図られている。
【特許文献１】特開２００４−３０２０５８号公報
【特許文献２】特開２００５−１７３３１９号公報
【特許文献３】特開２００５−２２７７５５号公報
【特許文献４】特開２００５−２９２２３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述したように近年の撮像素子は、小型化および高画素化が進んでおり、それに伴って、特にデジタルカメラ用の撮像レンズには、高い解像性能と構成のコンパクト化が求められている。一方、携帯用モジュールカメラの撮像レンズには従来、コスト面とコンパクト性が主に要求されていたが、最近では携帯用モジュールカメラにおいても撮像素子の高画素化が進む傾向にあり、性能面に対する要求も高くなってきている。
【０００６】
このため、結像性能やコンパクト性の面で総合的に改善された多種多様なレンズの開発が望まれており、例えば、携帯用モジュールカメラにも搭載可能なコンパクト性を確保しつつ、性能面ではデジタルカメラへの搭載をも視野に入れた高性能な撮像レンズの開発が望まれている。
【０００７】
このような要求に対しては、例えば、コンパクト化を図るためにレンズ枚数を３枚構成とし、高性能化を図るために、非球面を積極的に用いることが考えられる。上記各特許文献記載のレンズでは、３枚構成で非球面を用いた構成となっているが、例えば結像性能とコンパクト性との両立という点で不十分なところがある。
【０００８】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、特に全長の短縮化を図り、コンパクトな構成でありながら高い結像性能を有する撮像レンズを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明による撮像レンズは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正のメニスカス形状を有する第１レンズと、光軸近傍において負の屈折力を有する第２レンズと、光軸近傍において正の屈折力を有する第３レンズとを備え、第２レンズおよび第３レンズは、それぞれ少なくとも１面が非球面であり、以下の条件式を満足するものである。ただし、ｆを全系の焦点距離、ｆ１を第１レンズの焦点距離、ｆ２を第２レンズの焦点距離、νｄ1を第１レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、ＴＬを第１レンズの物体側の面から結像位置までの長さ、Ｙを最大像高とする。
０．７＜｜ｆ１／ｆ｜＜０．８      ……（１）
０．３＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．８      ……（２）
７５＜νｄ1＜９６                  ……（３）
ＴＬ／２Ｙ＜０．９                ……（４）
【００１０】
本発明による撮像レンズでは、全体として３枚という少ないレンズ構成で、各レンズの形状や屈折力を適切に設定し、条件式（１）、条件式（２）および条件式（４）を満足することにより、第１レンズおよび第２レンズのパワー（屈折力）配分が最適化されて、レンズ全長が短縮化される。このとき、条件式（３）を満足することにより、特に色収差が良好に補正される。
【００１１】
また、本発明による撮像レンズでは、以下の条件式を満足することが好ましい。これにより、第３レンズのパワー配分が最適化され、レンズ全長の短縮化に有利となる。ただし、ｆ３を第３レンズの焦点距離とする。
０．５＜ｆ３／ｆ＜１．０          ……（５）
【００１２】
さらに、本発明による撮像レンズでは、第２レンズは、物体側の面が光軸近傍から周辺にいくに従って負の屈折力が強くなると共に、像側の面が光軸近傍から周辺にいくに従って正の屈折力が弱くなる非球面形状を有することが好ましい。これにより、レンズ全長を短縮化しつつ、諸収差を補正し易くなる。
【００１３】
また、本発明による撮像レンズでは、以下の条件式を満足することが好ましい。これにより、第２レンズの材料が最適化され、像面湾曲等の諸収差が良好に補正される。ただし、Ｎｄ2を第２レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率とする。
１．６８＜Ｎｄ2                    ……（６）
【発明の効果】
【００１４】
本発明の撮像レンズによれば、全体として３枚という少ないレンズ構成で、各レンズの形状、屈折力およびレンズ材料を最適化し、所定の条件式を満足するようにしたので、コンパクトな構成でありながら、高い結像性能を有するレンズ系を実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。
【００１６】
図１は、本発明の一実施の形態に係る撮像レンズの第１の構成例を示している。この構成例は、後述の第１の数値実施例（図８，図９）のレンズ構成に対応している。図２は、第２の構成例を示しており、後述の第２の数値実施例（図１０，図１１）のレンズ構成に対応している。図３は、第３の構成例を示しており、後述の第３の数値実施例（図１２，図１３）のレンズ構成に対応している。図４は、第４の構成例を示しており、後述の第４の数値実施例（図１４，図１５）のレンズ構成に対応している。図５は、第５の構成例を示しており、後述の第５の数値実施例（図１６，図１７）のレンズ構成に対応している。図６は、第６の構成例を示しており、後述の第６の数値実施例（図１８，図１９）のレンズ構成に対応している。図７は、第７の構成例を示しており、後述の第７の数値実施例（図２０，図２１）のレンズ構成に対応している。図１〜図７では、符号Ｒｉは、最も物体側の光学要素を１番目として、像側（結像側）に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したｉ番目の面の曲率半径を示す。符号Ｄｉは、ｉ番目の面とｉ＋１番目の面との光軸Ｚ１上の面間隔を示す。ただし、図１および図５では、絞りＳｔを１番目（ｉ＝１）の光学要素とする。なお、各構成例共に基本的な構成は同じなので、以下では図１に示した第１の構成例を基本にして説明する。
【００１７】
この撮像レンズは、ＣＣＤやＣＭＯＳ等の撮像素子を用いた各種撮像機器、例えばデジタルスチルカメラ、カメラ付き携帯電話機、および情報携帯端末等に用いて好適なものである。この撮像レンズは、光軸Ｚ１に沿って物体側から順に、第１レンズＧ１と、第２レンズＧ２と、第３レンズＧ３とを備えている。
【００１８】
より詳しくは、第２レンズＧ２の物体側には、絞りＳｔが配置される。絞りＳｔは、光学的な開口絞りであり、図１の構成例では、第１レンズＧ１の物体側の面と像側の面との間に配置される。ただし、図５の構成例では、第１レンズＧ１の物体側の面頂点位置に配置され、図２〜４，図６および図７の構成例では、第１レンズＧ１の像側の面と第２レンズＧ２の物体側の面との間に配置される。
【００１９】
この撮像レンズの結像面Ｓimgには、ＣＣＤ等の撮像素子が配置される。第３レンズＧ３と撮像素子との間には、レンズを装着するカメラ側の構成に応じて、種々の光学部材ＧＣ、例えば撮像面保護用のカバーガラスや赤外線カットフィルタなどの平板状の光学部材が配置される。
【００２０】
第１レンズＧ１は、正の屈折力を有しており、物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっている。第１レンズＧ１のレンズ材料としては、後述の条件式（３）を満足するものが用いられ、例えばＥＤ（Extra low Dispersion）レンズ等の低分散の硝材が好適である。
【００２１】
第２レンズＧ２は、光軸近傍において負の屈折力を有しており、少なくとも１面が非球面となっている。図１の構成例では、第２レンズＧ２は、光軸近傍において、物体側に凹面を向けた負のメニスカス形状となっている。ただし、図５の実施例では、第２レンズＧ２は、光軸近傍において両凹形状となっている。このように、第２レンズＧ２は、物体側の面が凹形状となっている。また、第２レンズＧ２では、物体側の面は光軸近傍から周辺にいくに従って負の屈折力が強くなる非球面形状となっていることが好ましく、像側の面は光軸近傍から周辺にいくに従って正の屈折力が弱くなる非球面形状となっていることが好ましい。また、このような第２レンズＧ２のレンズ材料としては、後述の条件式（６）を満足するものが好ましく、例えば、ナノ粒子により屈折率を高めたナノコンポジット（Nanocomposite）樹脂材等の高屈折率の材料が好適である。
【００２２】
第３レンズＧ３は、光軸近傍において正の屈折力を有しており、少なくとも１面が非球面となっている。図１の構成例では、第３レンズＧ３は、光軸近傍における形状が物体側に凸面を向けたメニスカス形状となっている。第３レンズＧ３の像側の面は、光軸近傍において像側に凹形状で、周辺部で像側に凸形状となっている。一方、第３レンズＧ３の物体側の面は、光軸近傍から周辺部にかけて、物体側に凸、凹、凸となる非球面形状となっている。
【００２３】
また、第１レンズＧ１と比べて複雑な形状を有し、かつサイズの大きな第２レンズＧ２および第３レンズＧ３は、いずれも樹脂材料により構成されているとよい。こうすることで複雑な非球面形状を高精度に形成し易くなるため、製造性が向上する。
【００２４】
この撮像レンズは、以下の条件式を満足している。ただし、ｆを全系の焦点距離、ｆ１を第１レンズＧ１の焦点距離、ｆ２を第２レンズＧ２の焦点距離、νｄ1を第１レンズＧ１のｄ線に対するアッベ数、ＴＬを第１レンズＧ１の物体側の面から結像位置までの長さ、Ｙを最大像高とする。
０．７＜｜ｆ１／ｆ｜＜０．８      ……（１）
０．３＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．８      ……（２）
７５＜νｄ1＜９６                  ……（３）
ＴＬ／２Ｙ＜０．９                ……（４）
【００２５】
この撮像レンズは、また、以下の条件式を満足することが好ましい。ただし、ｆ３を第３レンズＧ３の焦点距離とする。
０．５＜ｆ３／ｆ＜１．０          ……（５）
【００２６】
この撮像レンズは、さらに、以下の条件式を満足することが好ましい。ただし、Ｎｄ2を第２レンズＧ２のｄ線に対する屈折率とする。
１．６８＜Ｎｄ2                    ……（６）
【００２７】
次に、以上のように構成された撮像レンズの作用および効果を説明する。
【００２８】
この撮像レンズでは、全体として３枚という少ないレンズ構成で、各レンズの形状および屈折力を適切に設定し、条件式（１），条件式（２）および条件式（４）を満足することにより、第１レンズＧ１および第２レンズＧ２を比較的強い屈折力とした状態で、第１レンズＧ１および第２レンズＧ２のパワー配分が最適化され、レンズ全長の短縮化が図られる。ところが、このようにしてレンズ全長の短縮化を図ろうとすると、色収差が増大し収差性能が悪化してしまう。そこで、第１レンズＧ１を、条件式（３）を満足するレンズ材料で構成することにより、色収差が良好に補正される。これにより、レンズ全長が短縮化されつつ、高い収差性能が維持される。
【００２９】
また、絞りＳｔを、光軸上において第２レンズＧ２の物体側の面よりも物体側に配置することにより、結像面に向かう射出光線の角度が小さくなるため、テレセントリック性、すなわち、撮像素子への主光線の入射角度が光軸に対して平行に近く（撮像面における入射角度が撮像面の法線に対してゼロに近く）なるようにすることが確保される。一方、絞りＳｔを、光軸上において第１レンズＧ１の物体側の面頂点位置よりも像側に配置することにより、物体側の面頂点位置よりも物体側に配置する場合と比べ、全長の短縮化に有利となる。一般に、高性能の撮像素子に対応するためには、テレセントリック性が求められるため、絞りＳｔを上記のような配置とすることにより、レンズ全長の短縮化および高性能化に有利となる。
【００３０】
さらに、第２レンズＧ２において、物体側の面を光軸近傍から周辺にいくに従って負の屈折力が強くなるような形状とし、像側の面を光軸近傍から周辺にいくに従って正の屈折力が弱くなるような形状とすることで、第２レンズＧ２の面形状が最適化され、レンズ全長の短縮化および高性能化に有利となる。特に、第２レンズＧ２の像側の面を周辺部において正の屈折力が弱くなる形状とすることで、周辺収差が良好に補正される。
【００３１】
ここで、第３レンズＧ３では、第１レンズＧ１および第２レンズＧ２に比べて、画角ごとに光束が分離される。このため、撮像素子に最も近い最終レンズ面である第３レンズＧ３の像側の面を、光軸近傍において像側に凹形状で周辺部において像側に凸形状となるようにすることで、画角ごとの収差補正が適切になされ、光束の撮像素子への入射角度が一定の角度以下に制御される。従って、結像面全域における光量むらを軽減することができると共に、像面湾曲や歪曲収差等の補正に有利となる。また、第３レンズＧ３の物体側の面が、光軸近傍から周辺部にかけて凸、凹、凸の形状となっていることにより、周辺収差がより良好に補正される。以下、条件式（１）〜条件式（６）の具体的意義について説明する。
【００３２】
条件式（１）は、第１レンズＧ１の焦点距離ｆ１に関するもので、この数値範囲を上回ると、像面湾曲の補正が困難となり、下回ると射出瞳位置が短くなりすぎ好ましくない。
【００３３】
条件式（２）は、第２レンズＧ２の焦点距離ｆ２に関するもので、この数値範囲を外れると、レンズ全長を短く保ったまま、収差補正が困難となるため好ましくない。
【００３４】
条件式（３）は、第１レンズＧ１のアッベ数に関するもので、この数値範囲を外れると、レンズ全長を短縮化した際の色収差の補正が困難となるため好ましくない。
【００３５】
条件式（４）は、光軸上の光学全長と最大像高との比に関するもので、この数値範囲を上回ると、レンズ系を十分に短縮化することが困難となるため好ましくない。
【００３６】
条件式（５）は、第３レンズＧ３の焦点距離ｆ３に関するもので、この数値範囲を外れると、収差補正が困難となるため好ましくない。
【００３７】
条件式（６）は、第２レンズＧ２の屈折率に関するもので、この数値範囲を外れると、像面湾曲等の収差補正が不十分となるため好ましくない。
【００３８】
以上説明したように、本実施の形態に係る撮像レンズによれば、全体として３枚という少ないレンズ構成で、所定の条件式を満足して、各レンズの形状、材料、および屈折力の最適化を図るようにしたので、コンパクトな構成でありながら、高い結像性能を有するレンズ系を実現できる。
【実施例】
【００３９】
次に、本実施の形態に係る撮像レンズの具体的な数値実施例について説明する。以下では、第１ないし第７の数値実施例をまとめて説明する。
【００４０】
図１に示した撮像レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例１として、図８，図９に示す。特に、図８には、その基本的なレンズデータを示し、図９には、非球面に関するデータを示す。図８に示したレンズデータにおける面番号Ｓｉの欄には、最も物体側の光学要素を１番目として、像側に向かうに従い順次増加するようにして符号を付したｉ番目（ｉ＝１〜９）の面の番号を示している。曲率半径Ｒｉの欄には、図１において付した符号Ｒｉに対応させて、物体側からｉ番目の面の曲率半径の値（ｍｍ）を示す。面間隔Ｄｉの欄についても、同様に物体側からｉ番目の面Ｓｉとｉ＋１番目の面Ｓｉ＋１との光軸上の間隔（ｍｍ）を示す。ただし、実施例１および実施例５では、絞りＳｔを１番目（ｉ＝１）の光学要素としている。また、実施例１において、絞りの面間隔Ｄ１がマイナスの符号となっているのは、絞りＳｔが最も物体側のレンズ面（第１レンズＧ１の物体側の面）よりも像側にあることを意味する。Ｎｄｊは、物体側からｊ番目（ｊ＝１〜４）の光学要素のｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対する屈折率の値を示す。νｄｊの欄には、物体側からｊ番目の光学要素のｄ線に対するアッベ数の値を示す。図８にはまた、諸データとして、全系の近軸焦点距離ｆ（ｍｍ）、およびＦナンバー（ＦＮＯ．）の値についても示す。
【００４１】
実施例１に係る撮像レンズは、第１レンズＧ１、第２レンズＧ２および第３レンズＧ３の両面がすべて非球面形状となっている。図８の基本レンズデータには、これらの非球面の曲率半径として、光軸近傍の曲率半径の数値を示している。図９に非球面データとして示した数値において、記号“Ｅ”は、その次に続く数値が１０を底とした“べき指数”であることを示し、その１０を底とした指数関数で表される数値が“Ｅ”の前の数値に乗算されることを示す。例えば、「１．０Ｅ−０２」であれば、「１．０×１０-2」であることを示す。
【００４２】
非球面データとしては、以下の式（Ａ）によって表される非球面形状の式における各係数Ａn，Ｋの値を記す。Ｚは、より詳しくは、光軸Ｚ１から高さｈの位置にある非球面上の点から、非球面の頂点の接平面（光軸Ｚ１に垂直な平面）に下ろした垂線の長さ（ｍｍ）を示す。実施例１に係る撮像レンズは、各非球面が非球面係数Ａnとして第３次〜第２０次の係数Ａ3〜Ａ20を有効に用いて表されている。
Ｚ＝Ｃ・ｈ2／｛１＋（１−Ｋ・Ｃ2・ｈ2）1/2｝＋ΣＡn・ｈn  ……（Ａ）
（ｎ＝３以上の整数）
ただし、
Ｚ：非球面の深さ（ｍｍ）
ｈ：光軸からレンズ面までの距離（高さ）（ｍｍ）
Ｋ：離心率（第２次の非球面係数）
Ｃ：近軸曲率＝１／Ｒ
（Ｒ：近軸曲率半径）
Ａn：第ｎ次（ｎ＝３〜２０）の非球面係数
【００４３】
以上の実施例１に係る撮像レンズと同様にして、図２に示した撮像レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例２として、図１０，図１１に示す。また同様に、図３に示した撮像レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例３として、図１２，図１３に示す。また同様に、図４に示した撮像レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例４として、図１４，図１５に示す。また同様に、図５に示した撮像レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例５として、図１６，図１７に示す。また同様に、図６に示した撮像レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例６として、図１８，図１９に示す。また同様に、図７に示した撮像レンズの構成に対応する具体的なレンズデータを実施例７として、図２０，図２１に示す。
【００４４】
図２２には、上述の各条件式に関する値を各実施例についてまとめて示す。図２２から分かるように、各実施例の値が、条件式（１）〜（５）の数値範囲内となっている。条件式（６）については、実施例６の撮像レンズのみ数値範囲内となっている。
【００４５】
図２３（Ａ）〜図２３（Ｃ）はそれぞれ、実施例１に係る撮像レンズにおける球面収差、非点収差、およびディストーション（歪曲収差）を示している。各収差図には、ｄ線を基準波長とした収差を示す。球面収差図には、ｇ線（波長４３５．８ｎｍ），Ｃ線（波長６５６．３ｎｍ）についての収差も示す。非点収差図において、実線はサジタル方向、破線はタンジェンシャル方向の収差を示す。なお、ＦＮＯ．はＦ値、ωは半画角を示す。
【００４６】
同様にして、実施例２に係る撮像レンズについての諸収差を図２４（Ａ）〜図２４（Ｃ）に、実施例３に係る撮像レンズについての諸収差を図２５（Ａ）〜図２５（Ｃ）に、実施例４に係る撮像レンズについての諸収差を図２６（Ａ）〜図２６（Ｃ）に、実施例５に係る撮像レンズについての諸収差を図２７（Ａ）〜図２７（Ｃ）、実施例６に係る撮像レンズについての諸収差を図２８（Ａ）〜図２８（Ｃ）、実施例７に係る撮像レンズについての諸収差を図２９（Ａ）〜図２９（Ｃ）に示す。
【００４７】
以上の各数値データおよび各収差図から分かるように、各実施例について、全体として３枚のレンズ構成で、各レンズの面形状、材料および屈折力が最適化され、コンパクトで高性能の撮像レンズ系が実現できている。
【００４８】
なお、本発明は、上記実施の形態および各実施例に限定されず種々の変形実施が可能である。例えば、各レンズ成分の曲率半径、面間隔および屈折率の値などは、上記各数値実施例で示した値に限定されず、他の値をとり得る。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の実施例１に係る撮像レンズに対応するレンズ断面図である。
【図２】本発明の実施例２に係る撮像レンズに対応するレンズ断面図である。
【図３】本発明の実施例３に係る撮像レンズに対応するレンズ断面図である。
【図４】本発明の実施例４に係る撮像レンズに対応するレンズ断面図である。
【図５】本発明の実施例５に係る撮像レンズに対応するレンズ断面図である。
【図６】本発明の実施例６に係る撮像レンズに対応するレンズ断面図である。
【図７】本発明の実施例７に係る撮像レンズに対応するレンズ断面図である。
【図８】実施例１に係る撮像レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図９】実施例１に係る撮像レンズの非球面に関するレンズデータを示す図である。
【図１０】実施例２に係る撮像レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図１１】実施例２に係る撮像レンズの非球面に関するレンズデータを示す図である。
【図１２】実施例３に係る撮像レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図１３】実施例３に係る撮像レンズの非球面に関するレンズデータを示す図である。
【図１４】実施例４に係る撮像レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図１５】実施例４に係る撮像レンズの非球面に関するレンズデータを示す図である。
【図１６】実施例５に係る撮像レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図１７】実施例５に係る撮像レンズの非球面に関するレンズデータを示す図である。
【図１８】実施例６に係る撮像レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図１９】実施例６に係る撮像レンズの非球面に関するレンズデータを示す図である。
【図２０】実施例７に係る撮像レンズの基本的なレンズデータを示す図である。
【図２１】実施例７に係る撮像レンズの非球面に関するレンズデータを示す図である。
【図２２】条件式に関する値を各実施例についてまとめて示した図である。
【図２３】本発明の実施例１に係る撮像レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図２４】本発明の実施例２に係る撮像レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図２５】本発明の実施例３に係る撮像レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図２６】本発明の実施例４に係る撮像レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図２７】本発明の実施例５に係る撮像レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図２８】本発明の実施例６に係る撮像レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【図２９】本発明の実施例７に係る撮像レンズの諸収差を示す収差図であり、（Ａ）は球面収差、（Ｂ）は非点収差、（Ｃ）はディストーションを示す。
【符号の説明】
【００５０】
Ｇ１…第１レンズ、Ｇ２…第２レンズ、Ｇ３…第３レンズ、Ｓｔ…絞り、Ｒｉ…物体側から第ｉ番目のレンズ面の曲率半径、Ｄｉ…物体側から第ｉ番目と第ｉ＋１番目のレンズ面との面間隔、Ｚ１…光軸。
【図１】
2008241999.tif 000003
【図２】
2008241999.tif 000004
【図３】
2008241999.tif 000005
【図４】
2008241999.tif 000006
【図５】
2008241999.tif 000007
【図６】
2008241999.tif 000008
【図７】
2008241999.tif 000009
【図８】
2008241999.tif 000010
【図９】
2008241999.tif 000011
【図１０】
2008241999.tif 000012
【図１１】
2008241999.tif 000013
【図１２】
2008241999.tif 000014
【図１３】
2008241999.tif 000015
【図１４】
2008241999.tif 000016
【図１５】
2008241999.tif 000017
【図１６】
2008241999.tif 000018
【図１７】
2008241999.tif 000019
【図１８】
2008241999.tif 000020
【図１９】
2008241999.tif 000021
【図２０】
2008241999.tif 000022
【図２１】
2008241999.tif 000023
【図２２】
2008241999.tif 000024
【図２３】
2008241999.tif 000025
【図２４】
2008241999.tif 000026
【図２５】
2008241999.tif 000027
【図２６】
2008241999.tif 000028
【図２７】
2008241999.tif 000029
【図２８】
2008241999.tif 000030
【図２９】
2008241999.tif 000031