(57)【要約】【課題】回路規模の小さい安価な複数の無線部を用い、干渉を抑制するチャネルを動的に選択して高速通信可能なマルチキャリア無線通信方法および無線通信装置を提供する。【解決手段】キャリア周波数とタイムスロットとで特定されるチャネルの中から、複数の無線部１，２でそれぞれ用いる、互いに異なるチャネルを選択し、選択された各チャネルについて、それぞれ互いに干渉するチャネルであるか否かを判断して、干渉しないチャネルであると判断された場合に、当該チャネルに基づいて使用可能チャネルを決定し、複数の無線部１，２での通信フレームにおける複数のタイムスロットについて、使用可能チャネルが決定された場合に、当該使用可能チャネルに関する情報を通信相手側に通知する。【選択図】図１
2008136146.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の無線部を有する第１無線通信装置と、第２無線通信装置との間で、時分割多重された複数のタイムスロットからなる通信フレームによって複数のキャリア周波数を使用した通信を行うマルチキャリア無線通信方法において、
前記第１無線通信装置は、
前記第２無線通信装置と通信する際、前記複数の無線部でそれぞれ用いる、互いに異なった前記キャリア周波数と前記タイムスロットとで特定されるチャネルを選択するチャネル選択ステップと、
該チャネル選択ステップで選択された各チャネルについて、それぞれ互いに干渉するチャネルであるか否かを判断する判断ステップと、
該判断ステップで、前記選択されたチャネルが干渉しないチャネルであると判断された場合に、当該チャネルに基づいて使用可能チャネルを決定する使用可能チャネル決定ステップと、を含み、
前記複数の無線部での前記通信フレームにおける複数のタイムスロットについて、前記使用可能チャネルが決定された場合に、当該使用可能チャネルに関する情報を前記第２無線通信装置に通知することを特徴とするマルチキャリア無線通信方法。
【請求項２】
前記使用可能チャネル決定ステップは、各タイムスロットについて、前記使用可能チャネルが決定されていない場合に、前記判断ステップで判断された干渉しないチャネルを、前記使用可能チャネルとして決定することを特徴とする請求項１に記載のマルチキャリア無線通信方法。
【請求項３】
複数の無線部を有し、これら複数の無線部を用いて他の無線通信装置との間で、時分割多重された複数のタイムスロットからなる通信フレームによって複数のキャリア周波数を使用した通信を行う無線通信装置において、
前記他の無線通信装置と通信する際、前記複数の無線部でそれぞれ用いる、互いに異なった前記キャリア周波数と前記タイムスロットとで特定されるチャネルを選択するチャネル選択手段と、
該チャネル選択手段で選択された各チャネルについて、それぞれ互いに干渉するチャネルであるか否かを判断する判断手段と、
該判断手段で判断された干渉しないチャネルに基づいて、使用可能チャネルを決定する使用可能チャネル決定手段と、
前記複数の無線部での前記通信フレームにおける複数のタイムスロットについて、前記使用可能チャネルが決定された場合に、当該使用可能チャネルに関する情報を前記他の無線通信装置に通知する通知手段と、
を有することを特徴とする無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、マルチキャリアを採用した時分割多元接続方式により通信を行うマルチキャリア無線通信方法および無線通信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、マルチキャリアを採用した時分割多元接続方式（以下、適宜、マルチキャリアＴＤＤ／ＴＤＭＡ方式と略記する）の通信システムに用いる無線通信端末では、端末に一つの無線部を設けて、基地局と無線通信を行うようにしている。しかし、一つの無線部による通信では、通信速度に限界があることから、最近では、一つの無線通信端末に複数の無線部を設けて、同一フレームでの使用スロット数を増加させることにより、通信速度の向上を図ることが考えられている。
【０００３】
ところで、このように複数の無線部を設ける場合には、無線部間での干渉による通信品質の低下が問題となる。これを防止する一つの方法として、各無線部の性能を向上させて、耐干渉性能を上げることが考えられる。
【０００４】
また、他の防止方法として、各無線部で使用するチャネルを適切に選択することが考えられる。このような、チャネルの選択方法として、例えば、ネットワークインターフェースを有するノードにより複数のネットワークノードを検知して、プローブメッセージにより各チャネルのRTTを定期的に実測してチャネル品質を推定し、それらのチャネル品質を比較して最適チャネルを選択するようにしたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
さらに、他のチャンネル選択方法として、自無線通信システムと他無線通信システムと間での周波数帯域の有効共有を図るために、選択対象となるチャネル毎に自無線通信システムの使用状況を調査するとともに、干渉波電力を測定することによって他無線通信システムの使用状況を調査して、チャネル選択を行うようにしたものや（例えば、特許文献２参照）、干渉波の周波数、帯域幅、電力を測定して送信回線の割り当て可能周波数帯を求め、この割り当て可能周波数帯と受信回線の周波数帯とに応じて送信回線の周波数帯（チャネル）を選択するようにしたもの（例えば、特許文献３参照）、が知られている。
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−２８９８３９号公報
【特許文献２】特開２００２−１８６０１９号公報
【特許文献３】特開２００３−７００５６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上述した各無線部の性能を向上させて、耐干渉性能を上げる方法にあっては、各無線部の回路規模が増大して、無線機のコストアップを招くことが懸念される。
【０００８】
また、特許文献１に開示の方法にあっては、チャネル品質を推定するにあたって、各チャネルのRTTを実測する必要があるため、動的なチャネル選択ができず、通信遅延が発生することが懸念される。
【０００９】
さらに、特許文献２に開示の方法にあっては、各チャネルの干渉波電力を測定して、他無線通信システムの使用状況を調査するようにしているため、特許文献１の場合と同様に、動的なチャネル選択ができず、通信遅延が発生することが懸念される。また、特許文献３に開示の方法にあっては、干渉波の周波数、帯域幅および電力を測定して、送信回線の割り当て可能周波数帯を求めるようにしているため、特許文献１および２の場合と同様に、動的なチャネル選択ができず、通信遅延が発生することが懸念される。さらに、この場合には、干渉波の周波数、帯域幅および電力の測定回路を要するため、回路規模が大きくなるとともに、コストがかかり、無線通信端末での実現が難しくなることも懸念される。
【００１０】
したがって、かかる事情に鑑みてなされた本発明の目的は、回路規模を小さくできる安価な複数の無線部を用いることができ、これら複数の無線部で使用する干渉を抑制するチャネルを、通信遅延の発生を抑制して動的に選択して高速通信できるマルチキャリア無線通信方法および無線通信装置を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成する請求項１に係る発明は、複数の無線部を有する第１無線通信装置と、第２無線通信装置との間で、時分割多重された複数のタイムスロットからなる通信フレームによって複数のキャリア周波数を使用した通信を行うマルチキャリア無線通信方法において、
前記第１無線通信装置は、
前記第２無線通信装置と通信する際、前記複数の無線部でそれぞれ用いる、互いに異なった前記キャリア周波数と前記タイムスロットとで特定されるチャネルを選択するチャネル選択ステップと、
該チャネル選択ステップで選択された各チャネルについて、それぞれ互いに干渉するチャネルであるか否かを判断する判断ステップと、
該判断ステップで、前記選択されたチャネルが干渉しないチャネルであると判断された場合に、当該チャネルに基づいて使用可能チャネルを決定する使用可能チャネル決定ステップと、を含み、
前記複数の無線部での前記通信フレームにおける複数のタイムスロットについて、前記使用可能チャネルが決定された場合に、当該使用可能チャネルに関する情報を前記第２無線通信装置に通知することを特徴とするものである。
【００１２】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載のマルチキャリア無線通信方法において、
前記使用可能チャネル決定ステップは、各タイムスロットについて、前記使用可能チャネルが決定されていない場合に、前記判断ステップで判断された干渉しないチャネルを、前記使用可能チャネルとして決定することを特徴とするものである。
【００１３】
さらに、上記目的を達成する請求項３に係る発明は、複数の無線部を有し、これら複数の無線部を用いて他の無線通信装置との間で、時分割多重された複数のタイムスロットからなる通信フレームによって複数のキャリア周波数を使用した通信を行う無線通信装置において、
前記他の無線通信装置と通信する際、前記複数の無線部でそれぞれ用いる、互いに異なった前記キャリア周波数と前記タイムスロットとで特定されるチャネルを選択するチャネル選択手段と、
該チャネル選択手段で選択された各チャネルについて、それぞれ互いに干渉するチャネルであるか否かを判断する判断手段と、
該判断手段で判断された干渉しないチャネルに基づいて、使用可能チャネルを決定する使用可能チャネル決定手段と、
前記複数の無線部での前記通信フレームにおける複数のタイムスロットについて、前記使用可能チャネルが決定された場合に、当該使用可能チャネルに関する情報を前記他の無線通信装置に通知する通知手段と、
を有することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、通信する際に、複数の無線部でそれぞれ用いる互いに異なるチャネルを選択して、その選択された各チャネルが、それぞれ互いに干渉するチャネルであるか否かを判断し、干渉しないチャネルである場合に、当該チャネルに基づいて使用可能チャネルを決定するようにしたので、回路規模の小さい安価な複数の無線部を用いて、干渉を抑制するチャネルを、通信遅延の発生を抑制して動的に選択して高速通信を行うことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について、図を参照して説明する。
【００１６】
図１は、本発明の一実施の形態に係る無線通信端末の要部の構成を示す機能ブロック図である。本実施の形態の無線通信端末は、第１無線通信装置を構成するもので、複数の無線部を有しており、これら複数の無線部を用いて第２無線通信装置である例えば基地局との間で、マルチキャリアＴＤＤ／ＴＤＭＡ方式により無線通信を行うものである。図１では、図面を簡略化するため、複数の無線部として、２つの無線部１，２を設けている。無線部１はベースバンド部１１により制御し、無線部２はベースバンド部１２により制御する。
【００１７】
ベースバンド部１１，１２は、インターフェースを介して接続して、対応する無線部１，２が使用する通信チャネルを管理するとともに、使用する通信チャネルを排他的に選択するように制御する。本実施の形態では、ベースバンド部１１に、無線部１，２が使用する通信チャネルを管理する通信チャネル管理部２０を設け、さらに、ベースバンド部１１，１２には、ベースバンド部１１の通信チャネル管理部２０による通信チャネルの管理情報に基づいてチャネル選択を行う通信チャネル選択部２１，２２を設ける。
【００１８】
通信チャネル管理部２０は、通信チャネル選択シーケンス、全無線部での通信チャネルの使用状態を示す共通マスク情報および各無線部での通信チャネルの使用状態を示す独立マスク情報を生成管理するとともに、各無線部が通信チャネル選択シーケンスの参照に使用する参照インデックスを生成管理する。
【００１９】
ここで、通信チャネル選択シーケンスは、全無線部が使用可能なチャネル番号を、重複しないランダムな並びで生成する。この通信チャネル選択シーケンスと、共通マスク情報および独立マスク情報とを合わせることにより、各無線部が使用可能なチャネル番号を取得可能とする。また、参照インデックスは、通信チャネル選択シーケンス内のチャネル番号が無線部間で重複しないように、無線部毎に異なるインデックス番号を生成する。
【００２０】
さらに、通信チャネル管理部２０は、干渉による複数の隣接キャリアにおける通信チャネルの使用を禁ずる場合に有効となる、干渉帯域情報を有している。この干渉帯域情報によって、使用中の通信チャネルを中心とする隣接キャリアの干渉帯域、すなわち隣接無線部で使用が禁止される通信チャンネルが決定されるので、各独立マスク情報には、他方の無線部が使用する通信チャネルを含む干渉帯域を使用禁止としてマーキングする。
【００２１】
また、参照インデックスは、基地局を介して得られるGPS同期時間、あるいは当該端末に搭載するGPS受信部（図示せず）から直接取得するGPS同期時間により更新する。したがって、無線部１，２の参照インデックスは、その更新タイミングの同期が保たれるので、更新されたインデックス番号は、常に無線部毎に異なる独立した番号となる。なお、GPS同期時間は、例えば、マルチキャリアＴＤＤ／ＴＤＭＡ方式におけるフレーム時間として、フレームに同期して参照インデックスを更新することができる。
【００２２】
ベースバンド部１１，１２の通信チャネル選択部２１，２２は、通信チャネルを取得する毎に、ベースバンド部１１の通信チャネル管理部２０に取得したチャネル番号を通知する。この通知により、通信チャネル管理部２０は共通マスク情報と独立マスク情報とを更新して、通信チャネルとして選択可能なチャネル範囲を動的に管理する。これら、更新した共通マスク情報および独立マスク情報は、通信チャネル管理部２０から通信チャネル選択部２１，２２に通知する。
【００２３】
図２〜図７は、上述した本実施の形態による無線通信端末の概略動作を示すフローチャートである。基地局と通信を行うのに先立って、当該基地局との間における接続処理を実行する場合、通信チャネル管理部２０では、図２に示すように、チャネル管理情報を生成するチャネル管理情報生成処理を実行して（ステップＳ２１）、その生成したチャネル管理情報を通信チャネル選択部２１，２２に通知するチャネル管理情報通知処理を実行する（ステップＳ２２）。
【００２４】
ステップＳ２１でのチャネル管理情報生成処理では、図３に示すように、通信チャネル選択シーケンス生成処理（ステップＳ３１）、参照インデックス生成処理（ステップＳ３２）、共通マスク情報生成処理（ステップＳ３３）および独立マスク情報生成処理（ステップＳ３４）を実行する。また、図２のステップＳ２２でのチャネル管理情報通知処理では、図４に示すように、無線部１，２の共通情報である通信チャネル選択シーケンスおよび共通マスク情報を通信チャネル選択部２１，２２の双方に通知するとともに（ステップＳ４１）、無線部１，２の独立情報である参照インデックスおよび独立マスク情報を対応する通信チャネル選択部２１，２２にそれぞれ通知する（ステップＳ４２）。
【００２５】
また、通信チャネル管理部２０では、通信チャネル選択部１２または１３から取得チャネル番号の通知を受けると、図５に示すマスク情報更新処理を実行する。すなわち、共通マスク情報については、取得チャネルを取得済みに更新し（ステップＳ５１）、独立マスク情報については、チャネル取得側の独立マスク情報は取得済み通信チャネルを更新し、非チャネル取得側の独立マスク情報は取得マスクと干渉帯域を更新する（ステップＳ５２）。その後、GPS同期時間が経過した時点で（ステップ５３）、更新した共通マスク情報および独立マスク情報を含むチャンネル管理情報を通信チャネル選択部２１，２２に通知する（ステップＳ５４）。
【００２６】
本実施の形態の無線通信端末は、無線部１，２で使用する通信チャネルを、当該端末が能動的に取得する場合（能動チャネル取得処理）と、基地局からのチャネル指定による通信チャネル取得要求を受けて通信チャネルを受動的に取得する場合（受動チャネル取得処理）とがある。
【００２７】
能動チャネル取得処理では、先ず、通信チャネル管理部２０から通信チャネル選択部２１，２２に対して、能動チャネル取得要求を通知する。これにより、通信チャネル選択部２１，２２では、図６に示すように、参照インデックスの指し示す通信チャネル選択シーケンス内のチャネル番号を選択し（ステップＳ６１）、その選択したチャネル番号と独立マスク情報とを比較して、当該選択したチャネル番号が選択可能であるか否かのチャネル使用可否を判定する（ステップＳ６２）。
【００２８】
その結果、チャネル選択可能と判断した場合には、当該チャネルを通信チャネルとして取得して（ステップＳ６３）、通信チャネル管理部２０に取得したチャネル番号を通知する（ステップＳ６４）。これに対し、ステップＳ６２において、チャネル選択不可と判断した場合には、ステップＳ６１に移行して、次のGPS同期時間において参照インデックスの更新を行い、新たにチャネル選択シーケンスから通信チャネル候補を選択し、チャネル選択可否判定を行う。
【００２９】
このようにして、無線部１，２の各々において、各タイムスロットで使用可能な互いに干渉しない通信チャネルを取得したら、その取得した使用可能チャネルに関する情報を、無線部１または無線部２から基地局側に通知することにより、その一部または全部の通信チャネルを用いて、基地局との間で通信を開始する。
【００３０】
一方、受動チャネル取得処理は、図７に示すように、基地局からのチャネル指定による通信チャネル取得要求を受信し（ステップＳ７１）、通信チャネル管理部２０において能動チャネル取得処理中でない場合に実行する（ステップＳ７２）。なお、能動チャネル取得処理中の場合には、能動チャネル取得処理が完了するまで基地局からのチャネル要求に対する受動チャネル取得処理をペンディングし、能動チャネル取得処理完了によるチャネル管理情報更新後に受動チャネル取得処理を実行する。
【００３１】
受動チャネル取得処理では、先ず、基地局からの指定チャネルの使用可否判定を行う（ステップＳ７３）。ここで、指定チャネルが使用可能の場合には、指定チャネルの取得要求を通信チャネル選択部２１，２２に通知し、これにより通信チャネル選択部２１，２２において、指定チャネルに基づいて通信チャネルの取得処理を行って、取得した指定チャネル番号を通信チャネル管理部２０に通知する（ステップＳ７４）。
【００３２】
これに対し、ステップＳ７３において、基地局からの指定チャネルが使用不可の場合には、通信チャネル管理部２０にて能動チャネル取得処理に切り換えて通信チャネル選択部２１，２２に通信チャネル取得要求を行い、これにより空きチャネルを選択して（ステップＳ７５）、その取得したチャネル番号を通信チャネル管理部２０に通知する（ステップＳ７６）。なお、基地局からの指定チャネルが使用不可の場合には、能動チャネル取得処理に切り換えて、空きチャネルを取得することなく、基地局からのチャネル指定による通信チャネル取得要求を無視することも可能である。
【００３３】
したがって、本実施の形態においては、通信チャネル選択部２１，２２が、チャネル選択手段、判断手段、使用可能チャネル決定手段を構成しており、ベースバンド部１１および対応する無線部１またはベースバンド部１２および対応する無線部２が通知手段を構成している。
【００３４】
次に、能動チャネル取得処理による具体的な通信チャネルの取得動作について、図８〜図１４を参照して説明する。図８は、無線部１，２で使用可能なマルチキャリアおよびタイムスロットとチャネルとの関係を示す図である。ここでは、使用可能なキャリア（周波数）をｆ０〜ｆ７の８キャリアとし、ＴＤＭＡにおけるタイムスロット数をＴｓ０〜Ｔｓ２の３つとして、キャリアおよびスロットに対応する０〜２３のチャネル番号を使用可能としている。
【００３５】
図９は、通信チャネル管理部２０で生成管理する、通信チャネル選択シーケンス、共通マスク情報、独立マスク情報、参照インデックスを示している。なお、図９において、ＲＦ１は無線部１を示し、ＲＦ２は無線部２を示している。ＲＦＩ用参照インデックスおよびＲＦＩ用参照インデックスは、GPS同期時間毎に「Ｔ＋０」，「Ｔ＋１」，・・・と順次更新されるものとする。これら参照インデックスが指し示す通信チャネル選択シーケンスは、ランダムな並びで生成されている。
【００３６】
また、独立マスク情報であるＲＦ１マスク情報およびＲＦ２マスク情報において、「１」は自ＲＦにおいて取得済みの通信チャネル（ｃｈ）を示しており、「−１」は他ＲＦの干渉帯域によって使用できない通信チャネルを示しており、「０」は空きチャネルを示している。ここでは、他ＲＦで使用中のチャネル番号を含む前後１キャリア分の同一スロットにおけるチャネル番号を干渉により使用できないチャネル番号（使用不可領域）としている。
【００３７】
したがって、図９においては、ＲＦ１がチャネル番号「２０」および「４」を既に取得していることから、ＲＦ２マスク情報は、ＲＦ１のチャネル番号「２０」に対応してチャネル番号「２３」、「２０」、「１７」が「−１」となっているとともに、ＲＦ１のチャネル番号「４」に対応してチャネル番号「７」、「４」、「１」が「−１」となっている。同様に、ＲＦ２がチャネル番号「１２」を既に取得していることから、ＲＦ１マスク情報は、チャネル番号「１５」、「１２」、「９」が「−１」となっている。
【００３８】
また、共通マスク情報は、ＲＦ１が使用しているチャネル番号「２０」および「４」と、ＲＦ２が使用しているチャネル番号「１２」とが、それぞれ「１」となっている。
【００３９】
基地局と通信を開始する前は、図９に示すように、全てのチャネルが空き状態となっているので、能動チャネル取得処理開始時の「Ｔ＋０」においては、ＲＦ１側では、ＲＦ１用参照インデックス「１８」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「１０」が選択され、ＲＦ２側では、ＲＦ２用参照インデックス「６」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「８」が選択される。この場合、チャネル番号「１０」のキャリアは「ｆ３」、チャネル番号「８」のキャリアは「ｆ２」となって、両者のキャリアは隣接することになるが、タイムスロットが異なっているので、干渉しない。
【００４０】
したがって、この場合には、図１０に示すように、ＲＦ１側においては、選択されたチャネル番号「１０」が使用可能チャネルとして取得され、同様に、ＲＦ２側においても、選択されたチャネル番号「８」が使用可能チャネルとして取得される。また、ＲＦ１マスク情報には、ＲＦ２側のチャネル番号「８」の取得によって、チャンネル番号「５」、「８」、「１１」が干渉帯域として設定され、ＲＦ２マスク情報には、ＲＦ１側のチャネル番号「１０」の取得によって、チャンネル番号「７」、「１０」、「１３」が干渉帯域として設定される。図１０〜図１４では、干渉帯域を、斜線を施して示している。
【００４１】
次のGPS同期時間「Ｔ＋１」では、ＲＦ１側では、ＲＦ１用参照インデックス「１７」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「１５」が選択され、ＲＦ２側では、ＲＦ２用参照インデックス「５」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「２０」が選択される。
【００４２】
この場合、図１１に示すように、ＲＦ１側においては、選択されたチャネル番号「１５」が使用可能チャネルとして取得されるが、ＲＦ２側においては、選択されたチャネル番号「２０」は、既に使用可能チャネルとして取得されているチャネル番号「８」と同じタイムスロットＴｓ２に位置しているため、使用可能チャネルとしては取得されない。図１１〜図１４では、選択されても使用可能チャネルとして取得されないチャネル番号を、「×」印で示している。
【００４３】
したがって、この時点での使用可能チャネルの状態は、ＲＦ１側では、チャネル番号「１０」および「１５」となり、ＲＦ２側では、GPS同期時間「Ｔ＋０」においては取得されたチャネル番号「８」のみとなる。また、ＲＦ１側でチャネル番号「１５」の使用可能チャネルが追加されたことから、ＲＦ２マスク情報には、チャンネル番号「１２」、「１５」、「１８」が干渉帯域として追加設定される。
【００４４】
次のGPS同期時間「Ｔ＋２」では、ＲＦ１側では、ＲＦ１用参照インデックス「１６」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「１」が選択され、ＲＦ２側では、ＲＦ２用参照インデックス「４」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「１２」が選択される。
【００４５】
この場合には、図１２に示すように、ＲＦ１側においては、選択されたチャネル番号「１」は、既に使用可能チャネルとして取得されたチャネル番号「１０」と同じタイムスロットＴｓ１に位置しているため、使用可能チャネルとして取得されない。また、ＲＦ２側においては、選択されたチャネル番号「１２」が、ＲＦ１側で既に取得されている使用可能チャネルであるチャネル番号「１５」の干渉帯域に位置するため、同様に、使用可能チャネルとして取得されない。
【００４６】
したがって、この時点での使用可能チャネルの状態は、図１１に示したGPS同期時間「Ｔ＋１」と同じ状態となる。
【００４７】
次のGPS同期時間「Ｔ＋３」では、ＲＦ１側では、ＲＦ１用参照インデックス「１５」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「６」が選択され、ＲＦ２側では、ＲＦ２用参照インデックス「３」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「２３」が選択される。
【００４８】
この場合には、図１３に示すように、ＲＦ１側においては、選択されたチャネル番号「６」は、既に使用可能チャネルとして取得されているチャネル番号「１５」と同じタイムスロットＴｓ０に位置しているため、使用可能チャネルとして取得されない。同様に、ＲＦ２側においても、選択されたチャネル番号「２３」は、既に使用可能チャネルとして取得されているチャネル番号「８」と同じタイムスロットＴｓ２に位置しているため、使用可能チャネルとして取得されない。
【００４９】
したがって、この時点での使用可能チャネルの状態は、図１２に示したGPS同期時間「Ｔ＋２」と同じ状態、すなわち図１１に示したGPS同期時間「Ｔ＋１」と同じ状態を維持することになる。
【００５０】
次のGPS同期時間「Ｔ＋４」では、ＲＦ１側では、ＲＦ１用参照インデックス「１４」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「７」が選択され、ＲＦ２側では、ＲＦ２用参照インデックス「２」が指し示す通信チャネル選択シーケンスから、チャネル番号「９」が選択される。
【００５１】
この場合には、図１４に示すように、ＲＦ１側においては、選択されたチャネル番号「７」は、既に使用可能チャネルとして取得されているチャネル番号「１０」と同じタイムスロットＴｓ１に位置しているため、使用可能チャネルとして取得されない。これに対し、ＲＦ２側においては、選択されたチャネル番号「９」が位置するタイムスロットＴｓ０は、既に使用可能チャネルとして取得されているチャネル番号「８」が位置するタイムスロットＴｓ２と異なり、しかも、チャネル番号「９」は、ＲＦ１側の使用可能チャネルによる干渉帯域にも位置していないので、使用可能チャネルとして取得される。
【００５２】
したがって、この時点での使用可能チャネルの状態は、ＲＦ１側では、チャネル番号「１０」および「１５」の通信チャネルとなり、ＲＦ２側では、チャネル番号「８」の通信チャネルの他に、チャネル番号「９」の通信チャネルが追加されることになる。また、ＲＦ２側でチャネル番号「９」の通信チャネルが使用可能チャンネルとして追加されたことから、ＲＦ１マスク情報には、チャンネル番号「６」、「９」、「１２」が干渉帯域として追加設定される。
【００５３】
以後、ＲＦ１側では、未だ使用可能チャネルが決定されていないタイムスロットＴｓ２において使用可能チャネルが取得されるまで、また、ＲＦ２側では、未だ使用可能チャネルが決定されていないタイムスロットＴｓ１において使用可能チャネルが取得されるまで、上記の動作が繰り返される。そして、ＲＦ１側およびＲＦ２側のそれぞれにおいて、全てのタイムスロットにおける使用可能チャネルが取得された時点で、チャネル取得処理を終了し、取得された使用可能チャネルの情報を、無線部１または無線部２から基地局側に通知して、その一部または全部の通信チャネルを用いて、基地局との間でＴＤＤ／ＴＤＭＡ方式による無線通信を開始する。
【００５４】
本実施の形態によれば、基地局との通信の際、GPS同期時間毎に、無線部１，２の各々において、同一タイムスロットに位置せず、かつ、他の無線部の使用チャネルによる干渉帯域に位置しない使用可能チャネルを動的かつ排他的に取得するようにしたので、無線部１，２の各々を小さい回路規模で安価にできるとともに、通信遅延の発生を抑制して高速通信を行うことができる。
【００５５】
なお、本発明は、上記実施の形態にのみ限定されるものではなく、幾多の変形または変更が可能である。例えば、上記実施の形態では、２つの無線部を設けたが、無線部は２つに限らず、３つ以上設けることもできる。また、本発明は、マルチキャリアＴＤＤ／ＴＤＭＡ方式の無線通信方法および無線通信端末に広く適用できるもので、使用するキャリア数やタイムスロット数も、上記の例に限らない。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明の一実施の形態に係る無線通信端末の要部の構成を示す機能ブロック図である。
【図２】図１に示す通信チャネル管理部の概略動作を示すフローチャートである。
【図３】図２のチャネル管理情報生成処理を示すフローチャートである。
【図４】図２のチャネル管理情報通知処理を示すフローチャートである。
【図５】図１に示す通信チャネル管理部が実行するマスク情報更新処理を示すフローチャートである。
【図６】図１に示す無線通信端末による能動チャネル取得処理を示すフローチャートである。
【図７】図１に示す無線通信端末による受動チャネル取得処理を示すフローチャートである。
【図８】図１に示す無線通信端末の具体的動作を説明するための、マルチキャリアおよびタイムスロットとチャネルとの関係を示す図である。
【図９】図１に示す通信チャネル管理部で生成管理する、通信チャネル選択シーケンス、共通マスク情報、独立マスク情報、参照インデックスの具体例を示す図である。
【図１０】通信チャネルの具体的取得動作を説明するための図である。
【図１１】通信チャネルの具体的取得動作を説明するための図である。
【図１２】通信チャネルの具体的取得動作を説明するための図である。
【図１３】通信チャネルの具体的取得動作を説明するための図である。
【図１４】通信チャネルの具体的取得動作を説明するための図である。
【符号の説明】
【００５７】
１，２  無線部
１１，１２  ベースバンド部
２０  通信チャネル管理部
２１，２２  通信チャネル選択部
【図１】
2008136146.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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