(57)【要約】【課題】回り止め部を劣化あるいは焼損させないようにして、ロータ本体とプラスチックマグネットとの接合強度の低下を防止することができるマグネットロータ、およびそれを用いた排気ガス還流装置を提供すること。【解決手段】ＥＧＲバルブ１０によれば、アクチュエータ３０に備わるマグネットロータ３２が、予め成形されたポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）樹脂製のロータ本体４０をインサート成形金型内にセットし、プラスチックマグネット４１の形状に合わせた空間形状を備える金型内に、ＰＰＳ樹脂よりも融点が低いプラスチックマグネット４１の材料であるポリアミド樹脂を加熱溶融させたものを注入して硬化させ、ロータ本体４０とプラスチックマグネット４１とを一体成形することにより製造されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂製のロータ本体と、樹脂材料が配合されたプラスチックマグネットと、前記ロータ本体あるいはプラスチックマグネットの少なくとも一方に形成された回り止め部とを有し、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットとがインサート成形により一体化されたマグネットロータにおいて、
前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットのうち、融点が高い材質で形成されるものに前記回り止め部を形成してインサート成形金型内に配置し、融点が低い材質で形成されるものの溶融材料を前記金型内に注入して硬化させることにより、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットとを一体成形したことを特徴とするマグネットロータ。
【請求項２】
請求項１に記載するマグネットロータにおいて、
前記ロータ本体の中心に雌ねじ部が形成されていることを特徴とするマグネットロータ。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載するマグネットロータにおいて、
前記ロータ本体を前記インサート成形金型内に配置し、溶融したプラスチックマグネット材料を前記インサート成形金型内に注入して硬化させることにより、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットとを一体成形したことを特徴とするマグネットロータ。
【請求項４】
請求項１から請求項３に記載するいずれか１つのマグネットロータにおいて、
前記回り止め部は、前記ロータ本体側に少なくとも１箇所に突起形状をなして形成されていることを特徴とするマグネットロータ。
【請求項５】
エンジンから排出される排気ガスを導入する導入口と、排気ガスの一部を吸入空気に混入するためにエンジンの吸気系に排出する排出口と、前記導入口と前記排出口とを連通する連通路とが形成されたハウジングと、前記連通路に設けられたシートと、前記シートに当接または離間するバルブと、前記バルブを可動させるアクチュエータとを有する排気ガス還流装置において、
前記アクチュエータは、コイルと、前記コイルへの通電により回転駆動されるロータと、前記ロータの回転運動を前記ロッドのストローク運動に変換して前記バルブを前記シートに当接または離間させる変換機構とを備え、
前記ロータは、樹脂製のロータ本体と、樹脂材料が配合されたプラスチックマグネットと、前記ロータ本体あるいはプラスチックマグネットの少なくとも一方に形成された回り止め部とを有し、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットとがインサート成形により一体化されたマグネットロータであり、
前記変換機構は、前記バルブのロッドに形成された雄ねじ部と、前記ロータの中心に形成されて前記雄ねじ部に螺合する雌ネジ部とから構成されていることを特徴とする排気ガス還流装置。
【請求項６】
請求項５に記載する排気ガス還流装置において、
前記ロータは、請求項１から請求項４に記載するいずれか１つのマグネットロータであることを特徴とする排気ガス還流装置。
【請求項７】
請求項５または請求項６に記載する排気ガス還流装置において、
前記ロータ本体には、前記バルブが全閉状態になったときに前記バルブのロッドに形成された突起部が当接する当接部が一体成形されていることを特徴とする排気ガス還流装置。
【請求項８】
請求項７に記載する排気ガス還流装置において、
前記突起部は、前記当接部に対して面接触した状態で当接することを特徴とする排気ガス還流装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コイルへの通電により作動するマグネットロータ、およびそれを用いてバルブ開閉を行うことにより、エンジンから排出される排気ガスの一部を吸気系に戻す排気ガス還流装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ステッピングモータなどに用いられるマグネットロータとして、重量軽減や小型化を達成するために、プラスチックマグネットを利用したものがある。このようなマグネットロータは、マグネットとして磁性粉をプラスチックに混ぜ合わせて射出成形などの手段によってプラスチックマグネットを一旦成形し、その後プラスチック材料にてロータ本体をインサート成形などの手段によって一体的に形成されている。
【０００３】
具体的には、まず最初に、事前に成形したプラスチックマグネットをインサート成形金型内にセットし、あるいは成形金型によってプラスチックマグネットを成形した後に続いて、ロータ本体の形状に合わせた空間形状を有する金型内に、加熱溶融した熱可塑性プラスチック材料を注入して硬化させることによりロータ本体がプラスチックマグネットと同軸的に一体成形される。
【０００４】
その際、環状プラスチックマグネットに設けられた回り止め突部の形状に倣ってプラスチック材料が充填されることによって、環状のプラスチックマグネットとの間における係止用突部が一体に形成され、これにより、ロータ本体の成形後の冷却によるひけなどが若干生じたとしても、マグネットロータの軸芯のずれを抑制しつつ、回り止め状態にて同軸的に保持することができるようになっている（特許文献１）。
【０００５】
そして、上記したマグネットロータを用いたステッピングモータを利用したものとして、例えば、エンジンシステムにおいて排気ガスの還流量等を制御する排気ガス還流装置がある。この排気ガス還流装置は、ステッピングモータによってバルブを上下動させ、その開度を制御することにより、吸気系に戻す排気ガスの還流量等を制御するようになっている（特許文献２）。
【特許文献１】特開２００３−０５６４１２号公報
【特許文献２】特開平７−３１０６０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記したマグネットロータでは、環状プラスチックマグネットに設けられた回り止め突部が劣化あるいは焼損するおそれがあった。なぜなら、マグネットロータを製作する際、事前に成形したプラスチックマグネットをインサート成形金型内にセットし、あるいは成形金型によってプラスチックマグネットを成形した後に続いて、ロータ本体の形状に合わせた空間形状を有する金型内に、加熱溶融した熱可塑性プラスチック材料を注入するため、ロータ本体の材料によってはプラスチックマグネットの材料との融点が異なり、プラスチックマグネット材料の融点がロータ本体材料の融点よりも高い場合には、加熱溶融した熱可塑性プラスチック材料の熱によって、回り止め突部が劣化あるいは焼損するからである。
【０００７】
そして、回り止め突部が劣化あるいは焼損すると、マグネットロータの強度（特にロータ本体とプラスチックマグネットとの接合強度）が低下してしまい、ロータ本体とプラスチックマグネットとの間にガタが生じ、ロータの性能悪化を招くことになる。例えば、マグネットロータを使用したステッピングモータにおいては、制御ステップ通りにロータ本体が作動（回転）しなくなる。このため、このようなステッピングモータを利用した排気ガス還流装置では、バルブの上下動を正確に制御することができなくなってしまい、排気ガス還流制御の不良が発生してエンジン性能が低下してしまうおそれがある。
【０００８】
そこで、本発明は上記した問題点を解決するためになされたものであり、回り止め部を劣化あるいは焼損させないようにして、ロータ本体とプラスチックマグネットとの接合強度の低下を防止することができるマグネットロータ、およびそれを用いた排気ガス還流装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記問題点を解決するためになされた本発明に係るマグネットロータは、樹脂製のロータ本体と、樹脂材料が配合されたプラスチックマグネットと、前記ロータ本体あるいはプラスチックマグネットの少なくとも一方に形成された回り止め部とを有し、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットとがインサート成形により一体化されたマグネットロータにおいて、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットのうち、融点が高い材質で形成されるものに前記回り止め部を形成してインサート成形金型内に配置し、融点が低い材質で形成されるものの溶融材料を前記金型内に注入して硬化させることにより、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットとを一体成形したことを特徴とする。
【００１０】
このマグネットロータでは、ロータ本体とプラスチックマグネットのうち、融点が高い材質で形成されるものに回り止め部を形成してインサート成形金型内に配置し、融点が低い材質で形成されるものの溶融材料をインサート金型内に注入し硬化させて、ロータ本体とプラスチックマグネットとが一体成形されている。つまり、回り止め部がロータ本体に形成されている場合には、ロータ本体材料の融点がプラスチックマグネット材料の融点よりも高く、回り止め部がプラスチックマグネットに形成されている場合には、ロータ本体材料の融点がプラスチックマグネット材料の融点よりも低くなっている。
【００１１】
これにより、回り止め部は融点が高い方の材料で構成される部品側に形成される。そして、インサート成形により、ロータ本体とプラスチックマグネットとを一体化する際には、回り止め部を構成する材料より融点が低い溶融材料がインサート成形金型内に注入される。このため、インサート成形の際に、インサート成形金型内に注入される溶融材料の熱によって、回り止め部が劣化あるいは焼損することを確実に防止することができる。従って、ロータ本体とプラスチックマグネットとの接合強度の低下を防止することができる。
【００１２】
ここで、前記ロータ本体の材料としては、ポリプロピレン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）樹脂、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）樹脂、あるいはポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）樹脂を使用することができる。一方、前記プラスチックマグネットのの含有樹脂材料としては、ポリエチレン樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリアミド樹脂、ＰＢＴ樹脂、あるいはＰＥＴ樹脂を使用することができる。すなわち、ロータ本体およびプラスチックマグネットの各材料としては、上記した材料のうちから融点が異なるものを使用すれればよく、好ましくは融点の差が大きいものを使用するのがよい。これにより、回り止め部がの劣化あるいは焼損をより確実に防止することができるからである。
【００１３】
本発明に係るマグネットロータにおいては、前記ロータ本体の中心に雌ねじ部が形成されていることが望ましい。
このように、ロータ本体の中心に雌ねじ部が形成されていると、この雌ネジ部に螺合する雄ねじ部が形成されたロッドなどを用いることにより、マグネットロータの回転運動をストローク運動に変換することができるため、マグネットロータの使用用途を広げることができるからである。
【００１４】
また、本発明に係るマグネットロータにおいては、前記ロータ本体を前記インサート成形金型内に配置し、溶融したプラスチックマグネット材料を前記インサート成形金型内に注入して硬化させることにより、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットとを一体成形したものであることが望ましい。
【００１５】
ここで、事前に成形したプラスチックマグネットをインサート成形金型内にセットし、溶融したロータ本体材料をインサート成形金型内に注入して硬化させることにより、プラスチックマグネットとロータ本体とを一体成形すると、プラスチックマグネットがロータ本体の溶融材料の熱により加熱される。この加熱により、プラスチックマグネットに熱害が生じて、マグネットの性能低下、つまりマグネットロータの性能低下を招くおそれがある。
【００１６】
そこで、このマグネットロータでは、ロータ本体をインサート成形金型内に配置してから、溶融したプラスチックマグネット材料をインサート成形金型内に注入して硬化させて、ロータ本体とプラスチックマグネットとが一体成形されている。このため、プラスチックマグネットが硬化した後に加熱されることがない。これにより、プラスチックマグネットに対する熱害が生じることを確実に防止することができるので、マグネットの性能低下、つまりマグネットロータの性能低下を招くことがない。
【００１７】
ここで、本発明に係るマグネットロータにおいては、前記回り止め部は、前記ロータ本体側に少なくとも１箇所に突起形状をなして形成されていればよい。
このような簡単な形状により、ロータ本体とプラスチックマグネットとの接合強度の低下を確実に防止することができるからである。
【００１８】
なお、回り止め部を複数箇所に形成する場合には、回り止め部を等間隔が配置されるようにするのが好ましい。こうすることにより、各回り止め部に作用する応力を均等にすることができ、ロータ本体とプラスチックマグネットとの接合強度を向上させることができるからである。
【００１９】
上記問題点を解決するためになされた本発明に係る排気ガス還流装置は、エンジンから排出される排気ガスを導入する導入口と、排気ガスの一部を吸入空気に混入するためにエンジンの吸気系に排出する排出口と、前記導入口と前記排出口とを連通する連通路とが形成されたハウジングと、前記連通路に設けられたシートと、前記シートに当接または離間するバルブと、前記バルブを可動させるアクチュエータとを有する排気ガス還流装置において、前記アクチュエータは、コイルと、前記コイルへの通電により回転駆動されるロータと、前記ロータの回転運動を前記ロッドのストローク運動に変換して前記バルブを前記シートに当接または離間させる変換機構とを備え、前記ロータは、樹脂製のロータ本体と、樹脂材料が配合されたプラスチックマグネットと、前記ロータ本体あるいはプラスチックマグネットの少なくとも一方に形成された回り止め部とを有し、前記ロータ本体と前記プラスチックマグネットとがインサート成形により一体化されたマグネットロータであり、前記変換機構は、前記バルブのロッドに形成された雄ねじ部と、前記ロータの中心に形成されて前記雄ねじ部に螺合する雌ネジ部とから構成されていることを特徴とする。
【００２０】
この排気ガス還流装置では、アクチュエータがバルブを可動させて、バルブをシートに当接または離間させて連通路が遮断または開放される。これにより、導入口から導入される排気ガスが排出口から吸気系に排出される。このとき、アクチュエータの動作を制御することにより、バルブの開閉時期や開度を制御して排気ガス還流制御が行われる。
【００２１】
そして、この排気ガス還流装置では、アクチュエータに備わるロータが、樹脂製のロータ本体と、樹脂材料が配合されたプラスチックマグネットと、ロータ本体あるいはプラスチックマグネットの少なくとも一方に形成された回り止め部とを有し、ロータ本体とプラスチックマグネットとがインサート成形により一体化されたマグネットロータとなっている。そして、このロータの中心に、バルブのロッドに形成された雄ねじ部に螺合する雌ネジ部を形成している。これにより、ロータの回転運動をロッドのストローク運動にダイレクトに変換することができるので、変換時における位置精度や作動精度の低下を抑えることができる。その結果として、バルブ開度を高精度に制御することができる。また、排気ガス還流装置の軽量化を図ることもできる。
【００２２】
また、本発明に係る排気ガス環流装置においては、前記ロータは、上記したいずれか１つのマグネットロータであることが望ましい。
【００２３】
上記したいずれか１つのマグネットロータを使用することにより、回り止め部が劣化あるいは焼損することを確実に防止することができため、ロータ本体とプラスチックマグネットとの接合強度の低下を防止することができる。これにより、作動性能に優れたアクチュエータとすることができので、バルブ開度をより高精度に制御することができる。つまり、排気ガス環流装置の性能を向上させることができる。
【００２４】
また、本発明に係る排気ガス環流装置においては、前記ロータ本体には、前記バルブが全閉状態になったときに前記バルブのロッドに形成された突起部が当接する当接部が一体成形されていることが望ましい。
【００２５】
こうすることにより、バルブ全閉時に、バルブのロッドの回転位置とロータ本体の回転位置との相互の位置関係を常に同じ状態にすることができる。そして、バルブの開度制御は、バルブ全閉時におけるバルブのロッドの回転位置とロータ本体の回転位置との相互の位置関係を基準にして行われるため、バルブ開度を高精度に制御することができる。
【００２６】
また、本発明に係る排気ガス環流装置においては、前記突起部は、前記当接部に対して面接触した状態で当接することが望ましい。
【００２７】
このように突起部が当接部に対して面接触した状態で当接するようにすることにより、突起部および当接部における接触強度を向上させることができ、突起部および当接部の変形を防止することができるからである。これにより、バルブ開度制御の基準となるバルブ全閉時におけるバルブのロッドの回転位置とロータ本体の回転位置との相互の位置関係が崩れないため、長期においてバルブ開度を高精度に制御することができる。従って、制御信頼性に優れた排気ガス環流装置を実現することができる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明に係るマグネットロータによれば、上記した通り、回り止め部を劣化あるいは焼損させないようにして、ロータ本体とプラスチックマグネットとの接合強度の低下を防止することができる。また、本発明に係る排気ガス還流装置によれば、このようなマグネットロータを使用することにより、作動性能に優れたアクチュエータとすることができ、バルブ開度をより高精度に制御することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下、本発明のマグネットロータおよびこのマグネットロータを用いた排気ガス還流装置を具体化した最も好適な実施の形態について図面に基づいて詳細に説明する。本実施の形態に係る排気ガス還流装置は、ＥＧＲガスをエンジンの吸気系に戻すためのＥＧＲバルブである。
【００３０】
そこで、実施の形態に係るＥＧＲバルブについて、図１〜図５を参照しながら説明する。図１は、実施の形態に係るＥＧＲバルブの概略構成を示す断面図である。図２は、マグネットロータの概略構成を示す断面図である。図３は、マグネットロータの下面図である。図４は、ロータ本体の概略構成を示す上面図である。図５は、バルブ全閉時におけるロータ本体とロッドの位置関係を示す図である。
【００３１】
本実施形態に係るＥＧＲバルブ１０には、図１に示すように、ハウジング１１と、ハウジング１１内に移動可能に設けられたバルブ２０と、バルブ２０を移動（上下動）させるアクチュエータ３０とが備わっている。ハウジング１１には、ＥＧＲガスが導入される導入口１２と、ＥＧＲガスが排出される排出口１３と、導入口１２と排出口１３とを連通する連通路１４とが形成されている。そして、連通路１４の途中に、バルブ２０が当接または離間するシート１５が形成されている。
【００３２】
バルブ２０は、アクチュエータ３０側（上方）に延設されたロッド２１を有している。ロッド２１の上端には、雄ねじ部２２が形成されている。また、ロッド２１の途中（雄ねじ部２２の下端付近）には、スプリング受け２３が設けられている。このスプリング受け２３は、下面がスプリング２４の受け面になっており、上面には突起２５が形成されている。
そして、バルブ２０は円錐形状をなしており、この円錐面がシート１５に当接または離間するようになっている。このようなバルブ２０は、スプリング受け２３とハウジング１１との間に縮設されたスプリング２４によってアクチュエータ３０側（上方）に付勢されており、アクチュエータ３０により駆動（上下動）されるようになっている。これにより、バルブ２０がシート１５に対して当接または離間して連通路１４が遮断または開放されるようになっている。
【００３３】
ここで、アクチュエータ３０には、コイル３１、マグネットロータ３２、および変換機構３３とが備わっている。これにより、アクチュエータ３０は、コイル３１に通電されると、マグネットロータ３２を所定ステップ数だけ回転させて、変換機構３３によってマグネットロータの３２の回転運動をロッド２１のストローク運動に変換し、バルブ２０を駆動（上下動）するようになっている。
【００３４】
マグネットロータ３２は、図２に示すように、樹脂製のロータ本体４０と、円環状のプラスチックマグネット４１とから構成されている。ロータ本体４０の中心には、ロッド２１の雄ねじ部２２に螺合する雌ねじ部４２が形成されている。これにより、ロータ本体４０の雌ねじ部４２とロッド２１の雄ねじ部２２とが螺合した状態において、ロータ本体４０の回転運動がロッド２１のストローク運動に変換されるようになっている。つまり、ロッド２１の雄ねじ部２２とロータ本体４０の雌ねじ部４２とにより、変換機構３３が構成されている。これにより、ロータ本体４０の回転運動をロッド２１のストローク運動にダイレクトに変換することができるので、変換時におけるロータ本体４０とロッド２１との相互の位置関係や作動タイミングのズレを最小限に抑えることができる。従って、アクチュエータ３０は、バルブ２０の位置（開度）を精度良く制御することができる。
【００３５】
また、ロータ本体４０の下部には、図２および図３に示すように、全閉ストッパ４４が形成されている。そして、バルブ全閉時には、図５に示すように、スプリング受け２３に設けられた突起２５の端面が、全開ストッパ４４の端面に面接触した状態で当接するようになっている。これにより、突起２５と全閉ストッパ４４との接触強度が向上するので、突起２５および全閉ストッパ４４の当接部分の変形を防止することができる。従って、アクチュエータ３０によるバルブ開度制御の基準となるバルブ全閉時におけるロッド２１の回転位置とロータ本体４０の回転位置との相互位置関係を常に同じ状態に保つことができるため、長期間においてバルブ開度を高精度に制御することができる。その結果、ＥＧＲバルブ１０の制御信頼性を向上させることができる。
【００３６】
さらに、ロータ本体４０の外周には、図２および図４に示すように、外側に向かって突起形状をなす回り止め部４３が形成されている。本実施の形態では、ロータ本体４０に、６つの回り止め部４３が等間隔で形成されている。
そして、このようなロータ本体４０の外側に環状のプラスチックマグネット４１がインサート成形により一体化され、マグネットロータ３２が構成されている。
【００３７】
ここで、ロータ本体４０の材料としてはポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）樹脂を使用し、プラスチックマグネット４１の材料としてはＰＰＳ樹脂よりも融点が低いポリアミド樹脂を使用している。そして、マグネットロータ３２は、予め成形されたロータ本体４０をインサート成形金型内にセットし、プラスチックマグネット４１の形状に合わせた空間形状を備える金型内に、プラスチックマグネット４１の溶融材料を注入して硬化させ、ロータ本体４０とプラスチックマグネット４１とを一体成形することにより製造されている。
【００３８】
従って、ロータ本体４０とプラスチックマグネット４１とを一体成形する際に、ロータ本体４０に形成された回り止め部４３が、金型内に注入されるプラスチックマグネット４１の溶融材料の熱によって、劣化あるいは焼損することを確実に防止することができる。このため、マグネットロータ３２において、ロータ本体４０とプラスチックマグネット４１との接合強度が低下することがない。さらに、回り止め部４３が等間隔で６つ形成されているので、各回り止め部４３に作用する応力を均等にすることができ、ロータ本体４０とプラスチックマグネット４１との接合強度を向上させることができる。
また、プラスチックマグネット４１は硬化した後に加熱されることがないので、プラスチックマグネット４１に対する熱害が生じることもない。従って、プラスチックマグネットの性能低下、ひいてはマグネットロータ３２の性能低下を招くことがない。
【００３９】
続いて、上記した構成を有するＥＧＲバルブ１０の動作について説明する。まず、エンジンから排出された排気ガスの一部がＥＧＲガスとして導入口１２からＥＧＲバルブ１０内に導入される。
そして、ＥＧＲガスをエンジンの吸気系に還流させる場合、マグネットロータ３２を反時計回りに回転させると、ロータ本体４０の雌ねじ部４２に螺合している雄ねじ部２２を介してロッド２１が時計回りに回転しながら下方へ移動する。その結果、バルブ２０が下方へ移動してシート１５から離間する。これにより、連通路１４が開放されて導入口１２と排出口１３とが連通するので、ＥＧＲガスがＥＧＲバルブ１０から排出されてエンジンの吸気系に還流される。
【００４０】
ここで、エンジンの吸気系に還流するＥＧＲガスの流量はバルブ２０とシート１５との距離（バルブ開度）によって制御される。つまり、バルブ開度は、ロッド２１のストローク量を変化させることにより制御する。そして、ＥＧＲバルブ１０では、変換機構３３により、ロータ本体４０の回転運動がロッド２１のストローク運動にダイレクトに変換されるので、変換時におけるロータ本体４０とロッド２１との相互の位置関係や作動タイミングのズレを最小限に抑えることができる。このため、ＥＧＲバルブ１０では、バルブ２０の位置（開度）を高精度に制御することができる。
【００４１】
その後、エンジンの吸気系へのＥＧＲガスの還流を停止する場合には、マグネットロータ３２を時計回りに回転させる。そうすると、ロータ本体４０の雌ねじ部４２に螺合している雄ねじ部２２を介してロッド２１が反時計回りに回転する。このロッド２１の反時計回り方向への回転およびスプリング２４の付勢力によって、ロッド２１が上方へ移動する。その結果、バルブ２０が上方へ移動してシート１５に当接する。これにより、連通路１４が遮断されて導入口１２と排出口１３とが連通しなくなるので、ＥＧＲガスがＥＧＲバルブ１０から排出されなくなってエンジンの吸気系への還流が停止する。
【００４２】
このバルブ全閉状態においては、図５に示すように、ロッド２１のスプリング受け２３に形成された突起２５の端面が、ロータ本体４０に形成された全開ストッパ４４の端面に面接触した状態で当接する。これにより、突起２５と全閉ストッパ４４との接触強度が向上するので、突起２５および全閉ストッパ４４の当接部分の変形を防止することができる。従って、アクチュエータ３０によるバルブ開度制御の基準となるバルブ全閉時におけるロッド２１の回転位置とロータ本体４０の回転位置との相互位置関係を常に同じ状態に保つことができるため、長期間においてバルブ開度を高精度に制御することができる。このため、ＥＧＲバルブ１０では、制御信頼性が向上している。
【００４３】
以上、詳細に説明した通り、本実施の形態に係るＥＧＲバルブ１０によれば、アクチュエータ３０に備わるマグネットロータ３２が、予め成形されたポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）樹脂製のロータ本体４０をインサート成形金型内にセットし、プラスチックマグネット４１の形状に合わせた空間形状を備える金型内に、ＰＰＳ樹脂よりも融点が低いプラスチックマグネット４１の材料であるポリアミド樹脂を加熱溶融させたものを注入して硬化させ、ロータ本体４０とプラスチックマグネット４１とを一体成形することにより製造されている。このため、ロータ本体４０とプラスチックマグネット４１とを一体成形する際に、ロータ本体４０に形成された回り止め部４３が、金型内に注入されるプラスチックマグネット４１の溶融材料の熱によって、劣化あるいは焼損することを確実に防止することができる。従って、ＥＧＲバルブ１０では、ロータ本体４０とプラスチックマグネット４１との接合強度が低下することがない。
【００４４】
なお、上記した実施の形態は単なる例示にすぎず、本発明を何ら限定するものではなく、その要旨を逸脱しない範囲内で種々の改良、変形が可能であることはもちろんである。例えば、上記した実施の形態では、ロータ本体４０の材料として、プラスチックマグネット４１の材料よりも融点の高いものを使用しているが、プラスチックマグネット４１の材料よりも融点の低いものを使用することもできる。この場合には、先にプラスチックマグネット４１を成形し、ロータ本体４０の溶融材料をインサート成形金型内に注入して一体化すればよい。
【００４５】
また、上記した実施の形態では、マグネットロータ３２は、予め成形したロータ本体４０をインサート成形金型内にセットし、プラスチックマグネット４１の溶融材料を金型内に注入して一体化したものであるが、成形金型によってロータ本体４２を成形した後に続いて、プラスチックマグネット４１の溶融材料を金型内に注入して一体化したものであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】実施の形態に係るＥＧＲバルブの概略構成を示す断面図である。
【図２】マグネットロータの概略構成を示す断面図である。
【図３】マグネットロータの下面図である。
【図４】ロータ本体の概略構成を示す上面図である。
【図５】バルブ全閉時におけるロータ本体とロッドの位置関係を示す図である。
【符号の説明】
【００４７】
１０    ＥＧＲバルブ
１１    ハウジング
１２    導入口
１３    排出口
１４    連通路
１５    シート
２０    バルブ
２１    ロッド
２２    雄ねじ部
２３    スプリング受け
２４    スプリング
２５    突起
３０    アクチュエータ
３１    コイル
３２    マグネットロータ
３３    変換機構
４０    ロータ本体
４１    プラスチックマグネット
４２    雌ねじ部
４３    回り止め部
４４    全閉ストッパ
【図１】
2008148494.tif 000003
【図２】
2008148494.tif 000004
【図３】
2008148494.tif 000005
【図４】
2008148494.tif 000006
【図５】
2008148494.tif 000007