(57)【要約】【課題】内燃機関の再始動時におけるオイル圧作動機器の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室の形状を高い自由度をもって設定することのできる内燃機関のオイル通路構造を提供する。【解決手段】内燃機関１０の内部に形成されたオイル供給路３１を通じてテンショナ２０にオイルを供給する。オイル供給路３１に連通されるとともに内燃機関１０およびテンショナ２０によって区画形成されるオイル貯留室３２を備える。内燃機関１０とテンショナ２０との間に中空構造の中間部材４０が設けられる。中間部材４０の各プレート４２，４３にそれぞれ貫通口４２ａ，４３ａが形成され、それら貫通口４２ａ，４３ａを通じてオイル貯留室３２とテンショナ２０とが連通される。オイル供給路３１側のプレート４３の貫通口４３ａが、テンショナ２０側のプレート４２の貫通口４２ａより鉛直方向の上方位置に形成される。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の内部に形成されたオイル供給路を通じて同内燃機関に取り付けられたオイル圧作動機器にオイルを供給するものであり、前記オイル供給路に連通されるとともに前記内燃機関および前記オイル圧作動機器によって区画形成されるオイル貯留室を備える内燃機関のオイル通路構造において、
前記内燃機関と前記オイル圧作動機器との間に中空構造の中間部材が介設され、
前記中間部材の中空部分における前記オイル圧作動機器側の壁部と前記オイル供給路側の壁部とにそれぞれ貫通口が形成されて、それら貫通口を通じて前記オイル貯留室と前記オイル圧作動機器とが連通され、
前記オイル供給路側の壁部の貫通口は前記オイル圧作動機器側の壁部の貫通口より鉛直方向の上方位置に形成される
ことを特徴とする内燃機関のオイル通路構造。
【請求項２】
請求項１に記載の内燃機関のオイル通路構造において、
前記中間部材は２枚のプレートを合わせた形状に形成されてなる
ことを特徴とする内燃機関のオイル通路構造。
【請求項３】
請求項１または２に記載の内燃機関のオイル通路構造において、
前記中間部材は前記中空部分の容積が前記オイル貯留室における前記中間部材を除いた部分の容積より大きく設定されてなる
ことを特徴とする内燃機関のオイル通路構造。
【請求項４】
内燃機関の内部に形成されたオイル供給路を通じて同内燃機関に取り付けられたオイル圧作動機器にオイルを供給するものであり、前記オイル供給路に連通されるとともに前記内燃機関および前記オイル圧作動機器によって区画形成されるオイル貯留室を備える内燃機関のオイル通路構造において、
前記内燃機関と前記オイル圧作動機器との間に中間部材が介設され、
同中間部材には、前記オイル貯留室における前記オイル供給路の連通口より鉛直方向の下方位置に、前記オイル貯留室と前記オイル圧作動機器とを連通する貫通口が形成される
ことを特徴とする内燃機関のオイル通路構造。
【請求項５】
前記オイル圧作動機器および前記中間部材に挿通孔がそれぞれ形成されるとともに前記内燃機関にねじ穴が形成され、それら挿通孔を通して前記ねじ穴にねじが螺着されて、前記オイル圧作動機器が前記中間部材ともども前記内燃機関に取り付けられ、
前記中間部材の挿通孔にバーリングが形成される
請求項１〜４のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル通路構造。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル通路構造において、
前記中間部材は、前記内燃機関と前記オイル圧作動機器との間からのオイル漏れをシールするシーリング材としての機能を有する
ことを特徴とする内燃機関のオイル通路構造。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル通路構造において、
前記内燃機関は巻掛伝動部材を介してクランクシャフトからカムシャフトに動力を伝達するものであり、
前記オイル圧作動機器は前記巻掛伝動部材の張力を調整するテンショナである
ことを特徴とする内燃機関のオイル通路構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の内部に形成されたオイル供給路を通じて同内燃機関に取り付けられたオイル圧作動機器にオイルを供給する内燃機関のオイル通路構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関のタイミングチェーンの張力を自動的に調整するものとして、オイルにより作動するテンショナを設けることが多用されている。このテンショナには、内燃機関（詳しくはシリンダヘッドやシリンダブロック）の内部に形成されたオイル供給路を通じて、オイルポンプから吐出されたオイルが供給される。そしてタイミングチェーンが緩むと、テンショナのシリンダ内部に設けられたプランジャがばねの付勢力によって突出して同タイミングチェーンが押圧される。また、このプランジャの動きに伴って逆止弁が開かれてシリンダ内にオイルが流入する。一方、プランジャがタイミングチェーンによって押圧されて同プランジャにシリンダ内へ没入させる方向の力が作用すると、逆止弁が閉じられて、シリンダ内からのオイルの流出が制限される。こうしたテンショナの動作によってタイミングチェーンの張力が一定に調整される。
【０００３】
ところで内燃機関が始動されるときには、機関出力軸の回転変動が大きいために、タイミングチェーンの張力の変動量が大きくなりやすい。そしてタイミングチェーンの張力が小さくなると、プランジャが突出して逆止弁が開かれてオイル供給路内のオイルがシリンダ内に吸引される。
【０００４】
ここでシリンダ内部のオイルは、同シリンダとプランジャの間から漏出している。そのため内燃機関の運転が停止されて、オイルポンプによる機関各部へのオイル供給が停止されると、シリンダ内部のオイル圧力が低下した状態になる。また、そうした内燃機関の運転停止時には、オイル供給路内のオイルが自重によって流れ落ちる。そのため、内燃機関の再始動に際しては、オイルポンプから吐出されたオイルがオイル供給路を通ってテンショナに到達するまでの期間、テンショナへのオイル供給量が不足するおそれがある。そして、その不足によってテンショナ内に空気が混入すると、同テンショナが本来の機能を発揮しなくなってタイミングチェーンの張力を適切に調整することができなくなり、その結果、タイミングチェーンの振動幅が大きくなって騒音が発生してしまう。
【０００５】
そこで、内燃機関にあってテンショナが取り付けられる部分にオイル貯留室を設けることが提案されている。このオイル貯留室は、オイル供給路が連通された凹部を内燃機関に形成するとともに同凹部を塞ぐようにテンショナを取り付けることによって形成される。このオイル貯留室の内部には内燃機関の停止時においてもオイルが流れ落ちることなく貯留されるために、内燃機関の再始動時において、このオイル貯留室内のオイルがテンショナのシリンダ内に吸入されるようになり、テンショナの性能低下が抑制される。
【０００６】
このようにオイル貯留室を設けたとしても、内燃機関の再始動に際してオイル貯留室におけるオイル液面の高さがテンショナのオイル吸入口まで低下すると、テンショナ内部に空気が吸入されてしまう。内燃機関の主要部分（シリンダブロックやシリンダヘッド）はダイカスト等の型成形によって形成されるために、同内燃機関にあっては、その成形の都合上、オイル供給路やオイル貯留室の形状を複雑な形状にすることができない。そのため、オイル貯留室におけるオイル供給路の連通口やテンショナに形成されるオイル吸入口の設定についての自由度が低い。したがって上記連通口やオイル吸入口の形成位置によらずに、内燃機関の再始動時におけるテンショナへの空気の吸入を確実に抑えるためには、オイル貯留室の容積を大きくせざるを得ない。
【０００７】
こうした不都合に対しては、例えば特許文献１に記載のオイル通路構造のように、オイル貯留室の内部に隔壁を形成して、その鉛直方向の上方部分では上記連通口とオイル吸入口との間を仕切るとともに、同下方部分においては上記連通口とオイル吸入口との間を連通することが提案されている。
【０００８】
この構造では、内燃機関の再始動時にオイル供給路側のオイル液面が低下した場合であっても、同オイル液面が上記隔壁の下端まで低下しない限り、同隔壁よりテンショナ側のオイル液面が低下しなくなる。そのため、比較的小さい容量のオイル貯留室によってテンショナ内部への空気の侵入、ひいては同テンショナの性能低下を抑制することが可能になる。
【特許文献１】特許第３１４１７４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上述した内燃機関にあっては、その再始動時にオイル不足を招くことのないように、オイル供給路の連通口の形成位置やテンショナのオイル吸入口の形成位置を考慮して、オイル貯留室の形状や隔壁の延設形状を設定する必要がある。そのため、オイル貯留室が複雑な構造になり易く、その成形も困難なものとなり易い。しかもオイル貯留室が複雑な構造になると、その成形の都合上、同オイル貯留室の容積を小さくすることが困難になり、これがオイル貯留室の省スペース化を制限する一因となるために好ましくない。
【００１０】
なお、こうした実情は、上述したテンショナに限らず、例えばラッシュアジャスタなど、内燃機関の内部に形成されたオイル供給路およびオイル貯留室を通じて供給されるオイルによって作動するオイル圧作動機器のオイル通路構造においては概ね共通している。
【００１１】
本発明は、そうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、内燃機関の再始動時におけるオイル圧作動機器の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室の形状を高い自由度をもって設定することのできる内燃機関のオイル通路構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について説明する。
請求項１に記載の発明は、内燃機関の内部に形成されたオイル供給路を通じて同内燃機関に取り付けられたオイル圧作動機器にオイルを供給するものであり、前記オイル供給路に連通されるとともに前記内燃機関および前記オイル圧作動機器によって区画形成されるオイル貯留室を備える内燃機関のオイル通路構造において、前記内燃機関と前記オイル圧作動機器との間に中空構造の中間部材が介設され、前記中間部材の中空部分における前記オイル圧作動機器側の壁部と前記オイル供給路側の壁部とにそれぞれ貫通口が形成されて、それら貫通口を通じて前記オイル貯留室と前記オイル圧作動機器とが連通され、前記オイル供給路側の壁部の貫通口は前記オイル圧作動機器側の壁部の貫通口より鉛直方向の上方位置に形成されることをその要旨とする。
【００１３】
上記構成によれば、中間部材の中空部分におけるオイル供給路側の壁部の貫通口がオイル圧作動機器側の壁部の貫通口より鉛直方向の上方位置に形成されるために、内燃機関の停止時において中空部分の内部にオイルを貯留することができる。そのため内燃機関の再始動時においては、中空部分に貯留されているオイルがオイル圧作動機器に吸入されるようになる。しかも、中間部材における各貫通口の形成位置および上記中空部分の形状の設定を通じて、内燃機関の再始動時において上記中空部分からオイル圧作動機器が吸入可能なオイル量を定めることができる。そのため、内燃機関の再始動時においてオイル不足を招くことのない形状に形成された中間部材を取り付け可能であれば、オイル貯留室の形状（容積）や同オイル貯留室におけるオイル供給路の連通口の形成位置を自由に設定することができ、それら形状や形成位置の設定についての自由度を格段に高くすることができる。したがって、内燃機関の再始動時におけるオイル圧作動機器の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室の形状を高い自由度をもって設定することができるようになる。
【００１４】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の内燃機関のオイル通路構造において、前記中間部材は２枚のプレートを合わせた形状に形成されてなることをその要旨とする。
上記構成によれば、中空構造の中間部材を容易に形成することができる。
【００１５】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の内燃機関のオイル通路構造において、前記中間部材は前記中空部分の容積が前記オイル貯留室における前記中間部材を除いた部分の容積より大きく設定されてなることをその要旨とする。
【００１６】
上記構成によれば、オイル貯留室における中空部分以外のスペースを小さくすることができ、小容量のオイル貯留室をもって内燃機関の再始動時におけるオイル圧作動機器の性能低下を抑制することができる。
【００１７】
請求項４に記載の発明は、内燃機関の内部に形成されたオイル供給路を通じて同内燃機関に取り付けられたオイル圧作動機器にオイルを供給するものであり、前記オイル供給路に連通されるとともに前記内燃機関および前記オイル圧作動機器によって区画形成されるオイル貯留室を備える内燃機関のオイル通路構造において、前記内燃機関と前記オイル圧作動機器との間に中間部材が介設され、同中間部材には、前記オイル貯留室における前記オイル供給路の連通口より鉛直方向の下方位置に、前記オイル貯留室と前記オイル圧作動機器とを連通する貫通口が形成されることをその要旨とする。
【００１８】
上記構成によれば、中間部材における貫通口の形成位置の設定を通じて、オイル圧作動機器に形成されたオイル吸入口の位置によらずに、オイル貯留室から油圧作動機器にオイルが吸入されるオイル吸入口の鉛直方向位置を設定することができる。そのため、中間部材が設けられない構造と比較して、そうしたオイル吸入口の位置設定についての自由度を格段に高くすることができる。しかも、内燃機関の再始動時にオイル不足を招くことのないようにオイル貯留室の形状や同オイル貯留室におけるオイル供給路の連通口の形成位置を設定する上で、それら形状や形成位置の設定についての自由度を格段に高くすることもできる。したがって、内燃機関の再始動時におけるオイル圧作動機器の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室の形状を高い自由度をもって設定することができる。
【００１９】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル通路構造において、前記オイル圧作動機器および前記中間部材に挿通孔がそれぞれ形成されるとともに前記内燃機関にねじ穴が形成され、それら挿通孔を通して前記ねじ穴にねじが螺着されて、前記オイル圧作動機器が前記中間部材ともども前記内燃機関に取り付けられ、前記中間部材の挿通孔にバーリングが形成されることをその要旨とする。
【００２０】
上記構成によれば、オイル圧作動機器および中間部材の内燃機関への取り付けに際して、中間部材の位置決め、ひいては内燃機関に対するオイル圧作動機器および中間部材４０の位置決めを容易に行うことができ、それらの取り付けにかかる作業性を向上させることができる。
【００２１】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル通路構造において、前記中間部材は、前記内燃機関と前記オイル圧作動機器との間からのオイル漏れをシールするシーリング材としての機能を有することをその要旨とする。
【００２２】
上記構成によれば、内燃機関の停止時においてオイル貯留室内からオイルが漏出することを回避することができ、内燃機関の再始動時においてオイル圧作動機器に吸入されるオイルを好適に確保することができる。
【００２３】
請求項７に記載の発明は、請求項１〜６のいずれか一項に記載の内燃機関のオイル通路構造において、前記内燃機関は巻掛伝動部材を介してクランクシャフトからカムシャフトに動力を伝達するものであり、前記オイル圧作動機器は前記巻掛伝動部材の張力を調整するテンショナであることをその要旨とする。
【００２４】
上記構成によれば、内燃機関の再始動時におけるテンショナの性能低下を適正に抑制することができ、タイミングチェーンやタイミングベルトといった巻掛伝動部材の振動や騒音の発生を好適に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
（第１の実施の形態）
以下、本発明にかかる内燃機関のオイル通路構造を具体化した第１の実施の形態について説明する。
【００２６】
ここでは先ず、図１を参照して、本実施の形態にかかるオイル通路構造が適用される内燃機関の概略構成について説明する。
図１に示すように、本実施の形態にかかる内燃機関１０としてはＶ型のものが採用されている。内燃機関１０の各バンクにはそれぞれ、吸気カムシャフト１１と排気カムシャフト１２とが設けられている。また、内燃機関１０には各バンクに対応してタイミングチェーン１３が設けられており、それらタイミングチェーン１３はそれぞれ、吸気カムシャフト１１および排気カムシャフト１２とクランクシャフト１４とに巻き掛けられている。内燃機関１０にあっては、タイミングチェーン１３を介してクランクシャフト１４の動力が伝達されることによって、吸気カムシャフト１１および排気カムシャフト１２が回転駆動される。本実施の形態では、各タイミングチェーン１３が巻掛伝動部材として機能する。
【００２７】
各タイミングチェーン１３の近傍にはそれぞれ、同タイミングチェーン１３にかかる張力が一定になるようにこれを調整するテンショナ装置１５が設けられている。このテンショナ装置１５は、テンションレバー１６とテンショナ２０とを備えている。
【００２８】
テンションレバー１６は、弓形状に形成されており、クランクシャフト１４と各カムシャフト１１，１２との間の位置にあってタイミングチェーン１３の外周に沿うように設けられている。なおテンションレバー１６は、その一端（支持部１６ａ）がシリンダブロック１０ａに支持されており、同支持部１６ａを支点に、タイミングチェーン１３に近接する方向や同タイミングチェーン１３から離間する方向に揺動可能に配設されている。
【００２９】
上記テンショナ２０は、そうしたテンションレバー１６に当接するように、且つ同テンションレバー１６をタイミングチェーン１３ともども同タイミングチェーン１３の内周方向に押圧するように設けられている。なお本実施の形態では、このテンショナ２０がオイル圧作動機器として機能する。
【００３０】
次に、図２を参照して、テンショナ２０の具体的な構造について説明する。
同図２に示すように、テンショナ２０は、本体２１と、同本体２１の内部に形成されるシリンダ２２と、同シリンダ２２の内部に出没可能に設けられたプランジャ２３とを備えている。
【００３１】
上記シリンダ２２の内部にはスプリング２４が設けられており、同スプリング２４の付勢力によってプランジャ２３がシリンダ２２から突出する方向、すなわちタイミングチェーン１３を押圧する方向に常時付勢されている。
【００３２】
またシリンダ２２には、オイルポンプ（図示略）に連通されたオイル供給路３１が逆止弁２５を介して接続されている。この逆止弁２５によって、オイル供給路３１からシリンダ２２の内部へのオイル流入が許容される一方、シリンダ２２からオイル供給路３１へのオイル流出が禁止される。このようにシリンダ２２の内部には、上記オイル供給路３１や逆止弁２５を介してオイルが供給されて満たされている。
【００３３】
テンショナ２０は、上記オイル（詳しくは、その圧力）によって作動して、テンションレバー１６をタイミングチェーン１３ともども押圧することによって、同タイミングチェーン１３の張力を自動的に調整する。
【００３４】
次に、一方のテンショナ２０（図１における向かって右側のバンクに設けられるテンショナ２０）にオイルを供給するためのオイル通路構造について説明する。
図３は、上記オイル通路構造を概略的に示している。
【００３５】
同図３に示すように、内燃機関１０におけるテンショナ２０の取り付け部分には凹部１７が形成されており、この凹部１７を塞ぐようにテンショナ２０が取り付けられている。これにより内燃機関１０とテンショナ２０との間には、上記凹部１７と同テンショナ２０の壁面とによってオイル貯留室３２が区画形成されている。また、内燃機関１０のシリンダブロック１０ａの内部には、同内燃機関１０の各部にオイルを供給するためのオイルギャラリ３３と、同オイルギャラリ３３およびオイル貯留室３２（詳しくは上記凹部１７）を連通する前記オイル供給路３１とが形成されている。さらに、テンショナ２０における上記オイル貯留室３２の面には凹部２６が形成されており、同凹部２６において、シリンダ２２内にオイルを吸入するためのオイル吸入口２７が開口している。
【００３６】
本実施の形態にかかるオイル通路構造では、オイル供給路３１およびオイル貯留室３２を通じて、オイルポンプとテンショナ２０とが連通されるとともに同オイルポンプからテンショナ２０にオイルが供給される。
【００３７】
ところで、内燃機関１０の運転が停止されると、オイルポンプの運転も停止されてオイル供給が停止されるために、オイル供給路３１の内部のオイルが流れ落ちる。また、これに伴ってオイル貯留室３２のオイルの一部も流れ落ちるために、同オイル貯留室３２の内部におけるオイル液面が低下してしまう。
【００３８】
図４に、前記凹部１７の側面構造を示す。
同図４に示すように、オイル供給路３１は、上記凹部１７における鉛直方向の下方位置に連通されている。また、オイル供給路３１は上記凹部１７から水平方向に延びる形状に形成されて（図３参照）、内燃機関１０の各部にオイルを供給するためのオイルギャラリに連通されている。そのため内燃機関１０の運転が停止されると、オイル貯留室３２におけるオイル液面が上記オイル供給路３１の連通口３１ａにおける鉛直方向の下端（同図中に一点鎖線で示すレベル）まで低下するようになる。一方、同図中に破線で示すように、テンショナ２０に形成されたオイル吸入口２７は、上記連通口３１ａより鉛直方向における上方位置において開口している。
【００３９】
そのため、なんら対策が打たれない状態で内燃機関１０が再始動され、タイミングチェーン１３（図２）の張力が弱くなってテンショナ２０の逆止弁２５が開かれると、シリンダ２２の内部に空気が吸入されてしまう。この場合には、テンショナ２０の性能が著しく低下してタイミングチェーン１３の振動が大きくなり、騒音の発生を招いてしまう。
【００４０】
この点をふまえ、本実施の形態では、内燃機関１０の運転停止時においてオイル貯留室３２の内部に十分な量のオイルを貯留しておくために、同内燃機関１０に中間部材４０を設けている。
【００４１】
図５に、テンショナ２０の取り付け部分における内燃機関１０の断面構造を示す。
同図５に示すように、内燃機関１０とテンショナ２０との間には中間部材４０が設けられている。この中間部材４０としては中空構造のものが採用されており、同中間部材４０の中空部分４１の容積は、オイル貯留室３２における中間部材４０を除いた部分の容積より大きく設定されている。
【００４２】
図５のＡ−Ａ線に沿った中間部材４０の側面構造を図６に示し、図６の矢印Ｂ方向から見た中間部材４０の側面構造を図７に示す。
図６および図７に示すように、中間部材４０は、平板形状のプレート４２と中央部分が突出した形状のプレート４３とを合わせた形状に形成されている。このように２枚のプレートを合わせた形状に中間部材４０を形成することにより、中空構造の中間部材４０を比較的容易に形成することが可能である。プレート４２，４３の上記中空部分の壁部にあたる部分にはそれぞれ、同中空部分４１と外部とを連通する貫通口４２ａ，４３ａが形成されている。また、中間部材４０にあって各プレート４２，４３が合わせられた部分には２つの挿通孔４４が形成されている。それら挿通孔４４には、バーリング加工を通じて、その周縁をプレート４２側から円筒状に突出させた形状のバーリング４５が形成されている。
【００４３】
図８に、テンショナ２０の取り付け部分における内燃機関１０の断面構造の一部を拡大して示す。
同図８に示すように、内燃機関１０にあって上記中間部材４０の各挿通孔４４に対応する位置にはねじ穴１８が形成されている。また、テンショナ２０の上記各挿通孔４４に対応する位置には挿通孔２８が形成されている。このねじ穴１８には、テンショナ２０の挿通孔２８および中間部材４０の挿通孔４４を通してねじ１９が螺着される。このようにねじ穴１８にねじ１９を螺着することにより、テンショナ２０が中間部材４０ともども内燃機関１０に取り付けられる。
【００４４】
この取り付けに際しては、中間部材４０の挿通孔４４に形成されたバーリング４５がテンショナ２０の挿通孔２８に係合される。そのため、バーリング４５が形成されない場合と比較して、テンショナ２０および中間部材４０を内燃機関１０に取り付ける際に、テンショナ２０に対する中間部材４０の位置決め、ひいては内燃機関１０に対するテンショナ２０および中間部材４０の位置決めを容易に行うことができる。
【００４５】
図９に、中間部材４０の断面構造の一部を拡大して示す。
同図９に示すように、プレート４２としては、鋼板等によって形成したベース材Ｌ１の表面に弾性材料（例えばニトリルゴム）によって被覆層Ｌ２を形成したものが採用されている。この被覆層Ｌ２は、中間部材４０が内燃機関１０に取り付けられた際に、シーリング材として機能する。具体的には、この被覆層Ｌ２により、各プレート４２，４３の間から中空部分４１（図５）の外部へのオイル漏れや中間部材４０とテンショナ２０との間から外部へのオイル漏れが防止される。
【００４６】
こうした中間部材４０を設けることにより、内燃機関１０の運転時においては、オイルポンプから吐出されたオイルが「オイル供給路３１→プレート４３の貫通口４３ａ→中空部分４１→プレート４２の貫通口４２ａ→テンショナ２０の凹部２６→テンショナ２０のオイル吸入口２７」といった順に流れてテンショナ２０に吸入される。
【００４７】
図１０に、中間部材４０をプレート４２側から見た図を示す。
なお図１０には、内燃機関１０に中間部材４０が取り付けられた状態における鉛直方向を併せて示している。
【００４８】
同図１０に示すように、プレート４２の貫通口４２ａは中空部分４１における鉛直方向の下端に近い位置に形成されている。一方、プレート４３の貫通口４３ａは、中空部分４１における鉛直方向の上端に近い位置に形成されている。このように本実施の形態では、中間部材４０のプレート４２の貫通口４２ａがプレート４３の貫通口４３ａより鉛直方向の下方位置に形成される。
【００４９】
ここで、プレート４２の貫通口４２ａはテンショナ２０の凹部２６およびオイル吸入口２７を介して同テンショナ２０のシリンダ２２に連通されている。内燃機関１０の運転停止時においては、シリンダ２２とプランジャ２３との間からオイルが漏出して同シリンダ２２の内部のオイル圧力が低下した状態になるとはいえ、同シリンダ２２の内部はオイルが満たされた状態になっている。そのため、中間部材４０の中空部分４１のオイルがプレート４２の貫通口４２ａからテンショナ２０側に流出することはない。
【００５０】
一方、プレート４３の貫通口４３ａはオイル供給路３１に連通されている。内燃機関１０の運転停止時においてオイル供給路３１のオイルが流れ落ちると、これに伴ってオイル貯留室３２のオイルも流れ落ちてしまう。このとき中間部材４０の中空部分４１内のオイルがプレート４３の貫通口４３ａからオイル供給路３１側に流出するようになる。
【００５１】
ただし本実施の形態では、中間部材４０のプレート４３の貫通口４３ａがオイル貯留室３２におけるオイル供給路３１の連通口３１ａより鉛直方向の上方位置に形成されている。そのため、内燃機関１０の運転が停止されたときに、オイル貯留室３２内のオイルが外部に流れ落ちるとはいえ、中間部材４０の内部（中空部分４１）にオイルが貯留されるようになる。また本実施の形態では、中間部材４０のプレート４２の貫通口４２ａがプレート４３の貫通口４３ａより鉛直方向の下方位置に形成されている。そのため、内燃機関１０が再始動されると、中間部材４０の中空部分４１に貯留されているオイルがプレート４２の貫通口４２ａを介してテンショナ２０に吸入されるようになる。これにより、内燃機関１０の再始動時においてテンショナ２０のシリンダ２２に空気が吸入されることが抑制されて、同テンショナ２０の性能低下が抑制される。
【００５２】
本実施の形態にかかるオイル通路構造にあっては、内燃機関１０の運転停止時に、中間部材４０の中空部分４１のオイル液面が上記プレート４３の貫通口４３ａの下端（図中に一点鎖線で示すレベル）まで低下する。また、中空部分４１のオイル液面がプレート４２の貫通口４２ａの上端（図中に二点差線で示すレベル）より低くなると、内燃機関１０の再始動時においてテンショナ２０に空気が吸入されるようになる。したがって本実施の形態では、中間部材４０における各貫通口４２ａ，４３ａの形成位置および上記中空部分４１の形状の設定を通じて、内燃機関１０の再始動時に上記テンショナ２０に空気を吸入させることなく同テンショナ２０に吸入させることのできるオイル量の上限値を設定することが可能である。
【００５３】
この点をふまえて本実施の形態では、そうしたオイル量として十分な量が確保することができるように、各貫通口４２ａ，４３ａの形成位置および上記中空部分４１の形状が設定されている。そのため、内燃機関１０の再始動時におけるテンショナ２０のシリンダ２２への空気吸入、ひいては同テンショナ２０の性能低下が適正に抑制される。
【００５４】
また本実施の形態では、前述したように中間部材４０の中空部分４１の容積がオイル貯留室３２における中間部材４０を除いた部分の容積より大きく設定されているために、オイル貯留室３２における中空部分４１以外のスペースを小さくすることができる。これにより、小容量のオイル貯留室３２をもって内燃機関１０の再始動時におけるテンショナ２０の性能低下を抑制することができる。
【００５５】
さらに本実施の形態では、内燃機関１０の再始動時においてオイル不足を招くことのない形状に形成された中間部材４０を取り付け可能であれば、オイル貯留室３２の形状や、同オイル貯留室３２におけるオイル供給路３１の連通口３１ａの形成位置、ならびにテンショナ２０におけるオイル吸入口２７の形成位置を自由に設定することができる。したがって、それら形状や形成位置の設定についての自由度を格段に高くすることができる。
【００５６】
したがって、内燃機関１０の再始動時におけるテンショナ２０の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室３２の形状を高い自由度をもって設定することができるようになる。
【００５７】
以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。
（１）内燃機関１０とテンショナ２０との間に中空構造の中間部材４０を介設するようにした。また、中間部材４０の中空部分４１におけるテンショナ２０側のプレート４２とオイル供給路３１側のプレート４３とにそれぞれ貫通口４２ａ，４３ａを形成し、プレート４３の貫通口４３ａの形成位置をプレート４２の貫通口４２ａの形成位置より鉛直方向の上方に設定した。そのため、内燃機関１０の再始動時におけるテンショナ２０の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室３２の形状を高い自由度をもって設定することができるようになる。
【００５８】
（２）中間部材４０を２枚のプレートを合わせた形状に形成したために、中空構造の中間部材４０を容易に形成することができる。
（３）中間部材４０の中空部分４１の容積をオイル貯留室３２における中間部材４０を除いた部分の容積より大きくしたために、小容量のオイル貯留室３２をもって内燃機関１０の再始動時におけるテンショナ２０の性能低下を抑制することができる。
【００５９】
（４）中間部材４０の挿通孔４４にバーリング４５を形成するようにした。そのため、テンショナ２０および中間部材４０を内燃機関１０に取り付ける際に、内燃機関１０に対するテンショナ２０および中間部材４０の位置決めを容易に行うことができ、それらの取り付けにかかる作業性を向上させることができる。
【００６０】
（５）シーリング材の機能を有する中間部材４０を設けるようにしたために、各プレート４２，４３の間から中空部分４１の外部へのオイル漏れや中間部材４０とテンショナ２０との間から外部へのオイル漏れを防止することができ、内燃機関１０の再始動時においてテンショナ２０に吸入されるオイルを好適に確保することができる。
【００６１】
なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。
・バーリング４５に加えて、あるいは代えて、挿通孔４４の周縁をプレート４３側から円筒状に突出させた形状のバーリングを形成するようにしてもよい。同構成によれば、内燃機関１０への中間部材の取り付けに際して、新たに形成したバーリングを内燃機関１０のねじ穴１８に係合させることによって、中間部材の内燃機関１０に対する位置決めを容易に行うことができる。
【００６２】
・中間部材のバーリングを省略してもよい。
・上記実施の形態では、被覆層Ｌ２を有するプレート４２を用いることによって中間部材にシーリング材としての機能を持たせるようにした。これに代えて、図１１および図１２に示すように、中間部材５０の各プレート５２，５３間とプレート５２のテンショナ２０（図１２）側の面とにそれぞれ弾性材料（例えばニトリルゴム）によって形成されたシール部材５６，５７を設けることによって、中間部材５０にシーリング材としての機能を持たせるようにしてもよい。なお図１１は中間部材５０の側面構造を示しており、図１２は図１１のＣ−Ｃ線に沿った中間部材５０の断面構造を示している。
【００６３】
・中間部材の形状は、中空形状であれば、２枚のプレートを合わせた形状に限らず、任意に変更可能である。例えば、プレートと凹部を有するブロックとを合わせた形状や、少なくとも一方に凹部が形成された２つのブロックを合わせた形状等を採用することができる。
【００６４】
・中間部材の中空部分の容積を、オイル貯留室３２における中間部材を除いた部分の容積より小さく設定してもよい。
・中間部材に代えて、図１３に示すように、オイル貯留室３２の内部に延びるパイプ６０，６１を、テンショナ２０のオイル吸入口２７およびオイル供給路３１の連通口３１ａに取り付けるようにしてもよい。こうしたパイプ６０，６１を設けることにより、内燃機関１０の運転時においては、オイルポンプから吐出されたオイルが「オイル供給路３１→パイプ６０→オイル貯留室３２→パイプ６１→テンショナ２０のオイル吸入口２７」といった順に流れてテンショナ２０に吸入されるようになる。
【００６５】
図１４に、内燃機関１０の凹部１７をテンショナ２０側から見た図を示す。なお図１４には、鉛直方向を併せて示している。
同図１４に示すように、オイル吸入口２７に連通されたパイプ６１の開口位置が上記オイル供給路３１に連通されたパイプ６０の開口位置より鉛直方向の下方になるように、各パイプ６０，６１が設けられている。具体的には、上記パイプ６０はオイル貯留室３２において鉛直方向の上方に向けて延びるようにオイル供給路３１に取り付けられている。また上記パイプ６１はオイル貯留室３２において鉛直方向の下方に向けて延びるようにオイル吸入口２７に取り付けられている。
【００６６】
こうしたパイプ６０，６１を設けることにより、内燃機関１０の運転が停止されたときにおいてオイル貯留室３２内のオイルの一部がパイプ６０およびオイル供給路３１を通じて流れ落ちるとはいえ、オイル貯留室３２にオイルが残留して貯留される。そして、内燃機関１０が再始動されると、オイル貯留室３２に貯留されているオイルがパイプ６１を介してテンショナ２０（図１３）に吸入されるようになる。これにより、内燃機関１０の再始動時においてテンショナ２０のシリンダ２２に空気が吸入されることが抑制されて、同テンショナ２０の性能低下が抑制される。
【００６７】
ここで上記構成にあっては、内燃機関１０の運転停止時に、オイル貯留室３２のオイル液面が上記パイプ６０の開口部の下端（図中に一点鎖線で示すレベル）まで低下する。また、オイル貯留室３２のオイル液面がパイプ６１の開口部の上端（図中に二点差線で示すレベル）より低くなると、内燃機関１０の再始動時においてテンショナ２０に空気が吸入されるようになる。そのため上記構成では、パイプ６０，６１の形状およびオイル貯留室３２の形状の設定を通じて、内燃機関１０の再始動時において上記テンショナ２０に空気を吸入させることなく同テンショナ２０に吸入させることのできるオイル量の上限値を設定することが可能である。
【００６８】
したがって上記構成にあっては、そうしたオイル量として十分な量を確保することができるように、パイプ６０，６１の形状およびオイル貯留室３２の形状を設定すればよい。これにより、内燃機関１０の再始動時におけるテンショナ２０のシリンダ２２への空気吸入、ひいては同テンショナ２０の性能低下を適正に抑制することができる。
【００６９】
また上記構成によれば、パイプ６０，６１が設けられない構成と比較して、オイル貯留室３２の形状や、同オイル貯留室３２における連通口３１ａの形成位置、並びにテンショナ２０におけるオイル吸入口２７の形成位置を内燃機関１０の再始動時におけるオイル不足を回避するべく設定する際における設定自由度を格段に高くすることができる。
【００７０】
したがって上記構成によっても、内燃機関１０の再始動時におけるテンショナ２０の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室３２の形状を高い自由度をもって設定することができる。
【００７１】
・上記実施の形態にかかるオイル通路構造は、内燃機関に取り付けられたオイル圧作動機器に対して同内燃機関の内部に形成されたオイル供給路およびオイル貯留室を通じてオイルを供給するためのオイル通路構造であれば、その構成を適宜変更した上で適用することができる。そうしたオイル圧作動機器としては、タイミングチェーンの張力を調整するテンショナの他、タイミングベルトの張力を調整するテンショナや、バルブクリアランスを調整するラッシュアジャスタ等が挙げられる。
【００７２】
（第２の実施の形態）
以下、本発明にかかる内燃機関のオイル通路構造を具体化した第２の実施の形態について、第１の実施の形態との相違点を中心に説明する。
【００７３】
本実施の形態と第１の実施の形態とは、オイル貯留室におけるオイル供給路の開口位置と中間部材の形状とが異なる。
ここでは先ず、オイル貯留室におけるオイル供給路の開口位置について説明する。
【００７４】
図１５に、内燃機関におけるテンショナの取り付け部分に形成される凹部の側面構造を示す。なお図１５には鉛直方向を併せて示している。
図１５に示すように、内燃機関７０のシリンダブロック７０ａの内部にはオイル供給路７１が形成されている。このオイル供給路７１は、オイルギャラリを介してオイルポンプ（共に図示略）に連通されるとともに、内燃機関７０に形成された凹部１７において開口している。なお、オイル供給路７１は、上記凹部１７における鉛直方向の上方位置において開口している。また、オイル供給路７１は上記凹部１７から水平方向に延びる形状に形成されている。
【００７５】
ここで、内燃機関７０の運転が停止されると、前記オイル貯留室３２におけるオイル液面が上記オイル供給路７１の連通口７１ａにおける鉛直方向の下端（同図中に一点鎖線で示すレベル）まで低下するようになる。一方、同図中に破線で示すように、テンショナ２０のオイル吸入口２７は上記連通口７１ａより若干上方の位置において開口している。そのため、なんら対策が打たれない状態で内燃機関７０が再始動されると、テンショナ２０の内部に空気が吸入されて、同テンショナ２０の性能が著しく低下してしまう。
【００７６】
この点をふまえて本実施の形態では、内燃機関７０の運転停止時においてオイル貯留室３２の内部に十分な量のオイルを貯留しておくために、同内燃機関７０に中間部材が設けられている。
【００７７】
図１６に、テンショナ２０の取り付け部分における内燃機関７０の断面構造を示す。
同図１６に示すように、本実施の形態では、内燃機関７０の凹部１７を塞ぐようにテンショナ２０が取り付けられる。これにより内燃機関７０とテンショナ２０との間にオイル貯留室３２が区画形成される。そして、内燃機関７０とテンショナ２０との間には中間部材８０が設けられている。
【００７８】
次に、上記中間部材８０の形状について説明する。
図１７に上記中間部材８０の側面構造を示し、図１８に図１７の矢印Ｄ方向から見た中間部材８０の側面構造を示す。
【００７９】
図１７および図１８に示すように、中間部材８０は平板形状に形成されている。また中間部材８０には貫通口８１が形成されている。さらに、中間部材８０の縁部には２つの挿通孔８２が形成されており、それら挿通孔８２には、バーリング加工を通じて、その周縁を円筒状に突出させた形状のバーリング８３が形成されている。
【００８０】
図１９に、テンショナ２０の取り付け部分における内燃機関７０の断面構造の一部を拡大して示す。
同図１９に示すように、内燃機関７０にあって上記中間部材８０の各挿通孔８２に対応する位置にはねじ穴１８が形成されている。また、テンショナ２０の上記各挿通孔８２に対応する位置には挿通孔２８が形成されている。そして、上記ねじ穴１８には、テンショナ２０の挿通孔２８および中間部材８０の挿通孔８２を通してねじ１９が螺着される。このようにねじ穴１８にねじ１９を螺着することにより、テンショナ２０が中間部材８０ともども内燃機関７０に取り付けられる。
【００８１】
この取り付けに際しては、中間部材８０の挿通孔８２に形成されたバーリング８３がテンショナ２０の挿通孔２８に係合される。そのため、バーリング８３が形成されない場合と比較して、テンショナ２０および中間部材８０を内燃機関７０に取り付ける際に、テンショナ２０に対する中間部材８０の位置決め、ひいては内燃機関７０に対するテンショナ２０および中間部材８０の位置決めを容易に行うことができる。
【００８２】
なお、中間部材８０としては、鋼板等によって形成したベース材の表面に弾性材料（例えばニトリルゴム）によって被覆層を形成したものが採用されている。この被覆層は、中間部材８０が内燃機関７０に取り付けられた際に、シーリング材として機能する。具体的には、この被覆層によって、内燃機関７０と中間部材８０との間やテンショナ２０と中間部材８０との間からのオイル漏れが防止される。
【００８３】
こうした中間部材８０を設けることにより、内燃機関７０の運転時においては、オイルポンプから吐出されたオイルが「オイル供給路７１（図１６）→中間部材８０の貫通口８１→テンショナ２０の凹部２６→テンショナ２０のオイル吸入口２７」といった順に流れてテンショナ２０に吸入される。
【００８４】
図２０に、内燃機関７０の凹部１７の側面構造を示す。なお図２０には、鉛直方向を併せて示している。
同図２０に示すように、中間部材８０の貫通口８１（図中に破線で示す）は、上記凹部１７における鉛直方向の下端に近い位置に形成されている。
【００８５】
ここで、中間部材８０の貫通口８１はテンショナ２０の凹部２６およびオイル吸入口２７を介して同テンショナ２０のシリンダ２２に連通されている（図１６参照）。そのため、オイル貯留室３２のオイルが中間部材８０の貫通口８１からテンショナ２０側に流出することはない。一方、本実施の形態では、中間部材８０の貫通口８１がオイル貯留室３２におけるオイル供給路７１の連通口７１ａより鉛直方向の下方位置に形成されている。そのため、内燃機関７０の運転が停止されたときに、オイル貯留室３２内のオイルの一部がオイル供給路７１を通じて外部に流れ落ちるとはいえ、同オイル貯留室３２の内部にオイルが残留してこれが貯留されるようになる。
【００８６】
そして、内燃機関７０が再始動されると、オイル貯留室３２に貯留されているオイルが中間部材８０の貫通口８１を介してテンショナ２０に吸入されるようになる。これにより、内燃機関７０の再始動時においてテンショナ２０に空気が吸入されることが抑制されて、同テンショナ２０の性能低下が抑制される。
【００８７】
本実施の形態にかかるオイル通路構造にあっては、内燃機関７０の運転停止時に、オイル貯留室３２のオイル液面が上記オイル供給路７１の連通口７１ａの下端（図２０中に一点鎖線で示すレベル）まで低下する。また、オイル貯留室３２のオイル液面が中間部材８０の貫通口８１の上端（同図中に二点差線で示すレベル）より低くなると、内燃機関７０の再始動時においてテンショナ２０に空気が吸入されるようになる。したがって本実施の形態では、中間部材８０における貫通口８１の形成位置、オイル貯留室３２の形状、および同オイル貯留室３２における連通口７１ａの形成位置の設定を通じて、内燃機関７０の再始動時に上記テンショナ２０に空気を吸入させることなく同テンショナ２０に吸入させることのできるオイル量の上限値を設定することが可能である。
【００８８】
この点をふまえて本実施の形態では、そうしたオイル量として十分な量が確保することができるように、上記貫通口８１の形成位置や、オイル貯留室３２の形状、ならびに連通口７１ａの形成位置が設定されている。そのため、内燃機関７０の再始動時におけるテンショナ２０への空気吸入、ひいては同テンショナ２０の性能低下が適正に抑制される。
【００８９】
また、本実施の形態によれば、中間部材８０における貫通口８１の形成位置の設定を通じて、テンショナ２０に形成されたオイル吸入口２７の位置によらずに、オイル貯留室３２からテンショナ２０にオイルが吸入されるオイル吸入口の鉛直方向位置を設定することができる。そのため、中間部材８０が設けられない構造と比較して、そうしたオイル吸入口の位置設定についての自由度を格段に高くすることができる。さらには、これによって内燃機関７０の再始動時にオイル不足を招くことのないようにオイル貯留室３２の形状や同オイル貯留室３２における連通口７１ａの形成位置を設定する上で、それら形状や形成位置の設定についての自由度を格段に高くすることができる。
【００９０】
したがって、内燃機関７０の再始動時におけるテンショナ２０の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室３２の形状を高い自由度をもって設定することができるようになる。
【００９１】
以上説明したように、本実施の形態によれば、以下に記載する効果が得られるようになる。
（１）内燃機関７０とテンショナ２０との間に中間部材８０を介設し、同中間部材８０における連通口７１ａより鉛直方向の下方位置に、オイル貯留室３２とテンショナ２０とを連通する貫通口８１を形成するようにした。そのため、内燃機関７０の再始動時におけるテンショナ２０の性能低下を適正に抑制することが可能でありながら、オイル貯留室３２の形状を高い自由度をもって設定することができる。
【００９２】
（２）中間部材８０の挿通孔８２にバーリング８３を形成するようにした。そのため、テンショナ２０および中間部材８０を内燃機関１０に取り付ける際に、内燃機関１０に対するテンショナ２０および中間部材８０の位置決めを容易に行うことができ、それらの取り付けにかかる作業性を向上させることができる。
【００９３】
（３）シーリング材の機能を有する中間部材８０を設けるようにしたために、内燃機関７０と中間部材８０との間やテンショナ２０と中間部材８０との間からのオイル漏れを防止することができ、内燃機関７０の再始動時においてテンショナ２０に吸入されるオイルを好適に確保することができる。
【００９４】
なお、上記実施の形態は、以下のように変更して実施してもよい。
・各バーリング８３の少なくとも一方を、挿通孔８２の周縁を内燃機関７０側に円筒状に突出させた形状のバーリングに変更するようにしてもよい。同構成によれば、内燃機関７０への中間部材の取り付けに際して、突出方向を変更したバーリングを内燃機関７０のねじ穴１８に係合させることによって、中間部材の内燃機関７０に対する位置決めを容易に行うことができる。
【００９５】
・中間部材のバーリングを省略してもよい。
・上記実施の形態では、被覆層を有する中間部材を用いることによって同中間部材にシーリング材としての機能を持たせるようにした。これに代えて、図２１および図２２に示すように、中間部材９０の両面にそれぞれ弾性材料（例えばニトリルゴム）によって形成されたシール部材９６，９７を設けることによって、中間部材９０にシーリング材としての機能を持たせるようにしてもよい。なお図２１は中間部材９０の側面構造を示しており、図２２は図２１のＥ−Ｅ線にそった中間部材９０の断面構造を示している。
【００９６】
・上記実施の形態にかかるオイル通路構造は、内燃機関に取り付けられたオイル圧作動機器に対して同内燃機関の内部に形成されたオイル供給路およびオイル貯留室を通じてオイルを供給するためのオイル通路構造であれば、その構成を適宜変更した上で適用することができる。そうしたオイル圧作動機器としては、タイミングチェーンの張力を調整するテンショナの他、タイミングベルトの張力を調整するテンショナや、バルブクリアランスを調整するラッシュアジャスタ等が挙げられる。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１】本発明を具体化した第１の実施の形態にかかるオイル通路構造が適用される内燃機関についてその概略構成を示す略図。
【図２】テンショナの断面構造を示す断面図。
【図３】第１の実施の形態にかかるオイル通路構造の概略構成を示す略図。
【図４】凹部の側面構造を示す側面図。
【図５】テンショナの取り付け部分における内燃機関の断面構造を示す断面図。
【図６】図５のＡ−Ａ線に沿った中間部材の側面構造を示す側面図。
【図７】図６の矢印Ｂ方向から見た中間部材の側面構造を示す側面図。
【図８】テンショナの取り付け部分における内燃機関の断面構造の一部を拡大して示す拡大断面図。
【図９】中間部材の断面構造の一部を拡大して示す拡大断面図。
【図１０】中間部材の側面構造を示す側面図。
【図１１】第１の実施の形態の変形例にかかる中間部材の側面構造を示す側面図。
【図１２】図１１のＣ−Ｃ線に沿った中間部材の断面構造を示す断面図。
【図１３】第１の実施の形態の他の変形例にかかるオイル通路構造の断面構造を示す断面図。
【図１４】同変形例における内燃機関の凹部の側面構造を示す側面図。
【図１５】本発明を具体化した第２の実施の形態が適用される内燃機関の凹部の側面構造を示す側面図。
【図１６】テンショナの取り付け部分における内燃機関の断面構造を示す断面図。
【図１７】中間部材の側面構造を示す側面図。
【図１８】図１７の矢印Ｄ方向から見た中間部材の側面構造を示す側面図。
【図１９】テンショナの取り付け部分における内燃機関の断面構造の一部を拡大して示す拡大断面図。
【図２０】内燃機関の凹部の側面構造を示す側面図。
【図２１】第２の実施の形態の変形例にかかる中間部材の側面構造を示す側面図。
【図２２】図２１のＥ−Ｅ線に沿った中間部材の断面構造を示す断面図。
【符号の説明】
【００９８】
１０，７０…内燃機関、１０ａ，７０ａ…シリンダブロック、１１…吸気カムシャフト、１２…排気カムシャフト、１３…タイミングチェーン、１４…クランクシャフト、１５…テンショナ装置、１６…テンションレバー、１７…凹部、１８…ねじ穴、１９…ねじ、２０…テンショナ、２１…本体、２２…シリンダ、２３…プランジャ、２４…スプリング、２５…逆止弁、２６…凹部、２７…オイル吸入口、２８…挿通孔、３１，７１…オイル供給路、３１ａ，７１ａ…連通口、３２…オイル貯留室、３３…オイルギャラリ、４０，５０，８０，９０…中間部材、４１…中空部分、４２，４３，５２，５３…プレート、４２ａ，４３ａ，８１…貫通口、４４，８２…挿通孔、４５，８３…バーリング、５０…中間部材、５６，５７，９６，９７…シール部材、６０，６１…パイプ。
【図１】
2008002390.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2008002390.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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