(57)【要約】【課題】ネット自体に、微小土粒子の飛散、移動を防止する機能を持たせた施工性の良い植生基体と、その植生基体を用いた法面などの緑化工法を提供する。【解決手段】縦糸１と横糸２とで編織されるネットにおける前記縦糸１として、水溶性縦糸１ａと非水溶性縦糸１ｂとを使用し、水溶性縦糸１ａと非水溶性縦糸１ｂを所定本数ずつ交互に配置し、水溶性糸縦糸１ａが溶解することにより、水溶性縦糸１ａに絡んでいた横糸２がたるんで、ネット裏面に対する連結点間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸２ａが現出する植生基体Ａを構成し、この植生基体Ａを法面などの施工対象地に敷設する。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
縦糸と横糸とで編織されるネットにおける前記縦糸として、水溶性縦糸と非水溶性縦糸とを使用し、水溶性縦糸と非水溶性縦糸を所定本数ずつ交互に配置し、水溶性糸縦糸が溶解することにより、水溶性縦糸に絡んでいた横糸がたるんで、ネット裏面に対する連結点間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸を形成するように構成してあることを特徴とする植生基体。
【請求項２】
縦糸と横糸とで編織されるネットにおける前記縦糸として、水溶性縦糸と非水溶性縦糸とを使用し、水溶性縦糸と非水溶性縦糸を所定本数ずつ交互に配置し、水溶性糸縦糸が溶解することにより、水溶性縦糸に絡んでいた横糸がたるんで、ネット裏面に対する連結点間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸を形成するように構成すると共に、ネット裏面にシート状物を積層してあることを特徴とする植生基体。
【請求項３】
シート状物に植物種子が接着されていることを特徴とする請求項２に記載の植生基体。
【請求項４】
請求項１に記載の植生基体を施工対象地に敷設し、飛来した植物種子を植生基体により定着させて施工対象地を緑化することを特徴とする緑化工法。
【請求項５】
請求項１に記載の植生基体を施工対象地に敷設し、植生基体の上に植物種子を含む植生材料を吹き付けて、施工対象地を緑化することを特徴とする緑化工法。
【請求項６】
請求項３に記載の植生基体を施工対象地に敷設し、シート状物に接着されていた植物種子を発芽・生育させて施工対象地を緑化することを特徴とする緑化工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、法面などの浸食を防止する植生基体およびそれを用いた法面などの緑化工法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
法面などの浸食防止に用いる植生基体としては、ネットとその裏面（施工時の下面）に積層したシート状の薄綿とで構成されたものが、特許文献１等によって知られており、数多くの施工実績がある。この植生基体は、ネットとシート状の薄綿の両方で浸食防止効果を発揮させるように意図されたものである。即ち、ネットの下面に積層されたシート状の薄綿は、夜露程度の僅かな水分でネットから剥がれ落ちて、地表の凹凸面に密着し、薄綿が分解するまでの期間、表面土壌を包み込むことにより、雨滴による表面土壌の流亡（微小土粒子の飛散、移動）を防止する役目を果たし、ネットは、植生基体としての形状を保持することにより施工性を確保し且つ風によるシート状の薄綿の散逸を防止すると共に、地表を全体にわたり押さえ付けて、保護する役目を果たすものである。
【０００３】
従って、この植生基体の場合、ネット自体には、微小土粒子の飛散、移動を防止する機能は少なく、シート状の薄綿が分解した後は、表面土壌の流亡防止効果が半減するという問題点がある。
【０００４】
そのため、シート状の薄綿として、分解速度の異なる複数種類の繊維（例えば、レーヨンとポリ乳酸繊維）を混合し、その配合比により分解速度を調整して、少なくとも半年の間（薄綿に接着した植物種子、周辺から飛来して来る植物種子などが発芽・発根して、植生による表面土壌の流亡効果が発揮されるまでの期間）は、浸食防止効果を維持できるようにした植生基体が、特許文献２によって提案されている。
【０００５】
しかし、これによる場合は、シート状の薄綿をネットに積層して一体化しないと、保形性に欠けるので、法面などの施工対象地に敷設する作業や現場への運搬等に不便であり、シート状の薄綿だけでは施工性が悪いという問題点がある。
【０００６】
【特許文献１】特許第３０７３７２６号公報
【特許文献２】特願２００５−９８５０２号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記の問題点をふまえて成されたものであって、ネット自体に、微小土粒子の飛散、移動を防止する機能をより多く持たせた施工性の良い植生基体を提供することを第一の目的とする。本発明の第二の目的は、この植生基体を用いた法面などの緑化工法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の目的を達成するために、本発明が講じた技術的手段は、次の通りである。即ち、請求項１に記載の発明による植生基体は、縦糸と横糸とで編織されるネットにおける前記縦糸として、水溶性縦糸と非水溶性縦糸とを使用し、水溶性縦糸と非水溶性縦糸を所定本数ずつ交互に配置し、水溶性糸縦糸が溶解することにより、水溶性縦糸に絡んでいた横糸がたるんで、ネット裏面に対する連結点間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸を形成するように構成してあることを特徴としている。尚、ここで、所定本数ずつ交互に配置するとは、同数本（１本又は複数本）ずつ交互に配置する場合や、複数本と１本とを交互に配置する場合や、複数本と、それと同数でない複数本とを交互に配置する場合の全てを包含する意味である。
【０００９】
請求項２に記載の発明による植生基体は、縦糸と横糸とで編織されるネットにおける前記縦糸として、水溶性縦糸と非水溶性縦糸とを使用し、水溶性縦糸と非水溶性縦糸を所定本数ずつ交互に配置し、水溶性糸縦糸が溶解することにより、水溶性縦糸に絡んでいた横糸がたるんで、ネット裏面に対する連結点間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸を形成するように構成すると共に、ネット裏面にシート状物を積層してあることを特徴としている。
【００１０】
請求項３に記載の発明のように、シート状物には少なくとも植物種子を接着するのが普通であるが、周辺植生地から飛来する植物種子の発芽・生育による緑化（植生誘導工）を行う場合は、シート状物に植物種子は接着しない。尚、シート状物とは、シート状に形成した薄綿、水解紙などからなる紙や不織布等、ネットに貼着可能で浸食防止効果を有する腐食性のシート全てを包含する意味である。
【００１１】
請求項４に記載の発明による緑化工法は、請求項１に記載の植生基体を施工対象地に敷設し、飛来した植物種子を植生基体により定着させて施工対象地を緑化することを特徴としている。
【００１２】
請求項５に記載の発明による緑化工法は、請求項１に記載の植生基体を施工対象地に敷設し、植生基体の上に植物種子を含む植生材料を吹き付けて、施工対象地を緑化することを特徴としている。
【００１３】
請求項６に記載の発明による緑化工法は、請求項３に記載の植生基体を施工対象地に敷設し、シート状物に接着されていた植物種子を発芽・生育させて施工対象地を緑化することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１４】
請求項１に記載の発明によれば、横糸と絡み合ってネットを編織している縦糸のうち、横方向に所定本数おきに位置する縦糸には、水溶性の縦糸が用いられており、これらの水溶性縦糸が溶解することにより、水溶性縦糸に絡んでいた横糸がたるんで、ネット裏面に対する連結点間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸となる。換言すれば、所定本数おきに位置する水溶性縦糸が溶解することによって、ネット裏面にループ状のたるみ糸が全面にわたって略均一な分布状態に現出することになる。
【００１５】
従って、本発明の植生基体を法面などの施工対象地に敷設しておくことにより、雨水や地表の水分によって、水溶性縦糸が溶解し、ループ状のたるみ糸がネット全面にわたって略均一な分布状態に現出することになり、これらのループ状のたるみ糸が地表の凹凸面に密着するので、降雨や凍上によって地表を移動する微小土粒子がループ状のたるみ糸に絡んで捕獲され、微小土粒子の飛散、移動が防止されることになる。尚、前記たるみ糸は、それらの土粒子を完全に固定するわけではなく、ある程度（浸食被害が発生しない程度）の移動を可能にするため、植物種子と土粒子が混ざり合い易く、植物の生育に適した土壌環境を創出できるのである。
【００１６】
このように、本発明の植生基体は、施工性の良いネット自体に微小土粒子の飛散、移動を防止する機能を持たせたものであるから、薄綿などのシート状物を使用せずに法面などの浸食防止を行うことが可能であり、長期間にわたって表面土壌の流亡防止効果を維持できる。
【００１７】
請求項２，３に記載の発明によれば、水溶性縦糸が溶解することによってループ状のたるみ糸が現出するようにしたネットと、シート状物とで植生基体を構成したので、シート状物が分解するまでの間は、従来通り、ネットとシート状物の両方で浸食防止効果を発揮させることができ、シート状物が分解した後は、ネットに現出したループ状のたるみ糸が地表の凹凸面に密着することで、微小土粒子の飛散、移動を防止する機能が発揮され、長期間にわたって表面土壌の流亡防止効果を維持できる。
【００１８】
請求項４に記載の発明によれば、雨水や地表の水分によって、水溶性縦糸が溶解することにより、ループ状のたるみ糸がネット裏面に全面にわたって略均一な分布状態に現出し、これらのループ状のたるみ糸が地表の凹凸面に密着して、降雨や凍上によって地表を移動する微小土粒子と周辺の植生地から飛来した植物種子とを捕獲し、移動を阻止すると共に土粒子と植物種子とが混ざり合うことになるので、飛来した植物種子が定着しやすくなる。
【００１９】
従って、周辺の植生地からの植生誘導による緑化工法であるにもかかわらず飛来した植物種子の発芽・生育が確実で、生態系を配慮した多様な植生相を早期に成立させることができる。
【００２０】
請求項５に記載の発明によれば、植物種子を含む植生材料を吹き付けることにより、植生材料の水分で水溶性縦糸が溶解され、ループ状のたるみ糸がネット裏面に全面にわたって略均一な分布状態に現出し、これらのループ状のたるみ糸がネットの網目を通過した植生材料に埋め込まれることで、植生材料の流亡を防止することができ、植物種子の発芽・生育による緑化を確実に達成できる。
【００２１】
請求項６に記載の発明によれば、シート状物が分解するまでの間は、従来通り、ネットとシート状物の両方で浸食防止効果を発揮させることができ、シート状物が分解した後は、ネット裏面に現出したループ状のたるみ糸が地表の凹凸面に密着することで、ネット自体による微小土粒子の飛散、移動を防止する機能が発揮され、長期間にわたって表面土壌の流亡防止効果を維持できるので、シート状物に接着された植物種子の発芽・生育による緑化を確実に達成できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
図１〜図３は、本発明に係る植生基体Ａの一例を示す。この植生基体Ａは、ネット自体に微小土粒子の飛散、移動を防止する機能を持たせたものであって、縦糸１と横糸２とで編織されるネット３における前記縦糸１として、水溶性縦糸１ａと非水溶性縦糸１ｂとを使用し、水溶性縦糸１ａと非水溶性縦糸１ｂを１本ずつ交互に配置し、水溶性糸縦糸１ａが溶解することにより、水溶性縦糸１ａに絡んでいた横糸２がたるんで、ネット裏面に、非水溶性縦糸１ｂ，１ｂに対する連結点Ｐ，Ｑ間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸２ａを形成するように構成してある。
【００２３】
具体的には、図２に示すように、ダブルラッセルのバック側において、互いに適当間隔（例えば、１インチ間隔）を隔てた２本の非水溶性縦糸１ｂ，１ｂ間に、１本の水溶性縦糸１ａを配置し、２本の非水溶性縦糸１ｂ，１ｂに連結されて、適当な目合い（例えば、１インチ×１インチの目合い）の網目を形成する横糸２のうち、網目の対角方向に挿入される横糸２部分を、この水溶性縦糸１ａに必要回数絡ませてある。そして、水溶性縦糸１ａが溶解することにより、図２の下段に示したように、網目の対角方向に挿入される横糸２部分に、水溶性縦糸１ａに絡められた長さ分のたるみが生じて、ネット裏面とでループを形成するループ状のたるみ糸２ａが形成されるように構成してある。ループ状のたるみ糸２ａの長さは、非水溶性縦糸１ｂ，１ｂに対する連結点Ｐ１，Ｑ２間の直線距離、連結点Ｐ２，Ｑ１間の直線距離の１．１〜２倍程度を標準とするが、その長さを調整することで、たるみの程度に変化を持たせることができる。
【００２４】
尚、図２において、横糸２の縦方向における挿入間隔の狭い領域は、ダブルラッセルのフロント側の非水溶性縦糸１ｂとバック側の非水溶性縦糸１ｂとの連結を数目合い分だけ止め、フロント側とバック側とを分離することによって形成した袋収納部４であり、図３に示すように、肥料袋（これには、植物種子を混入させることもある。）５を横方向から挿入することができる。袋収納部４における横糸２の挿入間隔を狭くしたのは、肥料袋５の挿入をスムーズに行えるように配慮したものである。袋収納部４は植生基体Ａにとって必ずしも必要ではなく、袋収納部４を設けずに実施してもよい。また、ネットの一部にスリットを設け、該スリット部から肥料袋や植生袋（例えば埋土種子を含む表土を詰め込んだ袋体など）を挿入できるようにすることも可能であり、本構成によれば施工の後であっても袋体をネットに装着することができ好適である。
【００２５】
上記の構成によれば、横糸２と絡み合ってネット３を編織している縦糸１のうち、横方向に１本おきに位置する縦糸１には、水溶性縦糸１ａが用いられており、これらの水溶性縦糸１ａが溶解することにより、水溶性縦糸１ａに絡んでいた横糸２がたるんで、ネット裏面に、非水溶性縦糸１ｂ，１ｂに対する連結点Ｐ１，Ｑ２間の直線距離および連結点Ｐ２，Ｑ１間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸２ａとなる。換言すれば、１本おきに位置する水溶性縦糸１ａが溶解することによって、ネット裏面にループ状のたるみ糸２ａが全面にわたって略均一な分布状態に現出することになる。
【００２６】
従って、この植生基体Ａを法面などの施工対象地に敷設しておくことにより、雨水や地表の水分によって、水溶性縦糸１ａが溶解し、ループ状のたるみ糸２ａがネット全面にわたって略均一な分布状態に現出することになり、これらのループ状のたるみ糸２ａが地表の凹凸面に密着するので、降雨や凍上によって地表を移動する微小土粒子がループ状のたるみ糸に絡んで捕獲され、微小土粒子の飛散、移動が防止されることになる。
【００２７】
このように、上記の植生基体Ａは、シート状の薄綿に比較して保形性があるため施工性が良いネット自体に微小土粒子の飛散、移動を防止する機能を持たせたものであるから、シート状の薄綿を併用せずに法面などの浸食防止を行うことが可能であり、長期間にわたって表面土壌の流亡防止効果を維持できる。
【００２８】
尚、ループ状のたるみ糸２ａを、連結点Ｐ１，Ｑ１間や連結点Ｐ２，Ｑ２間に形成するようにネット３を編織してもよいが、植生基体Ａを法面に縦糸１が等高線と直角になるように敷設した状態において、ループ状のたるみ糸２ａの全体が非水溶性縦糸１ｂと平行な直線状になる虞がなく、法面を傾斜方向に移動する微小土粒子に対する係止作用が効果的に発揮される点では、図２で示したように、ループ状のたるみ糸２ａを網目の対角方向に形成する方が望ましい。また、上記とは逆にダブルラッセルのフロント側に水溶性縦糸１ａを配置することも可能であり、更には、ダブルラッセルのバック側だけでなく、ダブルラッセルの縦糸１のうち、バック側とフロント側に交互に水溶性縦糸１ａを用いても、同様な表面土壌の流亡防止効果を発揮させることができる。何れの場合も、横糸２としては、例えばポリエチレンより成るフラットヤーンが用いられるが、毛糸など捩れのあるもの、水分により膨張するもの、水分によって数本にバラけるもの、水分を吸収することによって粘着力が生じるものなどに代替可能であり、これらを使用することにより、浸食防止効果を高めることができる。また、遠赤外線の発生量の多いポリエステル繊維を用いれば、保温効果、発芽促進効果が期待できる。更には、１本の横糸２で構成している例のみを記載しているが、これに限られるものではなく、浸食防止効果を高めるために、同一箇所に複数本の横糸２を引き揃えてネットを構成させることも可能である。
【００２９】
図４は、本発明の他の実施形態を示し、シングルネットに本発明を適用した点に特徴がある。即ち、縦糸１と横糸２とで編織されるネット３における前記縦糸１として、水溶性縦糸１ａと非水溶性縦糸１ｂとを使用し、３本の水溶性縦糸１ａと１本の非水溶性縦糸１ｂとを交互に配置して、非水溶性縦糸１ｂと横糸２とで大きな格子状の網目を形成し、この網目内に３本の水溶性縦糸１ａと横糸２とで縦横４列の小さな網目を形成し、水溶性糸縦糸１ａが溶解することにより、水溶性縦糸１ａに絡んでいた横糸２がたるんで、ネット裏面に、非水溶性縦糸１ｂに対する連結点Ｐ，Ｑ間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸２ａと、両側の非水溶性縦糸１ｂ，１ｂと連結されて大きな格子状の網目を形成する横糸２に対する連結点Ｐ０，Ｑ０間の直線距離よりも長いループ状のたるみ糸２ｂとを形成するように構成してある。その他の構成、作用は先の実施形態と同じであるため、説明を省略する。
【００３０】
図５は、本発明の他の実施形態を示す。この実施形態は、上述した植生基体Ａのうち任意の植生基体Ａにおけるネット３の裏面に、シート状の薄綿６を積層して植生基体Ａを構成した点に特徴がある。シート状の薄綿６には、植物種子７や肥料、保水材などが接着されているが、周辺植生地から飛来する植物種子の発芽・生育による緑化（植生誘導工）を行う場合は、シート状の薄綿６に植物種子７は接着しない。
【００３１】
尚、シート状の薄綿６の材料、配合等は従来と同じでよい。また、シート状の薄綿６をネット裏面に積層して一体化する手段としては、ローラによる加圧、水溶性接着剤による接着、ネット裏面に重ねたシート状の薄綿６の上から高圧空気を吹き付けるか、ネット表面側から空気を吸引して、薄綿６をネット３に絡み付かせる方法、或いは、それらの組合せなど、任意の公知手段を採用できる。また、薄綿６の代替として、水解紙などの紙や不織布等からなるシート状物を採用することも可能である。
【００３２】
上記の構成によれば、水溶性縦糸１ａが溶解することによってループ状のたるみ糸が現出するようにしたネット３と、シート状の薄綿６とで植生基体Ａを構成したので、シート状の薄綿６が分解するまでの間は、従来通り、ネット３とシート状の薄綿６の両方で浸食防止効果を発揮させることができ、シート状の薄綿６が分解した後は、ネット３に現出したループ状のたるみ糸が地表の凹凸面に密着することで、微小土粒子の飛散、移動を防止する機能が発揮され、長期間にわたって表面土壌の流亡防止効果を維持できる。
【００３３】
図６、図７の（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）は、本発明に係る緑化工法の一例を示す。この緑化工法は、図１〜図３で示した植生基体Ａを施工対象地である法面Ｂにアンカーや止め釘（図示せず）で固定された状態に敷設し、飛来した植物種子７を植生基体Ａにより定着させて法面Ｂを緑化することを特徴としている。
【００３４】
この緑化工法によれば、図７の（Ａ）に示すように、植生基体Ａを敷設した時点で、植生基体Ａと法面Ｂの間に、地表の凹凸による隙間があっても、図７の（Ｂ）に示すように、降雨により、水溶性糸縦糸１ａが溶解して、ネット裏面にループ状のたるみ糸２ａが略均一な分布状態に現出するので、降雨や凍上によって地表を移動する微小土粒子８や周辺植生地から飛来した植物種子７がループ状のたるみ糸２ａで捕獲され、移動を阻止されることになる。ただし、前記たるみ糸２ａはそれらの微小土粒子８を完全に固定するわけではなく、ある程度（浸食被害が発生しない程度）の移動を可能にするため、植物種子７と微小土粒子８が法面Ｂ表層で混ざり合い易くなるのである。従って、植物種子７が定着しやすく、図７の（Ｃ）に示すように、周辺の植生地からの植生誘導による緑化工法であるにもかかわらず飛来した植物種子の発芽・生育が確実で、生態系を配慮した多様な植生相を早期に成立させることができる。
【００３５】
図８は、本発明に係る緑化工法の他の例を示す。この緑化工法は、図１〜図３で示した植生基体Ａを施工対象地である法面Ｂにアンカーや止め釘（図示せず）で固定された状態に敷設し、植生基体Ａの上に、肥料、土壌改良材、保水材等の一種以上と植物種子７とを含む植生材料９を吹き付けて、法面Ｂを緑化することを特徴としている。
【００３６】
この緑化工法によれば、植物種子７を含む植生材料９を吹き付けることにより、植生材料９の水分で水溶性縦糸が溶解され、ループ状のたるみ糸２ａがネット裏面に全面にわたって略均一な分布状態に現出し、これらのループ状のたるみ糸２ａがネット３の網目を通過した植生材料９に埋め込まれることで、植生材料９の流亡を防止することができ、植物種子７の発芽・生育による緑化を確実に達成できる。この際、植物種子７として施工地周辺から採取した表土シードバンクに含まれる埋土種子を使用することで、周辺植生をより早期に復元することができ好適である。
【００３７】
図９の（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）は、本発明に係る緑化工法の他の例を示す。この緑化工法は、図５で示した植生基体Ａを施工対象地である法面Ｂにアンカーや止め釘（図示せず）で固定された状態に敷設し、シート状の薄綿６に接着された植物種子７を発芽・生育させて法面Ｂを緑化することを特徴としている。
【００３８】
この緑化工法によれば、シート状の薄綿６が分解するまでの間は、従来通り、ネット３とシート状の薄綿６の両方で浸食防止効果を発揮させることができる。即ち、図９の（Ａ）に示すように、植生基体Ａを敷設した時点で、植生基体Ａと法面Ｂの間に、地表の凹凸による隙間があっても、図９の（Ｂ）に示すように、降雨や夜露により、シート状の薄綿６がネット３から剥がれ落ちて、地表の凹凸面に密着し、薄綿が分解するまでの期間、表面土壌を包み込むことにより、雨滴による表面土壌の流亡（微小土粒子の飛散、移動）や植物種子７の流亡を防止する役目を果たし、ネット３は、植生基体Ａとしての形状を保持することにより施工性を確保し且つ風によるシート状の薄綿６の散逸を防止すると共に、地表を全体にわたり押さえ付けて、保護する役目を果たす。
【００３９】
シート状の薄綿６が分解した後は、図９の（Ｃ）に示すように、雨水などによって前記水溶性縦糸１ａが溶解することによってネット裏面に現出したループ状のたるみ糸２ａが地表の凹凸面に密着することで、ネット自体による微小土粒子の飛散、移動を防止する機能が発揮され、長期間にわたって表面土壌の流亡防止効果を維持できるので、薄綿６に接着された植物種子７の発芽・生育による緑化を確実に達成できる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の実施形態を示し、植生基体を説明する斜視図である。
【図２】上記の植生基体を説明する図である。
【図３】上記の植生基体の概略斜視図である。
【図４】本発明の他の実施形態を示す植生基体の説明図である。
【図５】本発明の他の実施形態を示す植生基体の概略斜視図である。
【図６】本発明の実施形態を示し、緑化工法を説明する斜視図である。
【図７】上記の緑化工法を説明する縦断面図である。
【図８】本発明の他の実施形態を示し、緑化工法を説明する縦断面図である。
【図９】本発明の他の実施形態を示し、緑化工法を説明する縦断面図である。
【符号の説明】
【００４１】
Ａ  植生基体
１  縦糸
１ａ  水溶性縦糸
１ｂ  非水溶性縦糸
２  横糸
２ａ  ループ状のたるみ糸
３  ネット
６  薄綿
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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