(57)【要約】【課題】筒内噴射式火花点火内燃機関において、燃料噴射弁の寿命の低下を抑制すると共に、シリンダボア又はピストン頂面への燃料付着に起因する問題発生も抑制する。【解決手段】気筒内へ直接的に燃料を噴射する燃料噴射弁１を具備し、必要燃料量が増量される時から設定期間だけ燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒内へ直接的に燃料を噴射する燃料噴射弁を具備し、必要燃料量が増量される時から設定期間だけ前記燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射することを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項２】
機関低負荷時の必要燃料量が増量される時から設定期間だけ前記燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射することを特徴とする請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項３】
気筒内へ直接的に燃料を噴射する燃料噴射弁を具備し、必要燃料量が増量される時から噴射燃料付着位置における気筒内壁面温度が増量後の必要燃料量に対して設定された設定温度となるまでの間だけ前記燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射することを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項４】
機関低負荷時の必要燃料量が増量される時から噴射燃料付着位置における気筒内壁面温度が増量後の必要燃料量に対して設定された設定温度となるまでの間だけ前記燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射することを特徴とする請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筒内噴射式火花点火内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
筒内噴射式火花点火内燃機関において、噴射燃料はシリンダボア又はピストン頂面に付着し易い。噴射燃料がシリンダボアへ付着して気化しなければ、エンジンオイルを希釈させる。また、ピストン頂面に付着して点火時期まで気化せずに存在する燃料は、未燃燃料又はパティキュレートとなって排出され、排気エミッションを悪化させる。それにより、必要燃料量を分割して噴射して各噴射燃料の塊を小さくし、それぞれを気化し易くすることにより、シリンダボア又はピストン頂面への付着を抑制することが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１６１７９０
【特許文献２】特開２００１−１７３４９９
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、このような分割噴射を実施するためには、燃料噴射弁において弁体の開閉を繰り返さなければならず、消費電力が増大するだけでなく、燃料噴射弁の寿命を低下させる。
【０００５】
従って、本発明の目的は、筒内噴射式火花点火内燃機関において、燃料噴射弁の寿命の低下を抑制すると共に、シリンダボア又はピストン頂面への燃料付着に起因する問題発生も抑制することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明による請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、気筒内へ直接的に燃料を噴射する燃料噴射弁を具備し、必要燃料量が増量される時から設定期間だけ前記燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射することを特徴とする。
【０００７】
本発明による請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、機関低負荷時の必要燃料量が増量される時から設定期間だけ前記燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射することを特徴とする。
【０００８】
本発明による請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、気筒内へ直接的に燃料を噴射する燃料噴射弁を具備し、必要燃料量が増量される時から噴射燃料付着位置における気筒内壁面温度が増量後の必要燃料量に対して設定された設定温度となるまでの間だけ前記燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射することを特徴とする。
【０００９】
本発明による請求項４に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関は、請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、機関低負荷時の必要燃料量が増量される時から噴射燃料付着位置における気筒内壁面温度が増量後の必要燃料量に対して設定された設定温度となるまでの間だけ前記燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明による請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関によれば、必要燃料量が増量される時から設定期間だけ燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射するようになっている。定常運転時において、必要燃料量が少ないほどシリンダボア及びピストン頂面のような気筒内壁面温度は低くなり、付着燃料は気化し難くなるが、噴射される必要燃料量が少ないほど気筒内壁面に付着する燃料量も少なくなるために、定常運転時においては、必要燃料量が多くても少なくても、気筒内壁面に付着した燃料は容易に気化し、エンジンオイルの希釈及び排気エミッションの悪化は殆ど発生しない。それにより、この時には分割噴射を実施しない。
【００１１】
しかしながら、必要燃料量が増量された時の気筒内壁面温度は、増量前の必要燃料量に対応する定常時の第一壁面温度であり、増量された必要燃料量での運転が繰り返される毎に、徐々に増量後の必要燃料量に対応する定常時の第二壁面温度へ高められることとなる。第二壁面温度となれば、前述したように、分割噴射は不必要となるが、第一壁面温度から第二壁面温度となる間においては、付着燃料量に対して壁面温度が低く、気筒内壁面へ付着する燃料は容易に気化せず、エンジンオイルの希釈又は排気エミッションの悪化を発生させることがあるために、必要燃料量が増量される時から設定時間だけは分割噴射を実施して、分割された各噴射燃料を小さな塊として気筒内を飛行中に気化させ易くし、気筒内壁面への燃料付着を抑制するようにしている。こうして、燃料噴射弁の寿命を低下させる分割燃料噴射が常に実施される場合に比較して分割燃料噴射の実施機会を減少させても、シリンダボア又はピストン頂面への燃料付着に起因する問題発生を抑制することができる。
【００１２】
本発明による請求項２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関によれば、請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、機関低負荷時の必要燃料量が増量される時から設定期間だけ燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射するようになっている。機関高負荷時であれば、必要燃料量が比較的多いために、増量分はそれほど多くはならない。それにより、機関高負荷時においては、増量前の必要燃料量に対応する定常時の第一壁面温度と、増量後の必要燃料量に対応する定常時の第二壁面温度との差は小さく、また、第一壁面温度が比較的高いために、増量前の必要燃料量に対応する付着燃料量より多くの付着燃料量を容易に気化させることができ、それほど大幅でない増量後の必要燃料量に対応する付着燃料量でも容易に気化させることができる。こうして、必要燃料量が増量される時でも機関高負荷時であれば、分割燃料噴射は必要なく、機関低負荷時に必要燃料量が増量される時から設定時間だけは分割噴射を実施するようにしている。こうして、燃料噴射弁の寿命を低下させる分割燃料噴射の実施機会をさらに減少させても、シリンダボア又はピストン頂面への燃料付着に起因する問題発生を抑制することができる。
【００１３】
本発明による請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関によれば、必要燃料量が増量される時から噴射燃料付着位置における気筒内壁面温度が増量後の必要燃料量に対して設定された設定温度となって増量後の必要燃料量に対応する付着燃料量を容易に気化させることができるようになるまでの間だけ燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射するようになっている。それにより、請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関と同様に、燃料噴射弁の寿命を低下させる分割燃料噴射の実施機会を減少させて、シリンダボア又はピストン頂面への燃料付着に起因する問題発生を抑制することができる。
【００１４】
本発明による請求項４に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関によれば、請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関において、機関低負荷時の必要燃料量が増量される時から噴射燃料付着位置における気筒内壁面温度が増量後の必要燃料量に対して設定された設定温度となって増量後の必要燃料量に対応する付着燃料量を容易に気化させることができるようになるまでの間だけ燃料噴射弁により噴射される増量後の必要燃料量を分割して噴射するようになっている。それにより、請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関と同様に、燃料噴射弁の寿命を低下させる分割燃料噴射の実施機会をさらに減少させて、シリンダボア又はピストン頂面への燃料付着に起因する問題発生を抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
図１は本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の実施形態を示す概略縦断面図であり、均質燃焼のための吸気行程における燃料噴射時期を示している。同図において、１は気筒上部略中心に配置されて気筒内へ直接的に燃料を噴射するための燃料噴射弁であり、２は燃料噴射弁１の吸気ポート側近傍に配置された点火プラグである。３はピストン、４は一対の吸気ポート、５は一対の排気ポートを、それぞれ示している。
【００１６】
本筒内噴射式火花点火内燃機関は、気筒内に理論空燃比又は理論空燃比よりリーンな均質混合気を形成し、この均質混合気を点火プラグ２により着火燃焼させる均質燃焼を実施するものである。理論空燃比よりリーンな均質燃焼が実施される場合のリーン空燃比は、ＮＯX生成量が比較的少なくなるように設定される（例えば、２０）。高出力が必要な高回転高負荷時等においては、理論空燃比又はリッチ空燃比での均質燃焼を実施するようにしても良い。また、機関排気系に排気ガスの空燃比がリーンである時にＮＯXを吸蔵するＮＯX吸蔵触媒装置が配置されている場合においては、ＮＯX吸蔵触媒装置から吸蔵ＮＯXを放出して還元浄化する時に、燃焼空燃比を設定リッチ空燃比とする均質燃焼が実施される。
【００１７】
特に、リーン空燃比での均質燃焼は、点火時期において気筒内に乱れを存在させて燃焼速度を速めないと、所望の機関出力が得られない。それにより、吸気行程において気筒内に供給される吸気によってシリンダボアの排気ポート側に沿って下降して吸気ポート側に沿って上昇して気筒内を縦方向に旋回するタンブル流Ｔを気筒内に形成し、このタンブル流Ｔを圧縮行程後半まで持続させてピストン３により押し潰すことにより点火時期において気筒内に乱れを存在させることが好ましい。
【００１８】
しかしながら、シリンダヘッドを厚くして吸気ポートの形状配置を工夫したり、吸気ポート内に吸気流制御弁を設ける等しない限り、気筒内に形成されるタンブル流は、それほど強いものではなく、減衰により圧縮行程前半で容易に消滅し、点火時期においてタンブル流による乱れを気筒内に存在させることはできない。それにより、本筒内噴射式火花点火内燃機関においては、吸気行程において気筒内に形成されたタンブル流Ｔを、吸気下死点近傍、好ましくは、吸気行程末期において燃料噴射弁１によりシリンダボアの排気ポート側下部又はピストン頂面の排気ポート側周囲部へ向けて斜め下方向に噴射される燃料Ｆの貫徹力を利用して強めるようにしている。点火プラグ２は燃料噴射弁１より吸気ポート側に配置されているために、噴射燃料により濡らされてアークの発生が阻害されることはない。
【００１９】
タンブル流Ｔを確実に強めるために、噴射燃料Ｆ１の貫徹力は、例えば、噴射開始から１ｍｓ後の燃料先端が６０ｍｍ以上に達するように強くすることが好ましい。本筒内噴射式火花点火内燃機関において、燃料噴射弁１は、例えば、図１に図示された燃料噴射方向Ｐから噴孔中心Ｃを見た図２に示すように、半円弧状に整列された複数の丸噴孔を有しており、各丸噴孔から噴射される柱状燃料は、吸気下死点近傍において、タンブル流Ｔを強めるために、シリンダボアの排気ポート側下部（略半円弧断面の帯状部分）及びピストン頂面の排気ポート側周囲部（略半円弧の帯状部分）の少なくとも一方に向かうようにされる。
【００２０】
また、図２と同様な図３に示すように、燃料噴射弁１は、図２の複数の丸噴孔を連結させた半円弧状のスリット噴孔を有して、吸気下死点近傍において、タンブル流を強めるために、シリンダボアの排気ポート側下部（略半円弧断面の帯状部分）及びピストン頂面の排気ポート側周囲部（略半円弧の帯状部分）の少なくとも一方に向かうように中空略半円錐形状の燃料を噴射するようにしても良い。
【００２１】
また、図２と同様な図４に示すように、燃料噴射弁１は、直線状のスリット噴孔を有して、吸気下死点近傍において、タンブル流を強めるために、シリンダボアの排気ポート側下部（略半円弧断面の帯状部分）及びピストン頂面の排気ポート側周囲部（略半円弧の帯状部分）の少なくとも一方に向かうように扇形状の燃料を噴射するようにしても良い。
【００２２】
また、図２と同様な図５に示すように、燃料噴射弁１は、直線状に整列された複数の丸噴孔を有して、吸気下死点近傍において、タンブル流を強めるために、シリンダボアの排気ポート側下部（略半円弧断面の帯状部分）及びピストン頂面の排気ポート側周囲部（略半円弧の帯状部分）の少なくとも一方に向かうように複数の柱状燃料を噴射するようにしても良い。
【００２３】
また、燃料噴射弁１は、シリンダボアの排気ポート側下部（略半円弧断面の帯状部分）及びピストン頂面の排気ポート側周囲部（略半円弧の帯状部分）の範囲内に向かうように、中実又は中空円錐形状の燃料を噴射するものでも良い。こうして強められたタンブル流Ｔは、圧縮行程後半においても確実に持続するために、ピストン３により押し潰されると、点火時期においても維持される気筒内の乱れを発生させることができる。
【００２４】
このように噴射燃料によりタンブル流を強める筒内噴射式火花点火内燃機関に限ったことではないが、気筒内へ直接的に燃料を噴射すると、噴射燃料の一部がシリンダボア又はピストン頂面等の気筒内壁面に衝突して付着する。本実施形態のように、噴射燃料の貫徹力が強められていると、特に、噴射燃料は気筒内壁面に衝突し易い。本実施形態では、気筒上部略中心に燃料噴射弁１を配置し、燃料噴射時期を吸気下死点近傍として、シリンダボアの排気ポート側下部（略半円弧断面の帯状部分）及びピストン頂面の排気ポート側周囲部（略半円弧の帯状部分）の範囲内に燃料を噴射するようにしているために、噴射燃料の気筒内壁面までの飛行距離は比較的長くなり、それにより、気筒内壁面への噴射燃料の衝突を抑制している。しかしながら、この燃料衝突を完全に防止することはできず、一部の燃料が気筒内壁面に付着する。
【００２５】
シリンダボアに付着した燃料は、上昇するピストン３が通過するまでに気化しなければ、燃焼に寄与せずに、エンジンオイルと混合されてエンジンオイルを希釈させる。また、ピストン頂面に付着した燃料は、点火までに気化しなければ、燃焼に寄与せずに、未燃燃料又はパティキュレートとして排出され、排気エミッションを悪化させる。
【００２６】
定常運転時において、必要燃料量が少ないほどシリンダボア及びピストン頂面のような気筒内壁面温度は低くなり、付着燃料は気化し難くなるが、この必要燃料量が少ないほど気筒内壁面に付着する燃料量も少なくなるために、定常運転時であれば、必要燃料量が多くても少なくても、気筒内壁面に付着した燃料は容易に気化し、エンジンオイルの希釈及び排気エミッションの悪化は殆ど発生しない。
【００２７】
しかしながら、必要燃料量が増量された時の気筒内壁面温度は、増量前の必要燃料量に対応する定常時の第一壁面温度（増量前の必要燃料量毎の温度）であり、増量された必要燃料量での運転が繰り返される毎に、徐々に増量後の必要燃料量に対応する定常時の第二壁面温度（増量後の必要燃料量毎の温度）へ高められることとなる。第二壁面温度となれば、前述したように、気筒内壁面に付着した燃料は容易に気化するが、第一壁面温度から第二壁面温度となる間においては、付着燃料量に対して壁面温度が低く、気筒内壁面へ付着する燃料は容易に気化せず、エンジンオイルの希釈又は排気エミッションの悪化を発生させることがある。
【００２８】
この問題を解決するために、本実施形態では、図６に示すフローチャートに従って燃料噴射が制御される。先ず、ステップ１０１において、機関負荷及び機関回転数によって定まる噴射すべき必要燃料量が増量されるか否かが判断される。この判断が否定される時には、定常運転時又は機関減速時であり、気筒内壁面に付着する燃料量に対して、壁面温度はそれを容易に気化させるほど十分に高いために、問題はなく、ステップ１０５において、燃料噴射弁１は、必要燃料量を連続的に噴射する。
【００２９】
一方、ステップ１０１の判断が肯定される時には、必要燃料量が増量される機関加速時であり、この時にステップ１０５の連続噴射を実施すると、気筒内壁面に付着する燃料量に対して、増量直後の壁面温度は、それを容易に気化させるほど高くなく、エンジンオイルの希釈又は排気エミッションの悪化が発生するために、ステップ１０２及びステップ１０３の処理を実施した後、ステップ１０４において、燃料噴射弁１は、増量された必要燃料量を分割して噴射する。
【００３０】
必要燃料量が二分割、三分割、又は、四分割のように複数に分割して噴射されると、分割された各噴射燃料は連続噴射の場合に比較して小さな塊として気筒内を飛行することとなるために、飛行中の吸気との摩擦による気化が促進され、気筒内壁面への燃料付着を十分に低減することができ、エンジンオイルの希釈又は排気エミッションの悪化を抑制することができる。しかしながら、このような分割噴射は、燃料噴射弁１の弁体の開閉を繰り返さなければならず、消費電力を増大させるだけでなく、燃料噴射弁１の寿命を低下させる。それにより、分割燃料噴射の実施は最小限とすることが好ましい。
【００３１】
それにより、ステップ１０２においては、次式（１）により燃料付着位置での今回の壁面温度上昇値ΔＴが算出される。
ΔＴ＝ΔＴ＋（Ｔ（Ｑ２）−Ｔ（Ｑ１））／ｎ      ・・・（１）
ここで、ΔＴの初期値は０であり、Ｔ（Ｑ２）は今回の増量後の必要燃料量Ｑ２に対する定常時の壁面温度、すなわち、必要燃料量Ｑ２での運転が繰り返されて一定値となった壁面温度であり、Ｔ（Ｑ１）は今回の増量前の必要燃料量Ｑ１に対する定常時の壁面温度、すなわち、必要燃料量Ｑ１での運転が繰り返されて一定値となった壁面温度であり、図７に示すようにＴ（Ｑ）としてマップ化されている。もちろん、Ｑ１及びＱ２は、必要燃料量の増量が行われる毎に、増量前の必要燃料量と増量後の必要燃料量として新たに設定される値である。
【００３２】
ステップ１０３では、増量前の必要燃料量Ｑ１に対する定常時の壁面温度Ｔ（Ｑ１）に温度上昇値ΔＴが加算された現在の壁面温度が、増量後の必要燃料量Ｑ２において連続噴射が実施された時の壁面付着燃料量を容易に気化させるのに必要な壁面温度Ｔ（Ｑ２）’以上となったか否かが判断される。もちろん、現在の壁面温度が増量後の必要燃料量Ｑ２に対する定常時の壁面温度Ｔ（Ｑ２）となれば、必要燃料量Ｑ２が連続噴射された時に壁面付着燃料量を確実に気化させることができるが、それ以前の壁面温度でも、この壁面付着燃料量を容易に気化させることができる。このようにして設定された必要燃料量Ｑに対する壁面温度Ｔ（Ｑ）’も、図７に示すようにマップ化されている。
【００３３】
当初は、ステップ１０３の判断は否定されるために、前述したように、ステップ１０４において増量後の必要燃料量Ｑ２は分割して噴射されるが、必要燃料量が増量されてから設定期間が経過すると、壁面温度が徐々に高まってステップ１０３の判断が肯定されるようになり、この時には、ステップ１０５において、増量された必要燃料量Ｑ２は連続的に噴射される。こうして、分割燃料噴射が常に実施される場合に比較して分割燃料噴射の実施機会を減少させても、シリンダボア又はピストン頂面への燃料付着に起因する問題発生を抑制することができる。
【００３４】
図６のフローチャートにおいて、ステップ１０２を通過する単位時間毎に、燃料付着位置での気筒内壁面温度は、（Ｔ（Ｑ２）−Ｔ（Ｑ１））／ｎだけ温度上昇するとしている。ここで、分母ｎは一定値としても良いが、機関回転数が高いほど単位時間当たりの燃料噴射機会が増加するために、分母ｎを小さくするようにしても良い。
【００３５】
また、図６のフローチャートにおいて、増量前の必要燃料量Ｑ１と増量後の必要燃料量Ｑ２とに基づき、必要燃料量が増量されてから必要燃料量の分割噴射を繰り返して壁面温度が徐々に上昇し、増量された必要燃料量を連続噴射した時の壁面付着燃料量が容易に気化する壁面温度となるまでの時間（機関回転数の関数としても良い）を、実験的に又は計算により予め設定しておくことも可能である。こうして、増量前の必要燃料量Ｑ１と増量後の必要燃料量Ｑ２とに基づき設定された設定期間だけ分割燃料噴射を実施するようにしても良い。
【００３６】
また、機関高負荷時は、もともと必要燃料量が比較的多いために、増量分はそれほど多くはならない。それにより、機関高負荷時においては、増量前の必要燃料量に対応する定常時の第一壁面温度Ｔ（Ｑ１）と、増量後の必要燃料量に対応する定常時の第二壁面温度Ｔ（Ｑ２）との差は小さい。また、必要燃料量Ｑが多いほど、図７に示すように、定常時の壁面温度Ｔ（Ｑ）と壁面付着燃料を容易に気化させるのに必要な壁面温度Ｔ（Ｑ）’との差が大きくなる。すなわち、増量前の壁面温度Ｔ（Ｑ１）が比較的高いために、増量前の必要燃料量に対応する付着燃料量より多くの付着燃料量を容易に気化させることができ、それほど大幅でない増量後の必要燃料量に対応する付着燃料量でも容易に気化させることができる。
【００３７】
こうして、必要燃料量が増量される時でも機関高負荷時であれば、分割燃料噴射を実施しないようにし、機関低負荷時に必要燃料量が増量される時だけ分割噴射を実施するようにしても良い。こうして、燃料噴射弁の寿命を低下させる分割燃料噴射の実施機会をさらに減少させても、シリンダボア又はピストン頂面への燃料付着に起因する問題発生を抑制することができる。
【００３８】
図８は本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の第二実施形態を示す吸気下死点近傍の概略縦断面図である。第一実施形態との違いは、気筒内へ直接的に燃料を噴射するための燃料噴射弁１’が、気筒上部周囲の吸気ポート側に配置され、また、点火プラグ２’は気筒上部略中心に配置されていることである。燃料噴射弁１’は、シリンダボアの排気ポート側上部（略半円弧断面の帯状部分）へ向けて燃料を噴射し、気筒内のタンブル流を強めるようになっている。
【００３９】
燃料噴射弁１’は、図４の直線状スリット噴孔又は図５の直線配置の複数噴孔を有するものとすることができ、又は、中実又は中空の円錐形状に燃料を噴射するものでも良い。本実施形態においても、必要燃料量が増量される時に連続噴射を実施すると、シリンダボアの排気ポート側上部へ付着する燃料が容易に気化せずにエンジンオイルの希釈の問題を発生するために、前述同様に、必要燃料量が増量された直後は分割燃料噴射を実施するようにしている。
【００４０】
必要燃料量が連続的に噴射される時の気筒内壁面に付着する燃料量は、燃料噴射弁から噴射される燃料の貫徹力が強いほど多くなり、また、燃料噴射弁から気筒内壁面までの距離が短いほど多くなる。この付着燃料量が多くなるほど、容易に気化させるのに必要な壁面温度Ｔ（Ｑ）’は高くなる。このように、燃料噴射弁の位置及び燃料噴射方向が異なる前述の二つの実施形態において、各必要燃料量に対する壁面付着燃料量は異なると共に、付着燃料量を容易に気化させるのに必要な壁面温度Ｔ（Ｑ）’も異なる値となる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の実施形態を示す概略縦断面図である。
【図２】燃料噴射弁の噴孔形状を示す図である。
【図３】燃料噴射弁のもう一つの噴孔形状を示す図である。
【図４】燃料噴射弁のさらにもう一つの噴孔形状を示す図である。
【図５】燃料噴射弁のさらにもう一つの噴孔形状を示す図である。
【図６】燃料噴射制御を示すフローチャートである。
【図７】必要燃料量に対する定常時の壁面温度及び付着燃料を容易に気化させる壁面温度の変化を示すグラフである。
【図８】本発明による筒内噴射式火花点火内燃機関の実施形態を示す概略縦断面図である。
【符号の説明】
【００４２】
１，１’    燃料噴射弁
２，２’    点火プラグ
３    ピストン
４    吸気ポート
５    排気ポート
Ｆ    噴射燃料
Ｔ    タンブル流
【図１】
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【図２】
2008240551.tif 000004
【図３】
2008240551.tif 000005
【図４】
2008240551.tif 000006
【図５】
2008240551.tif 000007
【図６】
2008240551.tif 000008
【図７】
2008240551.tif 000009
【図８】
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