(57)【要約】【課題】  ネットワークを構成する各ノードの周波数設定を正確かつ簡便に行うことができる電力線通信システムを提供する。【解決手段】  本発明の電力線通信システム１は、高圧電力を搬送する高圧電力線２とこの電力線２を通信媒体として通信を行う複数のハイエンドノードＨＥiとを有する高圧ネットワーク３と、高圧電力線２の電力を低圧化した電力を搬送する低圧電力線４とこの電力線４を通信媒体としてハイエンドノードＨＥiと通信を行うローエンドノードＬＥとを有する低圧ネットワーク５と、複数のハイエンドノードＨＥiのうちの一つに接続されたバックボーンの通信回線５と、管理コンピュータ１０とを備えている。管理コンピュータ１０は、高圧ネットワーク３を構成するハイエンドノードＨＥi間の高圧電力線２の通信速度が最適となるように、その各ノードノードＨＥiの使用周波数を定める最適計算を行う。【選択図】      図１
2008148005.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
高圧電力を搬送する高圧電力線と、この電力線を通信媒体として通信を行う複数のハイエンドノードとを有する高圧ネットワークと、
前記高圧電力線の電力を低圧化した電力を搬送する低圧電力線と、この電力線を通信媒体として前記ハイエンドノードと通信を行うローエンドノードとを有する低圧ネットワークと、
前記複数のハイエンドノードのうちの一つに接続されたバックボーンの通信回線と、
前記高圧ネットワークを構成するハイエンドノード間の前記高圧電力線の通信速度が最適となるように、その各ノードの使用周波数を定める最適計算を行う管理コンピュータと
を備えていることを特徴とする電力線通信システム。
【請求項２】
前記管理コンピュータは、前記最適計算の結果に基づいて前記各ノードの使用周波数を自動的に設定又は変更する設定部を備えている請求項１に記載の電力線通信システム。
【請求項３】
前記管理コンピュータは、以下の条件に基づいて使用周波数の最適計算を行う請求項１又は２に記載の電力線通信システム。
（１）１つのハイエンドノードに繋がる各電力線の周波数帯域が互いに相違すること。
（２）１つのハイエンドノードに繋がる各電力線の通信速度のうち、前記バックボーンの通信回線により近い上流側の電力線の通信速度を最大化すること。
【請求項４】
前記各電力線の通信速度のデータは、新設する前記ノードを設置する際に各周波数帯域ごとに採取したものである請求項２又は３に記載の電力線通信システム。
【請求項５】
前記各電力線の通信速度のデータは、新設するノードを設置する際に当該ノードが使用可能な全周波数帯域を用いた周波数特性よりなる請求項２又は３に記載の電力線通信システム。
【請求項６】
前記管理コンピュータの設定部は、当該管理コンピュータを起点にして末端側から順番に前記各ハイエンドノードに対する使用周波数の設定又は変更を行う請求項２〜５のいずれか１項に記載の電力線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電力線を情報通信の通信媒体として利用する電力線通信システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電力線通信システム（Power Line Communication System：以下、ＰＬＣシステムということがある。）は、商用周波数（一般的には５０Ｈｚ又は６０Ｈｚ）の商用電流が流れる電力線に、通信信号としての高周波信号（数ｋＨｚから高いものでは数十ＭＨｚ以上に及ぶ。）を重畳して通信を行うものである。かかるＰＬＣシステムは専用の通信回線を使用することなく、各家屋等に引き込まれた既設の電力線（配電線あるいは電灯線とも呼ばれる。）を利用して、大容量のデータ送受信が可能であるシステムとして注目されている。
【０００３】
上記の通り、ＰＬＣシステムは電力線に情報信号を重畳させて通信を行う技術であり、元来は、４５０ＫＨｚ以下の搬送波を利用して電力線の開閉器等を制御するために、古くから用いられてきた技術であるが、近年、インターネットの急速な普及に伴い、２〜３０ＭＨｚの短波帯を利用して高速インターネットアクセスを行う高速ＰＬＣシステムが国内外で急速に脚光を浴びるようになっている。
【０００４】
この高速ＰＬＣシステムの利用形態としては、アクセス系と宅内系の二種類がある。このうち、アクセス系は、既設の屋外及び屋内の電力線を用いて、屋外にある光ファイバ等の高速通信媒体との接続点から各需要家までの数十ｍ〜数百ｍの距離間の通信を行い、インターネット等へアクセスするものであり、宅内系は、屋内の電力線を用いて、電源コンセントをそのまま情報コンセントとして活用し、ホームネットワークを構築するものである。
【０００５】
ところで、欧州等では、電力インフラとして、高圧／低圧を変換する複数の変電室が数百ｍおきに設置されていることから、５〜２０の変電室のうちの一つに光ファイバ等のバックボーン回線が布設されている。
従来、上記電力インフラを利用したアクセス系の高速ＰＬＣシステムは、高圧電力を搬送する高圧電力線と、この電力線を通信媒体として通信を行う複数のハイエンドノードとを有する高圧ネットワークと、高圧電力線の電力を変電室で低圧化した電力を搬送する低圧電力線と、この電力線を通信媒体としてハイエンドノードと通信を行うローエンドノードとを有する低圧ネットワークと、複数のハイエンドノードのうちの一つに接続されたバックボーンの通信回線とから構築されている（非特許文献１参照）。
【０００６】
【非特許文献１】高速２００ＭｂｐｓＰＬＣ機器の開発と海外への適用  ２００６年３月  ＳＥＩテクニカルレビュー  第１６８号  ８１〜８４頁
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記従来の高速ＰＬＣシステムにおいて、ネットワークを構築する際にお互いの通信信号が干渉する場所でハイエンドノードを使用する場合には、このノードに繋がる各電力線に同一周波数の通信信号を重畳させると、お互いの通信速度を低下させてしまうため、各ノードに繋がる電力線については同じ周波数帯域を使用することができない。
そこで、トランスを介して隣り合ったモデム同士は異なる周波数帯域を使用するが、従来では、実際にＰＬＣシステムのネットワークを構築する際に、全体のネットワーク構成とノード間の距離情報とから、最適と思われる周波数設計を手動で実施していたので、最適な周波数帯域の組み合わせに設計するのが困難であった。
そこで、
【０００８】
このように、従来では、アクセス系のＰＬＣシステムによるネットワーク内の各ノードの周波数設定を手動で行っているため、それ自体手間がかかるとともに、ネットワーク構成が複雑になってくると計算抜けが生じる可能性があり、最適化の精度が低くなる可能性があった。
本発明は、このような実情に鑑み、ネットワークを構成する各ノードの周波数設定を正確かつ簡便に行うことができる電力線通信システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の電力線通信システムは、高圧電力を搬送する高圧電力線と、この電力線を通信媒体として通信を行う複数のハイエンドノードとを有する高圧ネットワークと、前記高圧電力線の電力を低圧化した電力を搬送する低圧電力線と、この電力線を通信媒体として前記ハイエンドノードと通信を行うローエンドノードとを有する低圧ネットワークと、前記複数のハイエンドノードのうちの一つに接続されたバックボーンの通信回線と、前記高圧ネットワークを構成するハイエンドノード間の前記高圧電力線の通信速度が最適となるように、その各ノードの使用周波数を定める最適計算を行う管理コンピュータとを備えていることを特徴とする。
【００１０】
本発明の電力線通信システムによれば、管理コンピュータが、高圧ネットワークを構成するハイエンドノード間の高圧電力線の通信速度が最適となるように、その各ノードの使用周波数を定める最適計算を行うので、高圧電力線における各周波数帯域での通信速度のデータさえ採取しておけば、その最適計算を管理コンピュータにおいて自動的に行うことができる。このため、ネットワークを構成する各ノードの周波数設定を正確かつ簡便に行うことができる。
【００１１】
本発明の電力線通信システムにおいて、前記管理コンピュータは、前記最適計算の結果に基づいて前記各ノードの使用周波数を自動的に設定又は変更する設定部を備えていることが好ましい。
この場合、上記設定部が、高圧電力線の通信速度が最適になる最適計算の結果に基づいて、各ノードの使用周波数を自動的に設定又は変更するので、管理コンピュータからの一括した設定又は変更が可能となり、システム管理者が各ノードに赴いて使用周波数の設定又は変更を行う必要がなくなり、このため、使用周波数の設定又は変更作業を極めて簡便に行うことができる。
【００１２】
本発明の電力線通信システムにおいて、管理コンピュータが行う最適計算のロジックは種々のものが考えられるが、例えば、以下の条件に基づいて使用周波数の最適計算を行うことができる。
（１）一つのハイエンドノードに繋がる各電力線の周波数帯域が互いに相違すること。
（２）一つのハイエンドノードに繋がる各電力線の通信速度のうち、バックボーンの通信回線により近い上流側の電力線の通信速度を最大化すること。
【００１３】
このうち、上記条件（１）は、各電力線での通信信号がお互いに干渉して通信速度を低下させないために必要な条件である。
また、上記条件（２）は、バックボーンの通信回線により近い上流側の電力線の通信速度が最大となる周波数帯域を選択することにより、バックボーンの通信回線から需要家に至るまでの各電力線のボトルネック速度を最大化するための条件であり、これにより、ネットワーク全体にとっての最適な周波数設計がなされる。
【００１４】
また、本発明の電力線通信システムにおいて、各電力線の通信速度のデータは、例えば、スペクトラムアナライザ（いわゆるスペアナ）による実測で得ることができ、この実測により、新設する前記ノードを設置する際に各周波数帯域ごとに採取したものであることが好ましい。
この場合、各周波数帯域ごとに電力線の通信速度のデータが得られるので、管理コンピュータが行う最適計算に必要なバックデータが正確に得られ、精度の高い最適計算を行うことができる。
【００１５】
もっとも、本発明の電力線通信システムにおいて、各電力線の通信速度のデータは、新設するノードを設置する際に当該ノードが使用可能な全周波数帯域を用いた周波数特性（ＳＮＲ）であってもよい。
この場合には、各周波数帯域ごとに採取した通信速度のデータほどの精度は得られないが、全周波数帯域を用いた周波数特性は１回の実測で得られるため、現地での通信速度の測定をより簡便かつ迅速に行えるという利点がある。
【００１６】
また、本発明の電力線通信システムにおいて、管理コンピュータの設定部は、当該管理コンピュータを起点にして末端側から順番に各ハイエンドノードに対する使用周波数の設定又は変更を行うものであることが好ましい。
この場合には、管理コンピュータの設定部によって各ノードの使用周波数の設定又は変更を行うに当たって、末端に至るまでの途中のノードの通信が途切れることがないので、既にネットワークを利用している需要家に迷惑をかけることなく、各ノードの使用周波数の設定又は変更を実施することができる。
【発明の効果】
【００１７】
以上の通り、本発明によれば、高圧ネットワークを構成するハイエンドノード間の高圧電力線の通信速度が最適となるように、その各ノードの使用周波数を定める最適計算を行う管理コンピュータを備えているので、電力線通信システムによるネットワークを構成する各ノードの周波数設定を正確かつ簡便に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、図面に基づいて、本発明の実施形態を説明する。
〔システムの全体構成〕
図１は、本発明の実施形態に係る電力線通信システム１を示している。
同図に示すように、本実施形態の電力線通信システム１は、既設の屋外及び屋内の電力線を用いて、屋外側の光ファイバ等の高速通信媒体６との接続点から各需要家までの数十ｍ〜数百ｍの距離間の通信を行うことにより、インターネット等へアクセスするためのアクセス系のネットワークを構成している。
【００１９】
すなわち、この通信システム１は、高圧電力を搬送する高圧電力線２と、この電力線２を通信媒体として通信を行う複数のハイエンドノードＨＥi（図１の例では、i=0〜4）とを有する高圧ネットワーク３と、高圧電力線２の電力を低圧化した電力を搬送する低圧電力線４と、この電力線４を通信媒体としてハイエンドノードＨＥiと通信を行うローエンドノードＬＥとを有する低圧ネットワーク５と、複数のハイエンドノードＨＥiのうちの一つＨＥ0に接続されたバックボーンの通信回線６とを備えている。
【００２０】
本実施形態では、上記通信回線６は光ファイバよりなり、この光ファイバはネットワーク管理センタ７に繋がっている。
管理センタ７には、ゲートウェイ９と、このゲートウェイ９での通信を制御する管理コンピュータ１０が設けられており、ゲートウェイ９は、インターネット等よりなる情報通信網１１と通信可能である。このゲートウェイ９は、情報通信網での通信データと光信号データとを相互に変換して通信可能であり、当該ゲートウェイ９から延びる光ファイバよりなる通信回線６が１つの前記ハイエンドノードＨＥ0に接続されている。
【００２１】
高圧ネットワーク３を構成する高圧電力線２は、約２２ｋＶの高圧ケーブル（Medium Voltage ：以下、ＭＶラインということがある。）よりなり、低圧ネットワーク５を構成する低圧電力線４は、約２００Ｖの低圧ケーブル（Low Voltage ライン：以下、ＬＶラインということがある。）よりなる。
高圧ネットワーク３には、高圧／低圧を変換する複数の変電室１２が数百ｍおきに設置されており、この各変電室１２の内部には、変圧器（トランス）１３と前記ハイエンドノードＨＥiが設けられている。変圧器１３の高圧側からは２本の高圧電力線２が延びており、低圧側からは１本の低圧電力線４が延びている。
【００２２】
ハイエンドノードＨＥiは、通信信号を各高圧電力線２と低圧電力線４に重畳させて通信を行うＰＬＣモデムよりなり、ローエンドノードＬＥは、通信信号を低圧電力線４に重畳させて通信を行うＰＬＣモデムよりなる。
本実施形態では、複数のハイエンドノードＨＥiのうち、光ファイバ６が接続されたノードＨＥ0（以下、これを親ノードということがある。）は、光信号とＰＬＣ信号とを相互に変換して通信可能であり、その他のハイエンドノードＨＥ1〜ＨＥ4（以下、これを子ノードということがある。）は、ネットワークの変圧器１３部分でＰＬＣ信号の再生と中継を行うリピータとして機能する。
【００２３】
ローエンドノードＬＥは、需要家が居住する建物１４のメータルーム１５に設置されており、このルーム１５内に引き込まれた低圧電力線４のＰＬＣ信号を再生及び中継して宅内電力線１６に重畳させる。需要家の各部屋には子機モデム１７が設置されており、この子機モデム１７は、宅内電力線１６のＰＬＣ信号とイーサネット（登録商標）信号とを相互に変換して通信可能となっている。
このため、この子機モデム１７にパソコン等の通信端末１８を接続することにより、端末１８が電力線通信システム１を介してインターネット等の情報通信網１１と通信可能になっている。
【００２４】
電力線通信システム１の場合には、電力線２，４自身の伝送損失は大きくないものの、途中に多くの分岐があり、また、種々のインピーダンスの電力機器や家電製品が宅内で接続される。このため、分岐による損失に加えて、終端部での反射によって電力線２，４内でＰＬＣ信号の伝搬経路が複数発生し、その位相差に伴う受信レベルの強弱によっていわゆるフェージング現象が発生することがある。更に、電力機器や家電製品からのノイズレベルが非常に高い場合には、受信レベルがダイナミックに変動する。
そこで、本実施形態では、各ノードＨＥ，ＬＥを構成するＰＬＣモデムとして、上記のような環境条件に強くかつ広帯域通信に適したＯＦＤＭ（直交化周波数多重：Orthogonal Frequency Division Multiplex）方式のものを採用している。
【００２５】
また、上記ＰＬＣモデムは、高速ＰＬＣで使用する２〜３０ＭＨｚの周波数帯域の中で、どの帯域を実際に使用するかを選択できるソフトウェアを格納した記憶装置を有しており、このソフトウェアは、管理コンピュータ１０の設定部２１（設定部２１については後述する。）からの制御信号によって駆動できるようになっている。
なお、前記した通り、ＭＶライン２とＬＶライン４とでは、お互いの干渉を避けるために個別の周波数帯域を使用する。ＭＶライン２及びＬＶライン４の各々については、ＴＤＤ（Time Division Duplex）方式又はＦＤＤ（Frequency Division Duplex）方式のいずれかを用いてシステムを構成できる。
【００２６】
上記ＴＤＤ方式とＦＤＤ方式は、設置コストと通信性能においてトレードオフの関係にある。ＴＤＤ方式は、１つのモデムカードで構成できるので安価であるが、通信速度及び遅延の点では、２つのモデムカードで構成するＦＤＤ方式の方が有利である。
そこで、本実施形態では、ハイエンドノードＨＥのＰＬＣモデムについては、モデムカード用スロットを３個（ＭＶライン用が２個、ＬＶライン用が１個）有するものを採用している。
【００２７】
この場合、例えば、ＭＶライン２をＴＤＤ方式で行う場合は、ＭＶライン２用の１個のモデムスロットのみにモデムカードを実装すればよい。また、ＭＶライン２での通信は行わずにＬＶライン４のみで通信を行う場合には、ＬＶライン４用スロットのみにモデムカードを実装すればよい。このように、本実施形態のハイエンドノードＨＥを構成するＰＬＣモデムでは、状況に応じてモデムカードの実装又は未実装とソフト設定の変更だけで、ＴＤＤ方式又はＦＤＤ方式を柔軟に構成できるようになっている。
【００２８】
前記管理コンピュータ１０は、プログラマブルなパーソナルコンピュータ又はサーバコンピュータよりなり、所定の各機能を実行するプログラムを格納した記憶装置（ＨＤＤ等）を備えている。この管理コンピュータ１０は、その記憶装置に格納したプログラムが実行する機能部として、演算部２０と設定部２１とを備えている。
このうち、演算部２０は、高圧ネットワーク３を構成するハイエンドノードＨＥi間の高圧電力線２の通信速度が最適となるように、その各ノードＨＥiの使用周波数を定める最適計算を行う。また、設定部２１は、その最適計算の結果に基づいて各ハイエンドノードＨＥiの使用周波数を自動的に設定又は変更する。
【００２９】
以下、図２〜図５を参照しつつ、管理コンピュータ１０の演算部２０が行う最適計算について説明する。
〔管理コンピュータでの最適計算〕
図２（ａ）は、上記電力線通信システム１を利用したネットワークの、初期状態のトポロジーの一例を示す概念図である。
図２（ａ）に示すように、この初期状態のネットワークでのハイエンドノードＨＥiは、ノードＯ、ノードＡ1、ノードＢ1及びノードＢ2があり、これらのノードＯ，Ａ1，Ｂ1，Ｂ2にはそれぞれＬＶライン４が接続されているものとする。
【００３０】
図２（ｂ）は、上記ネットワークを構成する各電力線２，４の、周波数帯域ごとの通信速度を示すテーブルであり、このテーブルは、後述するスペアナ測定による実測データとして管理コンピュータ１０の記憶装置が予め記憶している。このテーブル中の周波数帯域ｆ1〜ｆ4は、各電力線２，４の全周波数帯域（２〜３０ＭＨｚ）を４分割した場合の各周波数帯域を示している。
なお、本実施形態では、上記４種類の周波数帯域ｆ1〜ｆ4のうち、ＬＶライン４については常に帯域ｆ1を割り当てるものとしている。
【００３１】
管理コンピュータ１０の演算部２０は、上記テーブルを元に、以下の条件に基づいて各ノードＨＥiの使用周波数を定める最適計算を行う。
（１）１つのハイエンドノードＨＥiに繋がる各電力線２，４の周波数帯域が互いに相違すること。
（２）１つのハイエンドノードＨＥiに繋がる各電力線２，４の通信速度のうち、バックボーンの通信回線６により近い上流側の電力線の通信速度を最大化すること。
【００３２】
例えば、ノードＯとノードＡ1の間のラインＡ01について条件（１）及び（２）を適用すると、まず、条件（１）により帯域ｆ1は使用できないので、ラインＡ01については帯域ｆ2〜ｆ4のいずれかを選択しなければならない。
次に、条件（２）を適用すると、ノードＡ1に繋がるラインのうち、バックボーンの通信回線６により近い上流側に位置するラインＡ01に関して、その通信速度が最も大きくなる帯域はｆ2であるから、ラインＡ01での周波数帯域として帯域ｆ2が選択される。
【００３３】
上記と同様に、ノードＯとノードＢ1の間のラインＢ01について条件（１）及び（２）を適用すると、まず、条件（１）により帯域ｆ1は使用できないので、ラインＢ01については帯域ｆ2〜ｆ4のいずれかを選択しなければならない。
次に、ノードＢ1に繋がるラインのうち、バックボーンの通信回線６により近い上流側に位置するラインＢ01について、その通信速度が最も大きくなる帯域はｆ3であるから、条件（２）に基づき、ラインＢ01での周波数帯域として帯域ｆ3が選択される。
【００３４】
更に上記と同様に、ノードＢ1とノードＢ1の間のラインＢ12について条件（１）及び（２）を適用すると、まず、条件（１）により帯域ｆ1と帯域ｆ3は使用できないので、ラインＢ12については帯域ｆ2又は帯域ｆ4のいずれかを選択しなければならない。
次に、ノードＢ2に繋がるラインのうち、バックボーンの通信回線６により近い上流側に位置するラインＢ12について、帯域ｆ2又は帯域ｆ4のうちで通信速度が最も大きくなる帯域はｆ4であるから、条件（２）に基づき、ラインＢ12での周波数帯域として帯域ｆ4が選択される。
【００３５】
上記のようにして、各ＭＶラインＡ01，Ｂ01，Ｂ12での周波数帯域が決定すると、管理コンピュータ１０の設定部２１は、ゲートウェイ９に各ノードＡ1，Ｂ1，Ｂ2へ制御信号を発信させ、この制御信号により、各ＭＶラインＡ01，Ｂ01，Ｂ12の周波数帯域が演算部２０での最適計算の結果と一致するように、各ノードＡ1，Ｂ1，Ｂ2の使用周波数が設定又は変更される。
【００３６】
次に、図３（ａ）は、図２（ａ）に示す初期状態のトポロジーに対して、更にノードＡ1が追加された場合の概念図である。
管理コンピュータ１０は、上記のように新たなノードＡ1がネットワークに追加されると、その追加後のネットワークについて、前記条件（１）及び（２）に基づく演算部２０での最適計算をやり直す。
【００３７】
すなわち、ノードＯとノードＡ1の間のラインＡ01について条件（１）及び（２）を適用すると、まず、条件（１）により帯域ｆ1は使用できないので、ラインＡ01については帯域ｆ2〜ｆ4のいずれかを選択しなければならない。
次に、条件（２）を適用すると、ノードＡ1に繋がるラインのうち、バックボーンの通信回線６により近い上流側に位置するラインＡ01に関して、その通信速度が最も大きくなる帯域はｆ2である。しかし、後述する理由から、追加ラインＡ12の周波数帯域として帯域ｆ2を選択せざるを得ないので、この場合、ラインＡ01については帯域ｆ3が選択される。
【００３８】
一方、ノードＡ1と追加されたノードＡ2の間のラインＡ12について条件（１）及び（２）を適用すると、まず、条件（１）により帯域ｆ1と帯域ｆ3は使用できないので、ラインＡ12については、帯域ｆ2又は帯域ｆ4のいずれかを選択しなければならない。
しかし、このラインＡ12の場合には、帯域ｆ3及びｆ4の通信速度が０になっているので、当該ラインＡ12での周波数帯域としては帯域ｆ2が選択せざるを得ない。
【００３９】
上記と同様に、ノードＯとノードＢ1の間のラインＢ01について条件（１）及び（２）を適用すると、まず、条件（１）により帯域ｆ1は使用できないので、ラインＢ01についても帯域ｆ2〜ｆ4のいずれかを選択しなければならない。
次に、ノードＢ1に繋がるラインのうち、バックボーンの通信回線６により近い上流側に位置するラインＢ01について、その通信速度が最も大きくなる帯域はｆ3であるから、条件（２）に基づき、ラインＢ01での周波数帯域として帯域ｆ3が選択される。
【００４０】
更に上記と同様に、ノードＢ1とノードＢ2の間のラインＢ12について条件（１）及び（２）を適用すると、まず、条件（１）により帯域ｆ1と帯域ｆ3は使用できないので、ラインＢ12については帯域ｆ2又は帯域ｆ4のいずれかを選択しなければならない。
次に、ノードＢ2に繋がるラインのうち、バックボーンの通信回線６により近い上流側に位置するラインＢ12について、帯域ｆ2又は帯域ｆ4のうちで通信速度が最も大きくなる帯域はｆ4であるから、条件（２）に基づき、ラインＢ12での周波数帯域として帯域ｆ4が選択される。
【００４１】
上記のようにして、各ＭＶラインＡ01，Ａ02，Ｂ01，Ｂ12での周波数帯域が決定すると、管理コンピュータ１０の設定部２１は、ゲートウェイ９に各ノードＡ1，Ａ2，Ｂ1，Ｂ2へ制御信号を発信させ、この制御信号により、各ＭＶラインＡ01，Ａ02，Ｂ01，Ｂ12の周波数帯域が演算部２０での最適計算の結果と一致するように、各ノードＡ1，Ａ2，Ｂ1，Ｂ2の使用周波数が設定又は変更される。
【００４２】
そして、この場合、管理コンピュータ１０の設定部２１は、当該管理コンピュータ１０を起点にして末端側から順番に各ノードＡ1，Ａ2，Ｂ1，Ｂ2に対する使用周波数を設定又は変更する。
このため、末端に至るまでの途中のノードＡ1，Ｂ1の通信が途切れることがないので、既にネットワークを利用している需要家に迷惑をかけることなく、各ノードＡ1，Ａ2，Ｂ1，Ｂ2の使用周波数の設定ないし変更（再設定）を実施することができる。
【００４３】
〔通信速度の測定方法〕
図４は、電力線の通信速度の測定方法を示す図であり、図５は、その測定結果の一例を示すグラフである。
図４に示すように、本実施形態では、新設する子ノードＨＥiの接続点にスペースアナライザを設置し、親ノードＨＥ0をオフにした状態でスペアナ測定を行うことによって当該接続点でのノイズレベルを測定し、親ノードＨＥ0をオンにした状態で受信レベルを測定する。
【００４４】
そして、上記受信レベルとノイスレベルとの差から、ＭＶラインの通信速度を各周波数帯域ｆ1〜ｆ4ごとに求めることができる。
この場合、新設する子ノードＨＥiを設置する際に、図４のスペアナ測定を各周波数帯域ｆ1〜ｆ4ごとに複数回行ってもよいし、図４のスペアナ測定を当該ノードＨＥiが使用可能な全周波数帯域について１回だけ行って接続点での周波数特性（図５に示すＳＮＲ）を取得し、この周波数特性から、各周波数帯域ｆ1〜ｆ4ごとの通信速度を推定することにしてもよい。
【００４５】
前者の場合には、各周波数帯域ｆ1〜ｆ4ごとに通信速度のデータを測定するので、管理コンピュータ１０が行う最適計算に必要なバックデータ（図２及び図３に示すテーブルデータ）が正確になり、精度の高い最適計算を行うことができる。
他方、後者の場合には、前者の場合ほどの精度は得られないが、全周波数帯域を用いた周波数特性（ＳＮＲ）を１回の実測で得られるため、現地での通信速度の測定をより簡便かつ迅速に行うことができる。
【００４６】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。
例えば、上記実施形態では、バックボーンの通信回線６が光ファイバ（ＦＴＴＨ）であったが、この通信回線はｘＤＳＬであってもよい。
また、上記実施形態では、管理コンピュータ１０をネットワーク管理センタ７に設置しているが、同コンピュータ１０は、バックボーンの通信回線６が接続されるハイエンドノードＨＥ0の変電室１２に設置することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の実施形態に係る電力線通信システムの全体構成図である。
【図２】（ａ）は電力線通信システムを利用したネットワークの初期状態のトポロジーを示す概念図であり、（ｂ）は各電力線の周波数帯域ごとの通信速度を示すテーブルである。
【図３】（ａ）は電力線通信システムを利用したネットワークのノードを新たに追加した状態のトポロジーを示す概念図であり、（ｂ）は各電力線の周波数帯域ごとの通信速度を示すテーブルである。
【図４】電力線の通信速度の測定方法を示す図である。
【図５】スペアナ測定の測定結果の一例を示すグラフである。
【符号の説明】
【００４８】
１      電力線通信システム
２      高圧電力線（ＭＶライン）
３      高圧ネットワーク
４      低圧電力線（ＬＶライン）
５      低圧ネットワーク
６      通信回線（光ファイバ）
７      ネットワーク管理センタ
９      ゲートウェイ
１０      管理コンピュータ
１１      情報通信網（インターネット）
１２      変電室
１３      変圧器
２０      演算部
２１      設定部
ＨＥ      ハイエンドノード
ＬＥ      ローエンドノード
【図１】
2008148005.tif 000003
【図２】
2008148005.tif 000004
【図３】
2008148005.tif 000005
【図４】
2008148005.tif 000006
【図５】
2008148005.tif 000007