(57)【要約】【課題】本発明はコバエの発生を有効に抑えることができる手段を提供することを目的とする。【解決手段】昆虫幼若ホルモン様化合物を昆虫飼育用材に処理することで、昆虫飼育中に発生するコバエの発生を有効に抑える。すなわち本発明は、昆虫幼若ホルモン様化合物を処理したことを特徴とする昆虫飼育用材、昆虫幼若ホルモン様化合物を昆虫飼育用材に処理することを特徴とするコバエ防除方法に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
昆虫幼若ホルモン様化合物を処理したことを特徴とする昆虫飼育用材。
【請求項２】
昆虫幼若ホルモン様化合物を昆虫飼育用材に処理することを特徴とするコバエ防除方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、昆虫幼若ホルモン様化合物を処理した昆虫飼育用材、及び昆虫幼若ホルモン様化合物を昆虫飼育用材に処理するコバエ防除方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、クワガタムシやカブトムシの昆虫の飼育がブームとなっているが、飼育中にダニやコバエ等の害虫が発生するという問題がある。ところが害虫を防除するためにピレスロイド殺虫剤等を用いると、飼育昆虫に影響を与える可能性がある。そのため飼育中でも昆虫に影響を与えることがない害虫の防除方法が検討されている。例えば、特許文献１には、シンナムアルデヒド、ベンジルアルコール等を飼育昆虫、培地に処理すること、特許文献２には、ヒノキ、ヒバ、スギの乾燥木片を飼育床として用いることが記載されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２１２００６号公報（１−３頁）
【特許文献２】登録実用新案３１２１７４０号公報（１−５頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来技術は飼育中に発生するダニを対象としたものであり、コバエに対しては有効な防除方法とは言えない。そこで本発明はコバエの発生を有効に抑えることができる手段を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、昆虫幼若ホルモン様化合物を昆虫飼育用材に処理することで、昆虫飼育中に発生するコバエの発生を有効に抑えることができることを見出し本発明に至った。
【０００６】
すなわち、本発明は以下の（１）および（２）によって達成されるものである。
（１）昆虫幼若ホルモン様化合物を処理したことを特徴とする昆虫飼育用材。
（２）昆虫幼若ホルモン様化合物を昆虫飼育用材に処理することを特徴とするコバエ防除方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によって、飼育昆虫（例えばクワガタムシやカブトムシの成虫）に影響を与えることなく、昆虫飼育中に発生するコバエを防除することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の有効成分である昆虫幼若ホルモン様化合物としては、例えば、メトプレン、ハイドロプレン、ピリプロキシフェン、フルフェノクスロン、トリフルムロン等が挙げられ、昆虫飼育用材にスプレー、混合、塗布等して用いればよい。
【０００９】
昆虫飼育用材としては、飼育培地（飼育床）、飼育飼料（固形餌、虫ゼリー）、天然及び人工の樹木、枝、葉、乾燥木材片、木材の発酵物、カワラタケ等のキノコ菌糸のブロック等が挙げられる。
【００１０】
飼育培地としては、例えば、乾燥木材片、木材の発酵物、腐葉土、昆虫マット等が挙げられる。
【００１１】
飼育飼料としては、例えば、虫ゼリー、木材の発酵物、カワラタケ等のキノコ菌糸のブロック等が挙げられる。
【００１２】
昆虫幼若ホルモン様化合物を昆虫飼育用材に処理する場合、例えば、水やアルコール等の溶剤に溶解させて液剤として用いればよく、必要に応じて界面活性剤等を併用してもよい。前記液剤は飼育飼料中に均一に混合したり、スプレー等で飼育培地や樹木等に噴霧して処理すればよい。
【００１３】
昆虫幼若ホルモン様化合物の処理濃度としては、前記液剤として用いる場合、昆虫飼育用材中の昆虫幼若ホルモン様化合物の配合量が０．０００５質量％以上、好ましくは０．００１〜０．０５質量％となるように調製すればよい。また、昆虫幼若ホルモン様化合物をそのまま用いることもできるが、その場合には、対象とする昆虫飼育用材中での濃度が前記範囲となるように調整することが好ましい。
【００１４】
例えば昆虫飼育用材が飼育培地（飼育床）である場合、飼育培地中の昆虫幼若ホルモン様化合物の濃度は、０．００１〜０．０５質量％が好ましく、０．００５〜０．０５質量％がより好ましい。
【００１５】
昆虫飼育用材が飼育飼料（餌）である場合、飼育飼料中の昆虫幼若ホルモン様化合物の濃度は、０．００１〜０．０５質量％が好ましく、０．００５〜０．０５質量％がより好ましい。
【００１６】
昆虫飼育用材が天然及び人工の樹木、葉、乾燥木材片である場合、当該昆虫飼育用材中の昆虫幼若ホルモン様化合物の濃度は０．０１〜１ｇ／ｍ２が好ましく、０．０５〜１ｇ／ｍ２がより好ましい。
【００１７】
前記液剤においては、例えば、緑茶由来成分（茶抽出物、ポリフェノール、カテキン等）、植物精油（ヒバ、スギ、ヒノキ等）、シンナムアルデヒド、ベンジルアルコール、サリチル酸フェニル等の防ダニ剤等を配合することで消臭、抗菌、芳香、防ダニ等の機能を付与することができる。
【００１８】
飼育昆虫としては、クワガタムシ、カブトムシ、コガネムシ、スズムシ、コオロギの成虫等が挙げられる。
【００１９】
コバエとしては、例えば、キイロショウジョウバエ等のショウジョウバエ、ノミバエ、クチキバエ、キノコバエ等が挙げられる。
【実施例】
【００２０】
以下に実施例によって本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２１】
試験例１
メトプレン１質量％、界面活性剤（Ｔｗｅｅｎ８０）０．３３３質量％をエタノール１００ｍｌに溶解し検体とした。市販の虫ゼリー（ＭＩＴＡＮＩ社製）を沸騰した湯で溶かし、約４０℃まで冷却した後、脱イオン水を用いて所期の濃度に調整した検体を加えゼリーを固化させた。カップに入ったゼリー１５ｇの上にキイロショウジョウバエ終齢幼虫２０頭を放飼し１０日後に、成虫となった数を調査して成虫の発生率（％）求めた。試験は３回繰り返して行い、その平均を結果として表１に記載した。
【００２２】
【表１】
2008031050.tif 000002
【００２３】
試験例１では、キイロショウジョウバエ終齢幼虫は虫ゼリー上に長時間留まることはなく、２〜３時間でゼリーから離れていた。よって実際のキイロショウジョウバエ終齢幼虫とメトプレンとの接触時間は２〜３時間程度であった。そしてキイロショウジョウバエ幼虫は、そのまま致死することはなく、蛹の状態で致死していた。
【００２４】
試験例２
トウモロコシ粉１００ｇ、グルコース５０ｇ、プロピオン酸４ｍｌ、粉末乾燥酵母エビ
オス（アサヒビール社製）３ｇ、寒天５ｇ、水１０００ｍｌからなる昆虫飼育培地を調製し、加熱後ゲルが固化する前に試験例１と同様にして検体を加えて１晩固化させた。プラスチックカップに前記昆虫飼育培地４０ｇとキイロショウジョウバエ雌成虫２０頭を入れ、通気性部材で蓋をして２５℃条件下の明るい所に置いた。３日後に雌成虫を取り除き、１４日後に次世代の成虫の発生数を調査しキイロショウジョウバエの発生率（％）求めた。試験は３回繰り返して行い、その平均を結果として表２に記載した。
【００２５】
【表２】
2008031050.tif 000003
【００２６】
試験例１と同様にキイロショウジョウバエは幼虫で致死することはなく、蛹の状態で致死していた。
【００２７】
試験例１および２の結果から、キイロショウジョウバエの発生を抑制するには、虫ゼリーおよび飼育培地におけるメトプレンの濃度を０．００１質量％以上とすることが好適であると判断された。なお、試験例１、２の条件下ではカブトムシ、クワガタムシの成虫には何ら影響は見られなかった。