(57)【要約】【課題】曲線施工など特にコンクリート函体の接合端面に推力が不均一に加わる場合に、コンクリート函体同士のズレを確実に防止できるコンクリート函体を提供する。【解決手段】コンクリート函体４０の前後方向の端面４ｅに凸部１５を一体的に形成し、隣接するコンクリート函体４０の端面４ｅにはこの凸部１５に嵌合する凹部１４を形成し、これら凸部１５と凹部１４の嵌合でコンクリート函体４０相互のずれ止めとする。凹部１４および凸部１５は円形であり、凹部１４の深さおよび凸部１５の高さを円の半径以下とする。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地中埋設用として順次縦列に並べられ、推進ジャッキの推力を受けるコンクリート函体において、函体の前後方向の端面に凸部を一体的に形成し、隣接する函体の端面にはこの凸部に嵌合する凹部を形成し、これら凸部と凹部の嵌合で函体相互のずれ止めとしたことを特徴とするコンクリート函体。
【請求項２】
凹部および凸部は円形であり、凹部の深さおよび凸部の高さを円の半径以下とする請求項１記載のコンクリート函体。
【請求項３】
凹部および凸部はコンクリート函体端面の角隅ハンチ部に設ける請求項１または請求項２記載のコンクリート函体。
【請求項４】
凸部は先細りの台形状とする請求項１ないし請求項３のいずれかに記載のコンクリート函体。
【請求項５】
凸部はコンクリート函体端面を、先端部を面取りした円柱状または円錐柱状に膨出させてなるとともに、その周囲を根元をコンクリート函体端面に埋め込む鋼材で覆う請求項１ないし請求項４のいずれかに記載のコンクリート函体。
【請求項６】
コンクリート函体同士を緊結させる鋼棒などの緊結部材挿入用のシース孔が中央に位置するように凸部および凹部を設ける請求項１ないし請求項５のいずれかに記載のコンクリート函体。
【請求項７】
凹部および凸部の形成角度を、順次埋設されるコンクリート函体の列方向に追随させる請求項１ないし請求項６のいずれかに記載のコンクリート函体。
【請求項８】
コンクリート函体は左右に傾く端面を有する請求項１ないし請求項７のいずれかに記載のコンクリート函体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、上下水道、共同溝、電信・電話などの付設地下道等の地下構造物を市街地などに施工するオープンシールド工法や推進工法において使用するコンクリート函体であって、特に曲線施工を行う箇所において好適に使用することができるコンクリート函体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
上下水道、共同溝、電信・電話などの付設地下道等の地下構造物を市街地などに施工する工法として、推進工法やオープンシールド工法が広く用いられている。推進工法とは、掘削機により切羽の掘削を行いながら掘削孔にコンクリート函体やヒューム管を発進坑に吊り降ろしてセットし、このコンクリート函体等を発進坑に配置した推進ジャッキにより押し出すことにより次のコンクリート函体等をセットするスペースを確保するという工程を繰り返して、順次縦列にコンクリート函体等を埋設する工法である。通常、先頭のコンクリート函体等の前には、刃口または掘進機が設置される。
【０００３】
一方、オープンシールド工法は開削工法（オープンカット工法）とシールド工法の長所を活かした合理性に富む工法であり、オープンシールド工法に関する特許文献としては、例えば以下のものが存在する。
【特許文献１】特開２００６−１１２１０１号公報
【特許文献２】特開２００６−１１２１００号公報
【０００４】
このオープンシールド工法で使用するオープンシールド機１の概略は図４に示すように左右の側壁板１ａと、これら側壁板１ａに連結する底板１ｂとからなる前面、後面および上面を開口したもので、前記側壁板１ａと底板１ｂの先端を刃口１１として形成し、また側壁板１ａの中央または後端近くに推進ジャッキ２を後方に向け上下に並べて配設する。図中３は隔壁を示す。
【０００５】
かかるオープンシールド機１を使用して施工するオープンシールド工法は、図示は省略するが、発進坑内にこのオープンシールド機１を設置して、オープンシールド機１の推進ジャッキ２を伸長して発進坑内の反力壁に反力をとってオープンシールド機１を前進させ、地下構造物を形成する第１番目のコンクリート函体４を上方から吊り降ろし、オープンシールド機１のテール部１ｃ内で縮めた推進ジャッキ２の後方にセットする。推進ジャッキ２と反力壁との間にはストラットを配設して適宜間隔調整をする。
【０００６】
また、発進坑は土留壁で構成し、オープンシールド機１を発進させるにはこの土留壁を一部鏡切りするが、必要に応じて薬液注入などで発進坑の前方部分に地盤改良を施しておくこともある。
【０００７】
ショベル等の掘削機９でオープンシールド機１の前面または上面から土砂を掘削しかつ排土する。この排土工程と同時またはその後に推進ジャッキ２を伸長してオープンシールド機１を前進させる。この前進工程の場合、コンクリート函体４の前にはボックス鋼材または型鋼を用いた枠体よりなるプレスバー８を配設し、オープンシールド機１は後方にセットされたコンクリート函体４から反力をとる。
【０００８】
そして第１番目のコンクリート函体４の前に第２番目のコンクリート函体４をオープンシールド機１のテール部１ｃ内で吊り降ろす。以下、同様の排土工程、前進工程、コンクリート函体の４のセット工程を適宜繰り返して、順次コンクリート函体４をオープンシールド機１の前進に伴い縦列に地中に残置し、さらにこのコンクリート函体４の上面に埋戻土５を入れる。
【０００９】
なお、コンクリート函体４をオープンシールド機１のテール部１ｃ内に吊り降ろす際には、コンクリートブロック等による高さ調整材７をコンクリート函体４下に配設し、このテール部１ｃ内でコンクリート函体４の左右および下部の空隙にグラウト材６を充填する。
【００１０】
このようにして、オープンシールド機１が到達坑まで達したならばこれを撤去して工事を完了する。
【００１１】
このようなオープンシールド工法では、前記のごとくコンクリート函体４をオープンシールド機１の前進に伴い縦列に地中に残置し、コンクリート函体４は、オープンシールド機１のテール部１ｃ内に吊り降ろされ、オープンシールド機１の前進とともに該テール部１ｃから出て地中に残されていくものであり、オープンシールド機１はこのように地中に残置したコンクリート函体４に反力をとって前進する。
【００１２】
コンクリート函体４は鉄筋コンクリート製で、図５に示すように左側板４ａ、右側板４ｂと上床板４ｃと下床板４ｄとからなるもので、前後方向面を開口１０として開放されている。図中１２は、端面４ｅに開口し、前後のコンクリート函体４を緊結する緊結部材としてのＰＣ鋼棒を挿入するためのシース孔、１７はＰＣ鋼棒の碇着用の箱抜きを示す。
【００１３】
また、コンクリート函体４の強度を確保するため、一般的に角隅ハンチ部４ｆはハンチ形状としてコンクリートの厚みが大きく、開口１０の形状が面取りしたようになっている。
【００１４】
ところで、曲線施工を行う場合にはオープンシールド機１としては、機体を前後方向に複数に分割し、それぞれ独自に方向変換可能な中折れ構造として主に推進ジャッキ２の使用位置や本数を変えながら上下左右方向に方向制御を行い推進させる。
【００１５】
図６に示すように、オープンシールド機１がコンクリート函体４に反力をとって曲線を描きながら前進する際には、左右の推進ジャッキ２でコンクリート函体４にアンバランスの力を加えることや、一点鎖線で示すように、コンクリート函体４に対してオープンシールド機１が傾くため、先頭のコンクリート函体４に加わる力は端面に対して均等ではなく偏心推力が作用し、その結果、縦列するコンクリート函体４の接合端面相互にずれが生じる。
【００１６】
このように曲線施工を行う場合にはコンクリート函体４の接合面にずれを起こさせる力が特に大きく働くが、直線施工の場合においても、オープンシールド機１のローリングやピッチングなどによりコンクリート函体４端面４ｅに加わる力に偏りが生じ、コンクリート函体４の接合面にずれを起こさせる原因となっていた。
【００１７】
このようなズレを防止するための方法としては、例えば図５に示すようにコンクリート函体４の端面４ｅに挿入孔１３を形成し、ここにピンを挿入して、コンクリート函体４同士の接続端面同士を固定する方法も考えられる。
【００１８】
なお、このようなコンクリート函体４相互にずれに対する対処の工夫は従来なされておらず、それに関連する特許文献も存在しない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１９】
前記ピンによる結合方式では、施工個所の屈曲度合いが大きい場合などは、コンクリート函体４の接合端面にかかる分力が大きくなり、ピンでは分力に耐えきれずにピンが変形し、挿入孔１３周りのコンクリートの欠けが発生してしまい、コンクリート函体同士の接合のズレを起こすおそれがある。
【００２０】
本発明の目的は前記従来例の不都合を解消し、地中埋設用として順次縦列に並べられ、推進ジャッキの推力を受けるコンクリート函体において、曲線施工など特にコンクリート函体の接合端面に推力が不均一に加わる場合に、コンクリート函体同士のズレを確実に防止できるコンクリート函体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明は前記目的を達成するため、第１に、地中埋設用として順次縦列に並べられ、推進ジャッキの推力を受けるコンクリート函体において、函体の前後方向の端面に凸部を一体的に形成し、隣接する函体の端面にはこの凸部に嵌合する凹部を形成し、これら凸部と凹部の嵌合で函体相互のずれ止めとしたこと、第２に、凹部および凸部は円形であり、凹部の深さおよび凸部の高さを円の半径以下とすること、第３に、凹部および凸部はコンクリート函体端面の角隅ハンチ部に設けること、第４に、凸部は先細りの台形状とすること、第５に、凸部はコンクリート函体端面を、先端部を面取りした円柱状または円錐柱状に膨出させてなるとともに、その周囲を根元をコンクリート函体端面に埋め込む鋼材で覆うこと、第６に、コンクリート函体同士を緊結させる鋼棒などの緊結部材挿入用のシース孔が中央に位置するように凸部および凹部を設けること、第７に、凹部および凸部の形成角度を、順次埋設されるコンクリート函体の列方向に追随させること、第８に、コンクリート函体は左右に傾く端面を有することを要旨とする。
【００２２】
請求項１記載の本発明によれば、コンクリート函体端面に設ける凸部が、隣接するコンクリート函体の凹部に嵌合することにより、コンクリート函体同士のズレを防止することができる。そしてこの凸部はコンクリート函体の端面に一体的に形成されるから、コンクリート函体とは別部材である細いピン等を使用する場合に比べて、コンクリート函体の接合部においてズレを起こさせようとする力により確実に耐えることができる。よって、特にコンクリート函体の接合端面に対して推力が不均一に加わる曲線施工においても、コンクリート函体同士のズレを確実に防止することができる。また、凸部はコンクリート函体の端面に一体的に形成されるから、型枠によってコンクリート函体を製作する際に同時に凸部も作成することができ、別途手間がかからない。
【００２３】
請求項２記載の本発明によれば、凹部および凸部は円形であるから、凸部の側面が滑らかな弧を描いて凸部側面の一部に外力が局所的にかかるのを防ぐことができ、更に凹部の深さおよび凸部の高さを円の半径以下とするようにしたから、細いピンのように局所的に力が加わりコンクリートの欠けが生じるようなこともなく、コンクリート函体同士のズレをより確実に防止することができる。
【００２４】
また、凹部および凸部の形状は断面が円形であるから、据付けの際には嵌合方向を勘案する必要が無い上、凹部の深さおよび凸部の高さが円の半径以下と低く設定されているため、細い挿入孔にピンを挿入するのに比べて嵌合が容易であり、コンクリート函体を順次据付ける際、支障にならない。
【００２５】
請求項３記載の本発明によれば、コンクリート函体はその強度保持のため、角隅部のコンクリートの厚みが厚くなっているが、凹部および凸部をコンクリート函体端面の角隅ハンチ部に設けるようにしたから、凹部および凸部を設けるためのスペースを充分に確保することができ、充分な大きさの凹凸部によって、更に確実にコンクリート函体端面の水平方向にかかる分力に対向することができる。
【００２６】
請求項４記載の本発明によれば、凸部の形状を先細りの台形状にしたから、根元に行くほど太くなる安定した形状によって、外力に対する凸部の強度が増す。すなわち、コンクリート函体端面のおいてズレを起こさせようとする力に対する凸部の耐力が増し、コンクリート函体同士のズレをより確実に防ぐことができる。
【００２７】
また、先細りの台形状は型枠としての抜きテーパが得られ、型枠によってコンクリート函体を製作する際に同時に凸部も作成するのに好適である。
【００２８】
更に、凸部を台形状とすることで、コンクリート函体同士を接合する際、凹部と凸部との嵌合がより容易となり、コンクリート函体の据付がスムーズにできる。
【００２９】
ところで、コンクリート函体同士のズレを起こさせようとする力を安定して支えるためには、凸部の径を大きくし、ある程度の高さを確保する必要がある。凸部を台形状にした場合には、底面積の広さに対して高さをあまり確保できない場合もあるが、請求項５記載の本発明によればこのような場合であっても、凸部の形状を円柱状とすることで、底面積の広さに関わらず高さを確保することができる。
【００３０】
なお、凸部の形状を円柱状としたことで、台形状にした場合に比べて外力に対する強度が低くなるが、この周囲を鋼材で覆うことにより、充分な強度を確保することができる。鋼材の根元はコンクリート函体の端面に埋め込むので、鋼材が抜け落ちることはない。
【００３１】
また、凸部の先端部分を面取り形状とすることで、コンクリート函体同士を接合する際、凹部と凸部との嵌合が容易となり、コンクリート函体の据付がスムーズにできる。
【００３２】
請求項６載の本発明によれば、コンクリート函体同士を緊結させる鋼棒などの緊結部材挿入用のシース孔が中央に位置するように凸部および凹部を設けるようにしたから、緊結部材によるコンクリート函体同士の緊結を凹部および凸部が阻害することも無く、緊結部材による緊結と、凹部と凸部との嵌合の相乗効果により、コンクリート函体同士の結合がより強固となり、ズレをより確実に防止することができる。
【００３３】
請求項７載の本発明によれば、コンクリート函体端面に対する凹部および凸部の形成角度を、順次埋設されるコンクリート函体の列方向に追随させるようにしたから、推進ジャッキの推力は凸部の正面から加わることとなり、凸部の側面に過大な負荷がかかることがなく、コンクリート函体同士のズレを起こさせようとする力に対してより安定して対向することができる。
【００３４】
請求項８載の本発明によれば、コンクリート函体は左右に傾く端面を有するようにしたから、コンクリート函体の端面を推進ジャッキの推力を受ける方向に追随させるようにすることができる。これにより、函体端面に加わる推力の偏りが軽減され、より確実にコンクリート函体のずれを防止することができる。
【発明の効果】
【００３５】
以上述べたように本発明のコンクリート函体は、曲線施工など特にコンクリート函体の接合端面に推力が不均一に加わる場合に、コンクリート函体同士のズレを確実に防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
以下、図面について本発明の実施の形態を詳細に説明する。図１は本発明のコンクリート函体の第１実施形態を示す全体斜視図で、前記従来例と同一の構成要素については、同一の符号を付したものである。なお、本発明のコンクリート函体を使用するオープンシールド工法については、前記従来例と同様であるから詳細な説明は省略する。
【００３７】
コンクリート函体４０は鉄筋コンクリート製で、その基本構成は前記従来例と同様に左側板４ａ、右側板４ｂと上床板４ｃと下床板４ｄとからなるもので、前後面を開口１０として開放されている。
【００３８】
コンクリート函体４０の角隅部はハンチ形状としてコンクリート函体４０の強度を高めるためにコンクリートの厚みが大きくなっており、端面４ｅの角隅ハンチ部４ｆに断面円形台形状の凸部１５を膨出させて設けた。また、コンクリート函体４０のもう一方の端面４ｅには、コンクリート函体４０を縦列した際に隣接するコンクリート函体４０の凸部１５に対応する位置に、凸部１５と嵌合する凹部１４を設けた。
【００３９】
これら凸部１５及び凹部１４は、例えばコンクリート函体４０の型枠に予め凹凸を設け、この型枠を使用してコンクリート函体４０を製作することにより、コンクリート函体４０の製作と同時に作成することができるとともに、凸部１５をコンクリート函体４０本体と一体的に作成することができる。
【００４０】
また、コンクリート函体４０の端面４ｅの角隅ハンチ部４ｆにはコンクリート函体４０同士を緊結する緊結部材としてのＰＣ鋼棒を挿入するためのシース孔１２も設けるが、シース孔１２が凸部１５の中央またはその近傍にくるよう、凹部１４および凸部１５の形成位置を設定する。図中１７はＰＣ鋼棒の碇着用箱抜きを示す。
【００４１】
図２に示すように、円形台形状の凸部１５は、高さＬ２は断面積が最も小さくなる頂面１５ａの直径Ｌ１の半分以下とした。
【００４２】
このようなコンクリート函体４０を順次埋設する方法は、従来例と同様に、掘削機による排土工程、オープンシールド機の前進工程、コンクリート函体４０のセット工程を適宜繰り返して、順次コンクリート函体４０をオープンシールド機の前進に伴い縦列に地中に残置していくものである。
【００４３】
そして先に地中に設置されたコンクリート函体４０の前方に、次のコンクリート函体４０を据付ける際には、お互いの端面４ｅに設ける凸部１５及び凹部１４同士を嵌合するようにして設置する。凸部１５は円形の台形状であるから、嵌合は容易であり、据付作業に支障をきたすことはない。
【００４４】
その後、ＰＣ鋼棒を碇着用箱抜き１７において碇着し、緊結してコンクリート函体４０同士の接続を強固にする。
【００４５】
オープンシールド機が曲線施工するにあたってコンクリート函体４０に反力をとって前進する際、コンクリート函体４０接合面においてズレを生じさせようとする力が加わるが、凸部１５は根元に行くほど断面積が大きい台形状であり、コンクリート函体４０の接合部分に加わる外力にも安定して耐えることができる。
【００４６】
さらにその上、凹部１４および凸部１５の中央部においてＰＣ鋼棒による緊結力も加わるから、より確実にコンクリート函体４０の接合面におけるズレを防止することができる。
【００４７】
また、凸部１５は根元に行くほど断面積が大きい台形状であり、且つ、その高さＬ３が頂面１５ａの直径の半分以下であるから、全体として安定した形状になっており、従来のピンのように局所的に外力が加わることによりコンクリートに欠けが生じてしまうということがない。
【００４８】
第２実施形態として図３に示すように、凸部１６を円形台形状ではなく円柱状または円錐柱状に形成するようにしても良い。このようなコンクリート函体４０を製作する場合も前記第１実施形態と同様に、端面４ｅの角隅ハンチ部４ｆに、凸部１６と凹部（不図示）とを互いの位置が対応するようにして形成するものであるが、凸部１６の形状は、先端部を面取りした円柱状とする。
【００４９】
なお、前記第１実施形態と同様に、凸部１６及び凹部は型枠によりコンクリート函体４０を製作する際に同時に作成するものであるが、後述するように凸部１６は周囲を鋼材で覆う構成であることを考慮して、その厚み分だけ凸部１６部分の型枠の径を凹部の径よりも小さく設定するとともに、鋼材の根元を埋め込むための溝を端面４ｅに設けるようにする。
【００５０】
凸部１６は先端部を面取りした円柱状のコンクリート製芯部１８の周囲を、鋼材よりなる鋼製筒１９で覆い、鋼製筒１９の根元はコンクリート函体４０の端面４ｅの溝に嵌め込むようにして埋め込む。なお、鋼製筒１９は、コンクリート函体４０と一体的に形成されて外力に対抗するコンクリート製芯部１８を補強するものである。
【００５１】
一例として、凸部１６全体として、円柱状とするとともに、先端部を面取りしてテーパ面１６ｄを形成し、また、鋼製筒１９の下端からテーパ面１６ｄに至るまでの円筒部側面１６ｃの高さＬ３は、円柱部分の直径Ｌ４の半分以下とする。
【００５２】
なお、前記従来例と同様にコンクリート函体４０の端面４ｅの角隅ハンチ部４ｆにはコンクリート函体４０同士の緊結用のＰＣ鋼棒を挿入するためのシース孔１２も設けるが、シース孔１２が凸部１６の中央またはその近傍にくるよう、凸部１６の突設位置を設定するものとする。
【００５３】
このような凸部１６を設けるコンクリート函体４０の設置方法も前記１実施例と同じであり、先に地中に設置されたコンクリート函体４０の前方に、次のコンクリート函体４０を据付ける際には、お互いの端面４ｅに設ける凸部１５及び凹部同士を嵌合するようにして設置する。凸部１６は先端部が面取りされたテーパ面１６ｄとなっているため、嵌合は容易であり、据付作業に支障をきたすことはない。
【００５４】
その後、ＰＣ鋼棒を碇着用箱抜き１７において碇着し、緊結してコンクリート函体４０同士の接続を強固にする。
【００５５】
オープンシールド機が曲線施工するにあたってコンクリート函体４０に反力をとって前進する際、コンクリート函体４０接合面においてズレを生じさせようとする力が加わるが、凸部１６はその高さＬ３が円柱部分の直径Ｌ４の半分以下という安定形状である上に、鋼製筒１９により補強されており、更に鋼製筒１９の根元をコンクリート函体４０の端面４ｅに埋め込んで安定度を高めているので、コンクリート函体４０の接合部分に加わる外力にも安定して耐えることができる。
【００５６】
さらにその上、凸部１６の中央部においてＰＣ鋼棒による緊結力も加わるから、より確実にコンクリート函体４０の接合面におけるズレを防止することができる。
【００５７】
なお、前記実施例においてはコンクリート函体４０の片側の端面４ｅの四隅に凸部１５を設け、他方の端面４ｅの四隅に凹部１４を設けるようにしたが、一方の端面４ｅに凹部１４と凸部１５とを混在させるようにしても良い。また、凹部１４と凸部１５とによる嵌合と併せて、端面４ｅの適当な箇所に従来例と同様の挿入孔を形成し、ピンを挿入するようにしてもよい。
【００５８】
また、図示はしないが、本発明のコンクリート函体４０の第３実施形態として、コンクリート函体４０の端面４ｅへの凸部の突設角度を、順次埋設されるコンクリート函体４０の列方向に追随させるようにしてもよい。
【００５９】
この場合、オープンシールド機が推進する際の反力は凸部の正面から加わることとなり、凸部の側面に過大な負荷がかかることがなく、コンクリート函体４０同士のズレを起こさせようとする力に対してより安定して対向することができる。
【００６０】
このような凸部及びそれに対応する凹部の、コンクリート函体４０の端面４ｅに対する角度は、個々のコンクリート函体４０毎に異なるものとなる。よって、コンクリート函体４０を製作する際には、隣接するコンクリート函体４０の端面４ｅを妻型枠として製作することが好ましい。
【００６１】
この場合、妻型枠として使用する端面４ｅには剥離剤を塗布するかシートを設置して、打設コンクリートが接合されないようにすることが好ましい。
【００６２】
更に本発明のコンクリート函体４０の第４実施形態として、図１において一点鎖線で示すように、コンクリート函体４０は左右に傾く端面４ｅを有するようにしても良い。
【００６３】
これにより、端面４ｅの向きは施工曲線に追随したものとすることができ、端面４ｅにおける、オープンシールド機が推進する際の反力の偏りが軽減されることとなるから、凸部と凹部の嵌合によるコンクリート函体４０のずれ防止に加えて、より確実にコンクリート函体４０のずれを防止することができる。
【００６４】
また更に、傾きを設ける端面４ｅに対して、凸部および凹部を垂直に形成するようにしても良いが、形成角度を順次埋設されるコンクリート函体の列方向に追随させるようにすれば、凸部および凹部の形成角度の変更または端面４ｅへの傾きの付与のいずれか一方のみで施工曲線に対応する場合に比べて、より安定したずれ止めの効果を得ることができる。
【００６５】
すなわち、施工曲線が急カーブとなる箇所においては、凸部および凹部の端面４ｅに対する形成角度は、端面４ｅ自体の傾き分を差し引いたものとすれば足り、凸部および凹部の形成角度を端面４ｅに対して極端に傾けることにより互いの嵌合が困難になるなどのトラブルも無く、また、凸部の根元が浮いたような不安定な状態になることも無く、凸部と凹部との嵌合によるズレ止めの効果を充分に発揮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】本発明のコンクリート函体の第１実施形態を示す全体斜視図である。
【図２】本発明のコンクリート函体の第１実施形態の要部である凸部を示す縦断側面図である。
【図３】本発明のコンクリート函体の第２実施形態の要部である凸部を示す縦断側面図である。
【図４】オープンシールド工法の概略を示す縦断側面図である。
【図５】従来のコンクリート函体の斜視図である。
【図６】オープンシールド工法の曲線施工によりコンクリート函体の接合部にズレを生じさせる力が働く様子を示す平面図である。
【符号の説明】
【００６７】
１  オープンシールド機          １ａ  側壁板
１ｂ  底板                      １ｃ  テール部
２  推進ジャッキ
３  隔壁                        ４  コンクリート函体
４ａ  左側板                    ４ｂ  右側板
４ｃ  上床板                    ４ｄ  下床板
４ｅ  端面                      ４ｆ  角隅ハンチ部
５  埋戻土
６  グラウト材                  ７  高さ調整材
８  プレスバー                  ９  掘削機
１０  開口                      １１  刃口
１２  シース孔                  １３  挿入孔
１４  凹部                      １５  凸部
１５ａ  頂面
１６  凸部                      １６ａ  頂面
１６ｂ  底面                    １６ｃ  円筒部側面
１６ｄ  テーパ面                １７  箱抜き
１８  コンクリート製芯部        １９  鋼製筒
４０  コンクリート函体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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