(57)【要約】      （修正有）【課題】ゴースト抑制効果に優れ、かつ、前露光を搭載しＤＣ帯電方式を採用した場合においても帯電スジの発生が生じにくい電子写真感光体を提供する。また、この電子写真感光体を備えたプロセスカートリッジ及び電子写真装置を提供する。【解決手段】電子写真感光体は、導電性支持体上に電荷発生層と電荷輸送層とを有する電子写真感光体において、電荷発生層は、電荷発生材料と、液体クロマトグラフィー法により分析を行ったときのピークが２つである下記構造式（１）2008170783.tif 000015  （式中Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４のうち少なくとも１つはニトロ基を示し、ニトロ基以外は水素原子を示す。）  で示されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミドとを含有する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に電荷発生層と電荷輸送層とを有する電子写真感光体において、
該電荷発生層は、電荷発生材料と、液体クロマトグラフィー法により分析を行ったときのピークが２つである下記構造式（１）
【化１】
2008170783.tif 000013
（式中Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４のうち少なくとも１つはニトロ基を示し、ニトロ基以外は水素原子を示す。）
で示されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミドとを含有することを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記ナフタレンテトラカルボン酸ジイミドは、下記構造式（２）
【化２】
2008170783.tif 000014
である、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記液体クロマトグラフィー法により分析を行ったときの２つのピークの面積比は、０．４０以上２．５以下である、請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記電荷発生層中のナフタレンテトラカルボン酸ジイミドの含有量は、電荷発生材料の質量に対して、２１質量％以上４０質量％以下である、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記電荷発生層中の電荷発生材料は、ヒドロキシガリウムフタロシアニンである、請求項１乃至４のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の電子写真感光体を備えたことを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項７】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の電子写真感光体を備えたことを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、並びにこの電子写真感光体を備えたプロセスカートリッジ及び電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真装置の、高速化、高画質化の要求はより一層高まっており、特にカラー化によりハーフトーン画像やベタ画像が多くなっており、それらの画像品質は年々高まる一方である。例えば、画像１枚の中での濃度、色味等の均一性、さらには連続通紙での安定性が重視され、白黒プリンターや白黒複写機の許容範囲に比べると格段に厳しくなってきている。
【０００３】
特に、画像パターンに対応するハーフトーン部の画像濃度が増加する現象であるポジゴースト画像や、逆にこの画像濃度が低下する現象であるネガゴースト画像のようなゴースト画像に対する許容範囲が厳しくなってきている。これらのゴースト画像は、高感度な電荷発生材料を用いることにより、キャリアーの絶対数が多く、ホールが電荷輸送層中に注入された後のエレクトロンが電荷発生層又は下地層に残りやすく、メモリーとなるためと考えられている。この現象は、近年の高感度な電荷発生材料に特に顕著な現象と考えられている。
【０００４】
一方、電子写真感光体に接触配置した帯電部材に直接電圧を印加し、電子写真感光体を帯電する接触帯電方式を採用した電子写真装置が広く普及している。特に、帯電部材としてローラー形状の帯電部材を電子写真感光体表面に接触させ、直流電圧と交流電圧とを重畳して電圧を印加する方式や、直流電圧のみを印加する方式により、電子写真感光体の帯電を行う方式が主流となっている。直流電圧と交流電圧とを重畳させる場合、以下のデメリットが挙げられる。まず、直流電源と交流電源とが必要となり、装置自体のコストアップを招いてしまう。また、直流電圧のみに比べ装置サイズが大きくなってしまう。さらに、交流電流を多量に消費することにより帯電部材及び感光体の耐久性が低下してしまう。従って、装置コスト削減、装置小型化及び高耐久性を考慮すると、直流電圧のみを印加する方式（ＤＣ帯電方式）がより好ましいといえる。しかしながら、ＤＣ帯電方式を用いた電子写真装置にあっては、直流電圧と交流電圧とを重畳させる場合に比べて、帯電時の電子写真感光体の表面電位の帯電均一性が劣ってしまう。このため、ハーフトーン画像等で帯電ムラに起因する電子写真感光体の長手方向のスジムラ状の不良画像（帯電スジ）が発生してしまい、画像の点で問題となっている。帯電スジに対しては、特許文献１及び２に開示されているように、帯電部材の表面粗さや電流値の制御等、帯電部材の面からの改良がなされているが、電子写真感光体の面からの改良も望まれている。
【０００５】
これらの帯電スジは、ゴーストと同様、エレクトロンが、基板に到達するまでに、電荷発生層又は下地層に残ることが一因であると考えられている。
【０００６】
ゴースト現象を抑制する従来技術として、特許文献３に開示されているように、電荷発生層に電子輸送物質であるナフタレンテトラカルボン酸ジイミド化合物を含有させることで、エレクトロンの残留を低減でき、ゴーストに対しての効果が発揮されている。しかしながら、低温低湿環境下で、前露光を搭載したサイクルタイムの速いＤＣ帯電方式を用いた電子写真装置に、電荷発生層にナフタレンテトラカルボン酸ジイミドを含有させた電子写真感光体を搭載した場合でも、帯電スジが発生してしまう。このように、従来技術では、ゴースト画像の発生を抑制しつつ、帯電スジの発生を抑制する効果は、十分ではなかった。
【特許文献１】特開２００４−０６１６４０号公報
【特許文献２】特開２００４−０３８０５６号公報
【特許文献３】特開２００５−２０８６１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記の従来の問題に鑑みてなされたものであり、ゴースト抑制効果に優れ、かつ、前露光を搭載しＤＣ帯電方式を採用した場合においても帯電スジの発生が生じにくい電子写真感光体を提供する。また、この電子写真感光体を備えたプロセスカートリッジ及び電子写真装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明による電子写真感光体は、
導電性支持体上に電荷発生層と電荷輸送層とを有する電子写真感光体において、
該電荷発生層は、電荷発生材料と、液体クロマトグラフィー法により分析を行ったときのピークが２つである下記構造式（１）
【０００９】
【化３】
2008170783.tif 000002
【００１０】
（式中Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４のうち少なくとも１つはニトロ基を示し、ニトロ基以外は水素原子を示す。）
で示されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミドとを含有することを特徴とする。
【００１１】
また、本発明によるプロセスカートリッジ及び電子写真装置は、この電子写真感光体を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ゴースト抑制効果に優れ、かつ、前露光を搭載しＤＣ帯電方式を採用した電子写真装置に搭載しても帯電スジの発生が生じにくくなる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の好適な実施形態につき説明する。
【００１４】
本発明の、液体クロマトグラフィー法により分析を行ったときのピークが２つである下記構造式（１）で示されるナフタレンテトラカルボン酸ジイミドについて説明する。
【００１５】
【化４】
2008170783.tif 000003
（式中Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４のうち少なくとも１つはニトロ基を示し、ニトロ基以外は水素原子を示す。）
【００１６】
本発明において、液体クロマトグラフィー法により分析を行ったときのピークが２つであるナフタレンテトラカルボン酸ジイミドとは、構造が同じでありながら、極性が異なる２つの化合物を含むナフタレンテトラカルボン酸ジイミドであることを意味する。このようなナフタレンテトラカルボン酸ジイミドとしては、立体異性体の関係を有するナフタレンテトラカルボン酸ジイミドが挙げられる。また、この液体クロマトグラフィーの分離条件としては、同じ構造式を有しつつ極性が異なるものを分離し得るものであれば、特に制約はない。例えば、このような分離条件としては、光学異性体の関係を有するものを分離し得る条件が挙げられる。このような液体クロマトグラフィーの測定条件の例は、以下の通りである。
【００１７】
使用装置：日立Ｌ７０００シリーズ高速クロマトグラフ
（Ｌ−７１００ポンプ、Ｌ−７２００オートサンプラー、Ｌ−７３００カラムオーブン、Ｌ−７４００検出器（ＵＶ２９０ｎｍ）、Ｄ−２５００形クロマトデーター処理装置）
カラム：内径４．６ｍｍ、長さ１５ｃｍのＯＤＳカラム
（日本ウォーターズ（株）製  「Ｘ  Ｔｅｒｒａ  ＭＳ  カラム」）
移動相：メタノール／水＝３／１
溶離液の流量：１．０ｍｌ／分
温度：２５℃
試料：ナフタレンテトラカルボン酸イミド０．５ｍｇを酢酸エチル２ｍｌに溶解
【００１８】
同じ構造であり、かつ極性が異なる２つの化合物を含んでいるナフタレンテトラカルボン酸としては、以下のものが好ましい。つまり、ナフタレンテトラカルボン酸を、液体クロマトグラフィー法により分析を行ったときの２つのピークのそれぞれ前成分と後成分とのピーク面積比が０．４０以上２．５以下であるものが好ましい。このピーク面積比が０．４０未満であると、後成分量が少なくなり、２．５を越えると、前成分量が少なくなるため、効果が十分に得られない場合がある。なお、ピークの分割は垂直分割処理により算出される。
【００１９】
ゴーストは、露光光による電荷のトラップが原因と考えられているが、そのトラップがどのように作用しているか、はっきりしたことはわかっていないが以下のように推測している。つまり、露光光を受けた電子写真感光体の部分では、ホールが電荷輸送層（ＣＴＬ）に注入され、エレクトロンが基板へ抜けていく。この場合、電荷発生層（ＣＧＬ）中、下地層中、及びＣＧＬ／下地等界面にエレクトロンが残留し、次帯電に基板からのホールのバリアー性が低下する。これがポジゴーストの原因となる。
【００２０】
帯電スジは、特に前露光で顕著に生じることからも、露光により発生したエレクトロンが基板に抜けずに、ＣＧＬ中、下地層中、及びＣＧＬ／下地層界面に残留することで帯電時の基板からのホールバリアー性が低下する。その結果、帯電が不均一になることが原因と考えられる。
【００２１】
エレクトロンの残留を低減させる目的で電荷発生層にナフタレンテトラカルボン酸ジイミドを含有させると、ゴーストに対しての効果が発揮され、さらに帯電スジも改善される。しかし、前露光を搭載したＤＣ帯電方式を採用した電子写真装置に搭載した場合において効果がみられるものの、帯電スジは発生してしまった。そこで、更にエレクトロンの残留を軽減させるために２種類のナフタレンテトラカルボン酸ジイミドを含有させる検討を行った。その結果、２種類のナフタレンテトラカルボン酸ジイミドの相溶性が悪い場合や、還元電位が異なる場合には、帯電スジの発生を抑制する効果がみられなかった。そこで、相溶性や還元電位の双方の問題を改善するには、できるだけ構造が類似し且つ還元電位が近似した種類のナフタレンテトラカルボン酸ジイミドが有効であると考えられる。すなわち、本発明の構成である、構造が同じであり、かつ極性が異なる２種類のナフタレンテトラカルボン酸ジイミドが有効であったと考えられる。
【００２２】
＜本発明による電子写真感光体＞
次に、本発明の電子写真感光体について詳細に説明する。
【００２３】
（導電性支持体）
本発明による電子写真感光体に用いられる導電性支持体としては、アルミニウム、ニッケル、銅、金、鉄のような金属が挙げられる。また、これらの金属からなる合金、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリイミド、ガラス等の絶縁性支持体上にアルミニウム、銀、金のような金属あるいは酸化インジウム、酸化スズのような導電材料の薄膜を形成したものが挙げられる。さらに、カーボンや導電性フィラーを樹脂中に分散し導電性を付与したものが挙げられる。導電性支持体の表面は、電気的特性改善又は密着性改善のために、陽極酸化等の電気化学的な処理を行ったものであってもよい。また、導電性支持体表面をアルカリリン酸塩、又はリン酸やタンニン酸を主成分とする酸性水溶液に金属塩の化合物又はフッ素化合物の金属塩を溶解してなる溶液で化学処理を施したものであってもよい。
【００２４】
また、単一波長のレーザー光のような露光光を用いたプリンターに本発明による電子写真感光体を用いる場合、干渉縞を抑制するために、導電性支持体の表面を適度に粗らしておいてもよい。具体的には、上記支持体表面をホーニング、ブラスト、切削、電界研磨のような処理をしてもよい。また、アルミニウム及びアルミニウム合金上に導電性金属酸化物及び結着樹脂からなる導電性皮膜を設けたものであってもよい。
【００２５】
ホーニング処理としては、乾式及び湿式での処理方法のいずれを用いてもよい。湿式ホーニング処理は、水のような液体に粉末状の研磨剤を懸濁させ、高速度で基体表面に吹き付けて粗面化する方法であり、表面粗さは、吹き付け圧力、速度、研磨剤の量、種類、形状、大きさ、硬度、比重及び懸濁温度等により制御することができる。同様に、乾式ホーニング処理は、研磨剤をエアーにより、高速度で導電性基体表面に吹き付けて粗面化する方法であり、湿式ホーニング処理と同じように表面粗さを制御することができる。これら湿式又は乾式ホーニング処理に用いる研磨剤としては、炭化ケイ素、アルミナ、鉄、ガラスビーズのような粒子が挙げられる。
【００２６】
（導電層）
支持体と、感光層又は中間層との間には、レーザー光のような露光光散乱による干渉縞の防止や、支持体の傷の被覆を目的として、導電層を設けてもよい。
【００２７】
導電層は、カーボンブラック、金属粒子、金属酸化物粒子のような導電性粒子を結着樹脂に分散させたものを塗布して形成することができる。好適な金属酸化物粒子としては、酸化亜鉛や酸化チタンの粒子が挙げられる。また、導電性粒子として、硫酸バリウムの粒子を用いることもできる。導電性粒子には、被覆層を設けてもよい。
【００２８】
導電層に用いられる結着樹脂としては、例えば、フェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド樹脂が挙げられる。これらは、支持体に対する接着性が良好であるとともに、導電性粒子の分散性を向上させ、かつ、成膜後の耐溶剤性が良好である。これらのなかでも、フェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアミド酸樹脂が好ましい。
【００２９】
また、導電層には、必要に応じてフッ素又はアンチモンを含有させてもよいし、導電層の表面性を高めるために、レベリング剤を添加してもよい。
【００３０】
（電荷発生層）
本発明による電子写真感光体の電荷発生層において、電荷発生材料としては、以下のものが挙げられる。
【００３１】
（１）モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾのようなアゾ系顔料
（２）金属フタロシアニン、非金属フタロシアニンのようなフタロシアニン系顔料
（３）インジゴ、チオインジゴのようなインジゴ系顔料
（４）ペリレン酸無水物、ペリレン酸イミドのようなペリレン系顔料
（５）アンスラキノン、ピレンキノンのような多環キノン系顔料
（６）スクワリリウム色素
（７）ピリリウム塩、チアピリリウム塩類
（８）トリフェニルメタン系色素
（９）セレン、セレン−テルル、アモルファスシリコンのような無機材料
（１０）キナクリドン顔料
（１１）アズレニウム塩顔料
（１２）シアニン染料
（１３）キサンテン色素
（１４）キノンイミン色素
（１５）スチリル色素
（１６）硫化カドミウム
（１７）酸化亜鉛
【００３２】
特に、金属フタロシアニン顔料が好ましく、ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料が特に好ましい。ヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶としては、ＣｕＫαを線源とする特性Ｘ線回折において、以下の特性を有するものが好ましい。
【００３３】
ブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．３°、２４．９°及び２８．１°に強い回折ピークを有するもの
ブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°及び２８．３°に強い回折ピークを有するもの
【００３４】
本発明による電子写真感光体の電荷発生層において、その他の電子輸送材料を含有してもよい。
【００３５】
電荷発生材料と混合する結着樹脂としては、以下のものが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３６】
ブチラール樹脂
ポリエステル樹脂
ポリカーボネート樹脂
ポリアリレート樹脂
ポリスチレン樹脂
ポリビニルメタクリレート樹脂
ポリビニルアクリレート樹脂
ポリ酢酸ビニル樹脂
ポリ塩化ビニル樹脂
ポリアミド樹脂
ポリウレタン樹脂
シリコーン樹脂
アルキッド樹脂
エポキシ樹脂
セルロース樹脂
メラミン樹脂
【００３７】
特に、この結着樹脂としては、ブチラール樹脂が好ましい。
【００３８】
電荷発生層の膜厚は、０．０１〜２μｍであることが好ましく、更に０．０５〜０．３μｍであることがより好ましい。
【００３９】
電荷発生層中のナフタレンテトラカルボン酸ジイミドの割合は、電荷発生層中の電荷発生材料の質量に対して、１０質量％以上６０質量％以下であることが好ましく、特には２１質量％以上４０質量％以下であることがより好ましい。１０質量％未満であると、本発明の効果が十分に得られない場合があり、６０質量％を越えると、溶解性の低下や発生効率の低下による、感度の低下、残電の上昇の問題が生じることがある。
【００４０】
電荷発生層は、電荷発生材料、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミドを必要に応じて結着樹脂及び溶剤と共に分散して得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。分散方法としては、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、サンドミル、ロールミル、振動ミル、アトライター、液衝突型高速分散機を用いた方法が挙げられる。電荷発生材料と結着樹脂との割合は、１：０．５〜１：４（質量比）の範囲が好ましい。
【００４１】
電荷発生層用塗布液に用いられる溶剤は、使用する結着樹脂や電荷発生材料の溶解性や分散安定性から選択されるが、有機溶剤としてはアルコール、スルホキシド、ケトン、エーテル、エステル、脂肪族ハロゲン化炭化水素、芳香族化合物が挙げられる。
【００４２】
また、電荷発生層には、種々の増感剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤を必要に応じて添加することもできる。
【００４３】
（電荷輸送層）
本発明による電子写真感光体の電荷輸送層は、適当な電荷輸送材料を有する。例えば、電荷輸送材料としては、以下のものが挙げられる。
【００４４】
ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリスチリルアントラセンのような複素環や縮合多環芳香族を有する高分子化合物
ピラゾリン、イミダゾール、オキサゾール、トリアゾール、カルバゾールのような複素環化合物
トリフェニルメタンのようなトリアリールアルカン誘導体
トリフェニルアミンのようなトリアリールアミン誘導体
フェニレンジアミン誘導体、Ｎ−フェニルカルバゾール誘導体、スチルベン誘導体、ヒドラゾン誘導体のような低分子化合物
【００４５】
電荷輸送層は、これらの電荷輸送材料を、適当な結着樹脂（上述の電荷発生層用樹脂から選択できる）と共に溶剤に分散／溶解した溶液を上述の公知の方法によって塗布し、乾燥して形成することができる。この場合の電荷輸送材料と結着樹脂との比率は、両者の全質量を１００とした場合、電荷輸送材料の質量が好ましくは２０〜１００、より好ましくは３０〜１００の範囲である。電荷輸送材料の量がこれらの範囲より少ないと、電荷輸送能が低下し、感度低下及び残留電位の上昇の問題点が生ずる。
【００４６】
電荷輸送層の膜厚は、好ましくは１〜５０μｍ、より好ましくは３〜３０μｍの範囲である。
【００４７】
（その他の構成）
本発明による電子写真感光体は、上述の構成の他に、電荷輸送層上に表面保護層を更に形成してもよい。
【００４８】
表面保護層は、樹脂単体でもよいし、残留電位を低下する目的で上述の電荷輸送材料や、導電性粉体のような導電性材料を添加してもよい。導電性粉体としては、以下のものが挙げられる。
【００４９】
アルミニウム、銅、ニッケル、銀のような金属粉体、燐片状金属粉体及び金属短繊維
酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化スズのような導電性金属酸化物
ポリピロール、ポリアニリン、高分子電解質のような高分子導電剤
カーボンブラック、カーボンファイバー、グラファイト粉体、有機及び無機の電解質
これらの導電性材料で表面を被覆した導電性粉体
【００５０】
＜本発明によるプロセスカートリッジ及び電子写真装置＞
本発明によるプロセスカートリッジ及び電子写真装置は、本発明による電子写真感光体を有する。図２にその概略を示す。図２は、本発明によるプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す。
【００５１】
図２において、１はドラム状の電子写真感光体であり、軸２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。
【００５２】
回転駆動される電子写真感光体１の周面は、帯電手段３により、正又は負の所定電位に均一に帯電され、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光のような露光手段（図示せず）から出力される露光光（画像露光光）４を受ける。こうして電子写真感光体１の周面に、目的の画像に対応した静電潜像が順次形成されていく。帯電手段３に印加する電圧は、直流電圧のみであってもよいし、交流電圧を重畳した直流電圧であってもよい。
【００５３】
電子写真感光体１の周面に形成された静電潜像は、現像手段５のトナーにより現像されて、静電潜像に対応するトナー画像が電子写真感光体の表面に形成される。次いで、電子写真感光体１の周面に形成担持されているトナー画像は、転写手段（転写ローラー）６からの転写バイアスによって、転写材（例えば、紙）７に順次転写されていく。なお、この転写材７は、転写材供給手段（図示せず）から取り出されて、電子写真感光体１と転写手段６との間（当接部）に、電子写真感光体１の回転と同期して給送されてもよい。
【００５４】
トナー画像の転写を受けた転写材７は、電子写真感光体１の周面から分離されて定着手段８へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
【００５５】
トナー像転写後の電子写真感光体１の表面は、クリーニング手段（例えば、クリーニングブレード）９によって転写残りの現像剤（トナー）の除去を受けて清浄面化される。また、電子写真感光体１の表面は、さらに前露光手段（図示せず）からの前露光光１０により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。
【００５６】
本発明によるプロセスカートリッジは、上述の電子写真感光体１と、帯電手段３、現像手段５、転写手段６及びクリーニング手段９のような構成要素のうち複数の構成要素とを容器に納めて一体に結合して構成されたものであってもよい。また、このプロセスカートリッジを、複写機やレーザービームプリンターのような電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。図２では、電子写真感光体１と、接触帯電手段３、現像手段５及びクリーニング手段９とを一体に支持してカートリッジ化して、電子写真装置本体のレールのような案内手段１２を用いて電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ１１としている。
【実施例】
【００５７】
以下、本発明を実施例により説明する。実施例中、「部」は質量部を表す。
【００５８】
（合成例１）
［例示化合物（Ｂ−１）及び（Ｂ−２）の合成］
窒素気流下、ジメチルアセトアミド（ＤＭＡｃ）５０質量部に下記の材料を添加したものを、１４０℃で２４時間加熱撹拌した。
【００５９】
１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物            １０質量部
３−クロロ−２，６−ジエチルアニリン                      ６．８５質量部
２−アミノ−５−ニトロトルエン                            ５．６７質量部
【００６０】
反応終了後、溶媒をエバポレーターにて除去、黒褐色粘稠体を得た。これを水で洗浄後、トルエン１００質量部中で還流しながら１時間撹拌した。これを濾過し、濾過後の濾液について、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（シリカゲルの量は１００質量部）で分離精製を行った。展開溶媒としては、濾液を充填するまではトルエンを用い、その後トルエン／ヘキサン＝１／１の比率のものを用いた。
【００６１】
得た分離精製物を、下記の条件で、液体クロマトグラフィーを用いた処理を行った。
【００６２】
使用装置：日立Ｌ７０００シリーズ高速クロマトグラフ
（Ｌ−７１００ポンプ、Ｌ−７２００オートサンプラー、Ｌ−７３００カラムオーブン、Ｌ−７４００検出器（ＵＶ２９０ｎｍ）、Ｄ−２５００形クロマトデーター処理装置）
カラム：内径４．６ｍｍ、長さ１５ｃｍのＯＤＳカラム
（日本ウォーターズ（株）製  「Ｘ  Ｔｅｒｒａ  ＭＳ  カラム」）
移動相：メタノール／水＝３／１
溶離液の流量：１．０ｍｌ／分
温度：２５℃
試料：ナフタレンテトラカルボン酸イミド０．５ｍｇを酢酸エチル２ｍｌに溶解
【００６３】
この処理中、注入後１２．１分のピークが確認されてから、１２．１分のピークが確認されなくなるまでの流出液、及び１３．７分のピークが確認されてから、１３．７分のピークが確認されなくなるまでの流出液をそれぞれ分取した。これらの流出液を、エバポレーターで濃縮し、結晶を得た。両方のピークに由来する流出液は、再び上述と同様に液体クロマトグラフィーで分離を行う操作を、１２．１分及び１３．７分のそれぞれのピークのみが検出されるまで繰り返した。最終的にそれぞれ黄白色の結晶の前成分（下記の例示化合物（Ｂ−１））２．５質量部（１２．１分のピークを示す）と、後成分（下記の例示化合物（Ｂ−２））２．０質量部（１３．７分のピークを示す）とを得た。
【００６４】
この前成分及び後成分について、以下の条件で質量分析を行ったところ、前成分及び後成分の分子量は、５６８（ピークトップ値として）であり、下記構造式（３）で示される化合物と同一であることを確認した。
【００６５】
質量分析機器：ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ  ＭＳ：ブルカー・ダルトニクス（株）製  ｕｌｔｒａｆｌｅｘ
加速電圧：２０ｋＶ
モード：Ｒｅｆｌｅｃｔｏｒ
分子量標準品：フラーレンＣ６０
【００６６】
【化５】
2008170783.tif 000004
【００６７】
（合成例２）
［例示化合物（Ｃ−１）及び（Ｃ−２）］
窒素気流下、ＤＭＡｃ２５質量部に下記の材料を添加したものを、１４０℃で８時間加熱撹拌した。
【００６８】
１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物              ５質量部
２−メチル−５−ニトロアニリン                            ２．８３質量部
【００６９】
その後、３−クロロ−２，６−ジエチルアニリン３．４３質量部を添加し、さらに１４０℃で４０時間加熱撹拌した。反応終了後、溶媒をエバポレーターにて除去し、黒褐色粘稠体を得た。これを水で洗浄後、トルエン５０質量部中で還流しながら１時間撹拌した。これを濾過し、濾過後の濾液を、合成例１と同様の条件でシリカゲルカラムクロマトグラフィーを用いた分離精製を行った。
【００７０】
得た分離精製物を、１２．１分のピーク及び１３．７分のピークに代えて、１２．８分及び１３．３分のピークを対象とした以外は、合成例１と同様の条件で液体クロマトグラフィーを用いて処理を行った。その結果、それぞれ黄白色の結晶を前成分（下記の例示化合物（Ｃ−１））１．２質量部（１２．８分のピークを示す）と後成分（下記の例示化合物（Ｃ−２））１．１質量部（１３．３分のピークを示す）とを得た。
【００７１】
さらに、この前成分及び後成分について、合成例１と同様に質量分析を行ったところ、前成分及び後成分の分子量は、５６８（ピークトップ値として）であり、下記構造式（４）で示される化合物と同一であることを確認した。
【００７２】
【化６】
2008170783.tif 000005
【００７３】
（その他の合成例）
以下、合成例１及び２と同様に又はこれと類似の方法により、合成を行い、下記の例示化合物（Ａ−１）乃至（Ｄ−２）を得た。これらの化合物を表１に示す。これらの化合物は、下記の各実施例に使用する。また、下記の各比較例に用いる化合物（例示化合物（Ｅ）乃至（Ｉ））を表２に示す。なお、例示化合物（Ｅ）乃至（Ｉ）のいずれにおいても、極性の異なる化合物は得られない。
【００７４】
【表１】
2008170783.tif 000006
【００７５】
【表２】
2008170783.tif 000007
【００７６】
（実施例１）
直径３０ｍｍ、長さ２６０．５ｍｍのアルミニウムシリンダーを超音波水洗浄したものを支持体とした。
【００７７】
次に、下記の材料を混合し、１ｍｍφガラスビーズを用いたサンドミル装置で、２時間分散して、導電層用の分散液を調製した。
【００７８】
酸素欠損型ＳｎＯ２を被覆した硫酸バリウム粒子                      ４０部
（粉体抵抗率２００Ω・ｃｍ、ＳｎＯ２の被覆率（質量比率）は６０％）
酸化チタン（商品名：ＴＩＴＡＮＩＸ  ＪＲ、テイカ（株）製）        ８部
フェノール樹脂（結着樹脂として）（樹脂固形分６０％）              ２５部
（商品名：プライオーフェンＪ−３２５、大日本インキ化学工業（株）製）
メトキシプロパノール                                              ３０部
メタノール                                                        ３０部
【００７９】
この分散液に、下記の材料を添加して攪拌し、導電層用塗布液を調製した。
【００８０】
シリコーン樹脂粒子（表面粗し付与材として）                      ３．９部
（商品名：トスパール１２０、ＧＥ東芝シリコーン（株）製、平均粒径２μｍ）
シリコーンオイル（レベリング剤として）                      ０．００２部
（商品名：ＳＨ２８ＰＡ、東レ・ダウコーニング・シリコーン（株）製）
【００８１】
この導電層用塗布液を、温度２３℃、相対湿度６０％の環境下で、支持体上に浸漬塗布し、これを３０分間１４０℃で乾燥・熱硬化させることによって、膜厚が２０μｍの導電層を形成した。
【００８２】
次に、Ｎ−メトキシメチル化６ナイロン５部をメタノール９５部中に溶解し、下引き層用塗料を調製した。この塗料を、上記の導電層上に浸漬コーティング法によって塗布し、１００℃で２０分間乾燥して、０．５μｍの下引き層を形成した。
【００８３】
次に、電荷発生層用塗料として、まず、下記の材料をシクロヘキサノン２５０部に添加し、直径１ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミルで４時間分散した。
【００８４】
結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン                          １０部
（ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θ±０．２°の７．５°、９．９°、１６．３°、１８．６°、２５．１°及び２８．３°に強いピークを有するもの）
下記構造式（５）                                                ０．１部
ポリビニルブチラール樹脂                                            ５部
（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業社製）
【００８５】
【化７】
2008170783.tif 000008
【００８６】
その後、これに、例示化合物（Ａ−１）１．５部及び例示化合物（Ａ−２）１．５部を添加して溶解し、これに酢酸エチル２５０部を加えて希釈した。このように調製した電荷発生層用塗布液を、下引き層上に塗布した後、１００℃で１０分間乾燥して膜厚が０．１６μｍの電荷発生層を形成した。
【００８７】
次に、下記の材料を、モノクロロベンゼン５０部及びジクロロメタン３０部の混合溶媒中に溶解し、電荷輸送層用塗布液を調製した。
【００８８】
下記構造式（６）で示される化合物                                  １０部
下記構造式（７）の繰り返し単位を有するポリアリレート樹脂          １０部
（重量平均分子量Ｍｗ≒１１５０００）
【００８９】
【化８】
2008170783.tif 000009
【００９０】
【化９】
2008170783.tif 000010
【００９１】
なお、重量平均分子量は、常法に従い、以下のようにして測定されたものである。
【００９２】
すなわち、測定対象をテトラヒドロフラン中に入れ、数時間放置した後、振盪しながら測定対象樹脂とテトラヒドロフランとをよく混合し（測定対象樹脂の合一体がなくなるまで混合し）、さらに１２時間以上静置した。
【００９３】
その後、東ソー（株）製のサンプル処理フィルターマイショリディスクＨ−２５−５を通過させたものをＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）用試料とした。
【００９４】
次に、４０℃のヒートチャンバー中でカラムを安定化させ、この温度におけるカラムに、溶媒としてテトラヒドロフランを毎分１ｍＬの流速で流し、ＧＰＣ用試料を１０μＬ注入して、測定対象樹脂の重量平均分子量を測定した。カラムには、東ソー（株）製のカラムＴＳＫｇｅｌ  ＳｕｐｅｒＨＭ−Ｍを用いた。
【００９５】
測定対象の重量平均分子量の測定にあたっては、測定対象樹脂が有する分子量分布を、数種の単分散ポリスチレン標準試料により作成された検量線の対数値とカウント数との関係から算出した。検量線作成用の標準ポリスチレン試料には、アルドリッチ社製の単分散ポリスチレンの分子量が、以下のものを１０点用いた。３，５００、１２，０００、４０，０００、７５，０００、９８，０００、１２０，０００、２４０，０００、５００，０００、８００，０００及び１，８００，０００。検出器にはＲＩ（屈折率）検出器を用いた。
【００９６】
このように調製した電荷輸送層用塗布液を、上述の電荷発生層上に浸漬コーティング法によって塗布し、１２０℃で１時間乾燥することによって、膜厚が１７μｍの電荷輸送層を形成した。
【００９７】
このようにして作成した電子写真感光体を、常温常湿下（温度２３℃、相対湿度５０％）及び低温低湿下（温度１２℃、相対湿度１０％）に２４時間放置しておいてそれぞれの環境下で画像評価を行った。
【００９８】
画像評価は、ヒューレットパッカード製ＬＢＰ「レーザージェット２５１０」（ＤＣ接触帯電）を下記の通り改造した装置に電子写真感光体を装着し、以下のプロセス条件を設定して評価を行った。
【００９９】
改造としては、プロセススピードを２００ｍｍ／秒に変更し、前露光光のオンオフが可能なように変更し、露光光（画像露光光）の光量が可変となるようにし、暗部電位を−５００Ｖ、明部電位を−１５０Ｖとした。
【０１００】
画像の評価は以下のように行った。
【０１０１】
ＬＢＰ−２５１０のシアン色用のプロセスカートリッジに、作製した電子写真感光体を装着して、シアンのプロセスカートリッジのステーションに装着した。
【０１０２】
画像は、図１に示すように、画像の先頭部に黒い四角の画像を出した後、１ドット桂馬パターンで印字したハーフトーン画像を作成した。画像は、１枚目にベタ白画像とし、その後上記パターン画像を連続１０枚印字した後、この連続１０枚のうちの１０枚目を評価した。これを、オンした状態とオフにした状態とで評価した。
【０１０３】
［ゴーストの評価］
ゴーストの評価は、分光濃度計Ｘ−Ｒｉｔｅ５０４／５０８（Ｘ−Ｒｉｔｅ（株）製）を用いて、ゴーストの出現した画像の部分の濃度を比較して行った。つまり、前露光をオフにした状態での画像に対して、１ドット桂馬パターンで印字した画像のゴースト部の画像濃度からゴースト部ではない画像濃度を引いた濃度を測定し、１枚のゴースト画像で１０点測定し、それら１０点の平均値を求めた。
【０１０４】
なお、ゴースト部の画像濃度からゴースト部ではない画像濃度を引いた濃度が０．０５以上であると、見た目に明らかな差があるレベルであり、０．０５未満であると、見た目に明らかな差はないレベルである。
【０１０５】
帯電スジの評価は、前露光をオフにして得た画像について、以下の基準に従って官能的に観察して行った。
【０１０６】
Ａ：帯電スジが全くなし
Ｂ：帯電スジがほとんどなし
Ｃ：帯電スジがわずかに観測される
Ｄ：帯電スジが観測される
Ｅ：帯電スジがはっきりわかる
【０１０７】
このような評価を、上述の通り得た電子写真感光体の製造後、各環境下２４時間放置直後のもの（下記の表中、「初期」と称する。）と、耐久後のもの（下記の表中、「耐久後」と称する。）とで行った。通紙時（若しくは耐久中）は、前露光をオンにした状態で、各色の印字率２％の文字画像をレター紙にて２０秒毎に１枚出力する間欠モードでフルカラープリント操作を行い、２５０００枚の画像出力を行った直後、同様な画像の評価を行った。結果を表３に示す。
【０１０８】
別途、例示化合物（Ａ−１）０．２５ｍｇ及び例示化合物（Ａ−２）０．２５ｍｇを酢酸エチル２ｍｌに溶解させた試料を作成し、上記測定条件で液体クロマトグラフィーを測定した際のピーク面積比（前成分／後成分）を求めた。その結果を、表３に示す。
【０１０９】
（実施例２）
実施例１において、例示化合物（Ａ−１）及び（Ａ−２）に代えて、例示化合物（Ｂ−１）及び（Ｂ−２）をそれぞれ用いた以外は実施例１と同様に行った。結果を表３に示す。また、例示化合物（Ｂ−１）及び（Ｂ−２）について得た液体クロマトグラフィーのチャートを図３に示す。
【０１１０】
（実施例３）
実施例１において、例示化合物（Ａ−１）及び（Ａ−２）に代えて、例示化合物（Ｃ−１）及び（Ｃ−２）をそれぞれ用いた以外は実施例１と同様に行った。結果を表３に示す。
【０１１１】
（実施例４）
実施例１において、例示化合物（Ａ−１）及び（Ａ−２）に代えて、例示化合物（Ｄ−１）及び（Ｄ−２）をそれぞれ用いた以外は実施例１と同様に行った。結果を表３に示す。
【０１１２】
（実施例５）
実施例２において、例示化合物（Ｂ−１）１．５部及び例示化合物（Ｂ−２）１．５部を、それぞれ０．６部及び２．４部に変えた以外は、実施例２と同様に行った。結果を表３に示す。また、別途、例示化合物（Ｂ−１）０．１ｍｇ及び例示化合物（Ｂ−２）０．４ｍｇを酢酸エチル２ｍｌに溶解させた試料を作成し、上記測定条件で液体クロマトグラフィーを測定した際のピーク面積比（前成分／後成分）を求めた。その結果を、表３に示す。
【０１１３】
（実施例６）
実施例２において、例示化合物（Ｂ−１）１．５部及び例示化合物（Ｂ−２）１．５部を、それぞれ０．９部及び２．１部に変えた以外は、実施例２と同様に行った。結果を表３に示す。また、別途、例示化合物（Ｂ−１）０．１５ｍｇ及び例示化合物（Ｂ−２）０．３５ｍｇを酢酸エチル２ｍｌに溶解させた試料を作成し、上記測定条件で液体クロマトグラフィーを測定した際のピーク面積比（前成分／後成分）を求めた。その結果を、表３に示す。
【０１１４】
（実施例７）
実施例２において、例示化合物（Ｂ−１）１．５部及び例示化合物（Ｂ−２）１．５部を、それぞれ１．２部及び１．８部に代えた以外は、実施例２と同様に行った。結果を表３に示す。また、別途、例示化合物（Ｂ−１）０．２ｍｇ及び例示化合物（Ｂ−２）０．３ｍｇを酢酸エチル２ｍｌに溶解させた試料を作成し、上記測定条件で液体クロマトグラフィーを測定した際のピーク面積比（前成分／後成分）を求めた。その結果を、表３に示す。
【０１１５】
（実施例８）
実施例２において、例示化合物（Ｂ−１）１．５部及び例示化合物（Ｂ−２）１．５部を、それぞれ２．１部及び０．９部に変えた以外は、実施例２と同様に行った。結果を表３に示す。また、別途、例示化合物（Ｂ−１）０．３５ｍｇ及び例示化合物（Ｂ−２）０．１５ｍｇを酢酸エチル２ｍｌに溶解させた試料を作成し、上記測定条件で液体クロマトグラフィーを測定した際のピーク面積比（前成分／後成分）を求めた。その結果を、表３に示す。
【０１１６】
（実施例９）
実施例２において、例示化合物（Ｂ−１）１．５部及び例示化合物（Ｂ−２）１．５部を、それぞれ２．４部及び０．６部に変えた以外は、実施例２と同様に行った。結果を表３に示す。また、別途、例示化合物（Ｂ−１）０．４ｍｇ及び例示化合物（Ｂ−２）０．１ｍｇを酢酸エチル２ｍｌに溶解させた試料を作成し、上記測定条件で液体クロマトグラフィーを測定した際のピーク面積比（前成分／後成分）を求めた。その結果を、表３に示す。
【０１１７】
（実施例１０〜１３）
実施例２において、電荷発生層中の例示化合物（Ｂ−１）及び例示化合物（Ｂ−２）の添加量１．５部を、それぞれ０．８部、１．１部、２．０部及び２．５部に変えた以外は実施例２と同様に行った。結果を表３に示す。また、別途、それぞれ０．１３ｍｇ、１．８３ｍｇ、０．３３ｍｇ及び０．４２ｍｇの例示化合物（Ｂ−１）及び（Ｂ−２）を酢酸エチル２ｍｌに溶解させた試料を作成し、上記測定条件で液体クロマトグラフィーを測定した際のピーク面積比（前成分／後成分）を求めた。その結果を、表３に示す。
【０１１８】
（実施例１４〜１６）
実施例６〜８において、電荷発生層中の例示化合物（Ｂ−１）及び（Ｂ−２）に代えて、例示化合物（Ｃ−１）及び（Ｃ−２）をそれぞれ用いた以外は実施例６〜８と同様に行った。結果を表３に示す。また、実施例１５で用いた例示化合物（Ｃ−１）及び（Ｃ−２）について、それぞれ０．２０ｍｇ及び０．３０ｍｇを２ｍｌの酢酸エチルに溶解した試料を用いて得た液体クロマトグラフィーのチャートを図４に示す。
【０１１９】
（実施例１７）
実施例２において、導電層を以下のように形成した以外は、実施例２と同様に行った。結果を表３に示す。
【０１２０】
以下の成分を混合し、１ｍｍφガラスビーズを用いたサンドミル装置で、３時間分散して、導電層用の分散液を調製した。
【０１２１】
酸素欠損型ＳｎＯ２を被覆したＴｉＯ２粒子（導電性粒子として）        ５５部
（粉体抵抗率１００Ω・ｃｍ、ＳｎＯ２の被覆率（質量比率）は４０％）
フェノール樹脂（結着樹脂として）（樹脂固形分６０％）            ３６．５部
（商品名：プライオーフェンＪ−３２５、大日本インキ化学工業（株）製）
メトキシプロパノール（溶剤として）                                ３５部
【０１２２】
この分散液に、以下の成分を添加して攪拌し、導電層用塗布液を調製した。
【０１２３】
シリコーン樹脂粒子（表面粗し付与材として）                      ３．９部
（商品名：トスパール１２０、ＧＥ東芝シリコーン（株）製、平均粒径２μｍ）
シリコーンオイル（レベリング剤として）                      ０．００１部
（商品名：ＳＨ２８ＰＡ、東レ・ダウコーニング・シリコーン（株）製）
【０１２４】
この導電層用塗布液を、温度２３℃、相対湿度６０％の環境下で、支持体上に浸漬塗布し、これを３０分間１４０℃で乾燥・熱硬化させることによって、膜厚が１５μｍの導電層を形成した。
【０１２５】
（実施例１８）
実施例２において、導電層に用いた酸素欠損型ＳｎＯ２を被覆した硫酸バリウム粒子４０部に代えて、以下の成分を用いた以外は、実施例２と同様に行った。結果を表３に示す。
【０１２６】
酸素欠損型ＳｎＯ２を被覆したＴｉＯ２粒子（平均粒径０．３０μｍ）    ５５部
（粉体抵抗率２２０Ω・ｃｍ、ＳｎＯ２の被覆率（質量比率）は３５％）
【０１２７】
（実施例１９）
実施例１７において、例示化合物（Ｂ−１）及び（Ｂ−２）に代えて、例示化合物（Ｃ−１）及び（Ｃ−２）をそれぞれ用いた以外は実施例１７と同様に行った。結果を表３に示す。
【０１２８】
【表３】
2008170783.tif 000011
【０１２９】
（比較例１）
実施例１において、例示化合物（Ａ−１）１．５部及び例示化合物（Ａ−２）１．５部に代えて、例示化合物（Ｅ）３．０部を用いた以外は、実施例１と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３０】
（比較例２）
比較例１において、例示化合物（Ｅ）に代えて、例示化合物（Ｆ）を用いた以外は、比較例１と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３１】
（比較例３）
比較例１において、例示化合物（Ｅ）に代えて、例示化合物（Ｇ）を用いた以外は、比較例１と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３２】
（比較例４）
実施例２において、例示化合物（Ｂ−２）１．５部を加えなかった以外は、実施例２と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３３】
（比較例５）
実施例２において、例示化合物（Ｂ−１）１．５部を加えなかった以外は、実施例２と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３４】
（比較例６）
比較例４において、例示化合物（Ｂ−１）１．５部を３．０部に変えた以外は、比較例４と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３５】
（比較例７）
比較例５において、例示化合物（Ｂ−２）１．５部を３．０部に変えた以外は、比較例５と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３６】
（比較例８）
比較例６において、例示化合物（Ｂ−１）に代えて、例示化合物（Ｃ−１）を用いた以外は、比較例６と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３７】
（比較例９）
比較例７において、例示化合物（Ｂ−２）に代えて、例示化合物（Ｃ−２）を用いた以外は、比較例７と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１３８】
（比較例１０）
比較例１において、例示化合物（Ｅ）を、例示化合物（Ｈ）に変えた以外は、比較例１と同様に電子写真感光体を作成し、評価を行った。結果を表４に示す。
【０１３９】
（比較例１１）
比較例１において、例示化合物（Ｅ）に代えて、例示化合物（Ｉ）を用いた以外は、比較例１と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１４０】
（比較例１２）
実施例１において、例示化合物（Ａ−１）及び例示化合物（Ａ−２）に代えて、例示化合物（Ｆ）及び例示化合物（Ｇ）を用いた以外は、実施例１と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１４１】
（比較例１３）
実施例１において、例示化合物（Ａ−１）及び例示化合物（Ａ−２）を加えなかった以外は、実施例１と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１４２】
（比較例１４）
実施例１７において、例示化合物（Ｂ−１）及び（Ｂ−２）を加えなかった以外は、実施例１７と同様に行った。結果を表４に示す。
【０１４３】
【表４】
2008170783.tif 000012
【図面の簡単な説明】
【０１４４】
【図１】評価画像を示す。
【図２】本発明によるプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す。
【図３】実施例２で得た液体クロマトグラフィーのチャートを示す。
【図４】実施例１５で得た液体クロマトグラフィーのチャートである。
【符号の説明】
【０１４５】
１      電子写真感光体
２      軸
３      帯電手段
４      露光光
５      現像手段
６      転写手段
７      転写材
８      定着手段
９      クリーニング手段
１０    前露光光
１１    プロセスカートリッジ
１２    案内手段
【図２】
2008170783.tif 000016
【図１】
2008170783.tif 000017
【図３】
2008170783.tif 000018
【図４】
2008170783.tif 000019