(57)【要約】  【課題】  飼養環境に存在しない薬剤や酢や塩などを使用することなく寄生虫を確実に駆除する。  【解決手段】  感染魚Ａの飼養環境１ａの水温を所定温度の高温領域Ｈ２まで上昇させ、これら初期水温Ｈ１と高温領域Ｈ２の温度差で、寄生虫が嫌う生存し難い温度環境を作ることにより、魚体外部に付いた寄生虫が、体表や鰓や鰭などの魚体外部から逃げるか、又は魚体外部に付いたまま死亡する可能性が高くなる。  【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
感染魚（Ａ）の飼養環境（１ａ）の水温を所定温度の高温領域（Ｈ２）まで上昇させ、これら初期水温（Ｈ１）と高温領域（Ｈ２）の温度差で、寄生虫が嫌う生存し難い温度環境を作ることを特徴とする寄生虫の駆除方法。
【請求項２】
前記飼養環境（１ａ）の水温を徐々に上昇させて、高温領域（Ｈ２）まで到達させ、そのまま温度維持してから徐々に降下させた請求項１記載の寄生虫の駆除方法。
【請求項３】
前記寄生虫が嫌う生存し難い温度環境とは、感染魚（Ａ）の生息環境における低温領域と高温領域との温度差である請求項１または２記載の寄生虫の駆除方法。
【請求項４】
請求項１、２または３記載の寄生虫の駆除方法に使用する寄生虫駆除装置であって、前記感染魚（Ａ）の飼養環境（１ａ）の水温を加熱するヒーター（２）と、このヒーター（２）を温度制御するコントローラー（３）とを備えたことを特徴とする寄生虫駆除装置。
【請求項５】
魚（Ａ′）の飼養環境（１ａ）の水温を所定温度の高温領域（Ｈ２）まで上昇させ、これら初期水温（Ｈ１）と高温領域（Ｈ２）の温度差で、体力が弱い魚が生存し難い温度環境を作ることを特徴とする魚体耐力試験方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、養殖魚や観賞魚に寄生する寄生虫（外部寄生性原虫類）の駆除方法、及びその方法の実施に直接使用する寄生虫駆除装置、並びに魚体の耐力テストを行うための魚体耐力試験方法に関する。
詳しくは、食用魚にも採用可能な寄生虫の駆除方法、及びそれに使用する寄生虫駆除装置、並びに魚体耐力試験方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の寄生虫の駆除方法として、ホルマリンや過酢酸や過酸化水素などの薬剤を用いた薬浴療法、淡水性寄生虫に対する海水浴療法、海水性寄生虫に対する淡水浴療法が採用されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−１２８７０２号公報（第１−２頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし乍ら、このような従来の寄生虫の駆除方法では、ホルマリンや過酢酸や過酸化水素などの薬剤を用いた薬浴療法の場合、高価な上、手間がかかり、濃度の管理が困難であると共に、薬剤の混入した廃液が処理されずにそのまま河川や海などの自然界へ廃棄される恐れあるため、自然界に悪影響を与えて環境汚染の原因となるという問題があり、特にホルマリンは日本で水産動物に対する医薬品として承認されておらず、薬事法の改正により、食用魚に対する使用が全面禁止されている。
更に、淡水性寄生虫に対する海水浴療法の場合にも、濃度の管理が困難であると共に、塩分の混入した廃液が処理されずにそのまま河川などの自然界へ廃棄される恐れあるため、自然界に悪影響を与えて環境汚染の原因となるという問題がある。
また、海水性寄生虫に対する淡水浴療法の場合には、淡水性寄生虫が寄生する淡水魚に対しては有効ではなく、全ての養殖魚や観賞魚に採用できないという問題がある。
その他にも、オゾン殺菌や銅イオンによる駆除方法もあるが、これらの場合には新たに装置を設置する必要があってコストアップになると共に、銅イオン濃度を制御することが極めて難しいなどの問題がある。
従って、海水性及び淡水性の寄生虫病に対して、安全且つ簡便、汎用な治療方法や予防方法が未だ確立されていないのが現状である。
特に、サケは、その稚魚の状態で放流しているが、その放流魚のうち９０％以上は何らかの原因で死亡しており、サケの回帰率を向上させるためにも放流前に放流魚の寄生虫検査を行い必要に応じて駆除するだけでなく、稚魚の耐力調査を行う必要がある。
しかし、現状では塩水を使用する方法以外に魚体の耐力を試験する方法が確立されていない。
【０００５】
本発明のうち請求項１、４記載の発明は、飼養環境に存在しない薬剤や酢や塩などを使用することなく寄生虫を確実に駆除することを目的としたものである。
請求項２記載の発明は、請求項１に記載の発明の目的に加えて、魚の生存率を向上させることを目的としたものである。
また請求項５記載の発明は、塩水を使用せずに魚体の耐力テストを行うことを目的としたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前述した目的を達成するために、本発明のうち請求項１記載の発明は、感染魚の飼養環境の水温を所定温度の高温領域まで上昇させ、これら初期水温と高温領域の温度差で、寄生虫が嫌う生存し難い温度環境を作ることを特徴とするものである。
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の構成に、前記飼養環境の水温を徐々に上昇させて、高温領域まで到達させ、そのまま温度維持してから徐々に降下させた構成を加えたことを特徴とする。
請求項３記載の発明は、請求項１または２記載の発明の構成に、前記寄生虫が嫌う生存し難い温度環境とは、感染魚の生息環境における低温領域と高温領域との温度差である構成を加えたことを特徴とする。
請求項４記載の発明は、請求項１、２または３記載の寄生虫の駆除方法に使用する寄生虫駆除装置であって、前記感染魚の飼養環境の水温を加熱するヒーターと、このヒーターを温度制御するコントローラーとを備えたことを特徴とするものである。
また請求項５記載の発明は、魚の飼養環境の水温を所定温度の高温領域まで上昇させ、これら初期水温と高温領域の温度差で、体力が弱い魚が生存し難い温度環境を作ることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明のうち請求項１、４記載の発明は、感染魚の飼養環境の水温を所定温度の高温領域まで上昇させ、これら初期水温と高温領域の温度差で、寄生虫が嫌う生存し難い温度環境を作ることにより、魚体外部に付いた寄生虫が、魚体外部から逃げるか、又は魚体外部に付いたまま死亡する可能性が高くなる。
従って、飼養環境に存在しない薬剤や酢や塩などを使用することなく寄生虫を確実に駆除することができる。
その結果、従来のホルマリンや過酢酸や過酸化水素などの薬剤を用いた薬浴療法及び海水浴療法に比べ、水温を上昇させるだけの簡単な方法であるにもかかわらず、駆除成果が得られ、寄生虫の駆除作業に手間がかからず、薬剤や塩分の濃度管理が必要ないと共に、薬剤や塩分の混入した廃液がされないため、自然界に悪影響を与えることがなく、環境汚染の心配もなくて安全であり、しかも淡水魚に対しては有効ではない淡水浴療法に比べ、淡水魚や海水魚に関係なく全ての養殖魚や観賞魚に採用できて便利である。
これによって、薬剤治療などの既存の治療を施さず、寄生虫を除去して、寄生虫病の治療、蔓延防止及び再寄生予防を行うことができる。
【０００８】
請求項２の発明は、請求項１の発明の効果に加えて、飼養環境の水温を徐々に上昇させて、高温領域まで到達させ、そのまま温度維持してから徐々に降下させることにより、水温変化に伴う魚体の体力消耗が少ない。
従って、魚の生存率を向上させることができる。
更に、寄生虫駆除に使用した廃液の水温は、自然界の原水温度と略同じまで下がるため、そのまま河川や海などの自然界へ廃棄しても自然界に全く悪影響を与えることがなく、環境汚染の心配が全くない。
【０００９】
請求項５の発明は、魚の飼養環境の水温を所定温度の高温領域まで上昇させ、これら初期水温と高温領域の温度差で体力が弱い魚が生存し難い温度環境を作ることにより、寄生虫の寄生やその他の理由で体力が弱い魚は、水温の上昇に伴って死亡する可能性が高くなる。
従って、塩水を使用せずに魚体の耐力テストを行うことができる。
その結果、サケなどのような放流魚の場合、予め耐力がない魚を取り除いた上で健康な魚のみを放流することで、回帰率を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
先ず、本発明者が本発明の寄生虫の駆除方法を創作した起源について説明すれば、本発明者の観察により、サケ・マスの養殖事業において、大量の河川水を使用する養魚期及び飼育期に最もその水中に生息する寄生虫が魚体の外部に寄生し易いことと、寄生虫が寄生した感染魚は、寄生虫が魚体外部に付いていない健康な魚とは異なり、飼育水槽や養魚池の底面近くの水位から水面まで一気に上がって水面上を飛び跳ねると共にそのまま一気に底面近くの水位まで潜るなどの異常な行動を数回繰り返すことを発見したことに基づいている。
【００１１】
特に本発明者は、感染魚が底面水位から水面まで一気に上がりそのまま一気に底面水位まで潜る異常な行動に注目し、この感染魚の異常な行動と、その魚体外部に付いた寄生虫の数との関係について研究した結果、以下に示す実験によって、上述した感染魚の異常な行動は、感染魚がその魚体外部に付いた寄生虫を払い落とすと共にその生存数を減らすための行動であることが分った。
【００１２】
そもそもサケ・マスが生息している場所は河川であり、その生息環境を調べたところ、川底の水温は常に低温水で、川面の水温は高温水であり、これら川底の水温と川面の水温には温度差がある。
一方、一定量以上の寄生虫が寄生した感染魚は、これら寄生虫による過剰な刺激に対し、本能的に川底の低温水と川面の高温水とに亘って移動することにより、これらの温度差を利用して、その魚体外部に付いた寄生虫を払い落とすと共にその生存数を減らしているのでないかと仮定し、この仮定を立証するために後述する寄生虫駆除装置を使って実験を行った。
以下、本発明の各実施例を図面に基づいて説明する。
【実施例１】
【００１３】
この実施例１は、図１に示す如く、前記寄生虫駆除装置が、河川から原水を直接供給した寄生虫駆除用の水槽１と、この水槽１内の水温を加熱するヒーター２と、このヒーター２を温度制御するコントローラー３とを備え、このコントローラー３により、魚Ａの飼養環境１ａである水槽１内の水温を、上述した川底の低温水と川面の高温水との温度差分だけ変化させて、水槽１内に入れた感染魚Ａの魚体外部に付いた寄生虫の変化を計測した。
【００１４】
図示例では、河川から水槽１へ至る給水路４とは別個に、この水槽１からヒーター２を介して循環する循環路５が設けられ、この循環路５において該ヒーター２から水槽１へ至る管路の途中に配備された一次側の水温センサー６と、水槽１からヒーター２へ至る管路の途中に配備された二次側の水温センサー７とで検出された水温データをコントローラー３へ夫々出力し、このコントローラー３は、給水路４の途中に配置された給水弁８と、水槽１からヒーター２へ至る循環路５の途中に配置された送水ポンプ９を夫々作動制御することにより、水槽１内の水温を図２に示す温度グラフに沿って変化させている。
【００１５】
この際、魚は変温動物だから、飼養環境１ａの水温が魚の適温範囲を超えても、温度に対して徐々に慣らしながら上昇させれば、ある程度範囲外の温度にも適応可能ではあるが、温度の急変は致死的であるため注意が必要であると共に、寄生虫が寄生するなどして体力消耗の激しい魚は、水温の上昇で死亡する可能性が高いため注意が必要である。
【００１６】
そこで、図２に示す例では、先ず、水槽１内の水温を、通常時の初期水温Ｈ１から、予め設定された時間Ｔ１をかけながら徐々に温度上昇して所定温度の高温領域Ｈ２に到達させ、この高温領域Ｈ２に到達した後はそのまま設定時間Ｔ２に亘り安定維持し、その終了後はそこから設定時間Ｔ３をかけながら徐々に降下させて、通常時の初期水温Ｈ１に戻している。
【００１７】
これら通常時の初期水温Ｈ１と、予め設定された高温領域Ｈ２の水温、昇温時間Ｔ１、温度安定時間Ｔ２、降下時間Ｔ３は、感染魚Ａや寄生虫の種類によって異なるだけでなく、寄生数、寄生様式、宿主である感染魚の状態、感染魚Ａの飼養環境１ａである水槽１の内部スペースに対する感染魚Ａの数（飼育密度）などによっても、微妙に異なるため、予備実験を行って状況毎に設定する必要がある。
【００１８】
本実施例の場合には、感染魚Ａとして、養魚期・飼育期における全長が約２５〜３０ｍｍ程度のサケ稚魚の体表に、鞭毛虫類のイクチオボドや繊毛虫類のトリコジナなどの寄生虫が寄生したものを使用し、水槽１内に４〜１０匹入れて、通常時の初期水温Ｈ１を、河川の原水温度と同じ８℃とし、高温領域Ｈ２の水温を２３℃とし、初期水温Ｈ１から最高温度Ｈ２までの昇温時間Ｔ１と、高温領域Ｈ２の温度安定時間Ｔ２と、高温領域Ｈ２から初期水温Ｈ１までの降下時間Ｔ３を夫々１５分としている。
【００１９】
また、上記感染魚Ａの飼養環境１ａである水槽１の内部は、水温上昇に伴って、溶存酸素濃度が低下すると共に生体の酸素要求量が高くなるため、酸素不足とならないように酸素供給手段１０を配備して、十分な酸素が確保されるようにすることが好ましい。
【００２０】
次に、斯かる寄生虫駆除装置を使った寄生虫の駆除方法について説明する。
先ず、飼育水槽や養魚池から水と感染魚Ａを同時に採取し、各感染魚Ａの魚体外部に寄生した寄生虫の寄生数を顕微鏡などで計測してから水槽１に入れ、その後、前記ヒーター２及びコントローラー３により、水槽１内の水温を上述した図２の温度グラフのように上昇させるが、その高温領域Ｈ２に到達する前の昇温途中で、水槽１から感染魚Ａを取り出して寄生虫の状態を顕微鏡などで確認する実験を行った。
【００２１】
それにより、この昇温途中取り出し実験では、採取時においてサケ稚魚の体表に付着していた寄生虫の状態に変化はなかった。
【００２２】
更に、水槽１内の水温が図２に示す温度グラフの高温領域Ｈ２に到達したものの温度安定時間Ｔ２が経過する前の時点で、水槽１から感染魚Ａを取り出して寄生虫の状態を顕微鏡などで確認する実験を行った。
【００２３】
それにより、この安定途中取り出し実験では、採取時においてサケ稚魚の体表に付着していた寄生虫のいくつかの死亡が確認できた。
【００２４】
そして、ヒーター２及びコントローラー３により、水槽１内の水温を上述した図２の温度グラフのように高温領域Ｈ２まで上昇させ、そのまま温度安定時間Ｔ２が経過した後に降下させる寄生虫の駆除工程を行い、その後、水槽１から各感染魚Ａを取り出して、その魚体外部に寄生した寄生虫の状態を顕微鏡などで確認すると同時に寄生数を計測する駆除実験を繰り返し行った。
【００２５】
それにより、第１回の駆除実験では、採取時においてサケ稚魚の体表に付着していた寄生虫の総数に対し、寄生虫の駆除後では、約３０〜４０％の寄生虫が魚体外部から逃げ、残りの魚体外部に付着した寄生虫のうち、約６８〜８０％の寄生虫が死亡しており、約２０〜３２％の寄生虫が生存していた。
【００２６】
また、第２回の駆除実験では、採取時においてサケ稚魚の体表に付着していた寄生虫の総数に対し、寄生虫の駆除後では、寄生虫の駆除後では、約３０〜４０％の寄生虫が魚体外部から逃げ、残りの魚体外部に付着した寄生虫のうち、約５０〜１００％の寄生虫が死亡しており、約０〜５０％の寄生虫が生存していた。
【００２７】
更に、この第２回の駆除実験において、比較的多くの寄生虫が生存した状態で付着していた感染魚Ａのみを選び出し、これらを再度、上述した寄生虫の駆除を繰り返して行ったところ、再駆除後では、魚体外部に付着した寄生虫のうち、約５０〜７５％の寄生虫が死亡しており、約２５〜５０％の寄生虫が生存していた。
【００２８】
その後、このような駆除実験を繰り返し行ったが、上述した第１回目の駆除実験や第２回の駆除実験とほぼ同様な結果だったので、データは省略する。
【００２９】
従って、上述した途中取り出し実験や駆除実験の結果から、感染魚Ａの飼養環境１ａである水槽１内の水温を、少々上げた位では寄生虫は死なないものの、その魚が生息している河川の川底と川面との温度差に相当する程度まで変化させれば、寄生虫の一部が魚体外部から逃げ、残りの魚体外部に付着した寄生虫の一部を確実に死亡させることができ、しかも、その高温領域Ｈ２を安定維持すれば、更に寄生虫の死亡率は向上することが分った。
【００３０】
それにより、上述した一定量以上の寄生虫が寄生した感染魚が、これら寄生虫による過剰な刺激に対し、本能的に川底の低温水と川面の高温水とに亘って移動する異常な行動は、これらの温度差を利用して、その魚体外部に付いた寄生虫を払い落とすと共にその生存数を減らすための生存数を減らしている仮定が、正しかったことを立証できた。
【００３１】
換言すれば、上述した図２に示す温度グラフの初期水温（低温領域）Ｈ１と高温領域Ｈ２との温度差は、魚の生息環境における川底の低温水と川面の高温水との温度差に相当し、寄生虫が嫌う生存又は生残し難い温度環境とも言える。
【実施例２】
【００３２】
この実施例２は、上述した寄生虫の駆除方法及びそれに使用する寄生虫駆除装置を、魚体の耐力テストを行うための魚体耐力試験方法及びその方法の実施に直接使用する魚体耐力試験装置として流用した構成が、前記図１及び図２に示した実施例１とは異なり、それ以外の構成は図１及び図２に示した実施例１と同じものである。
【００３３】
前記寄生虫駆除装置と同じ構成の魚体耐力試験装置を使って魚体耐力試験方法を実施する場合には、飼育水槽や養魚池から水と、感染魚Ａに代えて耐力テストが必要な魚Ａ′を同時に採取して水槽１に移し替え、その後、前記ヒーター２及びコントローラー３により、水槽１内の水温を上述した図２の温度グラフのように上昇させて、体力が弱い魚が生存し難い温度環境にすれば、寄生虫の寄生やその他の理由で体力が弱い魚は、水温の上昇に伴って死亡する可能性が高くなるため、塩水を使用せずに魚体の耐力テストを行える。
【００３４】
この場合には、上述した図２に示す温度グラフの初期水温（低温領域）Ｈ１と高温領域Ｈ２との温度差は、魚の生息環境における川底の低温水と川面の高温水との温度差に相当して、体力が弱い魚が生存し難い温度環境とも言える。
【００３５】
尚、前示実施例では、サケ・マスの場合を例示したが、これに限定されず、サケ・マス以外の養殖魚や観賞魚であっても、その魚の生息環境における低温領域と高温領域との温度差を、予備実験により調査して算出すれば、上述した寄生虫の駆除方法又は魚体耐力試験方法によって、淡水魚や海水魚に関係なく全ての養殖魚や観賞魚でも同様な作用効果が得られる。
【００３６】
更に、上述した感染魚Ａや魚Ａ′の飼養環境１ａは水槽１内に限定されないと共に、上述した寄生虫駆除装置や魚体耐力試験装置も図示した構造に限定されず、飼育水槽や養魚池から水と感染魚Ａや魚Ａ′を同時に採取して水槽１に移し替えなくても、例えば飼育水槽や養魚池の一部を仕切って、この仕切られた感染魚Ａや魚Ａ′の飼養環境のみを温度変化させるなど、感染魚Ａや魚Ａ′の飼養環境１ａは水槽１内以外でも良いし、寄生虫駆除装置や魚体耐力試験装置も図示例以外の構造であっても良い。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明は、食用を目的とした魚類の養殖産業や観賞を目的とした魚類の飼育産業で利用される。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の寄生虫駆除装置（魚体耐力試験装置）の一実施例１を示すブロック図である。
【図２】ヒーターによる水温変化の一例を示すグラフである。
【符号の説明】
【００３９】
Ａ  感染魚                        Ａ′  耐力テストが必要な魚
１ａ  飼養環境                    ２  ヒーター
３  コントローラー                Ｈ１  初期水温
Ｈ２  高温領域
【図１】
2008011764.tif 000003
【図２】
2008011764.tif 000004