(57)【要約】【課題】良好な分散安定性を示し、且つ粒子径が小さく、粒子径の均一性が高い微粒子、特に顔料微粒子を高濃度で製造する微粒子の製造方法を提供する。【解決手段】微粒子、特に顔料微粒子の製造方法であって、（１）少なくともいずれかに原料が含有されている溶剤１と溶剤２を準備する工程、（２）前記溶剤１と前記溶剤２からエマルジョンを得る工程、（３）前記エマルジョンを流路内で加熱して前記エマルジョンの分散質を鋳型として化学反応を行うことにより、原料から微粒子を得る微粒子の製造方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
微粒子の製造方法であって、（１）少なくともいずれかに原料が含有されている溶剤１と溶剤２を準備する工程、（２）前記溶剤１と前記溶剤２からエマルジョンを得る工程、（３）前記エマルジョンを流路内で加熱して前記エマルジョンの分散質を鋳型として化学反応を行うことにより、原料から微粒子を得ることを特徴とする微粒子の製造方法。
【請求項２】
前記流路がマイクロ流路であることを特徴とする請求項１記載の微粒子の製造方法。
【請求項３】
前記微粒子が顔料微粒子であることを特徴とする請求項１または２記載の微粒子の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は微粒子の製造方法に関し、特に良好な分散安定性を示し、且つ粒子径が小さく、粒子径の均一性が高い顔料微粒子を高濃度で製造する顔料微粒子の製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、デジタル印刷技術は非常な勢いで進歩している。このデジタル印刷技術は、電子写真技術やインクジェット技術といわれるものがその代表例であり、オフィス、家庭等における画像形成技術としてその存在感をますます高めつつある。
【０００３】
インクジェット技術はその中でも直接記録方法として、コンパクト、低消費電力という大きな特徴がある。また、ノズルの微細化等により急速に高画質化が進んでいる。インクジェット技術の一例は、インクタンクから供給されたインクをノズル中のヒーターで加熱することで蒸発発泡し、インクを吐出させて記録媒体に画像を形成させるという方法である。他の例はピエゾ素子を振動させることでノズルからインクを吐出させる方法である。
【０００４】
これらの方法には、これまで水溶性の染料インクが適用されてきたが、にじみやフェザリング、耐候性などに関し問題点を有していた。これらを改善する目的として、近年では顔料インクの利用が検討されており（特許文献１参照）、実際にインク組成物中に顔料分散体を含有したインクジェット用インクも普及しはじめている。
【０００５】
しかしながら、顔料インクは長期保存安定性やインクジェットヘッドからの吐出安定性において、染料インクと比較して劣る場合が多い。また、顔料粒子による光散乱や光反射が生じるため、一般に顔料インクにより形成された画像は染料インクによる画像と比較して発色性が低いという傾向がある。
【０００６】
顔料インクの発色性を改善する方法のひとつとして顔料粒子を微細化する試みがなされている。１００ナノメートル以下に微細化された顔料（以下、顔料微粒子という）は、光散乱の影響が小さく、かつ比表面積が増大するため、染料なみの発色性が得られると期待されている。
【０００７】
顔料粒子の微細化は、サンドミルやロールミル、ボールミルといった分散機を用いて機械的に行うのが一般的であるが、これらの方法では顔料を一次粒子付近（１００ナノメートル程度）まで微細化するのが限界である。さらなる微細化が要求される場合には、多大な時間とコストを必要とするばかりか、均一な品質のものを安定供給することが困難となる（特許文献２参照）。
【０００８】
特許文献３や特許文献４では、顔料を溶剤に溶解させた後、顔料の貧溶剤と混合して再析出させる顔料微粒子の調整法が提案されている（以下、再析出法と表現する）。しかしながら、再析出法は効果的な顔料の微細化方法であるが、顔料の溶剤に対する溶解性の乏しさから、製造される顔料微粒子の濃度が極めて希薄であるため大量生産に不向きである。
【０００９】
一方、特許文献５では、溶媒親和性のある置換基を分子構造中に有する顔料誘導体を溶剤に溶解させ、その溶解液を、該溶剤の超臨界あるいは亜臨界条件下で熱処理することによって、顔料微粒子を製造する方法が提案されている。この方法は、前記置換基を超臨界または亜臨界状態で分解・脱離させることによって、顔料を溶剤に対して不溶化させる方法である。しかし、この方法は、粒子核を短時間で均一に発生させることが困難であるため、製造される顔料微粒子のサイズ均一性に問題があった。
【特許文献１】米国特許第５０８５６９８号明細書
【特許文献２】特開平１０−１１０１１１号公報
【特許文献３】特公平６−９６６７９号公報
【特許文献４】特開２００４−９１５６０号公報
【特許文献５】特開２００１−２６２０２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、この様な背景技術に鑑みてなされたものであり、良好な分散安定性を示し、且つ粒子径が小さく、粒子径の均一性が高い微粒子、特に顔料微粒子を高濃度で製造する微粒子の製造方法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者等は、エマルジョンを鋳型にして顔料合成を実施することによって、良好な分散安定性を示し、且つ粒子径の均一性が高いナノメートルサイズの微粒子、特に顔料微粒子を高濃度で製造できることを見出し、本発明に至った。
【００１２】
上記の課題を解決する微粒子の製造方法は、微粒子の製造方法であって、（１）少なくともいずれかに原料が含有されている溶剤１と溶剤２を準備する工程、（２）前記溶剤１と前記溶剤２からエマルジョンを得る工程、（３）前記エマルジョンを流路内で加熱して前記エマルジョンの分散質を鋳型として化学反応を行うことにより、原料から微粒子を得ることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、良好な分散安定性を示し、且つ、粒子径の均一性が高いナノメートルオーダーの微粒子、特に顔料微粒子を高濃度で製造する微粒子の製造方法を提供することができる。
【００１４】
また本発明は、顔料の合成から微粒子化までを一段階で実施するため、顔料微粒子の製造におけるコストを大幅に削減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明について詳細に説明する。
本発明は微粒子の製造方法であるが、微粒子の代表的な例として、特に顔料微粒子について説明する。
【００１６】
本発明は、微粒子の製造方法であって、（１）少なくともいずれかに原料が含有されている溶剤１と溶剤２を準備する工程、（２）前記溶剤１と前記溶剤２からエマルジョンを得る工程、（３）前記エマルジョンを流路内で加熱して前記エマルジョンの分散質を鋳型として化学反応を行うことにより、原料から微粒子を得ることを特徴とするものであり、良好な分散安定性を示し、且つ粒子径の均一性に優れたナノメートルオーダーの顔料微粒子を製造するものである。
【００１７】
本発明において、前記流路がマイクロ流路であり、前記微粒子が顔料微粒子であることが好ましい。
本発明において、粒子径の均一性に優れたナノメートルオーダーの顔料微粒子を製造することが可能となるメカニズムについて説明する。
【００１８】
顔料合成は通常、溶剤に溶解させた原料から化学反応をともなって顔料を合成する方法が一般的である。しかしながら、この方法では原料が顔料化されるのにともなって溶剤中に逐次析出して粗大顔料が形成されるため、顔料微粒子を得ることが困難である。これに対し本発明は、エマルジョンの分散質を鋳型として利用することにより、分散状態の微小空間中にて上述のような化学反応を行うことができる。そのため、原料が顔料化するにともなってエマルジョンがそのまま顔料微粒子に置き換わるという特徴を有する。本発明では、化学反応を微細な流路内で行うことにより、迅速、且つ均一な化学反応を実現できる。そのため、反応効率の向上やエマルジョン同士の合一を効果的に抑制して、粒子径の均一性に優れたナノメートルオーダーの顔料微粒子を再現性良く製造することが可能となる。
【００１９】
次に、本発明におけるエマルジョンについて説明する。
エマルジョンとは、互いに混じりあわない液体と液体との混合（例えば水と油のような）によって作られる準安定な分散液である。本発明では、エマルジョンは、溶剤１と溶剤２を超音波ホモジナイザー、ジェットミル、圧力式ホモジナイザー、コロイドミル、ボールミル、サンドミル、ペイントシェーカー等の分散機あるいはこれらの組み合わせにて混合分散することによって製造する。ここで、原料は溶剤１と溶剤２の少なくともいずれか一方にあらかじめ含有させておいても良いし、混合分散時に投入することも可能である。ただし、エマルジョンの製造は、本発明はこれらに限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲においていかなる方法も適用することが可能である。
【００２０】
本発明では、エマルジョンと顔料微粒子の少なくともいずれかの分散安定性を向上させる目的で分散剤を使用することができる。分散剤は、溶剤１と溶剤２の少なくともいずれかにあらかじめ含有させておいても良いし、混合分散時に投入することも可能である。また、分散剤を、エマルジョンを製造した後に添加することも可能である。
【００２１】
本発明における分散剤としては、エマルジョンの分散質と顔料微粒子の少なくともいずれかに対して分散効果を得ることができるものが適宜使用可能である。好ましくは、界面活性剤もしくは高分子化合物であって、その親水性部分がカルボン酸基、スルホン酸基、リン酸基、水酸基及びアルキレンオキサイドのうちの１種以上から構成されているものが利用される。以下、本発明に用いられる具体的な分散剤について例示するが、本発明の分散剤はこれらに限定されるものではない。
【００２２】
具体的に界面活性剤としては、アルキルベンゼンスルホン酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、高級脂肪酸塩、高級脂肪酸エステルのスルホン酸塩、高級アルコールエーテルの硫酸エステル塩、高級アルコールエーテルのスルホン酸塩、高級アルキルスルホンアミドのアルキルカルボン酸塩、アルキルリン酸塩などのアニオン界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、アセチレングリコールのエチレンオキサイド付加物、グリセリンのエチレンオキサイド付加物、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルなどの非イオン性界面活性剤、また、この他にもアルキルベタインやアミドベタインなどの両性界面活性剤、シリコン系界面活性剤、フッソ系界面活性剤などを含めて、従来公知である界面活性剤およびその誘導体から適宜選ぶことができる。
【００２３】
分散剤として使用する高分子化合物として、具体的にはスチレン、スチレン誘導体、ビニルナフタレン、ビニルナフタレン誘導体、α，β−エチレン性不飽和カルボン酸の脂肪族アルコールエステル等、アクリル酸、アクリル酸誘導体、メタクリル酸、メタクリル酸誘導体、マレイン酸、マレイン酸誘導体、アルケニルスルホン酸、ビニルアミン、アリルアミン、イタコン酸、イタコン酸誘導体、フマール酸、フマール酸誘導体、酢酸ビニル、ビニルホスホン酸、ビニルピロリドン、アクリルアミド、Ｎ−ビニルアセトアミド、Ｎ−ビニルホルムアミド及びその誘導体等から選ばれた少なくとも２つ以上の単量体（このうち少なくとも１つはカルボン酸基、スルホン酸基、リン酸基、水酸基、アルキレンオキサイドのいずれかになる官能基を有する単量体）から構成されるブロック共重合体、或いはランダム共重合体、グラフト共重合体、又はこれらの変性物、及びこれらの塩等が挙げられる。或いは、アルブミン、ゼラチン、ロジン、シェラック、デンプン、アラビアゴム、アルギン酸ソーダ等の天然高分子化合物、およびこれらの変性物も好ましく使用することが出来る。また、これらの分散剤は、１種類単独でまたは２種類以上を併用して用いることができる。上記分散剤の使用割合は、エマルジョンの分散質と顔料微粒子の少なくともいずれかに分散効果を付与することができる限りにおいて特に限定されるものではない。
【００２４】
本発明における溶剤１と溶剤２は、非極性溶剤と極性溶剤、あるいは極性溶剤と非極性溶剤の組み合わせであり、互いに交じり合わない液体であることが好ましが、前述したような混合分散によりエマルジョンを良好に形成できる限りにおいて特に限定されるものではない。使用する非極性溶剤の具体例としては、ノルマルヘキサン、トルエン、キシレン、クロロホルム、テトラヒドロフラン、ジオキサン、酢酸エチル、メチルエチルケトン、アセトンアセトニトリル、プロパノール、ブタノール、Ｎ，Ｎ―ジメチルスルホキシド、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、Ｎ−メチル−２−ピロリドン、置換ピロリドン、トリエタノールアミン、Ｎ，Ｎ―ジメチルホルムアミド、エタノール、メタノール等が挙げられる。
【００２５】
極性溶剤としては、水、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ノルマルプロパノール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等が挙げられ、好ましくは水または水溶液が挙げられる。本発明においてはこれら溶剤を単独でまたは混合して使用することが出来るが、本発明に使用される溶剤は上記に限定されるものではない。
【００２６】
本発明における、原料から化学反応をともなって顔料を合成する反応条件について説明する。
本発明は、常温（２５±１５℃）以上、好ましくは１５０℃以上、より好ましくは２００℃以上の温度に加熱操作することにより、原料から化学反応をともなって顔料を合成することを特徴としており、本発明を良好に実施できる範囲において加熱温度は特に制限されない。また、加熱操作は必要に応じて加圧操作を併用することが可能である。好ましくは、溶剤の密度が臨界点における密度の２．５倍以下、もしくは常温・常圧における密度の０．８倍以下の少なくとも一方を満足する亜臨界ないしは超臨界条件下に保持する場合に、本発明を効果的に実施することが可能である。
【００２７】
本発明において、常温以上の温度に加熱する方法として、流路内をヒーター等で加熱することができる。また別の方法では、マイクロウェーブにより局所加熱を施すこともできる。さらに必要に応じて、以上の操作を加圧状態で実施することも可能である。ただし本発明における、常温以上の温度に加熱する方法は、これらに限定されるものではなく、本発明を良好に実施できる範囲においていかなる方法をも適用することが可能である。
【００２８】
本発明では、反応効率の向上やエマルジョン同士の合一を抑制し、粒子径の均一性に優れたナノメートルオーダーの顔料微粒子を製造するため、上述した加熱操作を微細流路に対して実施することにより、迅速、且つ均一な化学反応を実現している。微細流路では、加熱操作による温度ムラが生じにくく、製造される顔料微粒子の粒子径の再現性が格段に向上する。本発明において、流路の流路幅は、特に制限されるものではないが、流路の断面を円形に換算した場合の等価直径が数μｍから数千μｍ程度のいわゆるマイクロ流路と呼ばれる流路幅である場合に、本発明を特に良好に実施することが可能である。
【００２９】
次に、本発明における顔料について説明する。
本発明中における顔料とは、常温、常圧において溶剤に対し不溶性の色素である。具体的な例としては、近赤外線反射材料や酸化触媒、脱臭・抗菌、助熱、排煙脱塩、ダイオキシン抑制、除虫効果、液晶パネルのバックライト用光散乱剤、蛍光材料、光導電材料等だけでなく、紫外線防止、吸着効果等の化粧品への応用、塗料、トナーあるいはインクといった色材が挙げられる。本発明においては色材が好ましく用いられるが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３０】
具体的な無機顔料の例としては、コバルトブルー、セルシアンブルー、コバルトバイオレット、コバルトグリーン、ジンクホワイト、チタニウムホワイト、ライトレッド、クロムオキサイドグリーン、マルスブラック等の酸化物顔料、ビリジャン、イェローオーカー、アルミナホワイト等の水酸化物顔料、ウルトラマリーン、タルク、ホワイトカーボン等のケイ酸塩顔料、金粉、銀粉、ブロンズ粉等の金属粉、カーボンブラック等が挙げられるが本発明に使用される顔料は上記に限定されるものではない。
【００３１】
また、有機顔料の具体例としては、βナフトール系アゾ顔料、ナフトールＡＳ系アゾ顔料、モノアゾ型あるいはジスアゾ型アセト酢酸アリリド系アゾ顔料、ピラゾン系アゾ顔料、縮合系アゾ顔料等のアゾ系顔料、フタロシアニン系顔料、サブフタロシアニン系顔料、ポルフィリン系顔料、キナクリドン系顔料、イソインドリン系顔料、イソインドリノン系顔料、スレン系顔料、ペリレン系顔料、ぺリノン系顔料、チオインジゴ系顔料、ジオキサジン顔料、キノフタロン系顔料、ジケトピロロピロール系顔料、あるいは新規に合成した顔料が挙げられるが本発明に使用される顔料は上記に限定されるものではない。
【００３２】
以下に、黒、シアン、マゼンタ、イエローにおいて、市販されている顔料を例示する。
黒色の顔料としては、Ｒａｖｅｎ１０６０、Ｒａｖｅｎ１０８０、Ｒａｖｅｎ１１７０、Ｒａｖｅｎ１２００、Ｒａｖｅｎ１２５０、Ｒａｖｅｎ１２５５、Ｒａｖｅｎ１５００、Ｒａｖｅｎ２０００、Ｒａｖｅｎ３５００、Ｒａｖｅｎ５２５０、Ｒａｖｅｎ５７５０、Ｒａｖｅｎ７０００、Ｒａｖｅｎ５０００  ＵＬＴＲＡＩＩ、Ｒａｖｅｎ１１９０  ＵＬＴＲＡＩＩ（以上、コロンビアン・カーボン社製）、Ｂｌａｃｋ  Ｐｅａｒｌｓ  Ｌ、ＭＯＧＵＬ−Ｌ、Ｒｅｇａｌ４００Ｒ、Ｒｅｇａｌ６６０Ｒ、Ｒｅｇａｌ３３０Ｒ、Ｍｏｎａｒｃｈ  ８００、Ｍｏｎａｒｃｈ  ８８０、Ｍｏｎａｒｃｈ  ９００、Ｍｏｎａｒｃｈ  １０００、Ｍｏｎａｒｃｈ  １３００、Ｍｏｎａｒｃｈ  １４００（以上、キャボット社製）、Ｃｏｌｏｒ  Ｂｌａｃｋ  ＦＷ１、Ｃｏｌｏｒ  Ｂｌａｃｋ  ＦＷ２、Ｃｏｌｏｒ  Ｂｌａｃｋ  ＦＷ２００、Ｃｏｌｏｒ  Ｂｌａｃｋ  １８、Ｃｏｌｏｒ  Ｂｌａｃｋ  Ｓ１６０、Ｃｏｌｏｒ  Ｂｌａｃｋ  Ｓ１７０、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ  ４、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ  ４Ａ、Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｂｌａｃｋ  ６、Ｐｒｉｎｔｅｘ３５、ＰｒｉｎｔｅｘＵ、Ｐｒｉｎｔｅｘ１４０Ｕ、ＰｒｉｎｔｅｘＶ、Ｐｒｉｎｔｅｘ１４０Ｖ（以上デグッサ社製）、Ｎｏ．２５、Ｎｏ．３３、Ｎｏ．４０、Ｎｏ．４７、Ｎｏ．５２、Ｎｏ．９００、Ｎｏ．２３００、ＭＣＦ−８８、ＭＡ６００、ＭＡ７、ＭＡ８、ＭＡ１００（以上三菱化学社製）等を挙げることができるが、これらに限定されない。
【００３３】
シアン色の顔料としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−１、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−３、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−１５、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−１５：２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−１５：３、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−１５：４、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−１６、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−２２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｂｌｕｅ−６０等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３４】
マゼンタ色の顔料としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−５、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−７、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−１２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−４８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−４８：１、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−５７、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−１１２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−１２２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−１２３、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−１４６、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−１６８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−１８４、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−２０２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｒｅｄ−２０７等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３５】
イエローの顔料としては、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１２、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１３、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１４、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１６、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１７、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−７４、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−８３、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−９３、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−９５、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−９７、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−９８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１１４、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１２８、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１２９、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１５１、Ｃ．Ｉ．Ｐｉｇｍｅｎｔ  Ｙｅｌｌｏｗ−１５４等が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３６】
次に本発明における原料について説明する。
本発明における原料とは、化学反応により顔料を形成する色材を合成する原料物質を意味する。具体的には、アゾ顔料におけるジアゾニウムカチオン含有化合物とベンゼン誘導体、ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体といった芳香族系化合物、シアニン顔料におけるインドレニン誘導体とアルデヒド含有化合物、フタロシアニン顔料における、フタロニトリル誘導体、ジイミノイソインドリン誘導体、フタル酸無水物誘導体、フタル酸誘導体及びサブフタロシアニン誘導体、インジゴ顔料におけるインドキル誘導体、スピロピラン顔料におけるメチレンインドリン誘導体とホルミル基含有化合物が挙げられるが、本発明はこれら原料と顔料の組み合わせに限定されるものではない。
【００３７】
本発明における粒子径の評価法について説明する。
本発明で算出する顔料微粒子の平均粒径・多分散度指数は、２０℃において、動的光散乱（ＤＬＳ）を用いて測定した値を用いているが、他の測定方法、具体的には、レーザー回折法、レーザードップラー法、遠心沈降法、流動場分画（ｆｉｅｌｄ−ｆｌｏｗ  ｆｒａｃｔｉｏｎａｔｉｏｎ）法、電気的検知体法等、いずれの測定方法であっても、ＤＬＳ法で測定された値へと補正されていれば良いものとする。ここで多分散度指数は、重量平均粒子径の値を数平均粒子径の値で割った値であると定義し、１．０に近いほどサイズ均一性に優れている。
【００３８】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されない。
【実施例】
【００３９】
実施例１
無水フタル酸と尿素、塩化銅、高分子分散剤であるポリ（スチレン−ブロック−エチレンオキサイド）をアルキルベンゼンに溶解させる。この溶解液を水と混合し、超音波ホモジナイザーを用いてせん断することによって、平均粒子径１０５ｎｍのエマルジョンを得る。このエマルジョンを、流路の断面を円形に換算した場合の等価直径が数５００μｍである耐圧式マイクロ流路に導入し、加圧条件下、ヒーターによって２００℃に加熱することにより顔料合成、及び顔料微粒子を得る。
【００４０】
得られた顔料微粒子を遠心分離により精製した後、水に再分散させて粒子径を測定したところ、平均粒子径は４６ｎｍ、多分散度指数が１．１６であることがわかる。また、得られた顔料微粒子を含有する液体組成物に塩酸を加えて沈殿させた後、ガスクロマトグラフィーを用いて沈殿物を分析したところ、銅フタロシアニンが合成されていることが確認される。なお平均粒径の測定は、ＤＬＳ―７０００（大塚電子社製）で得られる値である。
【００４１】
実施例２
無水フタル酸と尿素、四塩化チタン、高分子分散剤であるポリ（スチレン−ｂｌｏｃｋ−アクリル酸）をトリクロロベンゼンに溶解させる。この溶解液を水と混合し、超音波ホモジナイザーを用いてせん断することによって、平均粒子径１２０ｎｍのエマルジョンを得る。このエマルジョンを、流路の断面を円形に換算した場合の等価直径が数４００μｍである耐圧式マイクロ流路に導入し、加圧条件下、ヒーターによって２００℃に加熱することにより顔料合成、及び顔料微粒子を得る。
【００４２】
得られた顔料微粒子を遠心分離により精製した後、水に再分散させて粒子径を測定したところ、平均粒子径は６１ｎｍ、多分散度指数が１．２５であることがわかる。また、得られた顔料微粒子を含有する液体組成物に塩酸を加えて沈殿させた後、ガスクロマトグラフィーを用いて沈殿物を分析したところ、チタニルフタロシアニンが合成されていることが確認される。なお平均粒径の測定は、ＤＬＳ―７０００（大塚電子社製）で得られる値である。
【００４３】
比較例１
特開２００１−２６２０２３号公報に記載される実施例１の方法により、以下のような比較実験を行う。水に可溶な銅フタロシアニンスルホン化誘導体８％水溶液を１０ｃｃ／分の流速で圧力３８ＭＰａ、２００℃に昇温する。又脱塩水１０ｃｃ／分を５５０℃に保持した電気ヒーター中を流通させ、圧力３８ＭＰａ、５００℃に昇温し、さらに該溶液と混合し、４２０℃（密度：０．５４ｇ／ｃｃ）で５０秒間処理後、該反応物に脱塩水を１０ｃｃ／分添加して２５０℃に冷却する。生成物の平均粒径は４１ｎｍ、多分散度指数が１．９６であり、ナノメートルサイズの顔料微粒子は製造できるものの、粒子径の均一性において本発明の実施例に劣る場合があることが確認される。
【産業上の利用可能性】
【００４４】
本発明は、良好な分散安定性を示し、且つ粒子径の均一性の高いナノメートルオーダーの顔料微粒子を高濃度で製造できるので、インクジェットや電子写真における色材として利用することができる。