(57)【要約】【課題】屋根下地に瓦の位置決めのための桟木が必要になる。【解決手段】平面視矩形状にして上面がフラットな瓦本体１の上面の尻側における重合部位Ａの境界線Ｌより頭側に鉤状の係合突起５を一体形成すると共に、瓦本体１の頭側に形成した垂れ４の下部に、該垂れ４の幅方向に長い差込突条９を設けた耐風瓦を、葺設状態における上方の耐風瓦の差込突条９が下方の耐風瓦の係合突起５の係合凹部８内へ、上記差込突条９の先端が係合突起５に当接するまで差し込まれ、尻側下部を屋根下地Ｗに直接当接させて固定具10により固定させることで、上方の耐風瓦が、その差込突条９の先端が下方の耐風瓦の係合突起５に当接することで、縦横桟が無くとも位置決め可能になる。【選択図】図３
2008214953.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
平面視矩形状にして上面がフラットな瓦本体の上面の尻側における重合部位の境界線より頭側に鉤状の係合突起を一体形成すると共に、瓦本体の頭側に形成した垂れの下部に、該垂れの幅方向に長い差込突条を設けた耐風瓦を、葺設状態における上方の耐風瓦の差込突条が下方の耐風瓦の係合突起の係合凹部内へ、上記差込突条の先端が係合突起に当接するまで差し込まれ、尻側下部を屋根下地に直接当接させて固定具により固定させたことを特徴とする耐風瓦の葺設構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、台風などの強風下であっても吹き飛ばされない様にした耐風瓦を、屋根下地に横桟無しで葺設可能にした耐風瓦の葺設構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の耐風瓦にあっては、下方重合部の頭側に係止受部を形成し、尻側に、瓦本体の尻部の外側に突出した係合突起を設け、葺設状態において、下方の瓦の係合突起が下方の瓦の係止受部を抑止し振れ止め係止する防災瓦が見受けられる。
上記耐風瓦にあっては、尻側裏面に尻剣が有るのが一般的であり、この耐風瓦を使用した瓦屋根を構築するには、野地坂上に敷設したアスファルトルーフィング等のルーフィング材上に複数本の横桟を所定間隔毎に釘等により固定し、該横桟に耐風瓦の尻剣を引っ掛けると共に、尻側の釘穴を貫通させた釘等を屋根下地に打ち込んで、瓦を屋根下地に固定する様にしている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
しかし、瓦の葺設形態としては、主に千鳥葺きと筋葺きがあるが、上記従来技術の瓦は、係合突起の形成位置が中央で係止受部の位置も決まっているため、千鳥葺き専用の瓦であり、而も横桟を屋根下地に固定するための墨打ち作業及び横桟の固定作業が必要で、瓦屋根の完成までに長時間を要してしまうなど、解決せねばならない課題があった。
【０００４】
そこで、尻側裏面の安定駒を屋根下地側に当接させる、横桟を使用しない瓦屋根の施工方法が見受けられる（例えば、特許文献２参照）。
【０００５】
【特許文献１】特開平８−９３１４１号公報（特許請求の範囲、段落番号〔０００８〕、第２〜３頁、図１〜４）
【特許文献２】特開２００４−１４３７０９号公報（特許請求の範囲、段落番号〔００１１〕）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上記特許文献２のものにあっては、確かに横桟を使用せずに葺設可能ではあるが、縦桟か必ず必要なため、縦桟を屋根下地に固定するための墨打ち作業及び縦桟の固定作業が必要で、瓦屋根の完成までに長時間を要してしまうなど、解決せねばならない課題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記従来技術に基づく、屋根下地に瓦の位置決めのための桟木が必要になる課題に鑑み、平面視矩形状にして上面がフラットな瓦本体の上面の尻側における重合部位の境界線より頭側に鉤状の係合突起を一体形成すると共に、瓦本体の頭側に形成した垂れの下部に、該垂れの幅方向に長い差込突条を設けた耐風瓦を、葺設状態における上方の耐風瓦の差込突条が下方の耐風瓦の係合突起の係合凹部内へ、上記差込突条の先端が係合突起に当接するまで差し込まれ、尻側下部を屋根下地に直接当接させて固定具により固定させることによって、上方の耐風瓦が、その差込突条の先端が下方の耐風瓦の係合突起に当接することで、横桟及び縦桟が無くとも位置決め可能にして、上記課題を解決する。
【発明の効果】
【０００８】
要するに本発明は、平面視矩形状にして上面がフラットな瓦本体の上面の尻側における重合部位の境界線より頭側に鉤状の係合突起を一体形成すると共に、瓦本体の頭側に形成した垂れの前面下部に、該垂れの幅方向に長い差込突条を設けたので、葺設する耐風瓦を流れ方向にスライドさせれば、葺設する耐風瓦の差込突条が葺設状態の耐風瓦の係合突起の係合凹部内へ差し込まれるため、葺設状態における耐風瓦の頭側の浮き上がりを防止出来、よって構築された瓦屋根に耐風機能を具備させることが出来、且つ耐風瓦の葺設作業の容易化を図ることが出来る。
そして、葺設状態における上方の耐風瓦の差込突条が下方の耐風瓦の係合突起の係合凹部内へ、上記差込突条の先端が係合突起に当接するまで差し込まれ、尻側下部を屋根下地に直接当接させて固定具により固定させたので、葺設状態における上方の耐風瓦は、その差込突条の先端が下方の耐風瓦の係合突起に当接して位置決めされて流れ方向にズレないことから、屋根下地に横桟が無くても耐風瓦の葺設状態を維持することが出来、その結果ルーフィング材への墨打ち作業が不要になるため、瓦屋根の構築期間の短縮化を図ることが出来る。
而も、差込突条は垂れの幅方向に長いことから、該差込突条のどこでも係合突起の係合させることが出来るため、桁行き方向にスライド調節することが出来、よって割付けに左右されず、而も葺設形態に拘らずに、即ち千鳥葺き及び筋葺きの両方の葺き方で葺設することが出来る等その実用的効果甚だ大である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下本発明の一実施例を図面に基づいて説明する。
図１は、耐風瓦の平面図であり、図２は、図１の耐風瓦を葺設した状態を示す平面図であり、図３は、図２のＸーＸ断面図である。
図１に示す耐風瓦にあっては、略矩形状にして上面がフラットな瓦本体１の一側方に上方重合部２を、他方に下方重合部３を形成し、瓦本体１の頭側に垂れ４を形成している。
【００１０】
瓦本体１の上面の尻側における重合部位Ａの境界線Ｌより頭側に鉤状の係合突起５を一体形成し、該係合突起５は、立上部位６の上端より尻側突出部位７を一体形成したもので、該尻側突出部位７及び瓦本体１の上面間に、尻側で開口する差込凹部８を形成している。
他方、瓦本体１における垂れ４の下部に、該垂れ４の幅方向に長い差込突条９を設けている。
【００１１】
尚、葺設状態における戻り勾配を考慮して、瓦本体１の尻側裏面に突起12を形成するのが好ましく、該突起12にあっては、従来瓦における横桟への掛止用の尻剣と同形態とするのが、これまでの成形型を利用して成形可能であることから好ましいが、尻側裏面に突出してさえいれば上記形態に限定されない。
【００１２】
次に本発明に係る耐風瓦の葺設方法について説明する。
葺設された耐風瓦の尻側上方に、葺設する耐風瓦の頭側を重ね、且つ葺設された耐風瓦の尻側の係合突起５における係合凹部８内に、葺設する耐風瓦の頭側の差込突条９を、該差込突条９の先端が係合突起５に当接するまで差し込んで、尻側下部（図面上、尻剣下部）を屋根下地Ｗ上に載置した後、釘等の固定具10を、尻側の釘孔11、11a を通して屋根下地Ｗに打ち込んで、耐風瓦の尻側を屋根下地Ｗに固定することを繰り返して、図２、３に示す様に、屋根下地Ｗ上に耐風瓦を葺設する。
【００１３】
次に本発明に係る耐風瓦の作用について説明する。
葺設する耐風瓦の差込突条９の先端を、葺設状態の下方の耐風瓦の係合突起５に当接することで、葺設する耐風瓦が位置決めされ、而も葺設状態における下方の耐風瓦の係合突起５の係合凹部８内に差し込まれた、上方の耐風瓦の頭側の差込突条９が、垂れ４の幅方向に長く形成されていること、及び瓦本体１の状面がフラットであることで、下方の耐風瓦に対し上方の耐風瓦を桁行き方向にスライド可能としている。
更に、下方の耐風瓦の係合突起５における尻側突出部位７の下方に、上方の耐風瓦における差込突条９が近接状態で位置していることから、強風下であっても上方の耐風瓦の頭側が浮き上がらない。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本体に係る耐風瓦の平面図である。
【図２】図１の耐風瓦を葺設した状態を示す平面図である。
【図３】図２のＸ−Ｘ断面図である。
【符号の説明】
【００１５】
１  瓦本体
４  垂れ
５  係合突起
９  差込突条
10  固定具
Ａ  重合部位
Ｌ  境界線
Ｗ  屋根下地
【図１】
2008214953.tif 000003
【図２】
2008214953.tif 000004
【図３】
2008214953.tif 000005