(57)【要約】【課題】広画角、高変倍比、コンパクトで、高い光学性能を有するズームレンズとこれを有する光学機器を提供すること。【解決手段】光軸に沿って物体側から順に、負の第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りSと、正の第２レンズ群Ｇ２と、正の第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、少なくとも前記第１レンズ群と前記第２レンズ群が移動し、前記第１レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、負レンズと、正レンズとから構成され、前記負レンズの少なくとも一方のレンズ面は非球面であり、前記第２レンズ群は、物体側から順に、第１正レンズと、第２正レンズと、負レンズと、第３正レンズとから構成され、前記第２レンズ群に含まれる各レンズ面のうち少なくとも１面は非球面であり、所定の条件を満足するズームレンズ２とこれを有する光学機器１。【選択図】図２
2008015432.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が減少し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が増加するように、少なくとも前記第１レンズ群と前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、負レンズと、正レンズとから構成され、前記負レンズの少なくとも一方のレンズ面は非球面であり、
前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、第１正レンズと、第２正レンズと、負レンズと、第３正レンズとから構成され、前記第２レンズ群に含まれる各レンズ面のうち少なくとも１面は非球面であり、
以下の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．５０ ＜ ｆｔ×Ｙｍａｘ ／ ｛ｆｗ×（ｆｗ＋ｆｔ）｝＜ ０．７０
１．００ ＜ |ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２＜ １．４０
１．８０ ＜ ｆ２／ｆｗ ＜ ２．４５
ただし、
Ｙｍａｘ：前記ズームレンズの最大像高、
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
０．３５ ＜ ｎ２３−ｎ２４ ＜ ０．６５
ただし、
ｎ２３：前記第２レンズ群の前記負レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、
ｎ２４：前記第２レンズ群の前記第３正レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率。
【請求項３】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のズームレンズ。
４７．０ ＜ ν２４−ν２３ ＜  ７５．０
但し、
ν２３：前記第２レンズ群の前記負レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、
ν２４：前記第２レンズ群の前記第３正レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数。
【請求項４】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、前記第３レンズ群を光軸に沿って移動して行うことを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項５】
前記第３レンズ群は、１枚の正レンズからなり、
前記第３レンズ群の前記正レンズの各レンズ面のうち少なくとも１面は非球面であり、
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載のズームレンズ。
−０．４０ ＜ （Rb＋Ra）／（Rb−Ra） ＜ １．３５
ただし、
Ra：前記第３レンズ群の前記正レンズの物体側の面の曲率半径、
Rb：前記第３レンズ群の前記正レンズの像面側の面の曲率半径。
【請求項６】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載のズームレンズ。
７１．０ ＜ ν３１ ＜ ９５．０
ただし、
ν３１：前記第３レンズ群の前記正レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数。
【請求項７】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載のズームレンズ。
０．００６０ ＜ ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）＜ ０．０１３０
ただし、
ｆＬ１１：前記第１レンズ群の前記負メニスカスレンズの焦点距離
ν１２：前記第１レンズ群の前記負レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数。
【請求項８】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載のズームレンズ。
−７．０ ＜ （Rd＋Rc）／（Rd−Rc） ＜ −１．０
ただし、
Rc：前記第１レンズ群の前記負レンズの像面側の面の曲率半径、
Rd：前記第１レンズ群の前記正レンズの物体側の面の曲率半径。
【請求項９】
前記第３レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍中に固定されていることを特徴とする請求項１から８のいずれか１項に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか１項に記載のズームレンズを有することを特徴とする光学機器。
【請求項１１】
光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、負レンズと、正レンズとから構成され、前記負レンズの少なくとも一方のレンズ面は非球面であり、
前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、第１正レンズと、第２正レンズと、負レンズと、第３正レンズとから構成され、前記第２レンズ群に含まれる各レンズ面のうち少なくとも１面は非球面であり、
以下の条件を満足し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が減少し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が増加するように、少なくとも前記第１レンズ群と前記第２レンズ群を光軸に沿って移動することを特徴とする変倍方法。
０．５０ ＜ ｆｔ×Ｙｍａｘ ／ ｛ｆｗ×（ｆｗ＋ｆｔ）｝＜ ０．７０
１．００ ＜ |ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２＜ １．４０
１．８０ ＜ ｆ２／ｆｗ ＜ ２．４５
ただし、
Ｙｍａｘ：前記ズームレンズの最大像高、
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離、
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、固体撮像素子等を用いたビデオカメラや電子スチルカメラ等に好適なズームレンズと、これを有する光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、固体撮像素子を用いたデジタルスチルカメラやデジタルビデオカメラ等の撮像装置の高性能化、コンパクト化が急速に進行している。これらの撮影装置においては、撮像用レンズとしてズームレンズが用いられることが一般的である。ズームレンズによって、撮影者は撮影条件に最適な画角での撮影を手軽に行うことが可能である。
【０００３】
これらのズームレンズのうち、特に小型の撮像装置に搭載されているものは変倍比が３倍程度のものが大半であり、そのほとんどは負の屈折力を有するレンズ群を最も物体側に配置し、その像面側に１つ以上の正の屈折力を有するレンズ群を配置したタイプ（負先行型）である。負先行型が広く利用されている理由は、２〜３群程度のレンズ群からなる簡素なレンズ構成であっても３倍程度の変倍比が得られ、かつ比較的良好な収差補正が可能なためである。また、入射瞳位置を物体側に移動させることが可能なため、第１レンズ群の直径を小型化できることや、射出瞳位置を撮像素子から十分に遠ざけることが可能な点も挙げられる。
【０００４】
負先行型のズームレンズは、全体として逆望遠型の屈折力配置となっているため、正先行型のズームレンズに比べ広画角化に適している。従って、本格的な広角撮影に対応可能な画角を備え、かつ年々高性能化する撮像装置に適合した光学性能を有するズームレンズを提供するためには、負先行型ズームレンズタイプを採用することが合理的である。その上でズームレンズを構成する各レンズ群の屈折力配置や各レンズ群内のレンズ構成、非球面の位置、各レンズの硝材等を適切に選択し、広い画角に対しても良好な収差補正を実現する必要がある。
【０００５】
一方、負先行型のズームレンズは、焦点距離に比較して全長が長くなりやすく、これを強引にコンパクト化しようとすると、収差補正が著しく困難になる。従って、従来、小型の撮像装置に負先行型のズームレンズを用いる場合には、広角側の画角を６０度程度に制限することで、全長のコンパクトさと良好な光学性能を両立させる場合がほとんどであった（例えば、特許文献１参照）。また、広角端状態において広画角を達成すると共に、変倍時に３つのレンズ群を移動させることにより、高変倍比を達成しているものもある（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開２００２−１９６２４０号公報
【特許文献２】特開２００５−９９０９２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来のズームレンズは、本来広画角への適性を持つ負先行型ズームレンズの能力を十分に活用しているとは言えず、広角撮影が行えないという欠点を有するものであった。
【０００７】
また、高画角を達成しても、ズームレンズの全長および第１レンズ群の外径が大きく、小型化が達成できないと言う欠点を有していた。
【０００８】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、簡素なレンズ構成にもかかわらず、広画角を包括し、広角撮影が可能であると同時に高変倍比を有し、ズームレンズ全体が極めてコンパクトであり、高い光学性能を有するデジタルスチルカメラやビデオカメラに適したズームレンズを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が減少し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が増加するように、少なくとも前記第１レンズ群と前記第２レンズ群が光軸に沿って移動し、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、負レンズと、正レンズとから構成され、前記負レンズの少なくとも一方のレンズ面は非球面であり、前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、第１正レンズと、第２正レンズと、負レンズと、第３正レンズとから構成され、前記第２レンズ群に含まれる各レンズ面のうち少なくとも１面は非球面であり、以下の条件を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。
０．５０ ＜ ｆｔ×Ｙｍａｘ ／ ｛ｆｗ×（ｆｗ＋ｆｔ）｝＜ ０．７０
１．００ ＜ |ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２＜ １．４０
１．８０ ＜ ｆ２／ｆｗ ＜ ２．４５
ただし、Ｙｍａｘは前記ズームレンズの最大像高、ｆｗは広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離、ｆｔは望遠端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離である。
【００１０】
また、本発明は、前記ズームレンズを有することを特徴とする光学機器を提供する。
【００１１】
また、本発明は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、負レンズと、正レンズとから構成され、前記負レンズの少なくとも一方のレンズ面は非球面であり、前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、第１正レンズと、第２正レンズと、負レンズと、第３正レンズとから構成され、前記第２レンズ群に含まれる各レンズ面のうち少なくとも１面は非球面であり、以下の条件を満足し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が減少し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が増加するように、少なくとも前記第１レンズ群と前記第２レンズ群を光軸に沿って移動することを特徴とする変倍方法を提供する。
０．５０ ＜ ｆｔ×Ｙｍａｘ ／ ｛ｆｗ×（ｆｗ＋ｆｔ）｝＜ ０．７０
１．００ ＜ |ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２＜ １．４０
１．８０ ＜ ｆ２／ｆｗ ＜ ２．４５
ただし、Ｙｍａｘは前記ズームレンズの最大像高、ｆｗは広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離、ｆｔは望遠端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、簡素なレンズ構成にもかかわらず、広画角を包括し、広角撮影が可能であると同時に高変倍比を有し、ズームレンズ全体が極めてコンパクトであり、高い光学性能を有するデジタルスチルカメラやビデオカメラに適したズームレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施の形態に関し図面を参照しつつ説明する。
【００１４】
図１は、後述する実施の形態にかかるズームレンズを搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図を、（ｂ）は背面図をそれぞれ示す。図２は、図１（ａ）のＡ−Ａ’線に沿った断面図を示している。
【００１５】
図１、図２において、実施の形態にかかる電子スチルカメラ１は、不図示の電源釦を押すと撮影レンズ２の不図示のシャッタが開放され撮影レンズ２で不図示の被写体からの光が集光され、像面Ｉに配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、電子スチルカメラ１の背後に配置された液晶モニター３に表示される。撮影者は、液晶モニター３を見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦４を押し下げ被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【００１６】
撮影レンズ２は、後述する実施の形態にかかるズームレンズ２で構成されている。また、電子スチルカメラ１には、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部５、撮影レンズ２であるズームレンズ２を広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）にズーミングする際のワイド（Ｗ）ーテレ（Ｔ）釦６、および電子スチルカメラ１の種々の条件設定等に使用するファンクション釦７等が配置されている。
【００１７】
このようにして、後述する実施の形態にかかるズームレンズ２を内蔵する電子スチルカメラ１が構成されている。
【００１８】
次に、実施の形態にかかるズームレンズに関し説明する。はじめに、実施の形態にかかるズームレンズの基本的な構造を説明する。
【００１９】
実施の形態にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する負先行型ズームレンズである。
【００２０】
実施の形態にかかるズームレンズでは、第２レンズ群が変倍部かつマスターレンズ群であり、第１レンズ群がコンペンセータ群である。また、第３レンズ群は変倍中に固定または移動し、ズームレンズ全系の射出瞳位置を撮像素子に対して最適化すると共に、第１レンズ群および第２レンズ群で補正しきれずに残った収差の補正を行う。
【００２１】
次に第１レンズ群の構成について説明する。第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、負レンズと、正レンズとの３枚で構成することが望ましい。この構成により、広角端状態における下方コマ収差、非点収差、歪曲収差、および望遠端状態における球面収差、下方コマ収差の補正が可能となる。また、入射瞳が物体側に移動するため、負メニスカスレンズを通過する主光線高が小さくなり、負メニスカスレンズの外径を小型化することが可能となる。さらに、第１レンズ群の後側主点が像面側に移動するため、第２レンズ群をテレフォトタイプとすれば、望遠端状態において第１レンズ群と第２レンズ群との間隔を狭めることができ、かつ第２レンズ群のバックフォーカスを小さくでき、ズームレンズの全長を短くすることができる。
【００２２】
また、第１レンズ群に含まれる負メニスカスレンズのレンズ面のうち、少なくとも１面は非球面化されていることが望ましい。少なくとも１面を非球面化することによって広角端状態における負の歪曲収差を良好に補正できるだけでなく、第１レンズ群全体の屈折力を強めることが可能となり、ズームレンズのコンパクト化に有利である。なお、実施の形態の効果をより確実なものとするためには、負メニスカスレンズの像面側のレンズ面が非球面化されていることが望ましい。
【００２３】
次に第２レンズ群の構成について説明する。負先行型のズームレンズは、全体として逆望遠型の屈折力配置となっている。単焦点レンズの場合と同様に、この屈折力配置は負の歪曲収差及び倍率色収差を発生しやすい構造である。従って、第２レンズ群にはこれらの収差に対して補正自由度の高いレンズタイプを採用する必要がある。
【００２４】
最も簡易な構成でこの条件を満たすレンズタイプは、正・負・正の３枚のレンズからなるトリプレットである。このトリプレットは、各レンズの屈折力および分散を適切に選択することにより、歪曲収差と倍率色収差を比較的自由に制御可能である。
【００２５】
しかしながら、負先行型のズームレンズのように負の屈折力を有する第１レンズ群の後方にトリプレットからなる第２レンズ群を配置した場合、第２レンズ群には第１レンズ群によって発散された光束が入射するため、球面収差の補正が困難となる。また、第１レンズ群で発生する負の歪曲収差を補正する能力を高めようとすると、第２レンズ群全体を望遠型の屈折力配置にする必要があるが、この際トリプレットの最も物体側に位置する正レンズに強い屈折力が集中するため、球面収差の補正にさらに不利となる。第２レンズ群をトリプレットで構成し、球面収差を良好に補正しようとするならば、第２レンズ群全体の屈折力を弱めるほかないため、ズームレンズ全体の大型化が免れない。従って、第２レンズ群をトリプレットで構成した場合、ズームレンズ全体のコンパクト化と高性能化を両立することは困難である。
【００２６】
上記の理由により、実施の形態にかかるズームレンズでは、第２レンズ群の球面収差補正能力を高めるため、トリプレットの最も物体側に位置する正レンズを２枚に分割し、光軸に沿って物体側から順に、第１正レンズ、第２正レンズ、負レンズ、第３正レンズなる４枚のレンズで第２レンズ群を構成することが望ましい。これにより第２レンズ群全体の屈折力を強めることができ、ズームレンズ全体のコンパクト化が可能となる。
【００２７】
なお、より好ましくは、第２レンズ群に含まれるレンズのうち、第２正レンズと負レンズは接合されていることが望ましい。これにより、当該レンズの偏芯誤差に対する感度を大幅に緩和することが可能となる。
【００２８】
さらに、第２レンズ群に含まれる各レンズ面のうち、少なくとも１面が非球面化されていることが望ましい。非球面を用いることにより、第２レンズ群で発生する球面収差をさらに良好に補正可能となるだけでなく、第２レンズ群全体の屈折力を強めることが可能となり、コンパクト化に有利となる。なお、実施の形態の効果をより確実なものとするためには、第１正レンズのレンズ面のいずれか一方または両方が非球面化されていることがより好ましい。
【００２９】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、以下の条件式（１）から（３）を満足することが望ましい。
（１）  ０．５０ ＜ ｆｔ×Ｙｍａｘ ／ ｛ｆｗ×（ｆｗ＋ｆｔ）｝＜ ０．７０
（２）  １．００ ＜ |ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２＜ １．４０
（３）  １．８０ ＜ ｆ２／ｆｗ ＜ ２．４５
ただし、Ｙｍａｘはズームレンズの最大像高、ｆｗは広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離、ｆｔは望遠端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は第２レンズ群の焦点距離である。
【００３０】
実施の形態にかかるズームレンズでは、負先行型ズームレンズの広角端において７０度を超える画角を包括し、かつ良好な収差補正を行うために、条件式（１）を満足することが望ましい。
【００３１】
条件式（１）の下限値を下回った場合、広角端状態において十分な画角を確保することが不可能となるか、十分な変倍比を確保することが困難となる。従って本発明の目的であるズームレンズの広角化および高変倍化に反するので好ましくない。条件式（１）の上限値を上回ると、広角端状態における画角が広くなり過ぎ、歪曲収差の補正が困難になるだけでなく、望遠端状態における焦点距離が長くなりすぎるため、球面収差の補正が困難となる。従って良好な光学性能を維持することが困難となるため好ましくない。
【００３２】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．５４にすることが好ましい。また、実施の形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）下限値を０．５６にすることがさらに好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を０．６５にすることが好ましい。また、実施の形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を０．６２にすることがさらに好ましい。
【００３３】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、ズームレンズの全長をコンパクトに維持しつつ、良好な収差補正を行うために、条件式（２）を満足することが望ましい。条件式（２）は、第１レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定している。条件式（２）の下限値を下回った場合、望遠端状態において第２レンズ群のバックフォーカスが長くなり、ズームレンズの全長が著しく長くなる。また、広角端状態における下方コマ収差や歪曲収差、望遠端状態における球面収差や下方コマ収差の補正が困難になるため好ましくない。条件式（２）の上限値を上回った場合、変倍に必要な２つのレンズ群の移動量を確保するために、広角端状態において第１レンズ群と第２レンズ群の空気間隔を長くする必要が生じ、全長が著しく長くなる。さらに第１レンズ群の最も物体側に位置する負メニスカスレンズの外径が増大する。負メニスカスレンズの外径を小型化するためには第１レンズ群を構成する各レンズの屈折力を著しく強めることが不可欠となるが、このような手段では広角端状態における下方コマ収差、望遠端状態における球面収差の補正が困難となるため好ましくない。
【００３４】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を１．１５にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を１．３２にすることが好ましい。
【００３５】
条件式（３）は、第２レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定している。条件式（３）の下限値を下回った場合、第２レンズ群のバックフォーカスが減少すると共に変倍時の移動量が減少するためコンパクト化には有利であるが、第２レンズ群で発生する球面収差の補正が困難となるので好ましくない。条件式（３）の上限値を上回った場合、変倍時の第２レンズ群の移動量が著しく大きくなるため、ズームレンズの全長が過大となり好ましくない。また、広角端状態における下方コマ収差や歪曲収差、望遠端状態における球面収差や下方コマ収差の補正が困難になるため好ましくない。さらに広角端状態と望遠端状態におけるＦナンバーの変動が大きくなり、望遠端状態において十分な明るさを確保できなくなる点においても好ましくない。
【００３６】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を２．００にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を２．３０にすることが好ましい。
【００３７】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、第２レンズ群内の収差補正を良好に行うために、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  ０．３５ ＜ ｎ２３−ｎ２４ ＜ ０．６５  
ただし、ｎ２３は第２レンズ群の負レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、ｎ２４は第２レンズ群の第３正レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率である。
【００３８】
条件式（４）は、第２レンズ群における負レンズと第３正レンズの屈折率差の適切な範囲を規定している。条件式（４）の下限値を下回った場合、変倍に伴う第２レンズ群内の球面収差変動を補正しつつ、広角端状態における像面湾曲及び中間焦点距離状態から望遠端状態における上方コマ収差を補正することが困難となるため好ましくない。条件式（４）の上限値を上回った場合、既存の硝材を用いると負レンズの硝材の部分分散比が増大する傾向があるため、望遠端状態において軸上色収差の二次スペクトルの補正が困難となり、高い光学性能を維持することが困難となる。
【００３９】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を０．３９にすることが好ましい。また、実施の形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）下限値を０．４４にすることがさらに好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．６０にすることが好ましい。
【００４０】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、倍率色収差の補正を良好に行う為に、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  ４７．０ ＜ ν２４−ν２３ ＜  ７５．０
ただし、ν２３は第２レンズ群の負レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、ν２４は第２レンズ群の第３正レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数である。
【００４１】
条件式（５）は、第２レンズ群における負レンズと第３正レンズのアッベ数の差に関して適切な範囲を規定するものである。条件式（５）の下限値を下回った場合、望遠端状態における倍率色収差が悪化する。第２レンズ群の総厚を増やさずにこれを補正しようとすれば、広角端状態における下方コマ収差の波長による差及び中間焦点距離状態における上方コマ収差の波長による差の補正が困難となるため好ましくない。条件式（５）の上限値を上回った場合、負レンズの硝材の部分分散比が増大するため、望遠端状態において軸上色収差の二次スペクトルの補正が困難となり、高い光学性能を維持することが困難となる。条件式（５）を満足することにより、第２レンズ群内の屈折力配置を球面収差及びコマ収差の補正に適切な状態に維持しつつ、第２レンズ群の総厚を増やさずに倍率色収差を補正することが可能となる。
【００４２】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を５０．０にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を７０．０にすることが好ましい。
【００４３】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群を光軸に沿って移動して行う構成が望ましい。第３レンズ群をフオーカシングに用いることにより、画面周辺部に到達する光量を減少させずに、広角端状態での至近距離物体の撮影を行うことが可能である。なお、負先行型ズームでは、負の屈折力を有する第１レンズ群を用いてフオーカシングを行うことも可能であるが、広角端状態における至近距離物体の撮影時に、画面周辺部に到達する光量が著しく減少する問題がある。これを防ぐには第１レンズ群の外径を増大させる必要が生じるが、広角端状態における下方コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。
【００４４】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、第３レンズ群は、１枚の正レンズからなり、第３レンズ群の正レンズの各レンズ面のうち少なくとも１面は非球面であり、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）  −０．４０ ＜ （Rb＋Ra）／（Rb−Ra） ＜ １．３５
ただし、Raは第３レンズ群の正レンズの物体側の面の曲率半径、Rbは第３レンズ群の正レンズの像面側の面の曲率半径である。
【００４５】
第３レンズ群を１枚の正レンズで構成することによりコストの観点で有利となるだけでなく、沈胴収納時の厚みを減らすことができる。また、第３レンズ群に含まれる各レンズ面のうち、少なくとも１面が非球面化されていることにより、第１レンズ群および第２レンズ群で補正し切れなかった非点収差の効果的な補正が可能になる。
【００４６】
条件式（６）は、第３レンズ群を構成する正レンズの形状の適切な範囲を規定している。第３レンズ群の正レンズは、ズームレンズ全系の射出瞳の位置を撮像素子に対して最適化すると共に、第１レンズ群および第２レンズ群で補正し切れなかった非点収差の補正を行っている。また、前述のように、この正レンズを光軸上で移動させることにより、無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングを行っている。従って、非点収差を良好に補正しつつ、フォーカシングによる収差変動を生じさせないためには、正レンズの形状を適切に設定する必要がある。
【００４７】
条件式（６）の下限値を下回った場合、中間焦点距離状態において非点収差の良好な補正が困難になると共に、広角端状態における歪曲収差の補正が困難となるため好ましくない。さらにすべての焦点距離状態における至近距離物体の撮影時に、像面が著しく正に変動すると共に非点収差が増大するため好ましくない。条件式（６）の上限値を上回った場合、正レンズは物体側に凸面を向けたメニスカス形状となり、広角端状態における歪曲収差の補正に対しては有利であるが、中間焦点距離状態において非点収差の良好な補正が困難となると共に、望遠端状態における至近距離物体の撮影時に像面が著しく負に変動し、同時に非点収差が増大するため好ましくない。また、正レンズの像面側の面を起因とするゴーストが発生するため好ましくない。
【００４８】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を−１．００にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を１．００にすることが好ましい。
【００４９】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、望遠端状態において倍率色収差を良好に補正する為に、以下の条件式（７）を満足することが望ましい。
（７）  ７１．０ ＜ ν３１ ＜ ９５．０
ただし、ν３１は第３レンズ群の正レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数である。
【００５０】
条件式（７）は、第３レンズ群を構成する正レンズのアッベ数の適切な範囲を規定している。第３レンズ群は正の屈折力を有する上に主光線高が大きいため、負の倍率色収差を発生させやすい。従って第３レンズ群には低分散の硝材を使用し、倍率色収差の発生を低減することが必要である。条件式（７）の下限値を下回った場合、望遠端状態における倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。条件式（７）の上限値を上回った場合、現在入手可能なレンズ材料では正レンズに蛍石を使用する必要があるが、蛍石は安価な加工方法による屈折面の形状精度保証が著しく困難であるため好ましくない。また、ペッツバール和がプラスになり、像面湾曲と非点収差を同時に補正できなくなる。
【００５１】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を８０．０にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を９２．０にすることが好ましい。
【００５２】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、さらに良好な収差補正を実現する為に、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
（８）  ０．００６０ ＜ ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）＜ ０．０１３０
ただし、ｆＬ１１は負メニスカスレンズの焦点距離、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、ν１２は第１レンズ群の負レンズの材質のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数である。
【００５３】
条件式（８）は第１レンズ群全体の焦点距離と、第１レンズ群の最も物体側に配置された負メニスカスレンズの焦点距離、さらに第１レンズ群の物体側から２番目の負レンズのアッベ数に関して適切な範囲を規定している。条件式（８）の下限値を下回った場合、負メニスカスレンズの屈折力が強くなりすぎ、広角端状態における非点収差、歪曲収差、倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。また、既存の硝材を用いた場合、第１レンズ群の負レンズの屈折率が低くなりすぎ、ペッツバール和が著しく負になると共に、望遠端状態における下方コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。条件式（８）の上限値を上回った場合、広角端状態における下方コマ収差の波長による差や、望遠端状態における上方コマ収差の波長による差が増大すると共に、望遠端状態における倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。
【００５４】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を０．００８０にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を０．０１１５にすることが好ましい。
【００５５】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、広角端状態および望遠端状態における下方コマ収差を良好に補正するために、以下の条件式（９）を満足することが望ましい。
（９）  −７．０ ＜ （Rd＋Rc）／（Rd−Rc） ＜ −１．０  
ただし、Rcは第１レンズ群の負レンズの像面側の面の曲率半径、Rdは第１レンズ群の正レンズの物体側の面の曲率半径である。
【００５６】
条件式（９）は、第１レンズ群の負レンズと正レンズの間に形成される空気レンズの形状について、適切な範囲を規定している。条件式（９）の下限値を下回った場合、望遠端状態における下方コマ収差、球面収差の補正が困難となるため好ましくない。条件式（９）の上限値を上回った場合、広角端状態における下方コマ収差、歪曲収差の補正が困難となるため好ましくない。
【００５７】
なお、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を−５．５にすることが好ましい。また、実施の形態の効果を確実にするために、条件式（９）の上限値を−２．５にすることが好ましい。
【００５８】
また、実施の形態にかかるズームレンズでは、第３レンズ群は、広角端状態から望遠端状態への変倍中に固定されていることが望ましい。変倍に際して第３レンズ群の位置を固定することにより、第３レンズ群の偏芯による非点収差の増大を防ぐことが出来る。
【００５９】
また、実施の形態では、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、前記第１レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、負レンズと、正レンズとから構成され、前記負レンズの少なくとも一方のレンズ面は非球面であり、前記第２レンズ群は、光軸に沿って物体側から順に、第１正レンズと、第２正レンズと、負レンズと、第３正レンズとから構成され、前記第２レンズ群に含まれる各レンズ面のうち少なくとも１面は非球面であり、上記条件式（１）から（３）を満足し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が減少し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が増加するように、少なくとも前記第１レンズ群と前記第２レンズ群を光軸に沿って移動する変倍方法が望ましい。このような変倍方法を採用することにより、駆動機構を簡素化できズームレンズ全長を短くすることができる。
【００６０】
なお、実施の形態にかかるズームレンズにおいて、該ズームレンズを構成する各レンズ群のうち、１つのレンズ群全体又はその一部のレンズを光軸と略垂直な方向に移動させる構成とすることもできる。これにより、像面上の像を移動させることが可能となり、いわゆる防振レンズを実現することができる。
【００６１】
（実施例）
以下、添付図面に基づいて本実施の形態にかかるズームレンズの各実施について説明する。
【００６２】
（第１実施例）
図３は、第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【００６３】
図３において、本第１実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【００６４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【００６５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【００６６】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【００６７】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【００６８】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【００６９】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【００７０】
以下の表１に、第１実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。表中、[全体諸元]において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角（単位：度）、Ｙｍａｘは最大像高をそれぞれ示している。[レンズ諸元]において、第１カラムは物体側から数えた際のレンズ面の番号、第２カラムｒはレンズ面の曲率半径、第３カラムｄはレンズ面の光軸上の間隔、第４カラムνはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、第５カラムｎはｄ線（λ=587.6nm）に対する屈折率をそれぞれ示している。なお、第１カラムの左に付した＊は、そのレンズ面が非球面であることを示している。B.f.はバックフォーカスである。なお、空気の屈折率は１．００００００であるが、表中では記載を省略し、曲率半径ｒ欄の「∞」は平面であることを示す。
【００７１】
非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙ、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をS（ｙ）、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をＲ、円錐定数をκ、ｎ次の非球面係数をＣｎとしたとき、以下の数式で表される。
S（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κｙ2／Ｒ2）1/2｝
＋Ｃ４ｙ4＋Ｃ６ｙ6＋Ｃ８ｙ8＋Ｃ１０ｙ10
[非球面データ]には、各非球面の円錐定数κ、非球面係数Ｃｎをそれぞれ示す。なお、非球面データ欄の「E-n」（nは整数）は「×10-n」を示す。
【００７２】
[可変間隔データ]には、広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態の各状態での焦点距離ｆ、倍率β、物体から最も物体側のレンズ面までの距離Ｄ０、及び各可変間隔の値を示す。[条件式対応数値]には、各条件式の対応値を示す。
【００７３】
なお、以下の全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄその他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されること無く他の適当な単位を用いることもできる。さらに、これらの記号の説明は、以降の他の実施例においても同様とし以降の説明を省略する。
【００７４】
（表１）
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜21.20
ＦＮＯ＝2.80〜5.59
２ω＝77.3°〜24.3°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   37.5903   1.6000  42.71 1.820800
*2)    6.4738   3.3000  
3)   95.8076   1.1000  65.47 1.603000
4)   22.9036   0.6000 
5)   13.8110   2.1000  23.78 1.846660
6)   43.5163   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                  開口絞りＳ
8)    9.4737   1.9000  59.44 1.583130
*9)  -50.4251   0.1000  
10)    7.9153   2.9000  52.29 1.755000
11)  -35.8203   0.9500  31.31 1.903660
12)    5.1959   1.0000  
13)   92.1828   1.4000  91.20 1.456000
14)  -14.5991   （ｄ１４）
*15)   18.2787   2.0000  82.56 1.497820
16)  -71.4762   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.5814
Ｃ４  ＝-5.00140E-05
Ｃ６  ＝ 2.39130E-07
Ｃ８  ＝-3.42370E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第９面）
κ    ＝-6.9700
Ｃ４  ＝ 1.42020E-04
Ｃ６  ＝ 5.22860E-07
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝ -4.8910
Ｃ４  ＝  1.21570E-04
Ｃ６  ＝  0.00000E+00
Ｃ８  ＝  0.00000E+00
Ｃ１０＝  0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f       6.077          11.30           21.20
Ｄ０      ∞              ∞              ∞
ｄ６     19.58192         8.02771         1.74989
ｄ１４    5.48877        11.77081        23.67818
ｄ１６    1.96508         1.96508         1.96508
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02340       -0.04226       -0.07671
Ｄ０   249.6138       254.8862       249.2564
ｄ６    19.58192        8.02771        1.74989
ｄ１４   5.11895       10.59508       20.20233
ｄ１６   2.33490        3.14080        5.44092
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.25199
（３）ｆ２／ｆｗ   = 2.22431
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.44766
（５）ν２４−ν２３ = 59.89
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = 0.59270
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.01048
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）=-4.03785
【００７５】
図４（ａ）〜（ｃ）は、第１実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図５（ａ）〜（ｃ）は、第１実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【００７６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、ＮＡは開口数を、Ｙは像高を、Ａは半画角を、Ｈ０は物体高をそれぞれ示し、ｄはｄ線（λ=587.6nm）、ｇはｇ線（λ=435.8nm）、CはC線（λ=656.3nm）、FはF線（λ=486.1nm）の収差曲線をそれぞれ示す。さらに非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用い説明を省略する。
【００７７】
各収差図から、第１実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【００７８】
（第２実施例）
図６は、第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【００７９】
図６において、第２実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【００８０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【００８１】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【００８２】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【００８３】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【００８４】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【００８５】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【００８６】
以下の表２に、第２実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【００８７】
（表２）
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜20.485
ＦＮＯ＝2.83〜5.51
２ω＝77.3°〜25.1°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   37.0466   1.6000  42.71 1.820800
*2)    6.4412   3.3000 
3)   72.0445   1.1000  65.47 1.603000
4)   20.7853   0.6000 
5)   13.4233   2.1000  23.78 1.846660
6)   40.4466   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                  開口絞りＳ
8)    9.1580   1.9000  59.44 1.583130
*9)  -64.7071   0.1000  
10)    8.2132   3.1000  54.66 1.729160
*11)  -22.2498   0.7500  32.35 1.850260
12)    5.2345   1.0000  
13)   53.9472   1.5000  82.56 1.497820
14)  -17.2411   （ｄ１４）
*15)   18.3720   2.0000  82.56 1.497820
16)  -75.6004   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.5700
Ｃ４  ＝-4.58870E-05
Ｃ６  ＝ 2.64780E-07
Ｃ８  ＝-3.23200E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第９面）
κ    ＝-6.9700
Ｃ４  ＝ 1.47470E-04
Ｃ６  ＝ 6.67710E-07
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-4.9050
Ｃ４  ＝ 1.18860E-04
Ｃ６  ＝ 0.00000E+00
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.30000       20.48500
Ｄ０      ∞             ∞              ∞
ｄ６    19.41104        7.96913        2.00000
ｄ１４   5.52588       11.90048       23.11063
ｄ１６   2.05043        2.05043        2.05043
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02341       -0.04231       -0.07453
Ｄ０   249.5551       254.6227       249.3814
ｄ６    19.41104        7.96913        2.00000
ｄ１４   5.15628       10.72348       19.80903
ｄ１６   2.42003        3.22742        5.35203
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.25861
（３）ｆ２／ｆｗ   = 2.22972
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.35244
（５）ν２４−ν２３ = 50.21
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = 0.60899
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.01058
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）=-4.64664
【００８８】
図７（ａ）〜（ｃ）は、第２実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図８（ａ）〜（ｃ）は、第２実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【００８９】
各収差図から、第２実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【００９０】
（第３実施例）
図９は、第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【００９１】
図９において、第３実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【００９２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【００９３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【００９４】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【００９５】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【００９６】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【００９７】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【００９８】
以下の表３に、第３実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【００９９】
（表３）
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜20.485
ＦＮＯ＝2.83〜5.52
２ω＝77.3°〜25.1°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   37.2432   1.6000  42.71 1.820800
*2)    6.4412   3.3000 
3)   78.0975   1.1000  65.47 1.603000
4)   20.5136   0.6000  
5)   13.4928   2.1000  23.78 1.846660
6)   43.1460   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                  開口絞りＳ
8)    9.2266   1.9000  63.33 1.618000
*9)  -70.9986   0.1000  
10)    8.3995   3.0000  52.29 1.755000
11)  -13.7979   0.9000  34.02 1.898000
12)    5.3747   1.0000 
13)   70.9259   1.5000  82.56 1.497820
14)  -14.7270   （ｄ１４）
*15)   18.3720   2.0000  82.56 1.497820
16)  -75.6004   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.5700
Ｃ４  ＝-4.58870E-05
Ｃ６  ＝ 2.64780E-07
Ｃ８  ＝-3.23200E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第９面）
κ    ＝-6.9700
Ｃ４  ＝ 1.17940E-04
Ｃ６  ＝ 1.35010E-07
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-4.9050
Ｃ４  ＝ 1.18860E-04
Ｃ６  ＝ 0.00000E+00
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.30000       20.48500
Ｄ０     ∞             ∞              ∞
ｄ６    19.41104        7.96913        2.00000
ｄ１４   5.47590       11.85049       23.06065
ｄ１６   2.05043        2.05043        2.05043
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02341       -0.04232        -0.0745
Ｄ０   249.5551       254.6227       249.3814
ｄ６    19.41104        7.96913        2.00000
ｄ１４   5.10625       10.67337       19.75872
ｄ１６   2.42008        3.22755        5.35235
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.25861
（３）ｆ２／ｆｗ   = 2.22972
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.40018
（５）ν２４−ν２３ = 48.54
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = 0.60899
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.01057
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）=-4.84366
【０１００】
図１０（ａ）〜（ｃ）は、第３実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図１１（ａ）〜（ｃ）は、第３実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【０１０１】
各収差図から、第３実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１０２】
（第４実施例）
図１２は、第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１０３】
図１２において、第４実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【０１０４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【０１０５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【０１０６】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【０１０７】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【０１０８】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【０１０９】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【０１１０】
以下の表４に、第４実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【０１１１】
（表４）
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜21.20
ＦＮＯ＝2.82〜5.65
２ω＝77.3°〜24.2°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   34.6339   1.6000  42.71 1.820800
*2)    6.4412   3.6000  
3) -311.5920   1.1000  60.29 1.620410
4)   28.5001   0.4000  
5)   15.1408   2.1000  23.78 1.846660
6)   69.0205   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                  開口絞りＳ
8)    9.2039   1.9000  59.44 1.583130
*9)  -80.2026   0.1000  
10)    7.6236   2.3910  37.16 1.834000
11)  116.2708   1.1429  25.46 2.000690
12)    5.1004   0.9000  
13)   38.0884   1.5000  82.56 1.497820
14)  -19.5816   （ｄ１４）
*15)   13.0000   2.0000  82.56 1.497820
16)   97.3833   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.5525
Ｃ４  ＝-4.05780E-05
Ｃ６  ＝ 6.67330E-07
Ｃ８  ＝-3.23200E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第９面）
κ    ＝-6.9700
Ｃ４  ＝ 1.48600E-04
Ｃ６  ＝ 4.32930E-07
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-2.8799
Ｃ４  ＝ 2.02150E-04
Ｃ６  ＝ 0.00000E+00
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.30000       21.20000
Ｄ０      ∞             ∞              ∞
ｄ６    19.41103        7.96912        1.75232
ｄ１４   6.28909       12.66368       24.74649
ｄ１６   1.60336        1.60336        1.60336
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02341       -0.04232       -0.07694
Ｄ０   249.5551       254.6227       248.7564
ｄ６    19.41103        7.96912        1.75232
ｄ１４   5.91940       11.48643       21.25647
ｄ１６   1.97305        2.78062        5.09338
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.23736
（３）ｆ２／ｆｗ   = 2.22972
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.50287
（５）ν２４−ν２３ = 57.10
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = 1.30812
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.01168
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）= -3.26671
【０１１２】
図１３（ａ）〜（ｃ）は、第４実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図１４（ａ）〜（ｃ）は、第４実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【０１１３】
各収差図から、第４実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１１４】
（第５実施例）
図１５は、第５実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１１５】
図１５において、第５実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【０１１６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【０１１７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた正メニスカス第３正レンズＬ２４とから構成され、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【０１１８】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【０１１９】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【０１２０】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【０１２１】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【０１２２】
以下の表５に、第５実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【０１２３】
(表５)
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜20.485
ＦＮＯ＝2.80〜5.41
２ω＝77.4°〜25.2°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   32.7889   1.6000  42.71 1.820800
*2)    6.7418   3.7000  
3)  139.1081   1.1000  91.20 1.456000
4)   20.8409   0.5500  
5)   13.0108   2.1000  23.78 1.846660
6)   29.4187   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                 開口絞りＳ
8)    9.5001   1.9000  9.44 1.583130
*9)  -38.1534   0.1000  
10)    8.5898   2.8500  52.29 1.755000
11)  -28.2172   1.3500  31.31 1.903660
12)    5.3775   1.0000  
13)  -70.2923   1.5000  91.20 1.456000
14)  -11.2815   （ｄ１４）
*15)   36.0000   2.0000  82.56 1.497820
16)  -22.9841   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.5996
Ｃ４  ＝-9.59110E-06
Ｃ６  ＝ 1.95210E-07 
Ｃ８  ＝-1.87890E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第９面）
κ    ＝-6.9700
Ｃ４  ＝ 1.64570E-04
Ｃ６  ＝ 5.44260E-07
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-0.0325
Ｃ４  ＝ 9.10230E-06
Ｃ６  ＝ 0.00000E+00
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.80000       20.48500
Ｄ０      ∞             ∞              ∞
ｄ６    20.16560        8.17788        1.92401
ｄ１４   4.69413       10.77848       21.47823
ｄ１６   2.60606        2.60606        2.60606
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02342       -0.04219       -0.07396
Ｄ０   246.6925       252.5960       248.1500
ｄ６    20.16560        8.17788        1.92401
ｄ１４   4.32363        9.60564       18.21601
ｄ１６   2.97656        3.77890        5.86828
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.31735
（３）ｆ２／ｆｗ   = 2.22972
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.44766
（５）ν２４−ν２３ = 59.89
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = -0.22067
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.00793
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）= -4.32328
【０１２４】
図１６（ａ）〜（ｃ）は、第５実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図１７（ａ）〜（ｃ）は、第５実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【０１２５】
各収差図から、第５実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１２６】
（第６実施例）
図１８は、第６実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１２７】
図１８において、第６実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【０１２８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【０１２９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【０１３０】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【０１３１】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【０１３２】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【０１３３】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【０１３４】
以下の表６に、第６実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【０１３５】
（表６）
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜20.485
ＦＮＯ＝2.83〜5.56
２ω＝77.5°〜25.1°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   39.7667   1.6000  42.71 1.820800
*2)    6.1456   3.2000  
3)   39.7037   1.1000  60.08 1.639999
4)   17.3713   0.3904  
5)   12.2844   2.1000  23.78 1.846660
6)   37.3503   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                  開口絞りＳ
8)   13.5587   1.9000  59.44 1.583130
*9)  -44.1633   0.1000  
10)    6.9473   2.7701  54.66 1.729160
11) -132.3917   1.3111  31.31 1.903660
12)    5.2604   1.0000  
13)   34.4539   1.5000  91.20 1.456000
14)  -15.0830   （ｄ１４）
*15)   16.6818   2.0000  91.20 1.456000
16)  -75.6004   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.5432
Ｃ４  ＝-6.07260E-05
Ｃ６  ＝ 4.66720E-07
Ｃ８  ＝-4.45010E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第９面）
κ    ＝-6.9700
Ｃ４  ＝ 6.53420E-05
Ｃ６  ＝ 5.61910E-07
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-3.8927
Ｃ４  ＝ 1.27970E-04
Ｃ６  ＝ 0.00000E+00
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.30000       20.48500
Ｄ０      ∞             ∞              ∞
ｄ６    18.60066        7.81137        2.18271
ｄ１４   5.47163       12.23325       24.12401
ｄ１６   2.05043        2.05043        2.05043
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02340       -0.04248       -0.07515
Ｄ０   248.1228       252.1504       245.8883
ｄ６    18.60066        7.81137        2.18271
ｄ１４   5.11910       11.09980       20.89989
ｄ１６   2.40297        3.18388        5.27456
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.20536
（３）ｆ２／ｆｗ   = 2.22996
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.44766
（５）ν２４−ν２３ = 59.89
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = 0.63846
（７）ν３１ = 91.20
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.01120
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）= -5.82982
【０１３６】
図１９（ａ）〜（ｃ）は、第６実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図２０（ａ）〜（ｃ）は、第６実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【０１３７】
各収差図から、第６実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１３８】
（第７実施例）
図２１は、第７実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１３９】
図２１において、第７実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【０１４０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【０１４１】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【０１４２】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【０１４３】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【０１４４】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【０１４５】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【０１４６】
以下の表７に、第７実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【０１４７】
（表７）
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜20.485
ＦＮＯ＝2.81〜5.61
２ω＝77.5°〜25.2°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   31.6410   1.5000  40.58 1.864000
*2)    6.2800   3.4500  
3)  930.9800   1.1000  82.56 1.497820
4)   27.2656   0.2000  
5)   12.5546   2.0000  23.78 1.846660
6)   31.9616   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                  開口絞りＳ
*8)    8.2737   1.8000  49.23 1.768020
9)  -64.0328   0.2000  
10)   10.3223   2.0000  40.76 1.882997
11)  -14.9767   2.1000  28.27 2.003300
12)    4.7699   0.7000  
13)   29.4532   1.5000  82.56 1.497820
14)  -18.0837   （ｄ１４）
*15)   30.5016   2.1000  82.56 1.497820
16)  -23.0185   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.1159
Ｃ４  ＝ 2.31300E-04
Ｃ６  ＝ 2.01640E-06
Ｃ８  ＝ 1.99010E-08
Ｃ１０＝-7.35730E-11
（第８面）
κ    ＝ 0.0133
Ｃ４  ＝ 3.15830E-05
Ｃ６  ＝-7.66020E-07
Ｃ８  ＝ 2.39110E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-16.8008
Ｃ４  ＝  9.79570E-05
Ｃ６  ＝  0.00000E+00
Ｃ８  ＝  0.00000E+00
Ｃ１０＝  0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.30000       20.48500
Ｄ０      ∞             ∞              ∞
ｄ６    17.27797        7.04061        1.69988
ｄ１４   5.19907       10.60224       20.10407
ｄ１６   0.88903        0.88903        0.88903
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02295       -0.04121       -0.07142
Ｄ０   252.0682       256.9024       252.7413
ｄ６    17.27797        7.04061        1.69988
ｄ１４   4.73531        9.19389       16.45943
ｄ１６   1.35279        2.29737        4.53367
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.20981
（３）ｆ２／ｆｗ   = 1.94175
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.50548
（５）ν２４−ν２３ = 54.29
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = -0.13982
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.00837
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）= -2.70683
【０１４８】
図２２（ａ）〜（ｃ）は、第７実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図２３（ａ）〜（ｃ）は、第７実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【０１４９】
各収差図から、第７実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１５０】
（第８実施例）
図２４は、第８実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１５１】
図２４において、第８実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【０１５２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【０１５３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、物体側に凸面を向けた正メニスカス正レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【０１５４】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１のみからなり、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【０１５５】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【０１５６】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【０１５７】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【０１５８】
以下の表８に、第８実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【０１５９】
(表８)
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜20.485
ＦＮＯ＝2.86〜5.62
２ω＝77.2°〜25.1°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   30.8750   1.6000  42.71 1.820800
*2)    6.4359   3.9500  
3)  -51.7896   1.1000  65.47 1.603000
4)   48.1291   0.3000  
5)   16.5037   2.0500  23.78 1.846660
6)   85.4923   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                 開口絞りＳ
8)    9.1237   1.9000  59.44 1.583130
*9)  -65.5353   0.1000  
10)    7.6984   2.9000  54.66 1.729160
11)   33.8982   1.0000  28.27 2.003300
12)    5.1153   1.0000  
13)   19.4540   1.5000  70.45 1.487490
14)  -26.3289   （ｄ１４）
*15)   14.0000   2.0000  82.56 1.497820
16)  224.1685   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.6414
Ｃ４  ＝-7.50180E-05
Ｃ６  ＝ 1.16070E-06
Ｃ８  ＝-6.28330E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第８面）
κ    ＝-6.9700
Ｃ４  ＝ 1.57450E-04
Ｃ６  ＝ 5.50970E-07
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-3.2415
Ｃ４  ＝ 1.84720E-04
Ｃ６  ＝ 0.00000E+00
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.30000       20.48500
Ｄ０      ∞             ∞              ∞
ｄ６    19.39502        7.96363        2.00000
ｄ１４   5.68103       12.02388       23.17820
ｄ１６   1.71257        1.71257        1.71257
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02342       -0.04232       -0.07452
Ｄ０   247.4520       252.5408       247.3499
ｄ６    19.39502        7.96363        2.00000
ｄ１４   5.30889       10.83990       19.86248
ｄ１６   2.08471        2.89654        5.02829
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.25861
（３）ｆ２／ｆｗ   = 2.22314
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.51581
（５）ν２４−ν２３ = 42.18
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = 1.13323
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.01110
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）= -2.04370
【０１６０】
図２５（ａ）〜（ｃ）は、第８実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図２６（ａ）〜（ｃ）は、第８実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【０１６１】
各収差図から、第８実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１６２】
（第９実施例）
図２７は、第９実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１６３】
図２７において、第９実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【０１６４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【０１６５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【０１６６】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【０１６７】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【０１６８】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【０１６９】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【０１７０】
以下の表９に、第９実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【０１７１】
(表９)
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜20.485
ＦＮＯ＝2.78〜5.57
２ω＝77.3°〜25.1°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   30.5330   1.5000  40.58 1.864000
*2)    6.3386   3.6500  
3) -103.6850   1.1000  65.44 1.603001
4)   35.2602   0.2000  
5)   13.9462   2.0000  23.78 1.846660
6)   50.1594   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                  開口絞りＳ
*8)    8.5750   1.9000  49.23 1.768020
9)  -51.5904   0.1000  
10)    8.6164   2.2000  47.82 1.756998
11)  -20.2971   1.8000  28.27 2.003300
12)    4.7758   0.7500 
13)   59.0225   1.4500  52.43 1.517417
14)  -15.5722   （ｄ１４）
*15)   34.0000   2.1000  82.56 1.497820
16)  -21.7725   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.2557
Ｃ４  ＝ 1.98980E-06
Ｃ６  ＝ 1.18350E-08
Ｃ８  ＝-6.28330E-08
Ｃ１０＝-7.35730E-11
（第８面）
κ    ＝-0.0032
Ｃ４  ＝ 5.02000E-05
Ｃ６  ＝-3.27790E-07
Ｃ８  ＝ 2.39110E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-40.9027
Ｃ４  ＝  9.74630E-05
Ｃ６  ＝ -5.21290E-07
Ｃ８  ＝  0.00000E+00
Ｃ１０＝  0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.30000       20.48500
Ｄ０      ∞             ∞              ∞
ｄ６    17.37860        7.07447        1.69891
ｄ１４   5.02990       10.58157       20.34456
ｄ１６   0.94574        0.94574        0.94574
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02301       -0.04137       -0.07186
Ｄ０   251.6996       256.4520       252.0646
ｄ６    17.37860        7.07447        1.69891
ｄ１４   4.58523        9.21819       16.76704
ｄ１６   1.39041        2.30911        4.52325
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.20981
（３）ｆ２／ｆｗ   = 1.97466
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.48588
（５）ν２４−ν２３ = 24.16
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = -0.21924
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.01079
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）= -2.30864
【０１７２】
図２８（ａ）〜（ｃ）は、第９実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図２９（ａ）〜（ｃ）は、第９実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【０１７３】
各収差図から、本第９実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１７４】
（第１０実施例）
図３０は、第１０実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【０１７５】
図３０において、第１０実施例にかかるズームレンズは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が減少し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増加するように、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２が光軸沿って移動し、第３レンズ群Ｇ３が固定されて構成されている。
【０１７６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、負メニスカスレンズＬ１１の像面Ｉ側のレンズ面は非球面である。
【０１７７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凸形状の正レンズＬ２２と、両凹形状の負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４とから構成され、両凸形状の正レンズＬ２２と両凹形状の負レンズＬ２３とは接合されており、両凸形状の正レンズＬ２１の像面Ｉ側の面が非球面で構成されている。
【０１７８】
第３レンズ群Ｇ３は１枚の両凸形状の正レンズＬ３１のみからなり、両凸形状の正レンズＬ３１の物体側の面が非球面で構成されている。
【０１７９】
無限遠物体から有限距離物体へのフォーカシングは、第３レンズ群Ｇ３を光軸に沿って移動させることによって行う。
【０１８０】
開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側の両凸形状の正レンズＬ２１より物体側に配置されており、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、第２レンズ群Ｇ２と一体的に移動する。
【０１８１】
第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉの間に配置されたフィルタ群ＦＬは、ローパスフィルタや赤外カットフィルタなどで構成されている。
【０１８２】
以下の表１０に、第１０実施例にかかるズームレンズの諸元の値を掲載する。
【０１８３】
(表１０)
[全体諸元]
ｆ＝6.077〜20.485
ＦＮＯ＝2.82〜5.61
２ω＝77.4°〜25.1°
Ｙｍａｘ = 4.551
[レンズ諸元]
r         d      ν     ｎ
1)   30.0670   1.5000  40.58 1.864000
*2)    6.2018   3.4500  
3)  930.9800   1.1000  82.56 1.497820
4)   25.5836   0.2000  
5)   12.5314   2.0000  23.78 1.846660
6)   33.3850   （ｄ６）
7)    ∞       0.4000                  開口絞りＳ
*8)    8.3688   1.8000  49.23 1.768020
9)  -83.4993   0.2000  
10)   10.3274   2.1000  40.76 1.882997
11)  -14.3886   1.9000  28.27 2.003300
12)    4.9016   0.7000  
13)   19.2195   1.5000  70.45 1.487490
14)  -21.8808   （ｄ１４）
*15)   18.4608   2.1000  82.56 1.497820
16)  -45.6758   （ｄ１６）
17)    ∞       2.0000  70.70 1.544400
18)    ∞       0.5000
19)    ∞       0.5000  64.12 1.516800
20)    ∞       （B.f.）  
[非球面データ]
（第２面）
κ    ＝ 0.1336
Ｃ４  ＝ 2.31300E-04
Ｃ６  ＝ 2.01640E-06
Ｃ８  ＝ 1.99010E-08
Ｃ１０＝-7.35730E-11
（第８面）
κ    ＝ 0.0133
Ｃ４  ＝ 5.09030E-05
Ｃ６  ＝-6.88080E-07
Ｃ８  ＝ 2.39110E-08
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
（第１５面）
κ    ＝-5.6959
Ｃ４  ＝ 1.51740E-04
Ｃ６  ＝ 0.00000E+00
Ｃ８  ＝ 0.00000E+00
Ｃ１０＝ 0.00000E+00
[可変間隔データ]
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
f      6.07700       11.30000       20.48500
Ｄ０      ∞             ∞              ∞
ｄ６    17.35175        7.06596        1.69997
ｄ１４   5.70902       11.27059       21.05098
ｄ１６   0.49053        0.49053        0.49053
近接撮影時（撮影距離３００ｍｍ）
広角端状態  中間焦点距離状態   望遠端状態
β    -0.02300       -0.04135       -0.07179
Ｄ０   251.7119       256.4361       252.0217
ｄ６    17.35175        7.06596        1.69997
ｄ１４   5.26802        9.91790       17.50019
ｄ１６   0.93153        1.84322        4.04133
[条件式対応数値]
（１）Ｙｍａｘ／ｆｗ  = 0.74889
（２）|ｆ１|／（ｆｗ×ｆｔ）１／２= 1.20981
（３）ｆ２／ｆｗ   = 1.97466
（４）ｎ２３−ｎ２４ = 0.51581
（５）ν２４−ν２３ = 42/18
（６）（Rd＋Rc）／（Rd−Rc） = 0.42433
（７）ν３１ = 82.56
（８）ｆＬ１１／（ｆ１×ν１２）= 0.00836
（９）（Rb＋Ra）／（Rb−Ra）= -2.92027
【０１８４】
図３１（ａ）〜（ｃ）は、第１０実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。また、図３２（ａ）〜（ｃ）は、第１０実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【０１８５】
各収差図から、第１０実施例にかかるズームレンズは、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔまでの各焦点距離状態において諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１８６】
以上述べたうに、実施の形態にかかるズームレンズによれば、簡素なレンズ構成にもかかわらず、広角端状態において７５度を超える広画角を包括し、本格的な広角撮影が可能であると同時に３．５倍程度の高変倍比を有し、ズームレンズ全体が極めてコンパクトであり、かつ無限遠物体から至近距離物体に至る全撮影領域において高い光学性能を有するズームレンズを実現することができる。
【０１８７】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【０１８８】
実施例では、３群構成を示したが、４群或いは５群等の他の群構成にも適用可能である。
【０１８９】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ評を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。また、前記合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用出来、オートフォーカス用の(超音波モーター等の)モーター駆動にも適している。特に第３レンズ群を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０１９０】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向に振動させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に第２レンズ群を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０１９１】
また、レンズ面を非球面としても構わない。また、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。
【０１９２】
また、各レンズ面には、広い波長城で高い透過率を有する反射防止膜が施され、フレアやゴーストを軽減し高いコントラストの高い光学性能を達成できる。
【０１９３】
なお、本発明を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものでないことは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１９４】
【図１】実施の形態にかかるズームレンズを搭載する電子スチルカメラを示し、（ａ）は正面図を、（ｂ）は背面図をそれぞれ示す。
【図２】図１（ａ）のＡ−Ａ’線に沿った断面図を示している。
【図３】第１実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図４】第１実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図５】第１実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図６】第２実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図７】第２実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図８】第２実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図９】第３実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１０】第３実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図１１】第３実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図１２】第４実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１３】第４実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図１４】第４実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図１５】第５実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１６】第５実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図１７】第５実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図１８】第６実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図１９】第６実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図２０】第６実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図２１】第７実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２２】第７実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図２３】第７実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図２４】第８実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２５】第８実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図２６】第８実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図２７】第９実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図２８】第９実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図２９】第９実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図３０】第１０実施例にかかるズームレンズのレンズ構成を示す図であり、Ｗは広角端状態を、Ｍは中間焦点距離状態を、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。
【図３１】第１０実施例にかかるズームレンズの無限遠合焦時における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【図３２】第１０実施例にかかるズームレンズの至近距離合焦時（撮影距離３００ｍｍ）における諸収差図であり、（ａ）は広角端状態、（ｂ）は中間焦点距離状態、（ｃ）は望遠端状態における収差図をそれぞれ示す。
【符号の説明】
【０１９５】
１      電子スチルカメラ
２      撮像レンズ（ズームレンズ）
３      液晶モニター
４      レリーズ釦
５      補助光発行部
６      ワイド（Ｗ）−テレ（Ｔ）釦
７      ファンクション釦
Ｃ      撮像素子
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
ＦＬ    フィルタ群
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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