(57)【要約】【課題】複数の乃至は広い周波数域において小振動や大振動に対する制振効果が有利に発揮され得る新規な構造の制振装置を提供する。【解決手段】振動入力部材１６に対して当接する複数の当接マス部１４，２０が互いに離隔配置されて、複数の当接マス部１４，２０がばね部材１２によって連結されていると共に、静置状態で複数の当接マス部１４，２０の全てが振動入力部材１６に対して同時に当接することなく、少なくとも一つの当接マス部１４，２０が振動入力部材１６から離隔した状態で静置状態となるようにされており、且つ当接マス部１４，２０が異なる組み合わせで当接状態および離隔状態とされる二種類以上の静置状態が生ぜしめられる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
振動入力部材に対して当接する複数の当接マス部が互いに離隔配置されて、それら複数の当接マス部がばね部材によって連結されていると共に、静置状態で複数の該当接マス部の全てが該振動入力部材に対して同時に当接することなく、少なくとも一つの該当接マス部が該振動入力部材から離隔した状態で静置状態となるようにされており、且つ、それら当接マス部が異なる組み合わせで当接状態および離隔状態とされる二種類以上の静置状態が生ぜしめられることを特徴とする制振装置。
【請求項２】
前記複数の当接マス部の全てが、前記二種類以上の静置状態の何れかにおいて前記振動入力部材に対する当接状態とされ且つ別の静置状態において該振動入力部材に対する離隔状態とされる請求項１に記載の制振装置。
【請求項３】
前記ばね部材として板ばねを採用した請求項１又は２に記載の制振装置。
【請求項４】
前記板ばねに対して前記当接マス部が一体形成されている請求項３に記載の制振装置。
【請求項５】
前記当接マス部が前記ばね部材と別体形成されて、該ばね部材に対して固着されている請求項１乃至３の何れか一項に記載の制振装置。
【請求項６】
前記当接マス部と前記振動入力部材の当接面がゴム弾性体で構成されている請求項１乃至５の何れか一項に記載の制振装置。
【請求項７】
互いに交差する複数本の直線上でそれぞれ前記当接マス部の複数が配設されている請求項１乃至６の何れか一項に記載の制振装置。
【請求項８】
前記複数の当接マス部の全体としての重心に位置して、前記ばね部材を前記振動入力部材に対して連結状態でピン支持せしめる連結支持部を設けた請求項１乃至７の何れか一項に記載の制振装置。
【請求項９】
前記複数の当接マス部の全体としての重心に位置して、何れの静置状態でも前記振動入力部材に対して当接状態とされる支持部が形成されている請求項１乃至７の何れか一項に記載の制振装置。
【請求項１０】
前記支持部が前記当接マス部の一つとして形成されている請求項９に記載の制振装置。
【請求項１１】
前記支持部に対して係合して自由な変位を制限する位置決め手段を、前記振動入力部材において形成した請求項９又は１０に記載の制振装置。
【請求項１２】
前記ばね部材が、前記支持部を中心として放射状に延びる板ばねによって構成されており、それら板ばねの先端部分にそれぞれ前記当接マス部が設けられている請求項９乃至１１の何れか一項に記載の制振装置。
【請求項１３】
前記ばね部材が、前記支持部を挟んで両側に直線的に延びる一つの板ばねによって構成されており、該板ばねの両端部分にそれぞれ前記当接マス部が設けられている請求項１２に記載の制振装置。
【請求項１４】
前記振動入力部材から独立して全体として飛び跳ね変位可能とされている請求項１、２、３、４、５、６、７、９、１０、１１、１２、１３の何れか一項に記載の制振装置。
【請求項１５】
制振すべき振動部材に対して固定される中空構造の剛性のハウジングを設けて、前記複数の当接マス部を連結した前記ばね部材が該ハウジングに収容配置されることにより、該ハウジングで前記振動入力部材を構成し、該ハウジング対して該当接マス部を連結した該ばね部材の全体が独立して飛び跳ね変位可能とされている請求項１、２、３、４、５、６、７、９、１０、１１、１２、１３、１４の何れか一項に記載の制振装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、制振対象となる振動入力部材の振動を低減する新規な構造の制振装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、自動車のボデーや住宅の窓ガラスや建具等のような振動入力部材の振動を低減する制振デバイスとしては、例えば、振動入力部材の表面に貼着されたアスファルトシートやゴムシート等の制振構造材や、振動入力部材に対してバネ部材を介してマス部材を連結支持させたダイナミックダンパ（動的吸振器）等が知られている。
【０００３】
ところが、制振構造材やダイナミックダンパにおいては、何れも、有効な制振効果を得るために、広い貼着面積や大きなマス部材の質量が必要になり、それによって、重量が嵩む問題があった。また、制振構造材を構成するアスファルトやダイナミックダンパのバネ部材を構成するゴム弾性体等の特性が温度に影響され易いため、制振効果の温度依存性が大きくなって、目的とする制振効果が安定して得られ難い問題があった。
【０００４】
しかも、ダイナミックダンパでは、マス−バネ系からなる副振動系の固有振動数が主振動系たる振動入力部材において制振すべき振動周波数域にチューニングされることにより振動入力部材に対して制振効果が得られるようになっているが、かかる制振効果が副振動系がチューニングされた比較的に狭い周波数域でしか発揮され難い問題を内在していた。
【０００５】
また、近年では、振動入力部材の多種多様化や要求される制振性能の向上に伴い、例えば、特許文献１（特開２００１−２４１４９８号公報）に示される如き制振装置が提案されている。かかる制振装置においては、振動入力部材に固定される剛性のハウジングに対して隙間を隔てて独立マス部材を変位可能に配設した構造とされており、振動入力時に、マス部材がハウジングに対して弾性的な当接面を介して打ち当たることにより、打ち当たりに際しての滑り摩擦や衝突によるエネルギ損失を利用して、制振効果を得るようになっている。
【０００６】
しかしながら、従来構造の打ち当たり型の制振装置では、未だ充分な制振効果を得ることが難しい場合があり、特に、複数の乃至は広い周波数域の振動に対して有効な制振効果を得ることが難しい場合があった。
【０００７】
なお、特許文献２（特開平０７−２９３６５９号公報）には、上記特許文献１と同様に、独立マス部材の打ち当たりによる制振効果を利用した制振装置として、円形断面の長手ロッド形状を有するロッド状マスを用いた構造が開示されている。この制振装置は、振動入力部材であるボールねじ軸を中空の円筒形状として、その中心孔にロッド状マスを挿入して収容したものである。特に、ロッド状マスの軸方向で相互に離隔して複数のブッシュが外挿されており、これらブッシュの装着位置をロッド状マスの軸方向で調節することによって、ロッド状マスにおけるラジアル方向の固有振動数を変化させて、複数の周波数域で制振効果を得ることが出来るとされている。
【０００８】
しかしながら、ロッド状マスへのブッシュの装着位置を変更するだけで、単一のロッド状マスにおける固有振動数を変更調節することが出来るとは考え難く、複数の周波数域での制振効果を有効に得られるか、疑問である。しかも、ボールねじ軸の内周面と各ブッシュの外周面の間の隙間が略一定の大きさとされていて、ロッド状マスのボールねじ軸に対する打ち当たり作用が単純なものとなるから、結局、有効な制振効果が発揮される振動周波数域は、狭いものとならざるを得ないと考えられる。
【０００９】
【特許文献１】特開２００１−２４１４９８号公報
【特許文献２】特開平０７−２９３６５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
ここにおいて、本発明は上述の如き事情を背景として為されたものであり、その解決課題とするところは、複数の乃至は広い周波数域において小振動や大振動に対する制振効果が有利に発揮され得る、新規な構造の制振装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
以下、このような課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意の組み合わせで採用可能である。また、本発明の態様乃至は技術的特徴は、以下に記載のものに限定されることなく、明細書全体および図面に記載されたもの、或いはそれらの記載から当業者が把握することの出来る発明思想に基づいて認識されるものであることが理解されるべきである。
【００１２】
すなわち、本発明の特徴とするところは、振動入力部材に対して当接する複数の当接マス部が互いに離隔配置されて、それら複数の当接マス部がばね部材によって連結されていると共に、静置状態で複数の当接マス部の全てが振動入力部材に対して同時に当接することなく、少なくとも一つの当接マス部が振動入力部材から離隔した状態で静置状態となるようにされており、且つ、それら当接マス部が異なる組み合わせで当接状態および離隔状態とされる二種類以上の静置状態が生ぜしめられる制振装置にある。
【００１３】
このような本発明に従う構造とされた制振装置においては、複数の当接マス部がばね部材で連結されていることによって、主振動系たる振動入力部材に対してのマス−バネ系からなる副振動系が構成されている。従って、振動入力部材の振動が該振動入力部材に当接したばね部材に対して直接に入力されたり、或いは振動入力部材に当接した当接マス部を介してばね部材に入力されると、ばね部材が弾性変形して、ばね部材に曲げ振動が発生する。この曲げ振動に基づき振動入力部材に対して制振効果（振動減衰効果）が発揮される。
【００１４】
また、ばね部材の弾性変形に伴って当接マス部に加振力が及ぼされたり、或いは振動入力部材に当接していた当接マス部が振動に基づき振動入力部材から浮き上がる等して、当接マス部が振動入力部材に打ち当たることにより、滑り摩擦や打撃によるエネルギ損失に基づく制振効果が得られる。
【００１５】
特に、少なくとも一つの当接マス部が振動入力部材に当接すると同時に別の少なくとも一つの当接マス部が振動入力部材から離隔した状態で振動入力部材に対する静置状態がとられるようになっており、それら当接マス部が複数の異なる組み合わせの当接状態および離隔状態をとることで、複数種類の載置状態が実現されることとなる。この当接状態は、当接マス部が振動入力部材に対して少なくとも一種類の静置状態において当接する状態をいい、また、離隔状態は、当接マス部が振動入力部材に対して少なくとも一種類の静置状態において離隔する状態をいう。
【００１６】
従って、静置状態で全ての当接マス部が当接していないことによって、静置状態が不安定となることから、たとえ小さな振動であっても、制振装置が容易に変位して、離隔していた当接マス部が振動入力部材に当接する状態がとられ易くなる。要するに、制振装置全体としては僅かな変位しか許容されないような微小振動の入力時にも、当接マス部を振動入力部材に打ち当たらせることが出来る。
【００１７】
しかも、複数の当接マス部が静置状態で複数の異なる組み合わせの当接状態および離隔状態をとるようになっていることから、当接マス部の振動入力部材に対する打ち当たりが単純なものとなり得ず、振動の大きさや周波数域に応じて、様々な打ち当たりの態様が生ぜしめられる。
【００１８】
それ故、前述の曲げ振動に基づく制振効果に加えて、滑り摩擦や打撃によるエネルギ損失に基づく制振効果が有利に発揮されて、複数の乃至は広い周波数域において小振動や大振動に対する制振効果が効果的に得られるのである。
【００１９】
なお、本発明では、複数の当接マス部における各質量が実質的に同視される程度に、各当接マス部の質量差が小さくされていることが望ましい。これにより、振動入力部材に当接している当接マス部と振動入力部材から離隔している当接マス部との間に大きな質量差が存在して静置状態が安定することに起因して、振動入力時に、離隔している当接マス部が目的とする振動入力部材に当接しない等の不具合が解消される。
【００２０】
また、本発明において、好適には、振動入力部材の制振すべき振動の周波数域に対して、制振装置における一次の固有振動数がチューニングされる。それによって、基本振動が振動入力部材の共振周波数の振動にチューニングされることとなり、所期の制振効果が一層安定して得られる。
【００２１】
また、本発明に係る制振装置では、複数の当接マス部の全てが、二種類以上の静置状態の何れかにおいて振動入力部材に対する当接状態とされ且つ別の静置状態において振動入力部材に対する離隔状態とされる構造が、採用されても良い。このような構造に従えば、当接マス部の全てが振動入力部材に当接する態様が実現されることとなり、マスパワーに基づく制振効果の更なる向上が図られ得る。
【００２２】
また、本発明に係る制振装置では、ばね部材として板ばねを採用した構造が、好適に採用される。その結果、板ばねの曲げ強度や質量等に基づいて減衰性能のチューニングが容易になることに加えて、板ばねの剛性に基づいて静置状態における当接マス部の当接状態や離隔状態が安定して保持される。
【００２３】
また、本発明に係る制振装置では、板ばねに対して当接マス部が一体形成されている構造が、採用されても良い。これにより、制振装置が簡単な構造で実現され得る。
【００２４】
また、本発明に係る制振装置では、当接マス部がばね部材と別体形成されて、ばね部材に対して固着されている構造が、採用されても良い。これにより、ばね部材の設計に影響されることなく、当接マス部の質量を設計変更することが出来る。
【００２５】
また、本発明に係る制振装置では、当接マス部と振動入力部材の当接面がゴム弾性体で構成されている構造が、採用されても良い。このような構造によれば、ゴム弾性体の弾性を利用して、当接マス部の振動入力部材への打ち当たりに伴う打音の大きさが抑えられる。なお、ゴム弾性体は、当接マス部自体がゴム弾性体で形成されることによって構成されても良い。当接マス部が硬質材で形成されている場合には、当接マス部にゴム層を被着しても良い。当接マス部と振動入力部材が何れも硬質材であれば、それらの少なくとも一方の当接面に対してゴム層を被着形成しても良い。因みに、当接マス部が振動入力部材以外の他部材にも当接する場合には、かかる他部材と当接マス部との打ち当たり面もゴム弾性体で構成することが望ましい。
【００２６】
また、本発明に係る制振装置では、互いに交差する複数本の直線上でそれぞれ当接マス部の複数が配設されている構造が、採用されても良い。このような構造によれば、複数の当接マス部を振動入力部材における広い範囲で当接させることが出来、それによって、より広い周波数域の振動に対する制振性能の更なる向上が図られ得る。
【００２７】
また、本発明に係る制振装置では、複数の当接マス部の全体としての重心に位置して、ばね部材を振動入力部材に対して連結状態でピン支持せしめる連結支持部を設けた構造が採用されても良い。これにより、ばね部材の全体が振動入力部材に対して独立して飛び跳ね変位することが制限されて、重心が安定すると共に、ばね部材における連結支持部まわりの回転変位以外の変位が制限されることから、複数の当接マス部の全てが振動入力部材に対して同時に当接することなく、且つ少なくとも一つの当接マス部が振動入力部材から離隔する静置状態が有利に実現され得る。
【００２８】
また、本発明に係る制振装置では、複数の当接マス部の全体としての重心に位置して、何れの静置状態でも振動入力部材に対して当接状態とされる支持部が形成されている構造が、好適に採用される。本構造によれば、複数の当接マス部の全てが振動入力部材に対して同時に当接することなく少なくとも一つの当接マス部が振動入力部材から離隔する静置状態が、支持部によって安定する。要するに、振動入力部材に対して、不安定な静置状態が好適に維持されることから、打ち当たりに基づく制振効果が一層有利に発揮され得る。
【００２９】
また、本発明に係る制振装置では、支持部が当接マス部の一つとして形成されている構造が、好適に採用される。これにより、部品点数が削減されつつ、当接マス部が振動入力部材に当接する態様の更なる拡張が図られ得る。
【００３０】
また、本発明に係る制振装置では、支持部に対して係合して自由な変位を制限する位置決め手段を、振動入力部材において形成した構造が、採用可能である。このような構造によれば、制振装置が、振動入力部材の表面上で不必要に移動することが防止されて、振動入力部材における所定の場所に安定して位置決めされる。それ故、複数の当接マス部を振動入力部材の目的の位置に打ち当てることが可能となり、所期の制振効果が一層安定して得られる。
【００３１】
また、本発明に係る制振装置では、ばね部材が、支持部を中心として放射状に延びる板ばねによって構成されており、それら板ばねの先端部分にそれぞれ当接マス部が設けられている構造が、採用されても良い。このような構造によれば、支持部によって不安定な静置状態が好適に維持されると共に、複数の当接マス部を振動入力部材における広い範囲で当接させることが出来る。
【００３２】
また、本発明に係る制振装置では、ばね部材が、支持部を挟んで両側に直線的に延びる一つの板ばねによって構成されており、板ばねの両端部分にそれぞれ当接マス部が設けられている構造が、採用されても良い。これにより、支持部を挟んで一方（他方）の当接マス部を振動入力部材に当接させると共に、他方（一方）の当接マス部を振動入力部材から離隔させる、少なくとも二種類の静置状態が有利に実現され得る。また、ばね部材の曲げ変形に基づいて、支持部を挟んだ両方の当接マス部を振動入力部材に同時に打ち当たらせることも可能となる。更に、支持部を挟んだ両側の当接マス部を振動入力部材に交互に打ち当てることも可能となり、所謂シーソーのような動きをする新規な構造の制振装置が好適に実現され得る。
【００３３】
また、本発明に係る制振装置では、振動入力部材から独立して全体として飛び跳ね変位可能とされている構造が、採用されても良い。それによって、当接マス部の飛び跳ね変位やばね部材の曲げ変形等に対する干渉が抑えられて、飛び跳ね変位や曲げ変形に基づく制振効果のチューニング性が一層向上され得る。
【００３４】
また、本発明に係る制振装置では、制振すべき振動部材に対して固定される中空構造の剛性のハウジングを設けて、複数の当接マス部を連結したばね部材がハウジングに収容配置されることにより、ハウジングで振動入力部材を構成し、ハウジング対して当接マス部を連結したばね部材の全体が独立して飛び跳ね変位可能とされている構造が、採用されても良い。このような構造によれば、ハウジングに収容配置されることで振動入力部材に対する位置決めが安定し、所期の制振効果が安定して得られる。また、ハウジングの壁部と当接マス部の離隔距離を設定変更することに伴い、打ち当たりによる制振性能のチューニングが容易になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について説明する。先ず、図１には、本発明の第一の実施形態としての制振装置１０が示されている。制振装置１０は、ばね部材としての弾性プレート１２やマス部１４を含んで構成されており、制振対象部材である振動部材としての自動車ボデー１６に重ね合わせられて配設されている。これにより、制振装置１０が、主振動系たるボデー１６に装着されて、主振動系に対する副振動系を構成している。なお、本実施形態では、自動車ボデー１６の表面に制振装置１０が載置されることから、自動車ボデー１６が、制振装置１０に対して直接に振動を入力する振動入力部材として構成されている。
【００３６】
より詳細には、弾性プレート１２は、鉄鋼やアルミニウム合金等の金属材やナイロン系樹脂等の樹脂材、或いはそれらの複合材等からなる板ばねを用いて形成されている。弾性プレート１２は、振動入力部材である自動車ボデー１６の装着部位の形状や大きさ、当該装着部位の質量や振動の周波数域等に応じて、その大きさや質量，形状が適当に設定されるものであり、特に限定されるものでないが、好ましくは、図示されているように矩形板形状とされる。
【００３７】
特に本実施形態では、弾性プレート１２は、曲げ変形が生ぜしめられるように、厚さ寸法に対して長さ寸法が充分に大きく設定されている。長さ寸法：Ｌは弾性プレート１２の長手方向（図１中の左上と右下間を延びる方向）の寸法である。厚さ寸法：ｔに対する長さ寸法：Ｌが、好ましくは５０≦Ｌ／ｔ≦１００００とされ、より好ましくは１００≦Ｌ／ｔ≦１０００とされる。また、平面形状は必ずしも矩形状である必要はないが、安定した曲げ変形を生ぜしめさせるためには、矩形状であることが望ましい。その場合、幅寸法：Ｂは、自動車ボデー１６に制振力を効果的に与えるために、１≦Ｌ／Ｂ≦１０とされる。
【００３８】
また、弾性プレート１２の曲げ強度は、入力される振動の大きさや自動車ボデー１６の剛性（強度）、後述する弾性プレート１２の自動車ボデー１６への静置状態等に応じて、弾性プレート１２の厚さ寸法を決定する際に考慮されることとなる。
【００３９】
一方、マス部１４は、弾性プレート１２における長手方向の各端縁部から所定の長さで中央に向かう矩形板形状の部分により構成されている。即ち、一対のマス部１４，１４は、互いに離隔配置されて弾性プレート１２によって連結されていると共に、特に弾性プレート１２の長手方向の両端部分において弾性プレート１２と一体形成された構造を呈している。各マス部１４の厚さ方向一方（図１中、上）の端部（面）には、付加マス１８が設けられている。付加マス１８は、矩形状を呈する金属材等の重量物からなり、その下面がマス部１４の表面に固着されている。
【００４０】
また、各マス部１４の厚さ方向他方（図１中、下）の端部（面）には、当接ゴム層２０が設けられている。当接ゴム層２０は、薄肉の略矩形平板形状を有するゴム弾性体からなり、その上面がマス部１４の表面に被着形成されている。当接ゴム層２０の材質としては、天然ゴム等のジエン系ゴムや塩素系ゴム等の各種のゴム弾性材が採用可能であり、本実施形態では、マス部１４と自動車ボデー１６が打ち当たる際の打音が問題となる場合に、かかる打音を抑えることを主たる目的として当接ゴム層２０が採用されることから、ゴム材料やゴム硬度は特に限定されない。弾性プレート１２が樹脂材である場合等においては、当接ゴム層２０は必要でない場合が多い。尤も、打音低減の目的からすると、かかる当接ゴム層２０としては、ショアＤ硬さが２０〜４０のゴム弾性材が好適に採用される。
【００４１】
当接ゴム層２０の厚さ寸法は、全体に亘って略一定とされており、好適には０．１〜０．３ｍｍとされる。蓋し、０．１ｍｍよりも小さくなると、特に低周波大振幅振動の入力時に所期の打音低減効果が得られ難くなる一方、０．３ｍｍよりも大きくなると、弾性プレート１２の打ち当たりに基づく制振力が当接ゴム層２０に比較的に大きく吸収されてしまい、所期の制振効果が得られ難くなるおそれがあるからである。
【００４２】
また、一方のマス部１４の端部から弾性プレート１２の中央に至る長さ寸法：ｌ１と他方のマス部１４の端部から弾性プレート１２の中央に至る長さ寸法：ｌ２が同一となる弾性プレート１２の長手方向中央部分には、支持部としての中央突部２２が設けられている。このことからも明らかなように、長さ寸法：ｌ１と長さ寸法ｌ２を合計した値が、弾性プレート１２の長さ寸法（全長）：Ｌとなる。
【００４３】
中央突部２２は、ゴム弾性体を用いて形成されていると共に、弾性プレート１２における当接ゴム層２０が固着された側である厚さ方向他方（図１中、下）の表面に加硫接着等で固着されている。中央突部２２のショアＤ硬さは、特に限定されるものでなく、例えば当接ゴム層２０と同様に、２０〜４０とされていても良い。特に、中央突部２２が、下方に向かって凸となる略一定の半円断面で弾性プレート１２の幅方向に連続して延びる蒲鉾形状とされていることによって、中央突部２２の外周面が、弾性プレート１２の長手方向に湾曲する曲面とされている。
【００４４】
この中央突部２２の幅方向（図１中、左上と右下間を延びる方向）の中央部分が、弾性プレート１２の長手方向中央部分に位置せしめられている。また、中央突部２２の幅方向中央部分の高さ寸法が、当接ゴム層２０の厚さ寸法よりも大きくされていることにより、中央突部２２の幅方向中央部分が、当接ゴム層２０に比して、弾性プレート１２から下方に大きく突出している。
【００４５】
要するに、弾性プレート１２が中央の中央突部２２を挟んで両側に直線的に延びる平面板形状の一枚の板ばねによって構成されており、弾性プレート１２の両端部分において互いに形状や大きさ、質量、材質共に同じとされた各一対のマス部１４や付加マス１８、当接ゴム層２０が設けられているため、中央突部２２を挟んだ両側が互いに対称な形状とされている。即ち、各当接ゴム層２０の弾性プレート１２からの突出高さが同じとされている。ここにおいて、本実施形態に係る当接マス部は、マス部１４や当接ゴム層２０を含んで構成されている。その結果、中央突部２２の中央が、二つの当接マス部を備えた弾性プレート１２の重心に位置せしめられている。
【００４６】
また、制振装置１０の固有振動数は、その質量に基づきチューニングされる。制振装置１０の質量は、防振すべき振動エネルギを考慮して決定されるが、一般に、自動車ボデー１６における制振対象部位の質量の０．０５〜１０％程度が好適であり、より好ましくは０．１〜５％とされる。余り質量が小さ過ぎると充分な制振効果を得ることが難しくなる一方、質量が大き過ぎると重量化が問題となるからである。
【００４７】
かかる具体的な質量のチューニングとしては、付加マス１８や当接ゴム層２０の重さを設定変更する他、弾性プレート１２の長さ寸法や幅寸法、厚さ寸法を設定変更することとなる。本発明者の実験および検討結果により、弾性プレート１２の幅寸法が長さ寸法よりも長くなると、固有振動数が低周波側に移行することが確認されている。本実施形態では、厚さ寸法が長さ寸法に比して充分に小さくされていると共に、幅寸法が長さ寸法に比して小さくされている形態で、長さ寸法だけを設定変更することにより、制振装置１０の固有振動数がチューニングされるようになっている。
【００４８】
このような制振装置１０は、中央突部２２が自動車ボデー１６の制振対象となる部位に載置されることによって、自動車ボデー１６に装着される。ここにおいて、ボデー１６の制振対象部位には、位置決め手段としての凹溝２４が設けられている。凹溝２４は、上方に向かって開口する略一定の円弧形状の断面で所定の長さで延びている。特に、凹溝２４の円弧形状を呈する内面の曲率が、中央突部２２の外周面の曲率よりも大きくされていることによって、凹溝２４の内面が、中央突部２２の外周面に比して幅方向（図１中、左上と右下間を延びる方向）に大きく湾曲している。
【００４９】
中央突部２２の幅方向、即ち弾性プレート１２の長手方向が凹溝２４の幅方向と平行に延びるようにして、中央突部２２の中央が凹溝２４の中央の底面に載置される。これにより、中央突部２２が凹溝２４に幅方向で係合されて、弾性プレート１２の長手方向における変位が制限されるようになっている。
【００５０】
図２，３にもモデル的に示されているように、中央突部２２の中央が凹溝２４の中央の底面に載置されると共に、弾性プレート１２と自動車ボデー１６が互いに略平行に延びる状態では、弾性プレート１２の長手方向（図２，３中、左右）の両端に設けられた各当接ゴム層２０が、自動車ボデー１６から略同じ高さに離隔して位置せしめられている。本実施形態では、自動車ボデー１６における制振対象部位の表面と弾性プレート１２の表面が互いに平坦な形状とされているため、各当接ゴム層２０と自動車ボデー１６の離隔距離が略同じとされているが、これらの表面が凹凸等を備えた形状である場合には、かかる形状に応じて、各当接ゴム層２０と自動車ボデー１６の間の離隔距離が互いに異なることがある。
【００５１】
また、凹溝２４の内面が中央突部２２の外周面に比して幅方向に大きく湾曲している。そのため、中央突部２２と凹溝２４が互いに平行に延びる弾性プレート１２の幅方向の変位が許容されている。
【００５２】
さらに、中央突部２２が凹溝２４に幅方向で係合されている以外はボデー１６に対して自由支持されていることから、中央突部２２がボデー１６から浮き上がることで弾性プレート１２がボデー１６から離隔すると共に、かかる中央突部２２が再びボデー１６に当接することで弾性プレート１２がボデー１６に接近する方向（図２，３中、上下）の変位が許容されている。
【００５３】
更にまた、中央突部２２の外周面が凹溝２４の内面に当接しつつ、凹溝２４の内面の湾曲する方向に沿って連続して当接する面が変化することに伴い、弾性プレート１２の両端に位置せしめられた各マス部１４がボデー１６に対して接近／離隔する方向（図２，３中、上下）の変位が許容されている。特に、中央突部２２がボデー１６の凹溝２４に嵌め込まれた形態で、弾性プレート１２が平坦に広がる初期の形状が保持されつつ、一方のマス部１４が当接ゴム層２０を介してボデー１６に当接した状態では、他方のマス部１４がボデー１６から離隔している。即ち、中央突部２２を挟んで両方のマス部１４，１４がボデー１６に交互に当接することにより、弾性プレート１２がシーソーの如く変位せしめられる。
【００５４】
特に本実施形態では、中央突部２２が制振装置１０の略重心に位置していることから、中央突部２２の中央が凹溝２４の中央の底面に載置されると共に、弾性プレート１２と自動車ボデー１６が互いに略平行に延びて、弾性プレート１２の一対のマス部１４，１４が自動車ボデー１６から略同じ高さに離隔して位置せしめられた状態で、制振装置１０のボデー１６に対する静置状態の一つとしての第一の静置状態がとられる。また、ボデー１６の凹溝２４に嵌め込まれた中央突部２２を挟んで、一方のマス部１４が当接ゴム層２０を介してボデー１６に当接すると共に、他方のマス部１４がボデー１６から離隔した状態で、静置状態の一つとしての第二の静置状態が生ぜしめられる。更に、ボデー１６の凹溝２４に嵌め込まれた中央突部２２を挟んで、一方のマス部１４がボデーから離隔すると共に、他方のマス部１４が当接ゴム層２０を介してボデー１６に当接した状態で、静置状態の一つとしての第三の静置状態がとられる。
【００５５】
要するに、第一乃至は第三の静置状態の何れにおいても中央突部２２や一対のマス部１４，１４の全てがボデー１６に対して同時に当接することなく、中央突部２２やマス部１４，１４の少なくとも一つがボデー１６に当接すると同時に、中央突部２２やマス部１４，１４の別の少なくとも一つがボデー１６から離隔した状態で各静置状態をとるようにされている。また、本実施形態では、中央突部２２やマス部１４，１４が異なる組み合わせで当接状態および離隔状態とされる３つの静置状態が生ぜしめられる。
【００５６】
なお、弾性プレート１２は、上述の静置状態を少なくともとり得るだけの剛性をもった硬質の板ばねとされている。また、本実施形態に係る静置状態には、上述の３つの場合があるとされているが、第一の静置状態は、中央突部２２を挟んだ両側の当接マス部のバランスがとれている際に実現されることから、実質的に第二の静置状態と第三の静置状態の２つの場合であっても良い。
【００５７】
上述の如くボデー１６に静置された制振装置１０においては、ボデー１６に比較的に大きな振動が生じると、制振装置１０がボデー１６から浮き上がって、ボデー１６に当接する。特に、中央突部２２が制振装置１０の重心に位置せしめられていると共に、当接ゴム層２０よりも下方に突出していることによって、中央突部２２がボデー１６に最も当たり易くなる。本実施形態では、この中央突部２２が当接マス部として機能することから、弾性プレート１２における中央突部２２を挟んだ両側のマス部１４，１４および当接ゴム層２０を加えて、弾性プレート１２の長手方向に延びる一本の直線上に３つの当接マス部が、等間隔に離隔して配設されている。
【００５８】
また、弾性プレート１２の厚さ方向（図２，３中、上下）に比較的に大きな振動が入力されると、中央突部２２がボデー１６に当接すると共に、弾性プレート１２の中央突部２２を挟んだ一方の端部がボデー１６に接近し、且つ他方の端部がボデー１６から離隔するように変位して、一方の端部に設けられたマス部１４が当接ゴム層２０を介してボデー１６に打ち当たる（図３の破線図参照。）。或いは図２にも破線で示されているように、弾性プレート１２における中央突部２２を挟んだ両側の部分が対称的に曲げ変形をし、弾性プレート１２の両端の一対のマス部１４，１４が当接ゴム層２０を介してボデー１６に同時に打ち当たることがある。
【００５９】
さらに、中央突部２２がボデー１６の凹溝２４に嵌め込まれた状態で、弾性プレート１２の長手方向（図２，３中、左右）に振動が入力されると、中央突部２２の外周面が凹溝２４の内面に当接しつつ、凹溝２４の内面の湾曲する方向の一方に沿って連続して当接する面が変化することに伴い、一方のマス部１４が当接ゴム層２０を介してボデー１６に打ち当たると共に、他方のマス部１４がボデー１６から離隔する（図３の破線図参照。）。また、両方のマス部１４，１４が互いに対称な形状とされているので、振動の大きさや方向に応じて、一方のマス部１４がボデー１６から離隔すると共に、他方のマス部１４が当接ゴム層２０を介してボデー１６に打ち当たることがある（図３の一点鎖線図参照。）。
【００６０】
更にまた、問題となる振動が弾性プレート１２の長手方向に入力されて、中央突部２２が凹溝２４の幅方向（図３中、左右）の両壁部の間を交互に行き交うようにして、中央突部２２の外周面が凹溝２４の内面に当接しつつ当接面が変化する場合には、中央突部２２を挟んで一方のマス部１４と他方のマス部１４がボデー１６に対して交互に当接状態と離隔状態とされる。
【００６１】
また、中央突部２２がボデー１６に当接すると共に、弾性プレート１２の両端のマス部１４，１４がボデー１６から離隔した状態で、弾性プレート１２の厚さ方向に比較的に小さな振動が入力されると、弾性プレート１２における中央突部２２を挟んだ両側の部分が曲げ変形して、曲げ振動が生ぜしめられる。この曲げ振動に基づき振動減衰効果が得られる。
【００６２】
特に本実施形態では、制振装置１０の一次の固有振動数が、制振すべきボデー１６の一次モードの振動周波数にチューニングされている。そのため、弾性プレート１２の曲げ共振により、弾性プレート１２の曲げ振動に基づく振動減衰効果が有利に発揮され得ることに加え、弾性プレート１２の両側のマス部１４がボデー１６に効率良く打ち当たったり、弾性プレート１２がボデー１６から効率良く浮き上がって、中央突部２２がボデー１６に打ち当たる等して、滑り摩擦や打撃によるエネルギ損失に基づく制振効果が有利に得られる。
【００６３】
かくの如き制振装置１０にあっては、静置状態で中央突部２２や一対のマス部１４，１４の全てがボデー１６に対して同時に当接することなく、中央突部２２やマス部１４，１４の少なくとも一つがボデー１６に当接すると同時に、中央突部２２やマス部１４，１４の別の少なくとも一つがボデー１６から離隔した状態で静置状態をとるようにされていることから、小さな振動によっても簡単にバランスを崩して、別のマス部１４乃至は中央突部２２がボデー１６に当接し、また別のマス部１４乃至は中央突部２２がボデー１６から離隔する、別の種類の静置状態が容易に実現され得る。
【００６４】
しかも、複数の種類（本実施形態では三種類）の静置状態がとられるようになっていることにより、一対のマス部１４，１４や中央突部２２を含んで構成される複数の当接マス部のボデー１６に対する打ち当たりが単純なものとなり得ず、振動の大きさや周波数域に応じて、様々な打ち当たりの態様が生ぜしめられる。
【００６５】
それ故、前述の曲げ振動に基づく制振効果に加えて、滑り摩擦や打撃によるエネルギ損失に基づく制振効果が有利に発揮されて、複数の乃至は広い周波数域において小振動や大振動に対する制振効果が効果的に得られるのである。
【００６６】
また、特に、中央突部２２が凹溝２４に嵌め込まれて自動車ボデー１６に装着されることによって、ボデー１６に対する位置決めが確実になり、しかも、凹溝２４の幅寸法が中央突部２２の幅寸法よりも大きくされていることによって、中央突部２２がボデー１６から飛び上がってボデー１６に打ち当たる際に、安定して支えられることとなる。その結果、中央突部２２やマス部１４をボデー１６の制振対象部位に精度良く打ち当てることが出来、目的とする制振効果が一層安定して得られる。
【００６７】
さらに、本実施形態では、中央突部２２と凹溝２４の当接面が互いに曲面とされていることによって、湾曲する方向に滑らかに当接させることが可能となり、この当接作用を利用して、弾性プレート１２の曲げ振動に基づく制振効果や中央突部２２の打ち当たりに基づく制振効果をチューニングすることも可能となる。
【００６８】
次に、図４には、本発明の第二の実施形態としての制振装置３０が示されている。以下の説明において、第一の実施形態と実質的に同一の構造とされた部材および部位については、第一の実施形態と同一の符号を付することにより、それらの詳細な説明を省略する。
【００６９】
詳細には、本実施形態に係る当接ゴム層２０が、弾性プレート１２の付加マス１８が設けられる側と反対の表面の全体に亘って略一定の厚さ寸法で加硫接着されている。
【００７０】
また、弾性プレート１２と当接ゴム層２０の中央部分の間には、当接マス部の一つとして機能する支持部としての中央突部２２が設けられている。本実施形態に係る中央突部２２は、略円柱形状を呈する硬質の金属材等を用いて形成されており、弾性プレート１２や当接ゴム層２０の幅方向と平行に延びるようにして、弾性プレート１２と当接ゴム層２０の中央部分の間に挟まれて、それらの少なくとも一方に固着されている。これにより、当接ゴム層２０における中央突部２２が固着された中央が、中央突部２２の大きさの分だけ外方に膨らむように湾曲して突出している。
【００７１】
このような制振装置３０においては、第一の実施形態と同様に、中央突部２２を挟んだ両側に一対のマス部１４，１４が設けられた構造とされており、静置状態で中央突部２２や一対のマス部１４，１４の全てがボデー１６に対して同時に当接することなく、中央突部２２が当接ゴム層２０を介してボデー１６に当接し且つ両側のマス部１４，１４がボデー１６から離隔する静置状態と、中央突部２２がボデー１６に当接しつつ、一方のマス部１４が当接すると共に他方のマス部１４が離隔する静置状態と、一方のマス部１４が離隔すると共に他方のマス部１４が当接する静置状態の三種類をとるようにされている。
【００７２】
その結果、第一の実施形態と同様に、当接マス部の全てがボデー１６に同時に当接しない不安定な静置状態に基づき、小振幅振動の入力時にも、マス部１４等をボデー１６に効果的に打ち当てることが可能となり、それによって、制振効果が有利に発揮され得るのである。
【００７３】
特に本実施形態では、当接ゴム層２０が弾性プレート１２の一方の表面に全体に亘って被着形成されていることから、当接ゴム層２０の弾性により、弾性プレート１２の曲げ共振をチューニングすることも出来る。
【００７４】
次に、図５〜６には、本発明の第三の実施形態としての制振装置４０が示されている。
【００７５】
詳細には、本実施形態に係る弾性プレート１２の中央部分が屈曲されて、弾性プレート１２の中央を挟んだ一方の板部４２と他方の板部４４が、所定の角度で相対的に傾斜されている。見方を変えれば、板ばねからなる一対の板部４２，４４が、所定の角度で相対的に傾斜しつつ、長手方向（図５，６中、左右）に連結するようにして互いに一体形成されている。
【００７６】
また、各板部４２，４４には、当接マス部としての当接ゴムマス４６の複数（本実施形態では各板部４２，４４に２つ）が設けられている。当接ゴムマス４６は、硬質のゴム弾性体を用いて形成されていると共に、下方に向かって凸となる略半球形状を呈していて、各板部４２，４４の長手方向に所定距離を隔てて配されている。当接ゴムマス４６の略円形の上面が、弾性プレート１２が下方に向かって凸となるように配された際の各板部４２，４４の下側の表面に加硫接着等で固着されている。要するに、本実施形態に係る当接ゴムマス４６は、弾性プレート１２と別体形成されて、弾性プレート１２に固着されているのである。
【００７７】
従って、一方の板部４２の長手方向に延びる一本の直線上に２つの当接ゴムマス４６，４６が配されていると共に、他方の板部４４の長手方向に延びる一本の直線上に２つの当接ゴムマス４６，４６が配されており、これら二本の直線が弾性プレート１２の屈曲した中央部分において交差する形態とされている。
【００７８】
このような制振装置４０においては、一方の板部４２における一対の当接ゴムマス４６，４６が、自動車ボデー１６の制振対象部位における平坦な表面に当接することによって、一方の板部４２がボデー１６の表面と略平行に延びると共に、他方の板部４４が該表面に対して傾斜した形態でボデー１６から離隔して、他方の板部４４に固着された一対の当接ゴムマス４６，４６もボデー１６から離隔した状態で静置状態の一つがとるようにされる。また、反対に他方の板部４４に固着された一対の当接ゴムマス４６，４６がボデー１６に当接することによって、一方の板部４２および該板部４２に固着された当接ゴムマス４６，４６がボデー１６から離隔した状態で静置状態の一つがとるようにされる。
【００７９】
すなわち、本実施形態では、一方の板部４２に固着された一対の当接ゴムマス４６，４６と他方の板部４４に固着された一対の当接ゴムマス４６，４６のそれぞれについて着目すると、一方（他方）の板部４２（４４）における全ての当接ゴムマス４６，４６が、一つの静置状態においてボデー１６に対する当接状態とされ、且つ別の一つの静置状態においてボデー１６に対する離隔状態とされるのである。
【００８０】
また、本実施形態では、弾性プレート１２の中央の屈曲部分を挟んだ両側の当接ゴムマス４６，４６の突出先端面が、中央の屈曲部分の先端面よりも下方に位置せしめられている。これにより、一方の板部４２における中央寄りの当接ゴムマス４６と他方の板部４４における中央寄りの当接ゴムマス４６がボデー１６に対して互いに当接すると共に、各板部４２，４４の中央から離れた各当接ゴムマス４６がボデー１６から離隔した状態で、弾性プレート１２が略側面視Ｖ字状となって静置状態の一つがとるようにされる。
【００８１】
上述の如き構造とされた制振装置４０においては、第一の実施形態と同様に、弾性プレート１２における当接マス部の全てがボデー１６に同時に当接しない不安定な静置状態に基づき、小振幅振動の入力時にも、当接ゴムマス４６をボデー１６に効果的に打ち当てることが可能となり、それによって、制振効果が有利に発揮され得るのである。
【００８２】
特に本実施形態では、ゴム弾性体にて形成された当接ゴムマス４６が弾性プレート１２と別体形成されていることによって、当接マス部における質量や当接部分の弾性等の設計変更に関する自由度が大きくなり、それによって、目的とする制振効果の更なる向上が図られ得る。
【００８３】
しかも、本実施形態では、弾性プレート１２の中央を挟んだ両側の各板部４２，４４におけるの当接ゴムマス４６，４６の全てが一つの静置状態においてボデー１６に対する当接状態とされ、且つ別の一つの静置状態においてボデー１６に対する離隔状態とされることから、各板部４２，４４における一対の当接ゴムマス４６，４６の大きな質量に基づいて、制振効果が効果的に発揮され得る。
【００８４】
次に、図７〜８には、本発明の第四の実施形態としての制振装置５０が示されている。
【００８５】
詳細には、本実施形態に係る一対のマス部１４，１４を備えた弾性プレート１２が一対設けられている。それらの弾性プレート１２ａ，１２ｂが互いに略直交するようにして、中央部分で厚さ方向（図７中、上下）に重ね合わせられて固着されている。要するに、本実施形態では、互いに交差する二本の直線上でそれぞれ二つのマス部１４，１４が配設されている。
【００８６】
また、二つの弾性プレート１２ａ，１２ｂが重ね合わせられた中央部分の下側に位置する弾性プレート１２ｂの表面には、当接ゴムマス４６が固着されていることで、当接ゴムマス４６が制振装置５０の略重心に位置せしめられている。その結果、弾性プレート１２が、当接ゴムマス４６を中心として放射状に延びる板ばねによって構成されて、それら板ばねの先端部分にマス部１４が設けられた構造とされている。
【００８７】
本実施形態では、当接ゴムマス４６がボデー１６に当接すると共に、各弾性プレート１２ａ，１２ｂがボデー１６の表面と略平行に延びるようにしてボデー１６から離隔することで、４つのマス部１４がボデー１６から離隔した状態で静置状態の一つがとるようにされる。各弾性プレート１２ａ，１２ｂがボデー１６の表面と略平行に延びている状態では、同一規格の弾性プレート１２が採用されているため、重ね合わせ部分の上側に位置せしめられる弾性プレート１２ａの各マス部１４に被着された当接ゴム層２０とボデー１６における離隔距離：ｄ１が、重ね合わせ部分の下側に位置せしめられる弾性プレート１２ｂの各マス部１４に被着された当接ゴム層２０とボデー１６における離隔距離：ｄ２よりも大きくされる。
【００８８】
また、当接ゴムマス４６がボデー１６に当接した状態下、一対の弾性プレート１２ａ，１２ｂの重ね合わせ部分の周りの周方向で互いに隣り合う一対のマス部１４，１４がボデー１６に当接すると共に、それら当接したマス部１４と弾性プレート１２の中央部分を挟んで対向せしめられる一対のマス部１４，１４がボデー１６から離隔した状態で静置状態がとるようにされる。本実施形態では、４つのマス部１４，１４，１４，１４を備えているので、上述の静置状態が四種類ある。
【００８９】
上述の如き構造とされた制振装置５０においては、第一の実施形態と同様に、弾性プレート１２における当接マス部の全てがボデー１６に同時に当接しない不安定な静置状態に基づき、小振幅振動の入力時にも、マス部１４をボデー１６に効果的に打ち当てることが可能となり、それによって、制振効果が有利に発揮され得るのである。
【００９０】
特に本実施形態では、互いに交差する二本の直線上でそれぞれ二つのマス部１４，１４が設けられていることに加えて、弾性プレート１２が、当接ゴムマス４６を中心として放射状に延びる板ばねによって構成されており、それら板ばねの先端部分にマス部１４が設けられた構造とされていることから、多くの種類（本実施形態では５つ）の静置状態が実現されて、ボデー１６の広範囲に亘ってマス部１４を当接させることが出来、各種の振動に応じた制振効果の向上が図られ得る。
【００９１】
さらに、本実施形態では、同一規格の一対の弾性プレート１２ａ，１２ｂを用いてそれらを重ね合わせることで、上述の放射状に延びる板ばねが構成されていることにより、構造が簡単とされて、低コスト化が有利に達成され得る。また弾性プレート１２を重ね合わせることによって、各弾性プレート１２ａ，１２ｂをボデー１６と平行に位置せしめた状態下で、各弾性プレート１２ａ，１２ｂにおけるマス部１４のボデー１６からの離隔距離を異ならせることが出来、それによって、簡単な構造で、打ち当たり作用に基づく制振効果のチューニングが実現され得る。
【００９２】
次に、図９には、本発明の第五の実施形態としての制振装置６０が示されている。制振装置６０は、振動部材としての自動車ボデー１６と別体構造でボデーに固着される、振動入力部材としてのハウジング６２に対して、マス部１４を備えた弾性プレート１２が収容配置された構造を呈している。
【００９３】
詳細には、ハウジング６２は、矩形カップ状の器部材６４と矩形平板形状の蓋部材６６を含んで構成されている。器部材６４における底壁部６８や周壁部７０の内外周面が平坦とされている。ハウジング６２は、例えば、鉄やアルミニウム合金等の金属材やＦＲＰ等の合成樹脂材、或いはそれらの複合材等の硬質材を用いて形成されている。また、底壁部６８の中央部分には、幅方向に直線的に延びる凹溝２４が設けられている。なお、図面上に明示はされていないが、器部材６４には、自動車ボデー１６に固定するための固定部が設けられている。この固定部は、例えば器部材６４の外周面上の複数箇所で突出形成されて、それぞれ固定用のボルト挿通孔が設けられた構造等が採用され得る。
【００９４】
蓋部材６６が、器部材６４の開口部を覆蓋するように配されて、ボルトや溶接等で器部材６４に固着されている。これにより、ハウジング６２が全体として長手状の略矩形箱状を呈していると共に、内部には、矩形状の収容領域７２が設けられている。この収容領域７２に対して、第一の実施形態と同様な一対のマス部１４，１４を備えた弾性プレート１２が収容されて、底壁部６８の凹溝２４に中央突部２２が嵌め込まれている。
【００９５】
中央突部２２が底壁部６８に当接しつつ、弾性プレート１２が底壁部６８や蓋部材６６と平行に延びる形態では、弾性プレート１２における各マス部１４を挟んだ厚さ方向一方の各当接ゴム層２０が底壁部６８と所定距離を隔てて対向位置せしめられていると共に、弾性プレート１２における各マス部１４を挟んだ厚さ方向他方の各付加マス１８と蓋部材６６が所定距離を隔てて対向位置せしめられている。この当接ゴム層２０と底壁部６８の間の離隔距離と付加マス１８と蓋部材６６の離隔距離は略同じとされている。かかる形態で、静置状態の一つがとるようにされる。このことからも明らかなように、一対のマス部１４，１４を連結した弾性プレート１２の全体が、ハウジング６２に対して独立して飛び跳ね変位可能とされている。
【００９６】
また、中央突部２２が底壁部６８に当接しつつ、一方（他方）のマス部１４が当接ゴム層２０を介して底壁部６８に当接すると共に、他方（一方）マス部１４が付加マス１８を介して蓋部材６６に当接するようになっている。これにより、二種類の静置状態がとるようにされる。
【００９７】
本実施形態では、ボデー１６の主たる振動入力方向（図９中、上下）の振動に対して有効な制振効果を得るために、ハウジング６２の収容領域７２における周方向の隙間や高さ方向の隙間が、弾性プレート１２やマス部１４、付加マス１８等と周壁部７０や蓋部材６６とを充分に隔てさせるだけの大きさとされている。要するに、弾性プレート１２の飛び跳ねや弾性変形，共振等に際して、ハウジング６２は、その内周面や上底面が弾性プレート１２やマス部１４等に対して干渉しないことが望ましい。しかし、弾性プレート１２が、ボデー１６上において所定位置に対して安定して位置されるようにすることが望ましい。それ故、ハウジング６２の周壁部７０や蓋部材６６等は、弾性プレート１２との干渉を極力避けつつ、弾性プレート１２の移動変位を所定範囲に抑えるように機能し得る大きさが設定されることとなる。
【００９８】
因みに、収容領域７２の高さ方向、即ち弾性プレート１２や付加マス１８の厚さ方向（上下方向）におけるハウジング６２の蓋部材６６との間の隙間の寸法を、敢えて比較的に小さく設定することも、チューニング方法としては採用可能である。即ち、弾性プレート１２の曲げ変形や、飛び跳ね変位を考慮して、弾性プレート１２や付加マス１８が当接する程に小さな隙間寸法をもって、ハウジング６２を形成するのである。これにより、弾性プレート１２が曲げ変形せしめられたり、飛び跳ね変位することで、ハウジング６２の底壁部６８（下底面）だけでなく、ハウジング６２の蓋部材６６（上底面）に対しても、積極的に打ち当たるようにすることが出来る。要するに、弾性プレート１２が、その変形や変位に際して、そのストロークの両端における当接マス部で何れも打ち当たるようにすることで、打ち当たりによる制振効果を、ハウジング１４を介して自動車ボデー１６に対して、より効率的に作用せしめることも可能となるのである。
【００９９】
なお、本実施形態では、自動車ボデー１６の水平方向（図９中、左右）に広がる表面に制振装置６０が装着されていることによって、振動未入力の状態で、弾性プレート１２の中央突部２２が凹溝２４に嵌め込まれて、ハウジング６２の底壁部６８を介して自動車ボデー１６に重ね合わせられた具体例が示されているが、例えば自動車ボデー１６の鉛直方向に対して傾斜した表面に装着されたり、或いは鉛直な表面に対して装着することも可能である。そのような場合には、弾性プレート１２の中央突部２２が凹溝２４から離隔すると共に、ハウジング６２の周壁部７０の内面だけに当接せしめられた状態で配設されたり、或いはハウジング６２の下底面と周壁内面の両方に当接せしめられた状態で配設されたりしても良い。何れにしても、振動入力時に弾性プレート１２の当接マス部が、蓋部材６６や底壁部６８に対して打ち当たるようになっていれば良い。
【０１００】
上述の如き構造とされた制振装置６０においては、主たる振動の入力方向に大きな振動が自動車ボデー１６を通してハウジング６２に入力せしめられると、弾性プレート１２が飛び跳ね変位したり、大きく曲げ変形したりして、マス部１４が付加マス１８を介して蓋部材６６に打ち当たったり、当接ゴム層２０を介して底壁部６８に打ち当たる。この打ち当たりに基づきボデー１６の振動に対する制振効果が発揮され得る。
【０１０１】
そこにおいて、静置状態で弾性プレート１２におけるマス部１４や中央突部２２の全てがハウジング６２の底壁部６８に同時に当接しないことに基づいて、不安定な静置状態が実現され得る。それによって、小振幅振動の入力時にも、収容領域７２における弾性プレート１２のバランスを容易に崩して、マス部１４をハウジング６２の底壁部６８や蓋部材６６に効果的に打ち当てることが可能となり、優れた制振効果が得られるのである。
【０１０２】
特に本実施形態では、マス部１４を備えた弾性プレート１２がハウジング６２に収容配置されていることにより、自動車ボデー１６の目的とする制振対象部位に安定して位置決めさせることが出来る。
【０１０３】
以上、本発明の実施形態について詳述してきたが、これらはあくまでも例示であり、これら実施形態における具体的な記載によって、本発明は、何等限定されるものでなく、当業者の知識に基づいて種々なる変更、修正、改良等を加えた態様で実施可能である。また、そのような実施態様が、本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【０１０４】
例えば、弾性プレート１２やマス部１４、当接ゴム層２０、中央突部２２、ハウジング６２等における形状や大きさ、構造、数、ボデー１６に対する配置等の形態は、例示の如きものに限定されるものでない。
【０１０５】
すなわち、前記実施形態では、一対のマス部１４，１４が弾性プレート１２と一枚のプレートで一体形成されることがあったが、図１０にも示されているように、当接マス部としての硬質の金属材からなる金属マス７４を弾性プレート１２と別体形成すると共に、弾性プレート１２の長手方向両端部に固着しても良い。
【０１０６】
また、第四の実施形態では、矩形平板形状を有する弾性プレート１２の二枚が互いに交差するようにして厚さ方向に重ね合わせられることにより、当接ゴムマス４６を中心として放射状に延びる板ばねが構成されていたが、例えばかかる放射状に延びる板ばねを一枚のプレートで形成することも可能である。また、それぞれ異なる方向に延びる三枚以上の弾性プレートを交差するようにして厚さ方向に重ね合わせることも可能である。
【０１０７】
また、第四の実施形態において、放射状の延びる板ばねの中心に当接ゴムマス４６が設けられていたが、かかる当接ゴムマス４６は必須の部材でなく、例えば放射状の板ばねの各先端部分に設けられた当接ゴム層だけで、異なる組み合わせで当接状態および離隔状態とされる二種類以上の静置状態がとられるようにしても良い。
【０１０８】
また、第五の実施形態では、弾性プレート１２のハウジング６２に対する位置決めが、弾性プレート１２に固着されたゴム弾性体からなる中央突部２２がハウジング６２の底壁部６８の凹溝２４に載せられることにより実現されていた。しかし、これに限定されるものでなく、例えば図１０にも示されているように、蒲鉾型の中央突部７６を蓋部材６６の中央に形成すると共に、弾性プレート１２の中央にプレス加工等で中央凹所７８を形成し、中央凹所７８と中央突部７６は、弾性プレート１２がハウジング６２の底壁部６８に載置された状態で離隔しており、振動が入力されて、弾性プレート１２が底壁部６８から飛び跳ねたり曲げ変形する際に、中央凹所７８に中央突部７６が嵌め込まれることで、弾性プレート１２のハウジング６２に対する位置決めがされるようにしても良い。なお、本具体例においては、弾性プレート１２の中心において中央凹所７８の反対側に形成された突部がハウジング６２の底壁部６８に載置されていることによって、両側の当接マス部が底壁部６８から離隔した状態が実現されているが、かかる突部は中央凹所７８のプレス成形に伴い付属的に形成されたものであるので、本発明に係る当接マス部として機能していない。
【０１０９】
また、図１０に示される具体例において、中央凹所７８と中央突部７６は、弾性プレート１２がハウジング６２の底壁部６８に載置された状態で当接していても良い。これにより、中央凹所７８および中央突部７６の当接点（面）を含んで連結支持部が構成されて、かかる連結支持部によって、弾性プレート１２がハウジング６２に対して連結状態でピン支持せしめられることとなる。その結果、弾性プレート１２の全体がハウジング６２に対して独立して飛び跳ね変位することが制限されると共に、中央突部７６と中央凹所７８の当接面を中心にして、一方のマス部１４と他方のマス部１４をハウジング６２の蓋部材６６や底壁部６８に交互に当接させることが可能となる。また、この具体例と弾性プレート１２の動作が略同じ態様になるのが、図１１に示される具体例である。
【０１１０】
すなわち、図１１に係る弾性プレート１２の中央には、弾性プレート１２の幅方向に延びる連結支持部としての回転ピン８０が設けられて、回転ピン８０がハウジング６２に対して固定的に支持されている。これにより、回転ピン８０で支持された弾性プレート１２の中央がハウジング６２に対して独立して飛び跳ね変位することが制限されつつ、回転ピン８０を中心にして、一方のマス部１４と他方のマス部１４をハウジング６２の蓋部材６６や底壁部６８に交互に当接させることが出来る。
【０１１１】
また、前記実施形態では、支持部が、弾性プレート１２と別体形成されたゴム弾性体からなる中央突部２２により構成されていたが、図１２にも示されているように、プレス加工等で弾性プレート１２の中央部分を厚さ方向の一方に突出させることで、中央突部８２を弾性プレート１２と一体的に形成することも可能である。
【０１１２】
また、弾性プレート１２の中央凹所７８とハウジング６２に設けた中央突部７６による位置決め手段は、図１０の具体例に限定されるものでなく、例えば図１３にも示されているように、ゴム弾性体で形成した中央突部７６をハウジング６２の底壁部６８に突設し、鉛直方向で下向きに開口する中央凹所７８に対して中央突部７６の先端部分を嵌め込むことにより、これら中央凹所７８と中央突部７６を含んで支持部を構成しても良い。
【０１１３】
また、当接ゴム層２０は、前記実施形態の如く弾性プレート１２のマス部１４に設けるのでなく、図１４に示されているように、ハウジング６２に設けたり、或いはハウジング６２がない場合には、ボデー１６に直接に設けることも可能である。
【０１１４】
また、前記実施形態では、支持部が弾性プレート１２の中央に設けられていたが、要求される制振効果に応じて、支持部を弾性プレート１２の中央から偏心した位置に設けて、弾性プレート１２の長手方向一方のマス部１４を他方のマス部１４に比して制振対象部材に積極的に当接させるようにしても良い。
【実施例】
【０１１５】
因みに、本実施形態の制振装置１０に係る制振効果について検証するために、以下の如き実施例について説明するが、本発明がかかる実施例の形態に限定されるものでない。
【０１１６】
先ず、図示しない実験装置を準備する。実験装置は、振動入力部材としてのベースを備えている。ベースは、矩形平板形状を有しており、鉄等の剛性材を用いて形成する。ベースの両端部分を加振機に固定する。加振機による正弦波加振をベースの厚さ方向に及ぼして、公知のレーザー振動計により、ベースの一次の固有振動数を測定する。
【０１１７】
また、ベースの一次の固有振動数にチューニングした制振装置１０をベースに重ね合わせて配設する。そして、制振装置１０をベースに重ね合わせた状態で、加振機によりベースに所定の加振力を及ぼして得られる振動レベルを、公知のレーザ振動計を用いて測定した。
【０１１８】
本実施例では、ベースの加振力を異ならせて、４つの異なる振動レベルを測定した。その結果を、加振力が小さいものから順に実施例１、実施例２、実施例３および実施例４とし、各実施例をそれぞれ異なる図面（図１５〜１８）に示す。また、各実施例において、ベースに制振装置１０を配設していない状態で、ベースの振動レベルを測定した結果には、比較例として各実施例に対応した番号を付し、各比較例をそれぞれ対応する実施例が示された図面に併せ示す。
【０１１９】
図１５〜１８に示される結果からも、実施例１〜４に係る制振装置１０の何れにおいても、問題となる固有振動数の振動レベルが低減されて、優れた制振効果が発揮されることが認められる。
【０１２０】
このことから、本発明に従う構造とされた制振装置１０においては、一対のマス部１４，１４および中央突部２２が異なる組み合わせで当接状態および離隔状態とされる複数種類の静置状態が生ぜしめられることに基づいて、様々な打ち当たりの態様が実現されることとなり、例示の如き小振動から大振動まで所期の制振効果が安定して得られるものと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【０１２１】
【図１】本発明の第一の実施形態としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態を示す斜視説明図。
【図２】同制振装置の動作をモデル的に示す正面図。
【図３】同制振装置における図２と異なる動作をモデル的に示す正面図。
【図４】本発明の第二の実施形態としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態を示す正面図。
【図５】本発明の第三の実施形態としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態を示す縦断面図。
【図６】図５のＶＩ−ＶＩ矢視図。
【図７】本発明の第四の実施形態としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態を示す縦断面図であって、図８のＶＩＩ−ＶＩＩ断面に相当する図。
【図８】図７における制振装置の底面図。
【図９】本発明の第五の実施形態としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態を示す縦断面図。
【図１０】本発明の別の一具体例としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態を示す縦断面図。
【図１１】本発明のまた別の一具体例としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態を示す縦断面図。
【図１２】本発明の更に別の一具体例としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態の要部を示す縦断面図。
【図１３】本発明の更にまた別の一具体例としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態の要部を示す縦断面図。
【図１４】本発明のまた別の一具体例としての制振装置を自動車ボデーに装着した状態の要部を示す縦断面図。
【図１５】図１における制振装置の制振効果について測定した結果を示すグラフ。
【図１６】同制振装置の制振効果について図１５と異なる条件で測定した結果を示すグラフ。
【図１７】同制振装置の制振効果について図１５，１６と異なる条件で測定した結果を示すグラフ。
【図１８】同制振装置の制振効果について図１５，１６，１７と異なる条件で測定した結果を示すグラフ。
【符号の説明】
【０１２２】
１０：制振装置、１２：弾性プレート、１４：マス部、１６：自動車ボデー、２０：当接ゴム層、２２：中央突部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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