(57)【要約】【課題】画角（視野）が広く、さらに広い画角にわたって各収差が良好に補正された接眼レンズを提供する。【解決手段】本発明に係る接眼レンズＥＬは、レンズ系全体の焦点距離をｆとし、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の空気間隔をＤとし、第２貼り合わせレンズＬ２において最も観察者側（アイポイントＥＰ側）に近い面６の曲率半径をＲ６としたとき、次式、−４．５≦ｆ１／ｆ≦−１．１および、０．３≦Ｄ／ｆ≦２．５および、−４．０≦ｆ１／ｆ２≦−１．３および、０．７≦｜Ｒ６／ｆ２｜≦２．８で表される条件をそれぞれ満足している。【選択図】図１
2008015418.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群とを備え、前記第２レンズ群の物体側焦点面が前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間に位置するように構成され、
前記第２レンズ群は、物体側に凹面を向けた第１の負レンズと観察者側に凸面を向けた第１の正レンズとを貼り合わせて形成され全体として正の屈折力を有する第１の貼り合わせレンズと、第２の正レンズと第２の負レンズとを貼り合わせて形成され全体として正の屈折力を有する第２の貼り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた正の屈折力を有する単レンズとを有し、
前記第１の貼り合わせレンズ、前記第２の貼り合わせレンズ、および前記単レンズが物体側から観察者側へこの順で配設されるように構成されており、
レンズ系全体の焦点距離をｆとし、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間の空気間隔をＤとし、前記第１の貼り合わせレンズにおいて最も観察者側に近い面の曲率半径をＲ６としたとき、次式
−４．５≦ｆ１／ｆ≦−１．１および、
０．３≦Ｄ／ｆ≦２．５および、
−４．０≦ｆ１／ｆ２≦−１．３および、
０．７≦｜Ｒ６／ｆ２｜≦２．８
で表される条件をそれぞれ満足することを特徴とする接眼レンズ。
【請求項２】
前記第１の貼り合わせレンズの焦点距離をｆ２１とし、前記第１の貼り合わせレンズにおける前記第１の正レンズと前記第１の負レンズとの貼り合わせ面の曲率半径をＲ５としたとき、次式
０．５≦｜Ｒ５／ｆ２１｜
で表される条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の接眼レンズ。
【請求項３】
前記第１レンズ群は、第３の正レンズと第３の負レンズとを貼り合わせて形成された第３の貼り合わせレンズから構成されることを特徴とする請求項１もしくは請求項２に記載の接眼レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、望遠鏡や双眼鏡あるいは顕微鏡等に用いられる接眼レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
望遠鏡や双眼鏡あるいは顕微鏡等には、対物レンズにより形成された像をさらに拡大して観察するために接眼レンズが使用されている。これらの接眼レンズでは、広い画角にわたって各収差が良好に補正されていることはいうまでもなく、快適な観察を行うために十分な長さのアイレリーフ（接眼レンズにおける最も観察者側のレンズ面とアイポイントとの軸上間隔）が要求される。
【０００３】
一般的な接眼レンズでは、アイレリーフとしてレンズ全系の焦点距離の８０％程度しか確保することができないので、焦点距離の短い接眼レンズでは十分なアイレリーフを得ることができない。また、見掛け視野を一定の大きさに保ったままアイレリーフを大きくすれば、観察者側のレンズ系における口径の増大を招く。その結果、視野周辺光線の収差、特に非点収差および歪曲収差が急激に悪化することも良く知られている。
【０００４】
そこで、物体側から順に、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群とを配置し、その間に視野絞り（第２レンズ群の物体側焦点面）を有する構成の接眼レンズ（例えば、特許文献１を参照）が知られている。このような構成の接眼レンズでは、物体側に負の屈折力を有する（第１）レンズ群を配置することによりアイレリーフを長く確保している。しかも、負の屈折力の強い（第１）レンズ群を有することにより、ペッツバール和を小さくすることができ、像面湾曲収差等を良好に補正することが可能になる。
【特許文献１】特許第３５１８７０４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述のような接眼レンズに対し、各収差が良好に補正されつつ、画角（すなわち、見掛け視野）をさらに広げる要望があった。
【０００６】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、画角（視野）が広く、さらに広い画角にわたって各収差が良好に補正された接眼レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような目的達成のため、本発明に係る接眼レンズは、物体側から順に、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群とを備え、第２レンズ群の物体側焦点面が第１レンズ群と第２レンズ群との間に位置するように構成され、第２レンズ群は、物体側に凹面を向けた第１の負レンズと観察者側に凸面を向けた第１の正レンズとを貼り合わせて形成され全体として正の屈折力を有する第１の貼り合わせレンズと、第２の正レンズと第２の負レンズとを貼り合わせて形成され全体として正の屈折力を有する第２の貼り合わせレンズと、物体側に凸面を向けた正の屈折力を有する単レンズとを有し、第１の貼り合わせレンズ、第２の貼り合わせレンズ、および単レンズが物体側から観察者側へこの順で配設されるように構成されており、レンズ系全体の焦点距離をｆとし、第１レンズ群の焦点距離をｆ１とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第１レンズ群と第２レンズ群との間の空気間隔をＤとし、第１の貼り合わせレンズにおいて最も観察者側に近い面の曲率半径をＲ６としたとき、次の条件式（１）〜（４）で表される条件をそれぞれ満足している。
【０００８】
−４．５≦ｆ１／ｆ≦−１．１        …（１）
０．３≦Ｄ／ｆ≦２．５              …（２）
−４．０≦ｆ１／ｆ２≦−１．３      …（３）
０．７≦｜Ｒ６／ｆ２｜≦２．８      …（４）
【０００９】
また、上述の発明において、第１の貼り合わせレンズの焦点距離をｆ２１とし、第１の貼り合わせレンズにおける第１の正レンズと第１の負レンズとの貼り合わせ面の曲率半径をＲ５としたとき、次の条件式（５）で表される条件を満足することが好ましい。
【００１０】
０．５≦｜Ｒ５／ｆ２１｜            …（５）
【００１１】
さらに、上述の発明において、第１レンズ群は、第３の正レンズと第３の負レンズとを貼り合わせて形成された第３の貼り合わせレンズから構成されることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、画角（視野）が広く、さらに広い画角にわたって各収差が良好に補正された接眼レンズを得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の好ましい実施形態について図を参照しながら説明する。図１、図３、図５、図７、および図９は、それぞれ第１〜第５実施形態に対応する双眼鏡用接眼レンズＥＬの構成図である。図１に示す第１実施形態の接眼レンズＥＬは、物体側から順に同軸上に並んだ、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備え、第２レンズ群Ｇ２の物体側焦点面ＦＳが第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に位置するように構成される。
【００１４】
第１レンズ群Ｇ１は、負レンズである第１レンズ成分Ｌ１１（第３の負レンズ）と正レンズである第２レンズ成分Ｌ１２（第３の正レンズ）とを貼り合わせて形成された第１貼り合わせレンズＬ１（第３の貼り合わせレンズ）から構成される。なお、第１貼り合わせレンズＬ１において、第１レンズ成分Ｌ１１が物体側に位置するとともに、第２レンズ成分Ｌ１２が観察者側（アイポイントＥＰ側）に位置するようになっている。
【００１５】
第２レンズ群は、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）と、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）と、単レンズＬ４とを有して構成され、物体側から観察者側（アイポイントＥＰ側）へこの順で同軸上に配設されるようになっている。なお、単レンズＬ４は、物体側に凸面を向けて配置され、正の屈折力を有している。第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）は、物体側に凹面を向けた負レンズである第３レンズ成分Ｌ２１（第１の負レンズ）と、観察者側に凸面を向けた正レンズである第４レンズ成分Ｌ２２（第１の正レンズ）とを貼り合わせて形成され、全体として正の屈折力を有している。なお、第２貼り合わせレンズＬ２において、第３レンズ成分Ｌ２１が物体側に位置するとともに、第４レンズ成分Ｌ２２が観察者側（アイポイントＥＰ側）に位置するようになっている。
【００１６】
第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）は、正レンズである第５レンズ成分Ｌ３１（第２の正レンズ）と、負レンズである第６レンズ成分Ｌ３２（第２の負レンズ）とを貼り合わせて形成され、全体として正の屈折力を有している。なお、第３貼り合わせレンズＬ３において、第５レンズ成分Ｌ３１が物体側に位置するとともに、第６レンズ成分Ｌ３２が観察者側（アイポイントＥＰ側）に位置するようになっている。
【００１７】
図３に示す第２実施形態の接眼レンズＥＬは、第１実施形態と同様に、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備えて構成される。第１レンズ群Ｇ１は、第１実施形態と同様に、負レンズである第１レンズ成分Ｌ１１（第３の負レンズ）と正レンズである第２レンズ成分Ｌ１２（第３の正レンズ）とを貼り合わせて形成された第１貼り合わせレンズＬ１（第３の貼り合わせレンズ）から構成される。第２レンズ群は、第１実施形態と同様に、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）と、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）と、単レンズＬ４とを有して構成される。
【００１８】
また、第１実施形態と同様に、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）は、物体側に凹面を向けた負レンズである第３レンズ成分Ｌ２１（第１の負レンズ）と、観察者側に凸面を向けた正レンズである第４レンズ成分Ｌ２２（第１の正レンズ）とを貼り合わせて形成され、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）は、正レンズである第５レンズ成分Ｌ３１（第２の正レンズ）と、負レンズである第６レンズ成分Ｌ３２（第２の負レンズ）とを貼り合わせて形成される。このように、第２実施形態の接眼レンズＥＬは、第１実施形態の接眼レンズＥＬと同様の構成であり、各部に第１実施形態の場合と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００１９】
図５に示す第３実施形態の接眼レンズＥＬは、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備えて構成される。第１レンズ群Ｇ１は、正レンズである第１レンズ成分Ｌ１１（第３の正レンズ）と負レンズである第２レンズ成分Ｌ１２（第３の負レンズ）とを貼り合わせて形成された第１貼り合わせレンズＬ１（第３の貼り合わせレンズ）から構成される。第２レンズ群は、第１実施形態と同様に、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）と、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）と、単レンズＬ４とを有して構成される。
【００２０】
また、第１実施形態と同様に、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）は、物体側に凹面を向けた負レンズである第３レンズ成分Ｌ２１（第１の負レンズ）と、観察者側に凸面を向けた正レンズである第４レンズ成分Ｌ２２（第１の正レンズ）とを貼り合わせて形成され、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）は、正レンズである第５レンズ成分Ｌ３１（第２の正レンズ）と、負レンズである第６レンズ成分Ｌ３２（第２の負レンズ）とを貼り合わせて形成される。このように、第３実施形態の接眼レンズＥＬは、第１貼り合わせレンズＬ１の構成が若干異なるだけで第１実施形態の接眼レンズＥＬと同様の構成であり、各部に第１実施形態の場合と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００２１】
図７に示す第４実施形態の接眼レンズＥＬは、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備えて構成される。第１レンズ群Ｇ１は、第１実施形態と同様に、負レンズである第１レンズ成分Ｌ１１（第３の負レンズ）と正レンズである第２レンズ成分Ｌ１２（第３の正レンズ）とを貼り合わせて形成された第１貼り合わせレンズＬ１（第３の貼り合わせレンズ）から構成される。第２レンズ群は、第１実施形態と同様に、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）と、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）と、単レンズＬ４とを有して構成される。また、第１実施形態と同様に、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）は、物体側に凹面を向けた負レンズである第３レンズ成分Ｌ２１（第１の負レンズ）と、観察者側に凸面を向けた正レンズである第４レンズ成分Ｌ２２（第１の正レンズ）とを貼り合わせて形成される。
【００２２】
なお、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）は、負レンズである第５レンズ成分Ｌ３１（第２の負レンズ）と、正レンズである第６レンズ成分Ｌ３２（第２の正レンズ）とを貼り合わせて形成され、全体として正の屈折力を有している。また、第３貼り合わせレンズＬ３において、第５レンズ成分Ｌ３１が物体側に位置するとともに、第６レンズ成分Ｌ３２が観察者側に位置するようになっている。このように、第４実施形態の接眼レンズＥＬは、第３貼り合わせレンズＬ３の構成が若干異なるだけで第１実施形態の接眼レンズＥＬと同様の構成であるため、各部に第１実施形態の場合と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００２３】
図９に示す第５実施形態の接眼レンズＥＬは、第１実施形態と同様に、全体として負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、全体として正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とを備えて構成される。第１レンズ群Ｇ１は、第１実施形態と同様に、負レンズである第１レンズ成分Ｌ１１（第３の負レンズ）と正レンズである第２レンズ成分Ｌ１２（第３の正レンズ）とを貼り合わせて形成された第１貼り合わせレンズＬ１（第３の貼り合わせレンズ）から構成される。第２レンズ群は、第１実施形態と同様に、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）と、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）と、単レンズＬ４とを有して構成される。
【００２４】
また、第１実施形態と同様に、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）は、物体側に凹面を向けた負レンズである第３レンズ成分Ｌ２１（第１の負レンズ）と、観察者側に凸面を向けた正レンズである第４レンズ成分Ｌ２２（第１の正レンズ）とを貼り合わせて形成され、第３貼り合わせレンズＬ３（第２の貼り合わせレンズ）は、正レンズである第５レンズ成分Ｌ３１（第２の正レンズ）と、負レンズである第６レンズ成分Ｌ３２（第２の負レンズ）とを貼り合わせて形成される。このように、第５実施形態の接眼レンズＥＬは、第１実施形態の接眼レンズＥＬと同様の構成であり、各部に第１実施形態の場合と同一の符号を付して詳細な説明を省略する。
【００２５】
第１〜第５実施形態の接眼レンズＥＬにおいて、各レンズ群の関係について述べる。ここで、レンズ系全体の焦点距離をｆとし、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離をｆ１とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２とし、第２貼り合わせレンズＬ２（第１の貼り合わせレンズ）の焦点距離をｆ２１とする。また、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の（軸上）空気間隔をＤとし、第２貼り合わせレンズＬ２における第３レンズ成分Ｌ２１と第４レンズ成分Ｌ２２との貼り合わせ面５の曲率半径をＲ５とし、第２貼り合わせレンズＬ２において最も観察者側に近い面６の曲率半径をＲ６とする。
【００２６】
まず、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１を一定に保ったまま第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の（軸上）空気間隔Ｄを大きくすると、合成焦点距離の式より第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２が大きくなるので、アイレリーフおよびペッツバール和について有利に働く。しかしながら、この場合、第１レンズ群Ｇ１の負の屈折力に比べ第２レンズ群Ｇ２の正の屈折力が弱くなるので、負レンズによる収差が増大し、第２レンズ群Ｇ２では補正が困難となる。また、（軸上）空気間隔Ｄが大きくなるほど接眼レンズＥＬの全長が大きくなり、また第２レンズ群Ｇ２のレンズ径の急激な増大を招いてしまう。一方、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２を一定に保ったまま（軸上）空気間隔Ｄを大きくすると、合成焦点距離の式より第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１が大きくなるので、ペッツバール和が増大して像面湾曲収差等の補正が困難になってしまう。そこで、各実施形態では、次の条件式（１）〜（５）で表される条件をそれぞれ満足している。
【００２７】
−４．５≦ｆ１／ｆ≦−１．１        …（１）
０．３≦Ｄ／ｆ≦２．５              …（２）
−４．０≦ｆ１／ｆ２≦−１．３      …（３）
０．７≦｜Ｒ６／ｆ２｜≦２．８      …（４）
０．５≦｜Ｒ５／ｆ２１｜            …（５）
【００２８】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１と接眼レンズＥＬ全体の焦点距離ｆとの比率を規定するものである。ｆ１／ｆが条件式（１）の下限値を下回ると、ｆ１の絶対値が増大して接眼レンズＥＬにおけるペッツバール和が正方向に増大するため、像面湾曲収差や非点収差の補正が充分に行えなくなってしまう。一方、ｆ１／ｆが条件式（１）の上限値を上回ると、ｆ１の絶対値が小さくなって負の屈折力が増大し、第１レンズ群Ｇ１の発散作用が強くなり過ぎて、第２レンズ群Ｇ２のレンズ径の増大を招き好ましくない。また、負の屈折力が増大することにより、球面収差の高次域での広がりやコマ収差の増大を招く。なお、条件式（１）の下限値を−４．０とし上限値を−１．５とすれば、さらに好ましくは、条件式（１）の下限値を−３．８とし上限値を−１．７とすれば、より良好な結果が得られる。
【００２９】
条件式（２）は、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の（軸上）空気間隔Ｄを規定するものである。Ｄ／ｆが条件式（２）の範囲を外れると、第１レンズ群Ｇ１で発生する諸収差を第２レンズ群Ｇ２で補正するためのバランスが崩れ、良好な収差補正が困難となる。さらには、Ｄ／ｆが条件式（２）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間の（軸上）空気間隔Ｄが狭くなり各レンズ群が像面に近づくので、レンズ面の傷やゴミが観察像とともに見えてしまい好ましくない。一方、Ｄ／ｆが条件式（２）の上限値を上回ると、接眼レンズＥＬの全長が大きくなるとともに、第２レンズ群Ｇ２のレンズ径の増大を招き、コンパクト性が失われるので好ましくない。なお、条件式（２）の下限値を０．４とし上限値を１．５とすれば、さらに好ましくは、条件式（２）の下限値を０．６とし上限値を１．１とすれば、より良好な結果が得られる。
【００３０】
条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２との比率を規定するものである。ｆ１／ｆ２が条件式（３）の下限値を下回ると、ｆ１の絶対値が増大してペッツバール和が正方向に増大するため像面湾曲収差等の補正が困難になるので、好ましくない。一方、ｆ１／ｆ２が条件式（３）の上限値を上回ると、ｆ１の絶対値が小さくなって負の屈折力が増大し、第１レンズ群Ｇ１での屈折力負担が大きくなる。その結果、第１レンズ群Ｇ１で発生する収差が大きすぎて、第２レンズ群Ｇ２での収差補正がもはや困難になってしまう。
【００３１】
ここで、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１および第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２が十分大きな値となるような屈折力（パワー）配分にすれば、第１レンズ群Ｇ１の負担が小さいように思われる。しかしながら、この場合、（軸上）空気間隔Ｄが急激に増大して、コンパクト性が失われるので好ましくない。なお、条件式（３）の下限値を−３．８とし上限値を−１．５とすれば、さらに好ましくは、条件式（３）の下限値を−３．４とし上限値を−１．８とすれば、より好ましい結果が得られる。
【００３２】
条件式（４）は、第２貼り合わせレンズＬ２において最も観察者側に近い面６の曲率半径Ｒ６と、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２との比率を規定するものである。｜Ｒ６／ｆ２｜が条件式（４）の下限値を下回ると、像面湾曲収差が補正不足となる。また、曲率半径Ｒ６が小さくなり、この面での屈折力が大きくなるためアイレリーフが短くなってしまう。一方、｜Ｒ６／ｆ２｜が条件式（４）の上限値を上回ると、像面湾曲収差が補正過剰となってしまう。なお、条件式（４）の下限値を０．８とし上限値を２．２とすれば、さらに好ましくは、条件式（４）の下限値を０．９とし上限値を１．８とすれば、より好ましい結果が得られる。
【００３３】
条件式（５）は、第２貼り合わせレンズＬ２における貼り合わせ面５の曲率半径Ｒ５と、第２貼り合わせレンズＬ２の焦点距離ｆ２１との比を規定するものである。｜Ｒ５／ｆ２１｜が条件式（５）の下限値を下回ると、曲率半径Ｒ５が小さくなって貼り合わせ面５での発散作用が強くなりすぎてしまい、以降のレンズ径の増大を招くほか、視野周辺部での倍率色収差の良好な補正が困難となる。なお、条件式（５）の下限値を０．６とし上限値を２０とすれば、さらに好ましくは、条件式（５）の下限値を０．７とし上限値を１０とすれば、より好ましい結果が得られる。
【００３４】
通常、見掛け視野が広くなると視野全域にわたって倍率色収差を補正することが困難になってくる。また、波長によるアイレリーフの差や、視野絞りにおける視野境界部の色づきも、画角の広角化に伴い補正が困難になってくる。これらを良好に補正するため、各実施形態では、第１レンズ群Ｇ１に貼り合わせレンズを採用するとともに、第２レンズ群Ｇ２にも２つの貼り合わせレンズを採用している。こうすることにより、これらの色収差を広い画角にわたり良好に補正することが可能となる。また、レンズを貼り合わせることにより、レンズにおいて空気と接する面を減らすことができ、レンズ境界面での反射による透過率の減少を抑えることにも有効となる。
【００３５】
なお、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に第２レンズ群Ｇ２の物体側焦点面ＦＳを配置することにより、視野絞りを（第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に）適切に配置することができる。例えば、物体側焦点面ＦＳが第１レンズ群Ｇ１より物体側に位置すると、コンパクト化のため第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２とを接近させる必要がある。そうすると、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離（絶対値）を小さくする必要があり、像面が近くなって視野絞りを第１レンズ群Ｇ１に接近させる必要があることから、視野絞りを適切に配置できない。さらに、像面が第１レンズ群Ｇ１に近づき過ぎると、レンズ面の傷やゴミが観察像とともに見えてしまい好ましくない。
【実施例】
【００３６】
以下、本発明に係る接眼レンズの具体的な実施例について説明する。以下で述べる５つ実施例は、上述した第１〜５実施形態の接眼レンズＥＬにそれぞれ対応しており、従って、第１〜５実施形態の接眼レンズＥＬについてのレンズ構成図（図１、図３、図５、図７、および図９）はそれぞれ、第１〜５実施例におけるレンズ構成を示している。
【００３７】
なお、図２、図４、図６、図８、および図１０はそれぞれ、第１〜第５実施例における球面収差、非点収差、および歪曲収差を表した収差図である。各収差はアイポイントＥＰ側から光線（ｄ線）を入射したときの結像収差で、非点収差図中の実線はサジタル像面を、破線はメリジオナル像面を表す。また、各収差図中のＦＮは接眼レンズＥＬのＦナンバーを表し、ωは接眼レンズＥＬの見掛け視野における画角の半分を表す。
【００３８】
（第１実施例）
表１に、第１実施例における各レンズの諸元を示す。表１における面番号１〜１１は、物体側からのレンズ面の番号であり、それぞれ図１における符号１〜１１に対応する。また表１において、Ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面間隔、ｎｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線に対するアッベ数、ｆはレンズ系全体の焦点距離、Ｉはアイレリーフの長さである。なお、各表における曲率半径Ｒ、レンズ面間隔ｄ、焦点距離ｆ等の長さの単位は、特記の無い場合、一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることができる。
【００３９】
（表１）
レンズ系全体の焦点距離  ｆ＝15.2
画角                    ２ω＝65°
アイレリーフ            Ｉ＝18ｍｍ
物体側焦点面ＦＳの位置（面３からの距離）：3.7
面番号      Ｒ      ｄ      ｎｄ      νｄ
1     −172.0    1.0      1.620      60.1
2        13.0    3.3      1.795      28.6
3        23.7    11.1
4      −35.8    1.2      1.805      25.3
5        93.0    7.7      1.713      53.9
6      −20.0    0.2
7        47.5    8.2      1.713      53.9
8      −23.5    1.5      1.805      25.3
9      −74.8    0.2
10        22.0    4.8      1.620      60.1
11       116.0
（条件対応値）
ｆ１＝−43.1
ｆ２＝16.1
ｆ２１＝61.2
Ｄ＝11.1
Ｒ５＝93.0
Ｒ６＝−20.0
（１）  ｆ１／ｆ＝−2.8
（２）  Ｄ／ｆ＝0.73
（３）  ｆ１／ｆ２＝−2.7
（４）  ｜Ｒ６／ｆ２｜＝1.2
（５）  ｜Ｒ５／ｆ２１｜＝1.52
【００４０】
図２に示す各収差図からわかるように、本実施例では、従来の接眼レンズ（例えば、特許第３５１８７０４号公報に記載の接眼レンズ）と比較して、より広い視野（画角：２ω＝６５°）を確保しながら、各収差が（特に、非点収差がω＝３０°位までの範囲で）良好に補正されていることがわかる。また、ｄ線、Ｃ線、およびＦ線について非点収差が同様であるため、色収差も改善しているといえる。このように、各条件式を満たすことにより、画角（視野）が広く、さらに広い画角にわたって各収差が良好に補正された接眼レンズを得ることができる。特に、条件式（５）を満たすことで、倍率色収差の良好な補正が可能になる。また、非球面レンズを用いていないので、上述のような効果が得られる接眼レンズを安価で得ることができる。
【００４１】
（第２実施例）
表２に、第２実施例における各レンズの諸元を示す。表２における面番号１〜１１は、物体側からのレンズ面の番号であり、それぞれ図３における符号１〜１１に対応する。また、表２の各パラメータについては、第１実施例と同様である。
【００４２】
（表２）
レンズ系全体の焦点距離  ｆ＝15.2
画角                    ２ω＝65°
アイレリーフ            Ｉ＝18ｍｍ
物体側焦点面ＦＳの位置（面３からの距離）：4.0
面番号      Ｒ      ｄ      ｎｄ      νｄ
1       500.0    1.0      1.620      60.1
2        13.8    3.3      1.795      28.6
3        21.5    11.4
4      −28.0    1.2      1.805      25.3
5        96.5    8.5      1.713      53.9
6      −18.5    0.2
7        44.3    8.2      1.713      53.9
8      −25.5    1.5      1.805      25.3
9      −94.0    0.2
10        22.0    4.8      1.620      60.1
11       100.0
（条件対応値）
ｆ１＝−45.6
ｆ２＝16.3
ｆ２１＝65.2
Ｄ＝11.4
Ｒ５＝96.5
Ｒ６＝−18.5
（１）  ｆ１／ｆ＝−3.0
（２）  Ｄ／ｆ＝0.75
（３）  ｆ１／ｆ２＝−2.8
（４）  ｜Ｒ６／ｆ２｜＝1.1
（５）  ｜Ｒ５／ｆ２１｜＝1.48
【００４３】
図４に示す各収差図からわかるように、第２実施例においても、第１実施例と同様の効果を得ることができる。
【００４４】
（第３実施例）
表３に、第３実施例における各レンズの諸元を示す。表３における面番号１〜１１は、物体側からのレンズ面の番号であり、それぞれ図５における符号１〜１１に対応する。また、表３の各パラメータについては、第１実施例と同様である。
【００４５】
（表３）
レンズ系全体の焦点距離  ｆ＝15.2
画角                    ２ω＝65°
アイレリーフ            Ｉ＝18ｍｍ
物体側焦点面ＦＳの位置（面３からの距離）：3.7
面番号      Ｒ      ｄ      ｎｄ      νｄ
1     −180.0    3.3      1.795      28.6
2      −20.0    1.0      1.620      60.1
3        27.0    11.1
4      −26.4    1.2      1.805      25.3
5        93.0    9.0      1.713      53.9
6      −17.8    0.2
7        70.0    7.0      1.713      53.9
8      −24.8    1.5      1.805      25.3
9      −81.0    0.2
10        18.6    4.8      1.620      60.1
11        61.0
（条件対応値）
ｆ１＝−53.2
ｆ２＝16.6
ｆ２１＝62.4
Ｄ＝11.1
Ｒ５＝93.0
Ｒ６＝−17.8
（１）  ｆ１／ｆ＝−3.5
（２）  Ｄ／ｆ＝0.73
（３）  ｆ１／ｆ２＝−3.2
（４）  ｜Ｒ６／ｆ２｜＝1.1
（５）  ｜Ｒ５／ｆ２１｜＝1.49
【００４６】
図６に示す各収差図からわかるように、第３実施例においても、第１実施例と同様の効果を得ることができる。
【００４７】
（第４実施例）
表４に、第４実施例における各レンズの諸元を示す。表４における面番号１〜１１は、物体側からのレンズ面の番号であり、それぞれ図７における符号１〜１１に対応する。また、表４の各パラメータについては、第１実施例と同様である。
【００４８】
（表４）
レンズ系全体の焦点距離  ｆ＝15.2
画角                    ２ω＝65°
アイレリーフ            Ｉ＝18ｍｍ
物体側焦点面ＦＳの位置（面３からの距離）：3.7
面番号      Ｒ      ｄ      ｎｄ      νｄ
1     −380.0    1.0      1.620      60.1
2        18.0    2.3      1.795      28.6
3        27.5    11.1
4      −48.0    1.2      1.805      25.3
5        50.0    8.5      1.713      53.9
6      −20.4    0.2
7       117.0    1.5      1.805      25.3
8        23.0    8.0      1.713      53.9
9      −60.7    0.2
10        19.2    5.2      1.620      60.1
11       100.0
（条件対応値）
ｆ１＝−49.2
ｆ２＝16.4
ｆ２１＝50.0
Ｄ＝11.1
Ｒ５＝50.0
Ｒ６＝−20.4
（１）  ｆ１／ｆ＝−3.2
（２）  Ｄ／ｆ＝0.73
（３）  ｆ１／ｆ２＝−3.0
（４）  ｜Ｒ６／ｆ２｜＝1.2
（５）  ｜Ｒ５／ｆ２１｜＝1.0
【００４９】
図８に示す各収差図からわかるように、第４実施例においても、第１実施例と同様の効果を得ることができる。
【００５０】
（第５実施例）
表５に、第５実施例における各レンズの諸元を示す。表５における面番号１〜１１は、物体側からのレンズ面の番号であり、それぞれ図９における符号１〜１１に対応する。また、表５の各パラメータについては、第１実施例と同様である。
【００５１】
（表５）
レンズ系全体の焦点距離  ｆ＝15.2
画角                    ２ω＝65°
アイレリーフ            Ｉ＝18ｍｍ
物体側焦点面ＦＳの位置（面３からの距離）：4.0
面番号      Ｒ      ｄ      ｎｄ      νｄ
1      −48.6    1.0      1.620      60.1
2        12.7    3.8      1.795      28.6
3        28.3    12.0
4      −74.0    1.2      1.805      25.3
5        80.0    6.5      1.713      53.9
6      −25.0    0.2
7        52.8    8.5      1.713      53.9
8      −21.4    1.5      1.805      25.3
9      −55.5    0.2
10        21.8    4.8      1.620      60.1
11        80.0
（条件対応値）
ｆ１＝−36.5
ｆ２＝16.6
ｆ２１＝55.5
Ｄ＝12.0
Ｒ５＝80.0
Ｒ６＝−25.0
（１）  ｆ１／ｆ＝−2.4
（２）  Ｄ／ｆ＝0.79
（３）  ｆ１／ｆ２＝−2.2
（４）  ｜Ｒ６／ｆ２｜＝1.5
（５）  ｜Ｒ５／ｆ２１｜＝1.44
【００５２】
図１０に示す各収差図からわかるように、第５実施例においても、第１実施例と同様の効果を得ることができる。
【００５３】
なお、上述の各実施形態において、双眼鏡用接眼レンズＥＬを例に説明しているが、これに限られるものではなく、望遠鏡や顕微鏡に用いられる接眼レンズについても、本発明を適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】第１実施形態に係る接眼レンズの構成を示す図である。
【図２】第１実施例における接眼レンズの諸収差図である。
【図３】第２実施形態に係る接眼レンズの構成を示す図である。
【図４】第２実施例における接眼レンズの諸収差図である。
【図５】第３実施形態に係る接眼レンズの構成を示す図である。
【図６】第３実施例における接眼レンズの諸収差図である。
【図７】第４実施形態に係る接眼レンズの構成を示す図である。
【図８】第４実施例における接眼レンズの諸収差図である。
【図９】第５実施形態に係る接眼レンズの構成を示す図である。
【図１０】第５実施例における接眼レンズの諸収差図である。
【符号の説明】
【００５５】
ＥＬ  接眼レンズ
Ｇ１  第１レンズ群                      Ｇ２  第２レンズ群
Ｌ１  第１貼り合わせレンズ（第３の貼り合わせレンズ）
Ｌ２  第２貼り合わせレンズ（第１の貼り合わせレンズ）
Ｌ３  第３貼り合わせレンズ（第２の貼り合わせレンズ）
Ｌ４  単レンズ
ＦＳ  物体側焦点面
【図１】
2008015418.tif 000003
【図２】
2008015418.tif 000004
【図３】
2008015418.tif 000005
【図４】
2008015418.tif 000006
【図５】
2008015418.tif 000007
【図６】
2008015418.tif 000008
【図７】
2008015418.tif 000009
【図８】
2008015418.tif 000010
【図９】
2008015418.tif 000011
【図１０】
2008015418.tif 000012