(57)【要約】【課題】運転方法の適否と燃費の良否の関係が、運転操作時に容易に理解できる燃費表示の方法およびその装置の提供。【解決手段】加速や登坂時は低い値を示し、減速や降坂時は高い値を示す従来の燃費表示に対し、対象とする単位時間の加速や減速、坂道の登坂や降坂による力学的エネルギーの増減、ハイブリッド車については、充電や放電による電気的エネルギーの増減を含め、総合的なエネルギーの増減量を走行可能な距離の増減値に換算して、燃費表示に反映する方法およびその装置を提供することにより、燃費の良い運転操作法を正しく認識できるようにする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両運転中に視認できる単位時間ごとの燃費表示の方法において、走行速度の検出と、走行時の高度の検出と、走行用蓄電量の検出の少なくともいずれか一つの検出情報に基づいて、対象期間中に増減する力学的および電気的エネルギーを走行可能距離の増減に換算して当価燃費を算出し、表示することを特徴とする燃費表示の方法。
【請求項２】
車両運転中に視認できる単位時間ごとの燃費表示方法において、走行速度の検出と、走行時の高度の検出と、走行用蓄電量の検出との情報に基づいて、対象期間中に増減する力学的および電気的エネルギーを走行可能距離の増減に換算して当価燃費を算出し、表示することを特徴とする燃費表示の方法。
【請求項３】
実燃費の表示に加え、当価燃費を切り替え式、または併設表示により表示することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の燃費表示の方法。
【請求項４】
単位時間として１０秒以下の短い時間を設定した瞬間燃費を表示することと、１分以上の長い時間を設定した平均燃費を表示することを特徴とする請求項３に記載の燃費表示の方法。
【請求項５】
車両運転中に視認できる単位時間ごとの燃費表示装置において、走行速度の検出手段と、走行時の高度の検出手段と、走行用蓄電量の検出手段の少なくともいずれか一つの検出手段からの情報に基づいて、対象期間中に増減する力学的および電気的エネルギーを走行可能距離の増減に換算して当価燃費を算出し、表示する手段を設けたことを特徴とする燃費表示装置。
【請求項６】
車両運転中に視認できる単位時間ごとの燃費表示装置において、走行速度の検出手段と、走行時の高度の検出手段と、走行用蓄電量の検出手段からの検出情報に基づいて、対象期間中に増減する力学的および電気的エネルギーを走行可能距離の増減に換算して当価燃費を算出し、表示する手段を設けたことを特徴とする燃費表示装置。
【請求項７】
実燃費の表示に加え、当価燃費を切り替え式、または併設表示により表示することを特徴とする請求項５または請求項６に記載の燃費表示装置。
【請求項８】
単位時間として１０秒以下の短い時間を設定した瞬間燃費を表示する機能と、１分以上の長い時間を設定した平均燃費を表示する機能を有ることを特徴とする請求項７に記載の燃費表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、車両走行時における等価燃費に基づく燃費表示の方法及びその装置に関する。
【背景技術】
【０００２】  近年、世界中で環境問題が注目されている。中でも地球の温暖化、二酸化炭素の排出などについては、１９９７年の先進各国の二酸化炭素などの温室効果ガスの削減量を採択した京都議定書においても大きく注目された。その二酸化炭素の排出原因の多くを占める自動車社会事情をふまえ、車の燃費に係わる技術、特に運転方法によって燃費が変わってくることに着目した。【０００３】  地球環境を考慮した燃費の良い運転というと、アクセルをむやみにふかさないことや、急ブレーキを避けること等があげられている。しかし、通常、急ブレーキをかけることは燃費の悪い運転方法と認識されているにもかかわらず、現存する燃費表示においては、ブレーキ操作中は燃料消費量が微少でありながら、その間にも移動距離があることから、この距離とその間の燃料消費料量の比である燃費は、良く表示されるという矛盾が起こっている。【０００４】  この従来知られた燃費についてさらに説明する。自動車等の車両走行時の情報表示の一つとして従来知られている燃費情報の表示がある。従来知られている「燃費」は、自動車等の車両の「燃料消費率」のことであり、通常、燃料の１リットル（ｌ）あたりの走行距離を指す。換言すれば、単位時間あたりの走行距離（ｋｍ）と、燃料消費量（リッター、ｌ）との比（ｋｍ／ｌ）で表される。これを本明細書では「実燃費」と表現する。また燃費の表示には、一定時間（おおむね１分以上）の走行時間を対象とした「平均燃費」とよばれている燃費と、短い時間（１０秒以下）の走行時間を対象とした「瞬間燃費」とよばれている燃費がある。従来、実燃費の表示による「平均燃費」や「瞬間燃費」などの燃費情報を走行時に数値やグラフで表示し、運転者がそれを視認することにより、燃費を意識しながら運転できるようにした燃費表示の方法やその装置が知られている。【０００５】  例えば、特開２０００−２０５９２５号公報には、瞬間燃費の良否を視覚的に判断しやすい車両用燃費表示装置を提供することを目的に、所定時間内の走行距離と、燃料消費量とに基づいて演算された燃費表示装置について記載されている。【０００６】  また、運転方法によって燃費がかわってくることから、特公平８−１９８５９号公報には、運転者にアクセル操作の方法をアドバイスする適正加速アドバイザーについて記載されている。しかしながら、いずれの特許公報においても本発明の思想は開示されていない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】  従来の燃費表示の方法である実燃費は、以下に説明するような問題点があった。すなわち、車両の発進加速時は、走行距離が少ない時から燃料消費量が多いため、実燃費が悪く表示されるが、その加速した事による惰力で減速時には一定の距離を走行できる潜在能力を蓄積しているにも拘らず、実燃費の燃費表示には反映されない。【０００７】  また、坂道を登る場合には実燃費は悪く表示されるが、その後に下るときには燃料消費量が少なく長い距離を走行できるにも拘らず、それが実燃費の表示に反映されない。同様に下り坂の走行中には、実燃費は常に良く表示されるため、途中で無用な加速やブレーキ操作を行ったとき、これが表示に顕著に表れないため、本来の燃料消費効率が低下しても運転者が認識しにくいものとなっている。【０００８】  さらに従来の燃費表示について説明すれば、特に走行状態からブレーキを使用して停止する時は、この間の走行距離がありながらも燃料消費量はゼロもしくは微少になるため、実燃費の瞬間燃費では無限大に近い表示となる。このように、実際にはブレーキ操作は燃費を悪くする主要な要素であるにも拘らず良い値として表示され、運転者にとっては、燃料消費効率が良いと反対の意味に解釈されることがあった。このように従来の燃費表示の方法は、単純に単位時間あたりの走行距離と燃料消費量の比（ｋｍ／ｌ）を計算した値、すなわち実燃費を表示する方法であるため、本来の意味で燃費の良い運転方法を理解するための指標としては適当でない状況が多くあった。【０００９】  また、ハイブリッド車の場合は、この状況に加えて充電しながらの走行やエンジンを停止して走行する期間が含まれる。この充電走行時には発電負荷のため、実燃費の表示は悪くなり、モーターで走行補助を受けるときは実燃費の表示は良くなるため、運転操作と本来の燃費の良否の関係が、さらに把握しにくいものになっていた。実燃費の表示は、走行可能なエネルギー量の増減を総合的に検出、評価して、適正な運転をするための指標としては、適切とはいえない状況にあったのである。【００１０】  換言すれば、従来の「実燃費」の表示は、平坦な場所を定常的な速度で走行するとき、および長い期間の燃料消費率実績を把握するには有効であっても、走行状況の変化に対応した燃料消費効率を把握し、その効率を向上させるための運転操作の適否を判断する目的には、用いにくいものであった。【００１１】  本発明の目的は、従来の燃費表示における上述の問題点を解決し、車両走行時の状況に的確に対応した新規な燃費表示をすることによって、運転方法の適否と燃費の良否の関係が、運転操作時に容易に理解できる燃費表示の方法及びその装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】  本発明は、単位時間あたりの走行距離と燃料消費量の比（ｋｍ／ｌ）を単純に計算した燃費「実燃費」とは異なり、対象とする単位時間の加速や減速、坂道の登坂や降坂による力学的エネルギーの増減、ハイブリッド車については、充電や放電による電気的エネルギーの増減を含め、これらの総合的なエネルギーの増減量を走行可能な距離の増減値に換算して、燃費表示に反映する方法およびその装置を提供するものである。この方法によって求める燃料消費率を本明細書では「等価燃費」と定義する。この「等価燃費」を運転者に表示することにより、上記の目的を達成する。この「等価燃費」を独立して、または従来の「実燃費」と選択的または併設的に表示することができる。【００１３】  この目的を達成するための方法及びその装置の構成は下記のとおりである。【００１４】（１）車両走行の際の燃費表示方法において、走行速度の検出と、走行時の高度の検出と、走行用蓄電量の検出の少なくともいずれか一つの検出情報に基づいて、対象期間中に増減する力学的および電気的エネルギーを走行可能距離の増減に換算して当価燃費を算出し、表示することを特徴とする燃費表示の方法。【００１５】（２）車両走行の際の燃費表示方法において、走行速度の検出と、走行時の高度の検出と、走行用蓄電量の検出の情報に基づいて、対象期間中に増減する力学的および電気的エネルギーを走行可能距離の増減に換算して当価燃費を算出し、表示することを特徴とする燃費表示の方法。【００１６】（３）実燃費の表示に加え、当価燃費を、切り替え式または併設表示により、表示することを特徴とする上記の燃費表示の方法。【００１７】（４）上記の燃費表示方法に加えて、単位時間として１０秒以下の短い時間を設定した瞬間燃費を表示することと、１分以上の長い時間を設定した平均燃費を表示する燃費表示の方法。【００１８】（５）車両走行の際の燃費表示装置において、走行速度の検出手段と、走行時の高度の検出手段と、走行用蓄電量の検出手段の少なくともいずれか一つの検出手段からの情報に基づいて、対象期間中に増減する力学的および電気的エネルギーを走行可能距離の増減に換算して当価燃費を算出し、表示する手段を設けたことを特徴とする燃費表示装置。【００１９】（６）車両走行の際の燃費表示装置において、走行速度の検出手段と、走行時の高度の検出手段と、走行用蓄電量の検出手段からの検出情報に基づいて、対象期間中に増減する力学的および電気的エネルギーを走行可能距離の増減に換算して当価燃費を算出し、表示する手段を設けたことを特徴とする燃費表示装置。【００２０】（７）実燃費の表示手段に加え、当価燃費を選択的に、または併設的に表示する手段を設けたことを特徴とする上記の燃費表示装置。【００２１】（８）単位時間として１０秒以下の短い時間を設定した瞬間燃費を表示する手段と、１分以上の長い時間を設定した平均燃費を表示する手段を有ることを特徴とする上記の燃費表示装置。
【発明の効果】
【００２２】  本発明に係る当価燃費の表示方法及びその装置によって、走行状況を反映した低燃料消費運転を実現でき、環境に易しい、しかも効率的な走行を実現できる効果がある。【００２３】  さらに詳述すれば、車両の加速や登坂では常に実燃費の表示が悪く、減速や降坂では常に良く現れる実燃費の表示に対し、加速や登坂時、減速や降坂時、ハイブリッド車では充電時やモーター補助による走行時も含め、等価燃費の指示値が高くなるような加速方やブレーキングに注意して運転することで、省燃費運転法を身につけることができようになる。【００２４】  また、実燃費の表示と併用することで、燃費の最終的な結果が確認でき、より確実な燃費の良い運転法が実施可能になる。燃料消費量の節約により二酸化炭素排出量削減にも効果があり、多くの車両に当価燃費表示が採用されることで、交通の流れ全体が省エネルギーに沿った流れに誘導され、地球温暖化対策にも貢献できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】  上記の発明における具体的な方法ならびにその手段についてさらに説明する。本発明においては、車両の実際の走行状況の把握が先ず必要である。具体的には、走行車両において、対象とする単位時間の、初めと終わりでの、速度、高度、蓄電量を把握することが必要である。夫々をエネルギー的に表現すれば、対象期間中の速度（運動エネルギー）、高度（位置エネルギー）、蓄電量（電力エネルギー）の増減の状況である。これらを便宜的に速度エネルギー、高度エネルギー、電気エネルギーと呼ぶ。これらの検出結果に基づき対象期間中に生じた、走行可能能力の増減値を演算し、それを燃料消費率の表示に反映させ、運転者に的確な燃料消費率の情報を提供し、適切な運転に資するようにすることが等価燃費の技術思想である。【００２６】  等価燃費を表示する構成を図２にブロック図として示す。図２に基づいて、以下に車両の走行状況の検出方法とその手段、そして検出結果の情報に基づく等価燃費の算出方法とその手段、及びその演算結果を表示する方法と手段について説明する。【００２７】［車両の走行状況の検出の方法及び手段］
車両の走行状況のうち、時間検出２１と移動距離検出２２と燃料消費量検出２３は、従来周知の方法と手段により検出できる。等価燃費関連検出手段２４のうち走行速度検出２５は、従来周知の方法と手段により、例えば、車輪の回転数により検出することができる。走行時の高度検出２６は、車内の気圧測定による方法、ＧＰＳによる方法など従来周知の方法と、静圧孔を設けたプローブによる気圧測定による方法及びその手段が採用できる。本発明の好ましい実施例では、対象期間中の獲得高度の検出は、精度を上げるために静圧孔を儲けたプローブによる。静圧孔による気圧の検出は航空機で一般的に使用される方法で、車両が走行中も移動速度の変化による風圧の影響を受けることなく、常に大気の圧力を計測できる方法である。本発明では、気圧を絶対的な高度に変換する必要はなく、対象とする単位時間の初めと終わりの気圧差を求め、高度の変化量として求めるものである。蓄電量検出２７は、走行用バッテリーへの蓄電量を計測する従来周知の方法とその手段を採用できる。本発明の好ましい実施例では、対象期間中の蓄電量、すなわち充放電電力は、蓄電器への電圧と電流から積算する方法を使用する。【００２８】［検出情報に基づいて等価燃費を演算する方法及び手段］
上記の方法及び装置によって検出された情報に基づいて図２の演算処理部３１で等価燃費が演算される。等価燃費は数式１で示す式（２）によって求めることができる。また、等価燃費の演算方法は下記で詳しく説明する。以下に等価燃費を演算するために用いられる用語とその代表記号を定義し記載する。一般的には燃費の単位として（ｋｍ／ｌ）が使用されるが、計算の中では、同じ値をとる（ｍ／ｍｌ）の単位を使用する。【００２９】  対称期間中の走行距離：Ｓ［ｍ］
対象期間中の燃料消費量：Ｆ［ｍｌ］
対象期間開始時の速度：Ｖ１［ｍ／ｓｅｃ］
対象期間終了時の速度：Ｖ２［ｍ／ｓｅｃ］
対象期間中の獲得高度：Ｈ［ｍ］
対象期間中の積算充電電力：Ｐ［ｗｈ］
車両総質量：Ｍ［ｋｇ］
重力加速度：Ｇ＝９．８［ｍ／ｓｅｃ２］
滑空比：Ｒ
実燃費：Ｘｊ［ｍ／ｍｌ］
等価燃費：Ｘｔ［ｍ／ｍｌ］
基準燃費：Ｘｋ［ｍ／ｍｌ］
速度変換効率：Ｎｖ
高度変換効率：Ｎｈ
電力変換効率：Ｎｐ
案分係数：Ｋ（０〜１．０）
速度エネルギー：Ｅｖ［ｊ］
高度エネルギー：Ｅｈ［ｊ］
電気エネルギー；Ｅｐ［ｊ］
速度エネルギーの走行可能距離換算値：Ｓｖ［ｍ］
高度エネルギーの走行可能距離換算値：Ｓｈ［ｍ］
電気エネルギーの走行可能距離換算値：Ｓｐ［ｍ］
速度エネルギーの燃料消費量換算値：Ｆｖ［ｍｌ］
高度エネルギーの燃料消費量換算値：Ｆｈ［ｍｌ］
電気エネルギーの燃料消費量換算値：Ｆｐ［ｍｌ］【００３０】  上記の用語の意味について以下にさらに説明をする。車両総質量：Ｍ［ｋｇ］、滑空比：Ｒ、基準燃費：Ｘｋ［ｍ／ｍｌ］、速度変換効率：Ｎｖ、高度変換効率：Ｎｈ、電力変換効率：Ｎｐ、案分係数：Ｋは、採用する車両で予めの実測により最適値を設定しておく。定数の意味に応じ、使用者の意志や予想される状況により、割増しや割引などの変更情報を２８より入力し設定値を修正する事も可能である。また、しばらく走行した後の実燃費の結果から定数補正のフィードバック３０により実施し、交通事情や運転法による状況の差を吸収し、当価燃費の精度の向上をすることも可能である。【００３１】  滑空比Ｒは、常用する速度で車両ごとに予め実測された値である。速度域に応じて予め設定した表から引用することで精度の向上をすることも可能である。【００３２】    基準燃費Ｘｋ［ｍ／ｍｌ］は、走行可能距離を燃料消費量の節約として捉えるとき、その燃料消費換算量に置き換える基準となる燃費を設定する。車両の実用的な燃費、１０．１５モード燃費などから設定する。【００３３】  速度変換効率Ｎｖは、蓄積した運動エネルギーを、実際の走行距離として利用できる効率であり、急ブレーキを多用する運転状況では、設定値は低めにシフトする。【００３４】  高度変換効率Ｎｈは、蓄積した位置エネルギーを、実際の走行距離として利用できる効率であり、下り坂で強いブレーキを多用する運転状況では、設定値は低めにシフトする。【００３５】  電力変換効率Ｎｐは、蓄電器に蓄積した電力を、走行距離として利用できる効率であり、蓄電器の充放電効率とモーターの性能、効率で最適の設定値は変動する。【００３６】  Ｎｐ、Ｎｈ、Ｎｐは、０から１．０の範囲をとる。通常の車両では運動エネルギーと位置エネルギー、ハイブリッド車では電気エネルギーを含め、総合的な検出と演算実施が望ましいが、装置を単純化するためそれぞれの項目単体で採用しても省燃費運転の実施に一定の効果が期待できる。使用しない項目に対応するＮｖ、Ｎｈ、Ｎｐの値をゼロ（０）とすることで実施可能である。【００３７】  案分係数Ｋは、対象期間中のエネルギー増減値を走行可能距離に換算した結果を、そのまま距離の増減値で評価するか、燃料消費の節約量として評価するかの配分比として設定する。０から１の値をとり０．５を標準として１に近づくほど、ブレーキ使用時に等価燃費が減少する割合を強く表現するようになる。使用者が等価燃費表示値の振れの感度を調整するときに、設定値の変更が有効である。【００３８】  車両総質量Ｍ［ｋｇ］は、車両ごとに予め設定される。使用者が積載物、乗車人数を考慮して、変更情報を入力することも可能である。【００３９】
【数式１】
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【００４０】次に、数式１の意味を説明する。
（１）は実燃費を求める計算式である。
（２）は等価燃費を求める計算式である。
（３）は速度エネルギーの変化量を求める計算式である。
（４）は速度エネルギーの変化量を走行可能距離に換算する計算式である。
（５）は高度エネルギーの変化量を求める計算式である。
（６）は高度エネルギーの変化量を走行可能距離に換算する計算式である。
（７）は電気エネルギーの変化量を求める計算式である。
（８）は電気エネルギーの変化量を走行可能距離に換算する計算式である。
（９）は速度成分による走行可能距離を相当する燃料消費量に換算する計算式である。
（１０）は高度成分による走行可能距離を相当する燃料消費量に換算する計算式である。
（１１）は電気成分による走行可能距離を相当する燃料消費量に換算する計算式である。
【００４１】［当価燃費の基本的な概念］
数式１の（１）は従来の燃費（実燃費）を求める式である。（１）の移動距離Ｓに、対象期間中に得た速度エネルギー、高度エネルギー、電気エネルギーを走行可能距離に換算した値を加算する事で、等価的に実際に即した燃費として考えることが出来る。しかしながら、減速時や降坂時、電力走行時などは燃料消費量がゼロまたは極小になるため、計算式の分母が微少な値となり、計算結果が大きく変動する不都合がある。そのため、対象期間中に増減したエネルギーを走行可能距離の増減のみで評価せず、燃料消費量の節約や増加としても捉え、計算した走行可能距離の一部を、さらに燃料消費量に換算して実際の燃料消費量Ｆから減算する方法としても配分することにより、計算結果が大きく振れすぎる不都合を解決できる。
【００４２】  上記の意味をふまえ、等価燃費を求めた計算式が数式１の（２）である。等価燃費は、対象期間中の走行距離に、速度エネルギー、高度エネルギー、電気エネルギーの変化量から求めた走行可能距離の一部を加えた値と、実際の燃料消費量に、走行可能距離の残り部分から求めた燃料消費量を減算した値との比（ｍ／ｍｌ）で求められる。エネルギーの増減からの換算値を、分子と分母に案分係数を使って配分することにより、計算結果の揺れ幅を調節することができる。速度エネルギー、高度エネルギー、電気エネルギーの増減値を走行可能距離に換算する方法は下記の通りである。
【００４３】［速度エネルギー、高度エネルギー、電気エネルギーの増減値を走行可能距離に換算する方法］
獲得高度による位置エネルギーの評価について、滑空比の概念を図３を用いて説明する。グライダーの性能指標の一つとして滑空比があり、滑空するときに高度が１ｍ下がるごとに前進できる水平距離Ｒ（ｍ）として表したものである。車両も無動力で、車輪の転がり抵抗、空気抵抗などの抗力と釣り合って、等速を保ちながら前進できる下り坂が想定でき、車両ごとに計測が可能である。この１ｍ下がるごとに前進できる距離（ｍ）を滑空比Ｒとし、あらかじめ車両ごとに測定しておくことができる。これにより、エンジンの動力でＨ（ｍ）の高度が上がったときはＨ×Ｒ（ｍ）の走行可能な能力を蓄積したと考える事が出来る。
【００４４】  速度の運動エネルギーについて、車両の走行の際に速度が増加した場合、その速度エネルギー増加分を位置エネルギーに換算し獲得高度として考えれば、同様に走行可能な能力の蓄積量が計算できる。
【００４５】  次に蓄電量について、ハイブリッド車の場合は、走行用蓄電器（バッテリー）へ充電した電力は、車重が分かれば獲得高度に変換でき、同様に走行可能距離の蓄積量に換算することができる。蓄電器への電力蓄積以外でも、バネの圧縮、フライホイル等への蓄積エネルギーを使用した場合も同様に走行可能距離として換算が可能である。
【００４６】  数式１ににより説明すると、速度、高度、電気により対象期間中に獲得したエネルギーはそれぞれ（３）、（５）、（７）で表され、（Ｍ・Ｇ）で割り算することで、獲得高度に換算できる。さらに滑空比Ｒと変換効率を乗じた、数式１に示す（４）、（６）、（８）により、実際に即した走行可能な距離に変換ができる。それぞれの蓄積エネルギーを消費する時は、計算結果は負の値となる。
【００４７】［走行可能距離から燃料消費量に換算する方法］
速度、高度、電気によるエネルギーの変化量から求めた走行可能距離の換算値は、基準燃費で割ることによって、等価的に燃料消費量に換算できる。数式１に示す（９）、（１０）、（１１）はそれぞれ対応する燃料消費量に換算する式である。
【００４８】［等価燃費の算出結果を表示する方法及び手段］
実際の走行状況を想定し、等価燃費を数式１の（２）により求め、燃費表示パネルに表示した例を図１に示す。使用した定数は、Ｍ＝２０００［ｋｇ］、Ｒ＝５０、Ｘｋ＝１８［ｍ／ｍｌ］、Ｎｖ＝０．７、Ｎｈ＝０．７、Ｎｐ＝０．５、Ｋ＝０．５である。
【００４９】  図１の９は、単位時間として２秒ごとの当価燃費と実燃費を算出し、瞬間燃費部に表示したものである。対象となる運転者は、実燃費グラフにこだわることなく、当価燃費の指示値がなるべく高く維持できる範囲で、加速や減速、走行速度の選択を行い、実際の交通事情との調和を図って運転することにより、トータルでの省燃費運転を実現することが出来る。パネルの左側は、１分ごとの平均燃費について算出し、当価燃費グラフ８と実燃費グラフ７として、時間経過とともに状況が分かるように表示したものである。１分ごとに新しい当価燃費と実燃費の値が算出され、グラフの右側から追加される。以前の結果は順に左側にシフトされ、左端は３０分前の状況となる。運転者が、３０分以内の走行パターンと当価燃費の実績を対比する事により、燃費が良く、かつ交通事情と調和の取れた、効率の良い運転法を身につける事に有効な指標となる。
【００５０】［好ましい実施例の効果］
本発明の効果は前述の通りであるが、好ましい実施例の効果として、さらに言えることは以下の通りである。
【００５１】  等価燃費の計算法により、実燃費の表示は低い値でも当価燃費が良い値を示す運転パターンと、実燃費は良くても当価燃費では悪くなる運転パターンなどの、代表的なパターンでの当価燃費を予め計算し分析した情報を準備して、当価燃費の思想に基づいて実際にハイブリッド車により１００，０００ｋｍを走行してのトータルの燃費実績は、メーカーが提示する１０．１５モード燃費の９４％達成の結果を得ている。これは一般的に言われている１０．１５モード燃費と実用燃費の比７０〜８０％％に比べ、１割以上の改善実績に相当する。ここに、「１０．１５モード燃費」とは、日本でのモード燃費を言うが、従来、東京都の甲州街道での市街地走行を想定した「１０モード」燃費が用いられていたが、現在は首都高速道路の走行も加えた「１０．１５モード燃費」が利用されている。
【００５２】  実燃費と等価燃費の両方を併設、または切り替え式により表示し対比できる事、また、現在の運転操作を直ちに評価できる瞬間燃費と、過去の運転状況が分かる平均燃費の両方の表示をする事で、運転者が省燃費運転法を習得するのに効果が大きい。運動エネルギー（速度）の検出と演算は、発進停止や加速減速の多い市街地の運転に有効である。位置エネルギー（高度）の検出と演算は、山岳走行や高低差の大きな長距離走行で有効である。電気エネルギー（電力）の検出と演算は、走行用のエネルギーを蓄電器に蓄積するハイブリッド車で有効であり、電力以外の蓄積エネルギーを使用する場合は、蓄積方法に応じたエネルギー量の検出と演算で同様に実施することも可能である。
【００５３】  これらの検出と演算は、通常の車両では運動エネルギーと位置エネルギーの両方について行い、ハイブリッド車では蓄積エネルギーを含めて総合的に検出し、単位時間あたりの総合エネルギーの増減値を演算実施するのが精度の上では望ましい。しかし、装置の単純化を図り、運動エネルギー、位置エネルギー、電気エネルギーそれぞれの項目単体で採用しても、省燃費運転に一定の効果が期待できる。
【００５４】  上記の、表示の方法および手段は、視認可能な方法や手段以外にも、音響や振動による伝達の方法や手段を用いて、運転者に伝えることもできる。また、視認可能なものとの併用によることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】燃費表示パネルの正面図であり、走行パターンにより実燃費は大きく変動しているが、等価燃費の指示値で実際の燃費に影響する状態が読み取れる状況を示している。
【図２】走行状況を検出し、等価燃費を演算し、表示する方法とその手段を示したブロック図である。
【図３】滑空比の概念図である。
【符号の説明】
【００５６】１  走り初めで水温が低く、実燃費、当価燃費ともに悪い指示値の状態
２  市街地走行で加速減速が多く、実燃費は上下に振れている状態
３  郊外平坦路走行で実燃費と等価燃費の差が小さい状態
４  山岳路登りで実燃費は低く表示される状態
５  山岳路下りで実燃費は高く表示され、等価燃費はブレーキ多用時に低く表示される
６  モーター走行、実燃費は高く表示され、電力を消費して走行している状態
７  １分間平均燃費の実燃費を棒グラフで表示している例
８  １分間平均燃費の等価燃費を点グラフで表示している例
９  ２秒ごとの実燃費と当価燃費を、対比できる瞬間燃費表示部
２１  走行時間検出手段
２２  移動距離検出手段
２３  燃料消費量検出手段
２４  等価燃費関連検出手段
２５  速度検出手段
２６  高度検出手段
２７  蓄電量検出手段
２８  定数修正数値入力手段
２９  定数管理部
３０  定数補正のフィードバック
３１  演算処理部
３２  燃費表示部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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