(57)【要約】【課題】異臭、悪臭、特にタバコ臭、汗臭に対して高い消臭効果が得られる液体消臭剤組成物を提供する。【解決手段】下記一般式（１）及び／又は一般式（２）の非イオン界面活性剤を０．０１〜０．５質量％、及び水を含有する液体消臭剤組成物。        Ｒ1−Ｏ−［（ＥＯ）a／（ＰＯ）b］−Ｈ          （１）〔式中、Ｒ1は炭素数８〜１４の炭化水素基、ａ及びｂは平均付加モル数であり、ａは７〜２０、ｂは０〜３の数であり、ａ＋ｂは７〜２０である。ＥＯはエチレンオキシ基、ＰＯはプロピレンオキシ基であり、ＥＯとＰＯが存在する場合、それらの配列状態は問わない。〕        Ｒ2−Ｏ−［ＥＯ］c−Ｈ                          （２）〔式中、Ｒ2は炭素数１５〜２４の飽和炭化水素基、ＥＯはエチレンオキシ基、ｃは平均付加モル数であり、５〜３０の数である。〕【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）の非イオン界面活性剤及び一般式（２）の非イオン界面活性剤から選ばれる一種以上の非イオン界面活性剤を０．０１〜０．５質量％、及び水を含有する液体消臭剤組成物。
Ｒ1−Ｏ−［（ＥＯ）a／（ＰＯ）b］−Ｈ          （１）
〔式中、Ｒ1は炭素数８〜１４の炭化水素基、ａ及びｂは平均付加モル数であり、ａは７〜２０、ｂは０〜３の数であり、ａ＋ｂは７〜２０である。ＥＯはエチレンオキシ基、ＰＯはプロピレンオキシ基であり、ＥＯとＰＯが存在する場合、それらの配列状態は問わない。〕
Ｒ2−Ｏ−［ＥＯ］c−Ｈ                          （２）
〔式中、Ｒ2は炭素数１５〜２４の飽和炭化水素基、ＥＯはエチレンオキシ基、ｃは平均付加モル数であり、５〜３０の数である。〕
【請求項２】
更に、香料組成物を含有してなる請求項１記載の液体消臭剤組成物。
【請求項３】
組成物１０００ｍｌをｐＨ１０（２５℃）にするために必要な０．１規定水酸化ナトリウム水溶液の量が１０〜１００ｍｌであり、組成物１０００ｍｌをｐＨ７（２５℃）にするために必要な０．１規定硫酸水溶液の量が２０〜５００ｍｌである請求項１又は請求項２記載の液体消臭剤組成物。
【請求項４】
請求項１から３いずれかに記載の液体消臭剤組成物を、スプレー噴霧手段を備えた容器に充填してなる、スプレー式消臭剤。
【請求項５】
請求項１から３いずれかに記載の液体消臭剤組成物を、消臭対象に噴霧して消臭する消臭方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、液体消臭剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
衣類に付着した汗、皮脂などの臭い、ペット臭、タバコ臭、トイレ臭、焼肉などの調理臭など住居内にはさまざまな臭いが存在し、特にタバコ臭は最も嫌な悪臭の一つであり、これらを効率的に消臭する技術が求められる。
【０００３】
非イオン界面活性剤を含有する液体消臭剤組成物に関する技術として、特許文献１には、エタノールなどの低級アルコールの含有量を減らした消臭剤の技術が開示されており、該公報詳細な説明には非イオン界面活性剤を含有できることが記載されている。特許文献２の実施例には、ソルビタンエステル系の非イオン界面活性剤を含有する消臭剤が開示されている。特許文献３には、洗濯機の洗濯工程で用いる衣類の消臭剤に非イオン界面活性剤を配合できることが開示されている。一方、特許文献４にはｐＨ緩衝能を有する液体消臭剤が記載されている。
【特許文献１】特表平１０−５０３９５８号公報、
【特許文献２】特開昭５８−４９４８８号公報、
【特許文献３】特開２００３−００３３７０号公報
【特許文献４】特開２０００−３２５４５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１には非イオン界面活性剤を含有できることが記載されているが、該公報はこれら物質の使用を極力避ける技術を開示するものであり、積極的に非イオン界面活性剤を消臭剤として用いるものではない。特許文献２は消臭効果に優れた非イオン界面活性剤を教示していない。特許文献３は非イオン界面活性剤を洗浄成分もしくは安定化剤として用いる技術であり、消臭対象に直接作用させる技術を開示するものではない。特許文献４も消臭効果との関連では非イオン界面活性剤について特段言及されていない。
【０００５】
本発明は、異臭、悪臭、特にタバコ臭、汗臭に対して高い消臭効果が得られる液体消臭剤組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、下記一般式（１）の非イオン界面活性剤及び一般式（２）の非イオン界面活性剤から選ばれる一種以上の非イオン界面活性剤を０．０１〜０．５質量％、及び水を含有する液体消臭剤組成物に関する。
Ｒ1−Ｏ−［（ＥＯ）a／（ＰＯ）b］−Ｈ          （１）
〔式中、Ｒ1は炭素数８〜１４の炭化水素基、ａ及びｂは平均付加モル数であり、ａは７〜２０、ｂは０〜３の数であり、ａ＋ｂは７〜２０である。ＥＯはエチレンオキシ基、ＰＯはプロピレンオキシ基であり、ＥＯとＰＯが存在する場合、それらの配列状態は問わない。〕
Ｒ2−Ｏ−［ＥＯ］c−Ｈ                          （２）
〔式中、Ｒ2は炭素数１５〜２４の飽和炭化水素基、ＥＯはエチレンオキシ基、ｃは平均付加モル数であり、５〜３０の数である。〕
【０００７】
また、本発明は、上記本発明の液体消臭剤組成物を、スプレー噴霧手段を備えた容器に充填してなる、スプレー式消臭剤、及び、上記本発明の液体消臭剤組成物を、消臭対象に噴霧して消臭する消臭方法。に関する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、異臭、悪臭、特にタバコ臭、汗臭に対して高い消臭効果が得られる液体消臭剤組成物が得られる。特に、本発明の液体消臭剤組成物は、スプレー等により消臭対象に直接作用させることで、優れた消臭効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
＜液体消臭剤組成物＞
本発明の液体消臭剤組成物は、下記一般式（１）の非イオン界面活性剤及び一般式（２）の非イオン界面活性剤から選ばれる一種以上の非イオン界面活性剤を０．０１〜０．５質量％、好ましくは０．０５〜０．３質量％、特に０．１〜０．２５質量％含有する。なお、一般式（１）、（２）の非イオン界面活性剤は、それぞれ複数を用いることもでき、また、一般式（１）と（２）の非イオン界面活性剤を組み合わせて用いることもできる。
Ｒ1−Ｏ−［（ＥＯ）a／（ＰＯ）b］−Ｈ          （１）
〔式中、Ｒ1は炭素数８〜１４の炭化水素基、ａ及びｂは平均付加モル数であり、ａは７〜２０、ｂは０〜３の数であり、ａ＋ｂは７〜２０である。ＥＯはエチレンオキシ基、ＰＯはプロピレンオキシ基であり、ＥＯとＰＯが存在する場合、それらの配列状態は問わない。〕
Ｒ2−Ｏ−［ＥＯ］c−Ｈ                          （２）
〔式中、Ｒ2は炭素数１５〜２４の飽和炭化水素基、ＥＯはエチレンオキシ基、ｃは平均付加モル数であり、５〜３０の数である。〕
【００１０】
一般式（１）において、Ｒ1は、炭素数８〜１４であり、更に炭素数１０〜１４が好ましく、またアルキル基が好適である。又、ａ及びｂは平均付加モル数であり、ａは７〜２０、好ましくは７〜１４、ｂは０〜３、好ましくは１〜３の数である。ａ＋ｂは７〜２０、好ましくは７〜１７である。ＥＯとＰＯが存在する場合、それらの配列状態は問わない。
【００１１】
一般式（２）において、Ｒ2は、炭素数１５〜２４であり、更に炭素数１５〜２２が好ましく、またアルキル基が好適である。又、ｃは平均付加モル数であり、５〜３０、好ましくは５〜２５の数である。
【００１２】
一般式（１）及び、一般式（２）で表される化合物の製造は、従来一般に行われているアルキレンオキサイドの重合付加反応方法で行うことができる。例えば、オートクレーブ釜を用い窒素雰囲気下、高級アルコールに触媒量のアルカリ性物質を加え、エチレンオキシド、もしくはエチレンオキシドとプロピレンオキシドを所定量付加重合反応させる。原料の高級アルコールとしては、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、ヘキサデカノール、オクタデカノール、エイコシルアルコール等が挙げられる。
【００１３】
一般に液体消臭剤組成物は消臭成分の安定化、可溶化、あるいは組成物の乾燥促進などを目的に炭素数１〜３の低級アルコール、具体的にはメタノール、エタノール、プロパノールを用いることが行われるが、本発明ではこれら化合物（特にエタノール）は本発明の効果を損なうため極力使用は避けるべきであり、組成物中の含有量は、好ましくは５質量％未満、好ましくは４質量％以下、特に好ましくは３質量％以下である。
【００１４】
本発明は上記非イオン界面活性剤を水に溶解、乳化、或いは分散させた液体組成物の形態である。よって、組成物は残部の水を含有するが、水の含有量は、組成物中、80〜99.99質量％、更に85〜99.9質量％、特に好ましくは90〜99.9質量％が好ましい。
【００１５】
また、本発明の液体消臭剤組成物の２５℃におけるｐＨの下限は４以上、好ましくは５．５以上、更に好ましくは７以上であり、上限は１１以下、好ましくは１０以下、更に好ましくは９以下である。又、特定の臭いに対しては、特に本発明の液体消臭剤組成物は２５℃におけるｐＨが７〜９．５であることが、効果が著しく発現することからより好ましい。そのような特定の臭いとしては、汗臭及び汗臭を含む臭い、ペット臭等が挙げられる。
【００１６】
また、消臭効果を向上させる目的から、該組成物１０００ｍｌをｐＨ１０（２５℃）にするために必要な０．１規定水酸化ナトリウム水溶液が１０〜２００ｍｌであり、ｐＨ７(２５℃)にするために必要な０．１規定硫酸水溶液が２０〜５００ｍｌとなるような性質〔以下ｐＨ変動抑制能という〕を有する組成物が消臭効果、及び消臭スペクトルが広くなる（種々の悪臭成分に対して効果が高いこと）点から好適である。
【００１７】
このようなｐＨ変動抑制能を得るためには、通常、緩衝溶液として知られている酸剤、アルカリ剤及び／又は塩を配合することによって達成することができる。具体的には、酸剤としては、乳酸、グルコン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、リンゴ酸、酒石酸、マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、クエン酸、フタル酸、酢酸、安息香酸、サリチル酸、ジエチルバルビツル酸等のカルボン酸、グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、セリン、グルタミン酸、アスパラギン酸等のアミノ酸、又はりん酸、ホウ酸等の無機酸が挙げられ、アルカリ剤としては、トリエタノールアミン等のアルカノールアミンの他、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の無機塩基が挙げられる。塩としては、前記酸剤とアルカリ剤との中和反応により生成される塩の他に、アルカリ金属炭酸塩やアルカリ金属珪酸塩等を用いてもよい。
【００１８】
これらの中でも特にりん酸、クエン酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸から選ばれる酸剤及び／又はそれらのアルカリ金属塩を配合することが好ましい。
【００１９】
なお、本発明の目的とするｐＨ範囲の液体消臭剤組成物を調製する方法としては、前記の酸剤、アルカリ剤及び／又は塩を水に溶解ないし分散させてから、酸剤やアルカリ剤ないしそれらの水溶液を用いて、所定のｐＨ範囲に調整する方法が挙げられる。調整のための酸剤やアルカリ剤は前記の化合物と同じ化合物を使用することができるが、ｐＨ調整のための酸剤として塩酸又は硫酸の水溶液を使用することもできる。また、ｐＨ調整のためのアルカリ剤としては、水酸化ナトリウム又は水酸化カリウムの水溶液を使用することが好ましい。最も好ましい調整方法は、酸剤及び／又は塩の水溶液に水酸化ナトリウム水溶液又は塩酸もしくは硫酸水溶液を添加することで、所定のｐＨに調整する方法である。
【００２０】
アルカリ剤及び／又は塩は、所定のｐＨ変動抑制能を有するような量配合される。なお、前記の好ましい化合物であるりん酸、クエン酸、コハク酸、マレイン酸、フマル酸から選ばれる酸剤及び／又はそれらのアルカリ金属塩の液体消臭剤中の含有量は、好ましくは０．０１〜３．０質量％、より好ましくは０．０５〜２．０質量％である。
【００２１】
また、ｐＨ変動抑制能として、分子中に少なくとも１つの４級アンモニウム基又は１つ又は２つのアミンオキサイド基、好ましくは更に１つの炭素数８〜２２のアルキル基又はアルケニル基を有する含窒素化合物を配合することが好ましい。このような化合物は、ｐＨ変動抑制能による消臭効果に加えて臭気成分の揮発をさらに抑制するように作用するため、より高い消臭効果を保つことができ、且つ処理後の消臭持続性を向上させる傾向がある。
【００２２】
これらの具体的例としては４級アンモニウム塩型界面活性剤、スルホベタイン、カルボベタイン、アミンオキシド等の両性界面活性剤を挙げることができる。特にこれらの中でも炭素数８〜１８のアルキル基もしくはアルケニル基を１つ有する４級アンモニウム塩又はアミンオキシド型界面活性剤を用いることが好ましく、下記一般式（I）の４級アンモニウム塩及び一般式（II）又は（III）のアミンオキシドがより好ましく、一般式（III）のアミンオキシドが最も好ましい。
【００２３】
【化１】
2008093207.tif 000002
【００２４】
［式中、Ｒ1は炭素数８〜１８のアルキル基又はアルケニル基であり、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は炭素数１〜３のアルキル基又はヒドロキシアルキル基、Ｒ5は炭素数１〜５のアルキレン基である。Ｙは−ＣＯＮＲ6−、−ＮＲ6ＣＯ−、−ＣＯＯ−又は−ＯＣＯ−である。ここで、Ｒ6は水素原子又は炭素数１〜３のアルキル基である。Ｘ−はハロゲンイオン、炭素数１〜１４の脂肪酸又は炭素数１〜３のアルキルサルフェートを示す。］
【００２５】
本発明に好適な含窒素化合物は、十分な消臭持続性と繊維の風合いを損なわないように、液体消臭剤組成物中に０．０１〜２．０質量％、好ましくは０．1〜１．５質量％含有する。
【００２６】
本発明では、より良好な消臭効果を得ることや消臭後に好ましい香りが漂うようすることから、香料組成物を含有することが好ましい。香料組成物としては、「香料の化学」（赤星亮一著、日本化学会編，産業化学シリーズ，昭和５８年９月１６日発行）や「合成香料  化学と商品知識」（印藤  元一著、化学工業日報社、１９９６年３月６日発行）や「香料と調香の実際知識」（中島  基貴著、産業図書（株）、１９９５年６月２１日発行）に記載の香料成分を１種又は２種以上組み合わせた組成物を用いることができる。
【００２７】
香料成分は具体的には、炭化水素系香料、アルコール系香料、エーテル系香料、アルデヒド系香料、ケトン系香料、エステル系香料、ラクトン系香料、環状ケトン系香料等を挙げることができる。
【００２８】
〔炭化水素系香料〕
α−ピネン、β−ピネン、カンフェン、リモネン、ターピネオール、ターピノレン、γ−ターピネン、オレンジペラ等。
【００２９】
〔アルコール系香料〕
トランス−２−ヘキセノール、シス−３−ヘキセノール、３−オクタノール、リナロール、ゲラニオール、β−フェニルエチルアルコール、ネロール、シトロネロール、ロジノール、ミルセノール、ラバンジュロール、テトラヒドロリナロール、ターピネオール、ｌ−メントール、ボルネオール、イソプレゴール、ノポール、ｐ−ｔ−ブチルシクロヘキサノール、ｏ−ｔ−ブチルシクロヘキサノール、アンブリノール、ベンジルアルコール、フェニルエチルアルコール、フェノキシエタノール、ジメチルベンジルカルビノール、オイゲノール、ポリサントール、フェニルヘキサノール、ジヒドロミルセノール等。
【００３０】
〔エーテル系香料〕
ネロールオキサイド、１，８−シネオール、ローズオキサイド、リメトールメントフラン、リナロールオキサイド、ブチルジメチルジヒドロピラン、セドリルメチルエーテル、メトキシシクロドデカン、１−メチル−１−メトキシシクロドデカン、アニソール、アセトアニソール、アネトール、ジヒドロアネトール、メチルオイゲノール、フェニルエチルイソアミルエーテル、β−ナフチルメチルエーテル、β−ナフチルエチルエーテル等。
【００３１】
〔アルデヒド系香料〕
ヘキシルアルデヒド、ノニルアルデヒド、アルデヒド  Ｃ−１０（デシルアルデヒド）、ウンデシルアルデヒド、ドデシルアルデヒド、トリデシルアルデヒド、２，６−ノナジエノール、シス−４−デセナール、シトラール、シトロネラール、ヒドロキシシトロネラール、センテナール、ボロナール、セトナール、サリチルアルデヒド、ヘリオトロピン、ヘリオナール、バニリン、エチルバニリン、メチルバニリン等。
【００３２】
〔ケトン系香料〕
アセトイン、ジアセチル、メチルアミルケトン、エチルアミルケトン、メチルヘキシルケトン、メチルノニルケトン、α−イオノン、β−イオノン、メチルイオノン、α−イロン、α−ダマスコン、ジヒドロジャスモン、シス−ジャスモン、アセトフェノン、ｐ−メチルアセトフェノン、ベンジルアセトン、カローン、ラズベリーケトン、アニシルアセトン、メチルナフチルケトン、ベンゾフェノン等。
【００３３】
〔エステル系香料〕
ベンジルアセテート、ギ酸エチル、ギ酸リナリル、ギ酸シトロネリル、ギ酸ゲラニル、酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸イソアミル、酢酸ゲラニル、酢酸リナリル、酢酸ベンジル、酢酸フェニルエチル、酢酸スチラリル、酢酸シンナミル、酢酸アニシル、プロピオン酸ゲラニル、プロピオン酸リナリル、酪酸エチル吉草酸プロピル、イソ吉草酸シトロネリル、イソ吉草酸ゲラニル、桂皮酸エチル、桂皮酸ベンジル、桂皮酸シンナミル、ジャスモン酸メチル、ジヒドロジャスモン酸メチル、フルテート、シクロヘキシルサリチレート等。
【００３４】
〔ラクトン系香料、環状ケトン系香料、その他〕
γ−オクタラクトン、γ−ノナラクトン、γ−デカラクトン、γ−ウンデカラクトン、δ−デカラクトン、クマリン、ジャスモノラクトン、ジャスミンラクトン、ムスコン、シベトン、シクロペンタデカノン、パーライド、アンバーコア、メチルジヒドロジャスモネート等。
【００３５】
なお、上記香料成分の名称は「香料と調香の実際知識」（中島  基貴著、産業図書（株）、１９９５年６月２１日発行）の記載に従った。
【００３６】
本発明では香料成分としては、消臭効果の観点から、炭化水素系香料として、リモネン、オレンジペラ、アルコール系香料として、リナロール、ゲラニオール、β−フェニルエチルアルコール、シトロネロール、ミルセノール、ｌ−メントール、ボルネオール、フェニルヘキサノール、ジヒドロミルセノール、アルデヒド香料として、バニリン、セトナール、アルデヒド  Ｃ−１０、ケトン系香料としてジヒドロジャスモン、シス−ジャスモン、エステル系香料として、ベンジルアセテート、シクロヘキシルサリチレート、ジャスモン酸メチル、ジヒドロジャスモン酸メチル、その他香料として、パーライド、アンバーコア、から選ばれる香料成分を含有することが好ましく、これら香料成分を香料組成物中に好ましくは１０〜８０質量％、より好ましくは１５〜７０質量％、特に好ましくは２０〜６０質量％含有することが、消臭効果の点から好ましい。なお、香料組成物が、ジャスモン系香料を含む場合は、ジヒドロジャスモン、シス−ジャスモン、ジャスモン酸メチル、ジヒドロジャスモン酸メチルから選ばれる香料成分であることが好ましい。
【００３７】
本発明では消臭持続性及び貯蔵安定性を向上させる目的から、金属封鎖剤を含有することが好適であり、具体的には、エタン−1,1−ジホスホン酸、エタン−1,1,2−トリホスホン酸、エタン−1−ヒドロキシ−1,1−ジホスホン酸及びその誘導体、エタンヒドロキシ−1,1,2−トリホスホン酸、エタン−1,2−ジカルボキシ−1,2−ジホスホン酸、メタンヒドロキシホスホン酸などのホスホン酸又はこれらのアルカリ金属塩もしくはアルカノールアミン塩、ニトリロ三酢酸、イミノ二酢酸、エチレンジアミン四酢酸。ジエチレントリアミン五酢酸、グリコールエーテルジアミン四酢酸、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸、トリエチレンテトラアミン六酢酸、ジエンコル酸、アルキルグリシン−Ｎ，Ｎ−ジ酢酸、アスパラギン酸−Ｎ，Ｎ−ジ酢酸、セリン−Ｎ，Ｎ−ジ酢酸、グルタミン酸二酢酸、エチレンジアミンコハク酸などのアミノポリ酢酸又はこれらの塩、好ましくはアルカリ金属塩、もしくはアルカノールアミン塩を挙げることができる。
【００３８】
本発明では、菌に由来する腐敗臭やカビ臭などを抑制する目的から抗菌剤を含有することができるが、壁、床、家具などの汚染を助長することが危惧されることから用いる場合には注意を要する。用いることができる抗菌剤としては、「香粧品、医薬品防腐・殺菌剤の科学」吉村孝一、滝川博文著、フレグランスジャーナル社  １９９０年４月１０日発行  ５０１頁〜５６４頁に記載されているものを使用することができ、好ましいものとしては、炭素数８〜１４のジアルキルジメチル４級アンモニウム塩、炭素数８〜１２のアルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、トリクロサン、ビス−（２−ピリジルチオー１−オキシド）亜鉛、２，４，５，６−テトラクロロイソフタロニトリル、トリクロロカルバニリド、２−（４−チオシアノメチルチオ）ベンズイミダゾール、ポリヘキサメチレンビグアニジン塩酸塩、グルクロン酸クロルヘキシジン、８−オキシキノリン、ポリリジンから選ばれる化合物が好適であり、特に炭素数８〜１４のジアルキルジメチル４級アンモニウム塩、炭素数８〜１２のアルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、トリクロサン、ポリヘキサメチレンビグアニジン塩酸塩、ポリリジンが好ましく、炭素数８〜１４のジアルキルジメチル４級アンモニウム塩、炭素数８〜１２のアルキルジメチルベンジルアンモニウム塩が最も好適である。抗菌剤は組成物中に好ましくは0.01〜0.5質量％、より好ましくは0.05〜0.2質量％含有する。
【００３９】
＜スプレー式消臭剤＞
本発明は、スプレー噴霧手段を備えた容器に充填してスプレー式消臭剤として用いることが好ましい。その際、容器は、噴射された液体消臭剤組成物の液滴の平均粒径が、噴射口から噴射方向に１０ｃｍ離れた地点において１０〜２００μｍであり、２００μｍを越える液滴が噴霧液滴の総数に対して１％以下、１０μｍに満たない液滴が噴霧液滴の総数に対して１％以下になる噴霧装置を具備することが好ましい。このような粒子径分布は、例えば、レーザー回折式粒度分布計（日本電子製）により測定することができる。
【００４０】
このような噴霧粒径を制御する方法としては、手動式トリガー型の噴霧器を用いることが好ましく、噴霧口径を１ｍｍ以下、好ましくは０．５ｍｍ以下の吐出孔を有しているものを用いることで容易に達成することができる。また、吐出孔の形状、材質等は特に限定されるものではない。
【００４１】
また、スプレー式消臭剤とする場合、液体消臭剤組成物の２５℃における粘度を１５ｍＰａ・ｓ以下、好ましくは１〜１０ｍＰａ・ｓに調整することが、目的の噴霧粒径に調整する観点から好ましい。
【００４２】
本発明でいう液体消臭剤組成物の粘度は、以下のようにして測定されたものである。まず、東京計器社製Ｂ型粘度計モデル形式ＢＭに、ローター番号Ｎｏ．１のローターを備え付けたものを準備する。試料をトールビーカーに充填し、２５℃の恒温槽内にて２５℃に調製する。恒温に調製された試料を粘度計にセットする。ローターの回転数を６０ｒｐｍに設定し、回転を始めてから６０秒後の粘度を本発明の粘度とする。
【００４３】
＜消臭方法＞
本発明の液体消臭剤組成物は、消臭対象、例えば悪臭源、物体（消臭対象物品）、居住空間等に噴霧して消臭する方法に用いることが好適であり、物体に噴霧する場合には、該物体1ｍ2当たり、液体消臭剤組成物を好ましくは10〜60ｇ、より好ましくは10〜50ｇ、特に好ましくは20〜40ｇを噴霧し、居住空間に噴霧する場合には、４０ｍ3の空間に対して本発明の液体消臭剤組成物を好ましくは１．０〜３０．０ｇ、より好ましくは３．０〜２０．０ｇ、特に好ましくは５．０〜２０．０ｇの割合で霧状に噴霧することが消臭即効性、持続性、汚染防止の点から好ましい。このような噴霧、特に居住空間への噴霧には、上記したような本発明のスプレー式消臭剤を用いることが好ましい。
【実施例】
【００４４】
1）タバコ臭付着試験布の調製
プラスチックの衣装ケース（４０ｃｍ×６０ｃｍ×３０ｃｍ）に、火をつけた状態のタバコ（マイルドセブン10ｍｇ）１本と６ｃｍ×６ｃｍの綿メリヤス布（蛍光晒）１０枚を入れ蓋を閉め、１０分間燻す（空気穴あり）。
【００４５】
2）評価方法
スプレーバイアル（No.6）に表１の液体消臭剤組成物を入れ、タバコ臭を付着させた試験布に、owf100%量スプレーする。スプレー後の試験布を20℃50％RHの恒温恒湿の環境下（縦１．９ｍ×横４．９ｍ×高さ２．３ｍ）で180分間静置し、乾燥した後に、熟練した5名のパネラーで官能評価を行う。なお、このスプレーバイアルは、噴射された液体消臭剤組成物の液滴の平均粒径が、噴射口から噴射方向に１０ｃｍ離れた地点において１０〜２００μｍであり、２００μｍを越える液滴が噴霧液滴の総数に対して１％以下、１０μｍに満たない液滴が噴霧液滴の総数に対して１％以下になる噴霧装置を具備するものである。
【００４６】
3）官能評価
官能評価値は以下のように匂いの強さを0〜3の4段階に設定し、5名のパネラーの値を平均化し数値化して行った。結果を表１に示す。平均値の0.3の相違は、有意な差として認識される。
＊匂いの強さ
０：無臭
１：かすかに臭う
２：臭いを感じる
３：強い匂いを感じる
【００４７】
【表１】
2008093207.tif 000003
【００４８】
実施例２
1）イソ吉草酸臭付着試験布の調製
６ｃｍ×６ｃｍの綿メリヤス布（蛍光晒）に、5ｐｐｍのイソ吉草酸水溶液を実施例１と同じスプレーバイアル（No.6）にて0.08ｇ付着させる。尚、イソ吉草酸は、汗の臭いの一成分として知られている。
【００４９】
2）評価方法
実施例１と同じスプレーバイアル（No.6）に表２の液体消臭剤組成物を入れ、イソ吉草酸臭を付着させた試験布に、owf50%量スプレーする。スプレー後の試験布を20℃50％RHの恒温恒湿の環境下（縦１．９ｍ×横４．９ｍ×高さ２．３ｍ）で180分間静置し、乾燥した後に、実施例１と同様に熟練した5名のパネラーで匂いの官能評価を行い、匂いの強さの平均値を求めた。結果を表２に示す。この評価でも平均値の0.3の相違は、有意な差として認識される。
【００５０】
【表２】
2008093207.tif 000004
【００５１】
実施例３
表３の液体消臭剤組成物を用いた以外は実施例２と同様にしてイソ吉草酸臭付着試験布についての消臭効果（匂いの強度）を評価した。結果を表３に示す。
【００５２】
【表３】
2008093207.tif 000005
【００５３】
実施例４
表４の液体消臭剤組成物を用いた以外は実施例１と同様にしてタバコ臭付着試験布についての消臭効果（匂いの強度）を評価した。結果を表４に示す。なお、表４中の香料組成物Ａ〜Ｄは、表５に示すものである。
【００５４】
【表４】
2008093207.tif 000006
【００５５】
【表５】
2008093207.tif 000007