(57)【要約】【課題】  テレビ放送等の無線信号の受信機能を有する持ち運び可能な電子機器において、伸縮可能でありかつ伸張状態でも破損が生じにくいとともに、信号の受信状態を良好にすることが可能なアンテナ構造を実現できるようにする。【解決手段】  信号処理回路を内蔵した本体（１０）と、前記本体と別離して構成された第１部品（スピーカ２０Ａ）および第２部品（スピーカ２０Ｂ）と、信号を受信するアンテナとを備えた電子機器において、前記本体と前記第１部品および前記本体と第２部品には、これらの部品の配置方向に対応した案内溝もしくは孔をそれぞれ直線をなすように形成し、前記本体と前記第１部品の対応する案内溝もしくは孔には第１のアンテナ部材（４１）を移動可能に挿入し、前記前記本体と前記第２部品の対応する案内溝もしくは孔には第２のアンテナ部材（４２）を移動可能に挿入するようにした。【選択図】  図１
2008172509.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
信号処理回路を内蔵した本体と、音声を出力する第１のスピーカおよび第２のスピーカと、信号を受信するアンテナとを備えた電子機器であって、
前記第１のスピーカおよび第２のスピーカは、支持ロッドによって前記本体に対してそれぞれ移動可能に結合され、
前記本体と前記第１のスピーカおよび前記本体と第２のスピーカには、これらのスピーカの移動方向に沿った案内溝もしくは孔がそれぞれ直線状に形成され、
前記本体と前記第１のスピーカの対応する案内溝もしくは孔には第１のアンテナ部材が移動可能に挿入され、前記前記本体と前記第２のスピーカの対応する案内溝もしくは孔には第２のアンテナ部材が移動可能に挿入され、
前記本体の案内溝もしくは孔と前記第１および第２のスピーカの案内溝もしくは孔の少なくとも一方には導電性レールが設けられ、
前記支持ロッドの案内溝もしくは孔が前記本体の上下方向ほぼ中央に形成され、前記第１のアンテナ部材の案内溝もしくは孔は前記支持ロッドの案内溝もしくは孔よりも下方に設けられ、前記第２のアンテナ部材の案内溝もしくは孔は前記支持ロッドの案内溝もしくは孔よりも上方に設けられていることを特徴とするアンテナを内蔵した電子機器。
【請求項２】
信号処理回路を内蔵した本体と、前記本体と別離して構成された第１部品および第２部品と、信号を受信するアンテナとを備えた電子機器であって、
前記本体と前記第１部品および前記本体と第２部品には、これらの部品の配置方向に対応した案内溝もしくは孔がそれぞれ直線をなすように形成され、
前記本体と前記第１部品の対応する案内溝もしくは孔には第１のアンテナ部材が移動可能に挿入され、前記前記本体と前記第２部品の対応する案内溝もしくは孔には第２のアンテナ部材が移動可能に挿入されていることを特徴とするアンテナを内蔵した電子機器。
【請求項３】
信号処理回路を内蔵した本体と、前記本体と別離して構成された第１部品および第２部品と、信号を受信するアンテナとを備えた電子機器であって、
前記第１部品および第２部品は、支持ロッドによって前記本体に対してそれぞれ移動可能に結合され、
前記本体と前記第１部品および前記本体と第２部品には、これらの部品の配置方向に対応した案内溝もしくは孔がそれぞれ直線をなすように形成され、
前記本体と前記第１部品の対応する案内溝もしくは孔には第１のアンテナ部材が移動可能に挿入され、前記前記本体と前記第２部品の対応する案内溝もしくは孔には第２のアンテナ部材が移動可能に挿入されていることを特徴とするアンテナを内蔵した電子機器。
【請求項４】
前記支持ロッドの案内溝もしくは孔が前記本体の上下方向ほぼ中央に形成され、前記第１のアンテナ部材の案内溝もしくは孔は前記支持ロッドの案内溝もしくは孔よりも下方に設けられ、前記第２のアンテナ部材の案内溝もしくは孔は前記支持ロッドの案内溝もしくは孔よりも上方に設けられていることを特徴とする請求項３に記載のアンテナを内蔵した電子機器。
【請求項５】
前記支持ロッドは中空状であり、前記第１部品へ信号を伝達する信号線と第２部品へ信号を伝達する信号線は、前記支持ロッド内に挿通されていることを特徴とする請求項３または４に記載のアンテナを内蔵した電子機器。
【請求項６】
前記第１のアンテナ部材または前記第２のアンテナ部材が挿入される前記本体の案内溝もしくは孔と前記第１部品および第２部品の案内溝もしくは孔の少なくとも一方には導電性ガイドレールが設けられていることを特徴とする請求項２ないし５のいずれかに記載のアンテナを内蔵した電子機器。
【請求項７】
前記第１部品および第２部品は音声を出力するスピーカであることを特徴とする請求項２ないし６のいずれかに記載のアンテナを内蔵した電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナを内蔵した携帯用電子機器に関し、例えばワンセグテレビ放送などのテレビ放送の受信機能を有するポータブルテレビに利用して有効な技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、テレビ放送の受信機能を有する持ち運び可能なポータブルテレビとして小型液晶テレビが実用化されている。また、近年、携帯用電子機器に向けの地上デジタル放送サービスが開始され、そのようなテレビ放送の受信機能を有する携帯電話機なども提供されるようになってきている。
【０００３】
ところで、従来、ポータブルテレビなど受信機能を有する持ち運び可能な電子機器では、本体が小型であるため充分な長さのアンテナを内蔵することが困難であり、受信状態によって鮮明な映像出力が得られにくいという問題があった。
【０００４】
そこで、受信機能を有する持ち運び可能な電子機器に内蔵されるアンテナは、携帯電話機などに使用されているアンテナのように伸縮機能を有するものが一般的であり、ポータブルテレビなどではさらに任意の方向に向きを変えることができる回転構造を備えたものが多い。
【特許文献１】特開平０８−６５６４７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来の伸縮式アンテナは、本体の外部へ突出するタイプであったため、特に持ち運び可能な電子機器では伸張されたアンテナに腕などを引っ掛けて破損したり、何かの拍子に目に当ててしまうという事故が起き易いという課題があった。
【０００６】
なお、携帯テレビ電話において、本体と別個に形成された操作パネルを支持部材により本体と連結し、該支持部材にアンテナの役割を持たせるようにした発明が提案されている（特許文献１）。
【０００７】
上記先願に係る発明は、本来のアンテナの他にアンテナの役割を持つ支持部材を設けるようにしたもので、これによりダイバシティアンテナを構成できるようになるものの、片持ち式で操作パネルを支える構造であるため比較的大きな荷重がアンテナにかかり、破損を生じ易いという課題を解決することは困難である。また、先願に係る発明は、アンテナの向きは変化するものの長さは変化しないため、アンテナの感度を向上させる機能は充分でない。
【０００８】
本発明の目的は、テレビ放送等の無線信号の受信機能を有する持ち運び可能な電子機器において、伸縮可能でありかつ伸張状態でも破損が生じにくいアンテナ構造を提供できるようにすることにある。
【０００９】
本発明の他の目的は、テレビ放送等の無線信号の受信機能を有する持ち運び可能な電子機器において、信号の受信状態を良好にすることが可能なアンテナ構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、信号処理回路を内蔵した本体と、前記本体と別離して構成された第１部品および第２部品と、信号を受信するアンテナとを備えた電子機器において、前記本体と前記第１部品および前記本体と第２部品には、これらの部品の配置方向に対応した案内溝もしくは孔をそれぞれ直線をなすように形成し、前記本体と前記第１部品の対応する案内溝もしくは孔には第１のアンテナ部材を移動可能に挿入し、前記前記本体と前記第２部品の対応する案内溝もしくは孔には第２のアンテナ部材を移動可能に挿入するようにしたものである。ここで、第１部品および第２部品としては、スピーカが考えられる。
【００１１】
これによって、第１部品と第２部品を本体から離す方向へ移動させると第１のアンテナ部材と第２のアンテナ部材の位置がずれることでダイバシティアンテナとして機能し、受信感度が向上するとともに、アンテナが装置周囲に飛び出すことがないため破損のおそれがなくなる。また、第１部品と第２部品を本体に近づける方向へ移動させると第１のアンテナ部材と第２のアンテナ部材が本体と第１部品および第２部品内に収納された状態になり、装置全体をコンパクトにすることが可能となる。
【００１２】
ここで、望ましくは、前記第１部品および第２部品は、支持ロッドによって前記本体に対してそれぞれ移動可能に結合されるようにする。支持ロッドがない場合には、第１部品および第２部品を移動させるときにアンテナに力が作用して変形し易くなるが、支持ロッドを設けることによってアンテナに作用する力を減らし、アンテナが変形するのを回避することができる。
【００１３】
また、前記支持ロッドの案内溝もしくは孔を前記本体の上下方向ほぼ中央に形成し、前記第１のアンテナ部材の案内溝もしくは孔は前記支持ロッドの案内溝もしくは孔よりも下方に設け、前記第２のアンテナ部材の案内溝もしくは孔は前記支持ロッドの案内溝もしくは孔よりも上方に設ける。これにより、支持ロッドを挟んで第１と第２のアンテナ部材が上下に配置されるため、全体のバランスが良い上、第１部品および第２部品を移動させるときの力を少ない数の支持ロッドで受けて効率良くアンテナの変形を回避することができる。
【００１４】
さらに、望ましくは、支持ロッドは中空状とし、前記第１部品へ信号を伝達する信号線と第２部品へ信号を伝達する信号線を、前記支持ロッド内に挿通するようにする。これにより、信号線が装置外部に露出して配線されるのを回避して、信号線の切断等の事故の発生を防止することができるようになる。
【００１５】
また、前記第１のアンテナ部材または前記第２のアンテナ部材が挿入される前記本体の案内溝もしくは孔と前記第１部品および第２部品の案内溝もしくは孔の少なくとも一方には導電性ガイドレールを設けるように構成する。これにより、アンテナ部材と導電性ガイドレールとで伸縮式のアンテナが構成され、受信感度が一層向上するようになる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明に従うと、テレビ放送等の無線信号の受信機能を有する持ち運び可能な電子機器において、伸縮可能でありかつ伸張状態でも破損が生じにくいアンテナ構造を実現することができる。また、テレビ放送等の無線信号の受信機能を有する持ち運び可能な電子機器において、信号の受信状態を良好にすることが可能なアンテナ構造を実現することができるようになるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
図１〜図３は、本発明を適用したポータブルテレビの一実施形態を示す。このうち、図１は前面側から見た概略構成図、図２は裏面のパネルを外して背後から見た概略構成図、図３はスピーカを左右に移動させた状態を背面側から見た説明図である。
【００１８】
本実施形態のポータブルテレビは、前面に液晶パネルなどからなる表示部１１および入力操作スイッチ１２等を備えた本体１０と、該本体１０の両側に配設された一対のスピーカ２０Ａ，２０Ｂとから構成されている。図示しないが、本体１０内には、バッテリなどからなる電源部や放送受信信号の増幅、検波、復調、復号化などの処理を行う信号処理回路、表示部１１の駆動信号を生成する表示駆動回路などが内蔵されている。
【００１９】
本体１０およびスピーカ２０Ａ，２０Ｂの裏面側の上下方向ほぼ中央には、図２および図３に示すように、水平方向に案内溝１３，２３ａ，２３ｂがそれぞれ形成され、これらの案内溝１３，２３ａ，２３ｂにまたがって支持ロッド３１，３２がスライド可能に挿入されている。また、本体１０の裏面側の案内溝１３の上方および下方には第２、第３の案内溝１４，１５が、また、スピーカ２０Ａの裏面側の案内溝２３ａの下方には案内溝２４ａが、一方、スピーカ２０Ｂの裏面側の案内溝２３の上方には案内溝２４ｂが、それぞれ形成されている。
【００２０】
そして、上記案内溝１４と２４ｂにまたがってアンテナ４２が、また案内溝１５と２４ａにまたがってアンテナ４１がそれぞれ挿入されている。この実施形態では、アンテナ４１は案内溝２４ａ内に固定され、アンテナ４２は案内溝２４ｂ内に固定されている。また、アンテナ４１は案内溝１４内ではスライド可能、アンテナ４２は案内溝１５内ではスライド可能にされている。
【００２１】
案内溝１４，１５は導電性材料により断面コの字状のガイドレールとして形成され、同じく導電性材料により棒状に形成されたアンテナ４１，４２が案内溝１４，１５にスライド可能に挿入されている。これにより、図３に示すように、スピーカ２１，２２を本体１０から引き離すように左右に移動させるとアンテナ４１，４２が伸張され、逆にスピーカ２１，２２を本体１０へ近づけるように移動させるとアンテナ４１，４２が縮小することで、伸縮可能なアンテナが構成される。
【００２２】
しかも、下方のアンテナ４１と上方のアンテナ４２とで、端部の位置がずれることにより、いわゆるダイバシティアンテナとして機能するためアンテナが１本の場合よりも受信感度を向上させることができる。このような機能を実現するため、本体１０内には、アンテナ４１と４２の受信信号強度を比較して使用するアンテナを選択する機能回路を設けたり、２つのアンテナの信号を合成して信号処理する回路を設けたりするのが望ましい。
【００２３】
なお、図示しないが、支持ロッド３１，３２の両端部とアンテナ４１，４２の先端部には、溝方向への抜け止めを防止するための突起が形成されている。支持ロッド３１，３２とアンテナ４１，４２が取り付けられた本体１０およびスピーカ２０Ａ，２０Ｂの裏面には、カバープレートが取り付けられて、支持ロッド３１，３２とアンテナ４１，４２の後方への脱落が防止されるように構成されている。
【００２４】
また、支持ロッド３１，３２は中空状に形成され、本体１０から出力されるスピーカ２０Ａ，２０Ｂの駆動信号を伝達する信号線および電力を供給する電源線は、支持ロッド３１，３２内部を通って本体１０とスピーカ２０Ａ，２０Ｂとの間に配設されている。支持ロッド３１，３２の断面積はアンテナ４１，４２の断面積よりも大きく形成されており、これによりスピーカ２０Ａ，２０Ｂを左右に移動させる際に働く力の大部分を支持ロッド３１，３２で受けることによって、アンテナ４１，４２が変形するのを防止することができる。
【００２５】
また、この実施形態では、アンテナ４１，４２の端部は常に本体１０とスピーカ２０Ａ，２０Ｂの内部に入っており、上方や後方へ飛び出すことがないため、アンテナ４１，４２に腕を引っ掛けて破損したり目に入ったりするおそれもない。さらに、スピーカ２０Ａ，２０Ｂが本体１０から左右に大きく離れるため、ステレオ音響効果も向上するという利点がある。
【００２６】
なお、アンテナ４１，４２と支持ロッド３１，３２それ自身も従来のロッドアンテナのように、２重パイプ構造を有し伸縮可能に構成されているものを使用するようにしても良い。さらに、支持ロッド３１，３２が挿入される案内溝１３，２３ａ，２３ｂにもガイドレールを設けるようにしても良い。ただし、そのガイドレールは剛性が高ければ充分であり、導電性を有していなくとも良い。
【００２７】
図４及び図５は、本発明を適用したポータブルテレビの第２の実施形態を示す。
この実施形態のポータブルテレビは、本体１０と右側スピーカ２０Ａとの間および本体１０と左側スピーカ２０Ｂとの間に、それぞれ上下一対の支持ロッド３１ａ，３１ｂ；３２ａ，３２ｂを設け、上下方向ほぼ中央にて、本体１０とスピーカ２０Ａ，２０Ｂとの間にまたがるようにアンテナ４１，４２を設けたものである。
【００２８】
また、この実施形態では、本体１０に形成されている第２、第３の案内溝１４，１５は、導電性レールではなく、絶縁性の溝とされている。つまり、アンテナ４１，４２は伸縮式ではなく、スライド式とされている。これにより、前記実施形態に比べて部品点数を減らすことができる。この実施形態の場合、アンテナ４１，４２は、スピーカ２０Ａ，２０Ｂを左右に移動させることでアンテナ端部の位置がずれるダイバシティアンテナとして機能する。
【００２９】
ただし、前記実施形態と同様に、第２、第３の案内溝１４，１５に導電性レールを設けることで、伸縮式のアンテナとして構成することも可能である。また、アンテナ４１，４２は、スピーカ２０Ａ，２０Ｂ側の案内溝２４ａ，２４ｂに固定されているが、本体１０側の案内溝１４，１５に固定されている構成も可能である。第１の実施形態においても同様である。
【００３０】
以上本発明者によってなされた発明を実施形態に基づいて具体的に説明したが、本発明はそれに限定されるものではない。例えば、前記実施形態においては、アンテナの他に支持ロッド３１，３２を設けているが、スピーカ２０Ａ，２０Ｂの重量とアンテナの径および材質との関係でアンテナに充分な強度を持たすことができれば、支持ロッド３１，３２を省力することも可能である。また、前記実施形態においては、本体１０及びスピーカ２０Ａ，２０Ｂの裏面に支持ロッド３１，３２とアンテナ４１，４２を挿通する案内溝を形成し裏面をカバープレートで覆うようしているが、案内溝でなく本体１０及びスピーカ２１，２２の内部をスピーカの移動方向に貫通するように形成された案内孔であっても良い。
【００３１】
さらに、前記実施形態では、支持ロッド３１，３２が本体１０とスピーカ２１，２２のそれぞれに対してスライド可能に構成されているが、支持ロッド３１，３２の一端が本体１０とスピーカ２０Ａ，２０Ｂの何れか一方に固定され、他方に対してスライド可能に構成されているが、両方に対して移動可能に構成してもよい。また、アンテナを内蔵し左右方向に移動する部品はスピーカに限定されず、操作スイッチを備えた操作パネル（ゲーム機のコントローラを含む）などであっても良い。
【００３２】
また、支持ロッド３１，３２とアンテナ４１，４２の断面形状は、円形や矩形状など任意の形状で良い。支持ロッドの数も１本や２本に限定されず、本体１０の大きさに応じて３本や４本であっても良い。さらに、前記実施形態では、スピーカ２１，２２を左右に移動させる力として人間の手の力を想定しているが、本体１０内にモータとピニオンを設けるとともに、支持ロッド３１，３２にラックを形成しておくことで、モータ等の力でスピーカ２０Ａ，２０Ｂを左右に移動させるように構成することも可能である。
【００３３】
さらに、前記実施形態においては、本体１０から出力されるスピーカ２０Ａ，２０Ｂの駆動信号を伝達する信号線は支持ロッド３１，３２内部を通って本体１０とスピーカ２０Ａ，２０Ｂとの間に配設されているとしたが、このような信号線を用いずに、例えば本体１０とスピーカ２０Ａ，２０Ｂの互いに対向する部位に、赤外線発光素子と受光素子を設けて無線方式で音声情報を伝送するように構成しても良い。そして、この場合、本体１０とスピーカ２０Ａ，２０Ｂのそれぞれに電源となる電池を内蔵するように構成するのが望ましい。
【産業上の利用可能性】
【００３４】
以上の説明では主として本発明者によってなされた発明をその背景となった利用分野であるポータブルテレビに適用した場合について説明したが、本発明はそれに限定されるものでなく、表示部を有するポータブルＤＶＤプレーヤやラジオのようなＡＶ機器を始め、ゲーム機、通信機器などの電子機器に対しても適用することができる。本発明は、特にポータブル電子機器に利用すると有効である。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明を適用したポータブルテレビの一実施形態を示す正面側からの斜視図である。
【図２】図１の実施形態のポータブルテレビを背面側から見たときの概略構成を示す斜視図である。
【図３】図１の実施形態のポータブルテレビのスピーカを左右に移動させた状態を背面側から見たときの斜視図である。
【図４】本発明を適用したポータブルテレビの第２の実施形態を示す正面図である。
【図５】図４の実施形態のポータブルテレビを後方から見たときの概略構成を示す背面図である。
【符号の説明】
【００３６】
１０  本体
１１  表示部
１２  入力操作スイッチ
２０Ａ，２０Ｂ  スピーカ
１３    ，２３ａ，２３ｂ  ロッドの案内溝
１４，２４ａ，２４ｂ  アンテナの案内溝
３１，３２  支持ロッド
４１，４２  アンテナ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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