(57)【要約】【課題】低摩擦性及び低摩耗性のグリース組成物を提供する。【解決手段】少なくともメソゲン構造を主鎖に有する重合体の一種と、増ちょう剤とを含有するグリース組成物を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくともメソゲン構造を主鎖に有する重合体の一種と、増ちょう剤とを含有するグリース組成物。
【請求項２】
前記メソゲン構造が円盤状である請求項１に記載のグリース組成物。
【請求項３】
前記重合体が、下記一般式（１）で表される繰り返し単位を有する重合体である請求項１又は２に記載のグリース組成物：
【化１】
2008214606.tif 000062
一般式（１）において、Ｄは環状メソゲン基を表し、Ｒ0は各々独立に、環状メソゲン基Ｄに置換可能な最大数以下のｋ個（ｋは０以上の整数）の置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し；但し、Ｒ0及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【請求項４】
前記重合体が、下記一般式（２）−ａ又は（２）−ｂで表される繰り返し単位を有する重合体である請求項１〜３のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化２】
2008214606.tif 000063
一般式（２）−ａ及び（２）−ｂにおいて、Ｘは独立して、Ｎ（Ｒ1）、Ｓ又はＯを表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ1は独立して水素原子又はアルキル基を表し；Ｒ2は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもく；ｌは０〜３の整数、ｍは０〜４の整数及びｎは０〜５の整数を各々表し、式中の複数のｍ及びｎは各々同一でも異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；但し、Ｒ2及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【請求項５】
前記重合体が、下記一般式（３）−ａ又は（３）−ｂで表される繰り返し単位を有する重合体である請求項１〜３のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化３】
2008214606.tif 000064
一般式（３）−ａ及び（３）−ｂにおいて、Ｒ3は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｌ’は０〜２の整数、ｍ’は０〜３の整数及びｎ’は０〜４の整数を各々表し、式中の複数のｍ’及びｎ’は各々同一であっても異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し；但し、Ｒ3及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【請求項６】
前記重合体が、下記一般式（４）で表される繰り返し単位を有する重合体である請求項１〜３のいずれか１項に記載のグリース組成物：
一般式（４）
【化４】
2008214606.tif 000065
一般式（４）において、Ｒ4は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｎ”は０〜４の整数を各々表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｌは二価の連結基を表し；但し、Ｒ4及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【請求項７】
前記一般式（１）中、Ｄが、下記式［ａ］〜［ｈ］のいずれかで表される環状のメソゲン基である請求項１〜３のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化５】
2008214606.tif 000066
式中、＊はＬ及び／又はＲ0と結合可能な部位を意味する。
【請求項８】
前記重合体の重量平均分子量が、５，０００〜２００，０００である請求項１〜７のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項９】
前記重合体が、エステル結合で縮合された繰り返し単位を有するポリエステル系重合体である請求項１〜８のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項１０】
前記重合体を、全質量中０．１〜３０質量％含有する請求項１〜９のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項１１】
前記重合体を、平均粒径１０ｎｍ〜１０μｍの分散粒子として含有する請求項１〜１０のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項１２】
前記重合体とは異なる重合体の少なくとも一種をさらに含有する請求項１〜１１のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項１３】
下記一般式（４）−ａ，ｂ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ又はｇで表される少なくとも一種類の化合物をさらに含有する請求項１〜１２のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化６】
2008214606.tif 000067
式中、Ｒ4は置換アルキル基、フェニル基又は複素環基を表し、それらは少なくとも一つの、二価のＣ8以上のアルキレン基、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖、オリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖又はジスルフィド基を含む置換基によって置換されている。
【請求項１４】
前記重合体が、側鎖に下記一般式（６）で表されるオルガノポリシロキサン基を含む前記請求項１〜１３のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化７】
2008214606.tif 000068
式（６）中、Ｒは独立に、置換基又は非置換基の炭素原子数１〜１８の一価炭化水素基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ1は独立に炭素原子数１〜６のアルキル基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｘは５〜１２０の整数を表し、ｙは０又は１を表す。
【請求項１５】
前記重合体が、側鎖に下記一般式（７）で表されるポリフッ化アルキル基又はポリフッ化アルキルエーテル基を含む請求項１〜１３のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化８】
2008214606.tif 000069
式（７）中、Ｒｆは炭素数１〜１５のパーフルオロアルキル基を表し、ｍ、ｎ、ｐ及びｑは０又は１以上の整数であり、ｍ＋ｎ＋ｐ＋ｑは２〜２００であり；ｒは０又は１であり、ｒが０のときはｓは１で、Ｒｆは炭素数１２以上のパーフルオロアルキル基であり、ｒが１のときはｓは０又は１を表す。
【請求項１６】
前記重合体が、主鎖及び／又は側鎖にエステル結合を含む請求項１〜１５のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項１７】
前記重合体が、主鎖及び／又は側鎖に下記一般式（８）で表される二価基を含む請求項１〜１６のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化９】
2008214606.tif 000070
式中、ｎは２以上の整数を表す。
【請求項１８】
前記重合体が、メソゲン基及び二官能のイソシアナートを有する化合物とジアミンとの重付加反応、又はメソゲン基及び二官能のアミノ基を有する化合物とジイソシアナートとの重付加反応によって得られたウレイレン基を主鎖に含む重合体である請求項１〜１７のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項１９】
さらに基油を含有する請求項１〜１８のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２０】
前記基油を、全質量中７０〜９９．９質量％含有する請求項１９に記載のグリース組成物。
【請求項２１】
前記基油として、シリコーン油の少なくとも一種を含有する請求項１９又は２０に記載のグリース組成物。
【請求項２２】
前記基油として、ポリフッ化アルキルエーテル油の少なくとも一種を含有する請求項１９又は２０に記載のグリース組成物。
【請求項２３】
前記基油として、下記一般式（９）又は一般式（１０）で表されるジフェニルエーテル油の少なくとも一種を含有する請求項１９〜２２のいずれか１項に記載のグリース組成物：
【化１０】
2008214606.tif 000071
式（９）中、Ｒ2及びＲ3は各々独立に、直鎖又は分枝鎖状パーフルオロアルキル基又はその部分置換体を表し、炭素原子数は１〜２５であり、かつＲ2、Ｒ3のフッ素原子数／炭素原子数の比は０．６〜３である；
【化１１】
2008214606.tif 000072
式（１０）中、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6の一つは水素原子であり、他は各々独立に、直鎖又は分枝鎖状アルキル基を表し、炭素原子数は１〜２６である。
【請求項２４】
前記基油として、カルボエステル基を有する側鎖を少なくとも三本有する芳香族エステル油の少なくとも一種を含有する請求項１９〜２３のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２５】
前記基油として、生分解性油の少なくとも一種を含有する請求項１９〜２４のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２６】
前記基油として、炭化水素基の炭素数が６〜１５の芳香族エステル油の少なくとも一種を含有する請求項１９〜２５のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２７】
前記基油が、少なくとも（Ａ）α−アルキルスチレン２〜３量体水素化物、又は（Ｂ）シクロペンタジエン類と、α−オレフィン類及びモノビニル芳香族炭化水素類の少なくとも一方とからなる３〜６量体を主成分とし、ノルボルネン環の二重結合上の水素量（ＮＤ）とシクロペンタジエン環の二重結合上の水素量（ＣＤ）との比（ＮＤ／ＣＤ）が０．９〜１．３であるシクロペンタジエン系縮合環炭化水素の水素化物、又は（Ｃ）シクロヘキサン環、デカリン環、ビシクロヘプタン環及びビシクロオクタン環のいずれかの環状構造を分子内に有する飽和炭化水素系合成炭化水素から選ばれる一種である請求項１９又は２０に記載のグリース組成物。
【請求項２８】
前記増ちょう剤がウレア系化合物であり、且つ前記重合体が、主鎖及び／又は側鎖に互変異性基を含む請求項１〜２７のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項２９】
前記増ちょう剤がリチウム石けんであり、且つ前記重合体が、主鎖及び／又は側鎖に互変異性基を含む請求項１〜２７のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項３０】
４０℃における混和ちょう度が２０５〜３９５である請求項１〜２９のいずれか１項に記載のグリース組成物。
【請求項３１】
少なくとも互いに異なる周速で運動可能な二面、及び該二面の間に配置された請求項１〜３０のいずれか１項に記載のグリース組成物を含む機械要素。
【請求項３２】
前記二面の少なくとも一方の面が、樹脂からなる請求項３１に記載の機械要素。
【請求項３３】
前記二面の少なくとも一方の面が、ダイヤモンドライクカーボン又はセラミックである請求項３１に記載の機械要素。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なグリース組成物、およびそれを用いた機械要素に関する。
【背景技術】
【０００２】
機械部品の潤滑剤として使用される潤滑グリースは、一般的には、増ちょう剤、基油、添加剤の三種を含有する。グリースの特性の大部分は増ちょう剤の種類、あるいは基油の種類によって決まってしまう場合が多いが、それだけでは補いきれない特性を付加するために各種の添加剤が添加されている。
近年、産業界では省力化及び機械の技術革新が進められ、使用環境の過酷化、機械の長寿命化、機械部品の小型化、メンテナンスフリー化指向に対応するため、潤滑部品に寄与するグリースに要求される性能も、より高いものが求められるようになってきた。従ってそこに使用されるグリースは更に低摩擦特性に優れ、耐熱性、長寿命特性を有することが望まれている。従来のグリースはその潤滑性が基油そのものの潤滑特性に大きく影響され、耐摩擦性、耐摩耗性、カジリ防止特性に限界があり改善すべき余地がある。基油に特定の増ちょう剤等を添加することで、所定の性質が改善されたグリース組成物が種々提案されている（例えば、特許文献１〜３）。
【特許文献１】特開平７−３４０８３号公報
【特許文献２】特開平８−２０９１７６号公報
【特許文献３】特開２００４−２０４２１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、低摩擦性及び低摩耗性のグリース組成物を提供することを課題とする。
また、本発明は、低摩擦性と耐摩耗性に優れ、耐久性に優れた機械要素を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
前記課題を解決するための手段は、以下の通りである。
［１］  少なくともメソゲン構造を主鎖に有する重合体の一種と、増ちょう剤とを含有するグリース組成物。
［２］  前記メソゲン構造が円盤状である［１］のグリース組成物。
【０００５】
［３］  前記重合体が、下記一般式（１）で表される繰り返し単位を有する重合体である［１］又は［２］のグリース組成物：
【化１】
2008214606.tif 000002
一般式（１）において、Ｄは環状メソゲン基を表し、Ｒ0は各々独立に、環状メソゲン基Ｄに置換可能な最大数以下のｋ個（ｋは０以上の整数）の置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し；但し、Ｒ0及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【０００６】
［４］  前記重合体が、下記一般式（２）−ａ又は（２）−ｂで表される繰り返し単位を有する重合体である［１］〜［３］のいずれかのグリース組成物：
【化２】
2008214606.tif 000003
一般式（２）−ａ及び（２）−ｂにおいて、Ｘは独立して、Ｎ（Ｒ1）、Ｓ又はＯを表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ1は独立して水素原子又はアルキル基を表し；Ｒ2は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもく；ｌは０〜３の整数、ｍは０〜４の整数及びｎは０〜５の整数を各々表し、式中の複数のｍ及びｎは各々同一でも異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；但し、Ｒ2及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【０００７】
［５］  前記重合体が、下記一般式（３）−ａ又は（３）−ｂで表される繰り返し単位を有する重合体である［１］〜［３］のいずれかのグリース組成物：
【化３】
2008214606.tif 000004
一般式（３）−ａ及び（３）−ｂにおいて、Ｒ3は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｌ’は０〜２の整数、ｍ’は０〜３の整数及びｎ’は０〜４の整数を各々表し、式中の複数のｍ’及びｎ’は各々同一であっても異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し；但し、Ｒ3及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【０００８】
［６］  前記重合体が、下記一般式（４）で表される繰り返し単位を有する重合体である［１］〜［３］のいずれかのグリース組成物：
一般式（４）
【化４】
2008214606.tif 000005
一般式（４）において、Ｒ4は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｎ”は０〜４の整数を各々表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｌは二価の連結基を表し；但し、Ｒ4及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【０００９】
［７］  前記一般式（１）中、Ｄが、下記式［ａ］〜［ｈ］のいずれかで表される環状のメソゲン基である［１］〜［３］のいずれかのグリース組成物：
【化５】
2008214606.tif 000006
式中、＊はＬ及び／又はＲ0と結合可能な部位を意味する。
【００１０】
［８］  前記重合体の重量平均分子量が、５，０００〜２００，０００である［１］〜［７］のいずれかのグリース組成物。
［９］  前記重合体が、エステル結合で縮合された繰り返し単位を有するポリエステル系重合体である［１］〜［８］のいずれかのグリース組成物。
［１０］  前記重合体を、全質量中０．１〜３０質量％含有する［１］〜［９］のいずれかのグリース組成物。
［１１］  前記重合体を、平均粒径１０ｎｍ〜１０μｍの分散粒子として含有する［１］〜［１０］のいずれかのグリース組成物。
［１２］  前記重合体とは異なる重合体の少なくとも一種をさらに含有する［１］〜［１１］のいずれかのグリース組成物。
［１３］  下記一般式（４）−ａ，ｂ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ又はｇで表される少なくとも一種類の化合物をさらに含有する［１］〜［１２］のいずれかのグリース組成物：
【化６】
2008214606.tif 000007
式中、Ｒ4は置換アルキル基、フェニル基又は複素環基を表し、それらは少なくとも一つの、二価のＣ8以上のアルキレン基、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖、オリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖又はジスルフィド基を含む置換基によって置換されている。
【００１１】
［１４］  前記重合体が、側鎖に下記一般式（６）で表されるオルガノポリシロキサン基を含む前記［１］〜［１３］のいずれかのグリース組成物：
【化７】
2008214606.tif 000008
式（６）中、Ｒは独立に、置換基又は非置換基の炭素原子数１〜１８の一価炭化水素基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ1は独立に炭素原子数１〜６のアルキル基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｘは５〜１２０の整数を表し、ｙは０又は１を表す。
【００１２】
［１５］  前記重合体が、側鎖に下記一般式（７）で表されるポリフッ化アルキル基又はポリフッ化アルキルエーテル基を含む［１］〜［１３］のいずれかのグリース組成物：
【化８】
2008214606.tif 000009
式（７）中、Ｒｆは炭素数１〜１５のパーフルオロアルキル基を表し、ｍ、ｎ、ｐ及びｑは０又は１以上の整数であり、ｍ＋ｎ＋ｐ＋ｑは２〜２００であり；ｒは０又は１であり、ｒが０のときはｓは１で、Ｒｆは炭素数１２以上のパーフルオロアルキル基であり、ｒが１のときはｓは０又は１を表す。
【００１３】
［１６］  前記重合体が、主鎖及び／又は側鎖にエステル結合を含む［１］〜［１５］のいずれかのグリース組成物。
［１７］  前記重合体が、主鎖及び／又は側鎖に下記一般式（８）で表される二価基を含む［１］〜［１６］のいずれかのグリース組成物：
【化９】
2008214606.tif 000010
式中、ｎは２以上の整数を表す。
【００１４】
［１８］  前記重合体が、メソゲン基及び二官能のイソシアナートを有する化合物とジアミンとの重付加反応、又はメソゲン基及び二官能のアミノ基を有する化合物とジイソシアナートとの重付加反応によって得られたウレイレン基を主鎖に含む重合体である［１］〜［１７］のいずれかのグリース組成物。
［１９］  さらに基油を含有する［１］〜［１８］のいずれかのグリース組成物。
［２０］  前記基油を、全質量中７０〜９９．９質量％含有する［１９］のグリース組成物。
［２１］  前記基油として、シリコーン油の少なくとも一種を含有する［１９］又は［２０］のグリース組成物。
［２２］  前記基油として、ポリフッ化アルキルエーテル油の少なくとも一種を含有する［１９］又は［２０］のグリース組成物。
［２３］  前記基油として、下記一般式（９）又は一般式（１０）で表されるジフェニルエーテル油の少なくとも一種を含有する［１９］〜［２２］のいずれかのグリース組成物：
【化１０】
2008214606.tif 000011
式（９）中、Ｒ2及びＲ3は各々独立に、直鎖又は分枝鎖状パーフルオロアルキル基又はその部分置換体を表し、炭素原子数は１〜２５であり、かつＲ2、Ｒ3のフッ素原子数／炭素原子数の比は０．６〜３である；
【化１１】
2008214606.tif 000012
式（１０）中、Ｒ4、Ｒ5及びＲ6の一つは水素原子であり、他は各々独立に、直鎖又は分枝鎖状アルキル基を表し、炭素原子数は１〜２６である。
【００１５】
［２４］  前記基油として、カルボエステル基を有する側鎖を少なくとも三本有する芳香族エステル油の少なくとも一種を含有する［１９］〜［２３］のいずれかのグリース組成物。
［２５］  前記基油として、生分解性油の少なくとも一種を含有する［１９］〜［２４］のいずれかのグリース組成物。
［２６］  前記基油として、炭化水素基の炭素数が６〜１５の芳香族エステル油の少なくとも一種を含有する［１９］〜［２５］のいずれかのグリース組成物。
［２７］  前記基油が、少なくとも（Ａ）α−アルキルスチレン２〜３量体水素化物、又は（Ｂ）シクロペンタジエン類と、α−オレフィン類及びモノビニル芳香族炭化水素類の少なくとも一方とからなる３〜６量体を主成分とし、ノルボルネン環の二重結合上の水素量（ＮＤ）とシクロペンタジエン環の二重結合上の水素量（ＣＤ）との比（ＮＤ／ＣＤ）が０．９〜１．３であるシクロペンタジエン系縮合環炭化水素の水素化物、又は（Ｃ）シクロヘキサン環、デカリン環、ビシクロヘプタン環及びビシクロオクタン環のいずれかの環状構造を分子内に有する飽和炭化水素系合成炭化水素から選ばれる一種である［１９］又は［２０］のグリース組成物。
［２８］  前記増ちょう剤がウレア系化合物であり、且つ前記重合体が、主鎖及び／又は側鎖に互変異性基を含む［１］〜［２７］のいずれかのグリース組成物。
［２９］  前記増ちょう剤がリチウム石けんであり、且つ前記重合体が、主鎖及び／又は側鎖に互変異性基を含む［１］〜［２７］のいずれかのグリース組成物。
［３０］  ４０℃における混和ちょう度が２０５〜３９５である［１］〜［２９］のいずれかのグリース組成物。
［３１］  少なくとも互いに異なる周速で運動可能な二面、及び該二面の間に配置された［１］〜［３０］のいずれかのグリース組成物を含む機械要素。
［３２］  前記二面の少なくとも一方の面が、樹脂からなる［３１］の機械要素。
［３３］  前記二面の少なくとも一方の面が、ダイヤモンドライクカーボン又はセラミックである［３１］の機械要素。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、低摩擦性及び低摩耗性のグリース組成物を提供することができる。また、本発明によれば、低摩擦性と耐摩耗性に優れ、耐久性に優れた機械要素を提供することができる。
【発明の実施の形態】
【００１７】
以下、本発明について詳細に説明する。なお、本明細書において、数値範囲について、「〜」はその前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用される。
［グリース組成物］
本発明のグリース組成物は、少なくともメソゲン構造を主鎖に有する重合体の一種と、増ちょう剤とを含有することを特徴とする。
重合体：
本発明のグリース組成物が含有する重合体の少なくとも一種は、メソゲン構造を主鎖に有する。ここで、メソゲン構造とは、中間相（＝液晶相）形成分子（液晶辞典、日本学術振興会、情報科学用有機材料第１４２委員会、液晶部会編、１９８９年）とも称され、液晶性分子構造とほぼ同義である。液晶性化合物は、単独で、ある特定の温度、圧力範囲で熱力学的に安定な液晶相を呈するサーモトロピック液晶と、溶媒中である特定の温度、圧力、濃度範囲で液晶相を呈するリオトロピック液晶に分類される。しかし、メソゲン構造とフレキシブルな側鎖を有する化合物でも必ずしも液晶性を呈するわけではない。したがって、本発明に用いられる重合体は、主鎖にメソゲン構造を有するが、液晶性ポリマー（高分子液晶）である必要はない。もしくは、用いられる温度域において液晶性を呈する必要はない。
【００１８】
液晶相を形成しうるメソゲン構造は、環構造、結合基及び側方置換基に分けられる。環構造としては、ベンゼン環やシクロヘキサン環などの六員環構造をもったもの；ビフェニルやターフェニルなどのように環構造が直結しているもの；トランやフキサフェニルエチニルベンゼンのように環が結合基を介して連結しているもの；ナフタレン、キノリン、アントラセン、トリフェニレンやピレンなどの縮合環；環のなかに窒素、酸素あるいは硫黄元素などを含むヘテロ環から構成されるアザクラウン、ポルフィリン及びフタロシアニン；がある。また、結合基としては単結合、エステル、アミド、ウレイド、ウレタン、エーテル、チオエーテル、ジスルフィド、イミノ、アゾメチン及びビニル、アセチレンなどがある。その置換基はその大きさ、双極子モーメント及び置換位置が液晶性に影響し、ハロゲン、ニトロ基、シアノ基、アルコキシ基、アルキル基や複素環基などがある。メソゲン構造についての上記の内容の詳細は、液晶便覧  第三章「分子構造と液晶性」ｐｐ２５９  液晶便覧編集委員会編  丸善株式会社発行  （２０００）に解説されている。
【００１９】
前記メソゲン構造は、円盤状であることが好ましい。メソゲン構造が円盤状の環構造を有すると、粘度指数向上機能を維持するための剪断時の破断耐久性が低摩擦性の効果で向上し、同時に潤滑油の極圧下での耐摩耗性の改善と、摩擦係数の低減に寄与するので好ましい。円盤状構造の形態的特徴は、例えば、その原形化合物である水素置換体について、以下のように表現され得る。まず、分子の大きさを以下のようにして求める。
１）該分子につき、できる限り平面に近い、好ましくは平面分子構造を構築する。この場合、結合距離、結合角としては、軌道の混成に応じた標準値を用いる事が好ましく、例えば日本化学会編、化学便覧改訂４版基礎編、第ＩＩ分冊１５章（１９９３年刊  丸善）を参照することができる。
２）前記１）で得られた構造を初期値として、分子軌道法や分子力場法にて構造最適化する。方法としては例えば、Ｇａｕｓｓｉａｎ９８、ＭＯＰＡＣ２０００、ＣＨＡＲＭｍ／ＱＵＡＮＴＡ、ＭＭ３が挙げられ、好ましくはＧａｕｓｓｉａｎ９８である。
３）構造最適化によって得られた構造の重心を原点に移動させ、座標軸を慣性主軸（慣性テンソル楕円体の主軸）にとる。
４）各原子にファンデルワールス半径で定義される球を付与し、これによって分子の形状を記述する。
５）ファンデルワールス表面上で各座標軸方向の長さを計測し、それらそれぞれをａ、ｂ、ｃとする。
以上の手順により求められたａ、ｂ、ｃを用いて円盤状の形態を定義すると、ｃ≦ｂ＜ａかつａ／２≦ｂ≦ａ、好ましくはｃ≦ｂ＜ａかつ０．７ａ≦ｂ≦ａと表すことができる。また、ｂ／２＞ｃであることが好ましい。また具体的化合物として挙げると、例えば日本化学会編、季刊化学総説Ｎｏ．２２「液晶の化学」第５章、第１０章２節（１９９４年刊  学会出版センター）、Ｃ．Ｄｅｓｔｒａｄｅらの研究報告、Ｍｏｌ．Ｃｒｙｓｔ．Ｌｉｑ．Ｃｒｙｓｔ．７１巻、１１１頁（１９８１年）、Ｂ．Ｋｏｈｎｅらの研究報告、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．９６巻、７０頁（１９８４年）、Ｊ．Ｍ．Ｌｅｈｎらの研究報告、Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，１７９４頁（１９８５年）、Ｊ．Ｚｈａｎｇ、Ｊ．Ｓ．Ｍｏｏｒｅらの研究報告、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１１６巻、２６５５頁（１９９４年）に記載の母核化合物の誘導体が挙げられる。例えば、ベンゼン誘導体、トリフェニレン誘導体、トルキセン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、アントラセン誘導体、アザクラウン誘導体、シクロヘキサン誘導体、β−ジケトン系金属錯体誘導体、ヘキサエチニルベンゼン誘導体、ジベンゾピレン誘導体、コロネン誘導体及びフェニルアセチレンマクロサイクルの誘導体がメソゲン構造として挙げられる。さらに、日本化学会編、“化学総説Ｎｏ．１５  新しい芳香族の化学”（１９７７年東京大学出版会刊）に記載の環状化合物及びそれらの複素原子置換等電子構造体を挙げることができる。また、上記金属錯体の場合と同様に、水素結合、配位結合等により複数の分子の集合体を形成して円盤状の分子となるものでもよい。これらを分子の中心の母核とし、直鎖のアルキル基やアルコキシ基、置換ベンゾイルオキシ基等がその側鎖として放射状に置換された構造によりディスコティック液晶化合物が形成される。
【００２０】
平板状及び円盤状構造の分子の中心の母核の好ましい例には、下記一般式［１］〜［７４］のいずれかで表される構造が含まれる。なお、ｎは３以上の整数を表し、＊は側鎖に直接、側鎖との間に存在する連結基、又は任意の置換基と結合可能な部位を意味する。但し、＊は３以上であれば全ての部位に側鎖が結合していなくてもよい。Ｍは金属イオン又は２つの水素原子を表す。Ｍは金属イオン又は２つの水素原子を表し、即ち、［５］及び［６］は中心金属を含んでいても、含んでいなくてもよい。
【００２１】
【化１２】
2008214606.tif 000013
【００２２】
【化１３】
2008214606.tif 000014
【００２３】
【化１４】
2008214606.tif 000015
【００２４】
また、下記の［ａ］〜［ｈ］も好ましい。
【００２５】
【化１５】
2008214606.tif 000016
【００２６】
メソゲン構造は、極性元素を含むπ共役系の骨格を有するのが好ましく、上記の中で、［１］、［２］、［３］、［６］、［１１］、［１２］、［２１］、［２３］、［２８］、［５６］が好ましく、その中でも［１］、［２］、［３］、［１１］、［２１］が好ましく、特に好ましくは一般式（２）及び一般式（３）に相当する、合成的に安価に入手できる［２］の１，３，５−トリス（アリールアミノ）−２，４，６−トリアジン環及び［３］のトリフェニレン環である。
【００２７】
前記重合体は、メソゲン構造の円盤状の基に置換した置換基（後述する一般式（１）中のＲ0、一般式（２）−ａ及びｂ中のＲ2、ならびに一般式（３）中のＲ3に相当する）を
有していてもよい。該置換基は、例えばアルキル基、アルコキシ基、アルコキシカルボニル基、アルキルチオ基、アシルオキシ基が挙げられ、側鎖中にアリール基、ヘテロ環基を含んでいてもよい。また、Ｃ．Ｈａｎｓｃｈ、Ａ．Ｌｅｏ、Ｒ．Ｗ．Ｔａｆｔ著、ケミカルレビュー誌（Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．）１９９１年、９１巻、１６５〜１９５ページ（アメリカ化学会）に記載されている置換基で置換されていてもよく、代表例としてアルコキシ基、アルキル基、アルコキシカルボニル基、ハロゲン原子が挙げられる。更に側鎖中に、例えばエーテル基、エステル基、カルボニル基、シアノ基、チオエーテル基、スルホキシド基、スルホニル基、アミド基のような官能基を有していてもよい。
【００２８】
より詳細には、前記置換基としては、例えば、アルカノイルオキシ基（例えば、ヘキサノイルオキシ、ヘプタノイルオキシ、オクタノイルオキシ、ノナノイルオキシ、デカノイルオキシ、ウンデカノイルオキシ）、アルキルスルホニル基（例えば、ヘキシルスルホニル、ヘプチルスルホニル、オクチルスルホニル、ノニルスルホニル、デシルスルホニル、ウンデシルスルホニル）、アルキルチオ基（例えば、ヘキシルチオ、ヘプチルチオ、ドデシルチオ）、アルコキシ基（例えば、ブトキシ、ペンチルオキシ、ヘキシルオキシ、ヘプチルオキシ、オクチルオキシ、ノニルオキシ、デシルオキシ、ウンデシルオキシ、メトキシエトキシ、エトキシエトキシ、メトキシジエチレンオキシ、トリエチレンオキシ、ヘキシルオキシジエチレンオキシ）、２−（４−アルキルフェニル）エチニル基（例えば、アルキル基としてメチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル）、２−（４−アルコキシフェニル）エチニル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、末端ビニルオキシ（例えば、７−ビニルヘプチルオキシ、８−ビニルオクチルオキシ、９−ビニルノニルオキシ）、４−アルコキシフェニル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、アルコキシメチル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、アルキルチオメチル基（例えばアルキルチオ基として、前述のアルキルチオ基で挙げたもの）、２−アルキルチオメチル（例えばアルキルチオ基として、前述のアルキルチオ基で挙げたもの）、２−アルキルチオエトキシメチル（例えばアルキルチオ基として、前述のアルキルチオ基で挙げたもの）、２−アルコキシエトキシエチル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、２−アルコキシカルボニルエチル基例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、コレステリルオキシカルボニル、β−シトステリルオキシカルボニル、４−アルコキシフェノキシカルボニル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、４−アルコキシベンゾイルオキシ基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、４−アルキルベンゾイルオキシ基（例えばアルコキシ基として、前述の２−（４−アルキルフェニル）エチニル基で挙げたもの）、４−アルコキシベンゾイル基（例えばアルコキシ基として、前述のアルコキシ基で挙げたもの）、パーフルオロアルキル基（例えば、アルキル基として、前述のアルキル基で挙げたもの）、ポリシロキサン基が挙げられる。
また、前述のもののうち、フェニル基は他のアリール基（例えば、ナフチル基、フェナントリル基、アントラセン基）でもよいし、また前述の置換基に加えて更に置換されてもよい。また、該フェニル基はヘテロ芳香環（例えば、ピリジル基、ピリミジル基、トリアジニル基、チエニル基、フリル基、ピロリル基、ピラゾリル基、イミダゾリル基、トリアゾリル基、チアゾリル基、イミダゾリル基、オキサゾリル基、チアジアリル基、オキサジアゾリル基、キノリル基、イソキノリル基）であってもよい。
前記置換基に含まれる炭素原子の数は１以上３０以下が好ましく、１以上２０以下がさらに好ましい。
【００２９】
前記重合体は、前記置換基に下記一般式（６）で表されるオルガノポリシロキサン基をさらに含んでいてもよい。かかる重合体は、シリコーン油を含有する基油と併用するのが好ましい。
【００３０】
【化１６】
2008214606.tif 000017
【００３１】
式（６）中、Ｒは独立に、置換もしくは無置換の炭素原子数１〜１８の一価炭化水素基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく、Ｒ1は独立に炭素原子数１〜６のアルキル基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく、ｘは５〜１２０の整数を表し、ｙは０又は１を表す。
【００３２】
前記重合体は、前記置換基に下記一般式（７）で表されるポリフッ化アルキル基又はポリフッ化アルキルエーテル基をさらに含んでいてもよい。かかる重合体は、ポリフッ化アルキルエーテル油を含有する基油と併用するのが好ましい。
【００３３】
【化１７】
2008214606.tif 000018
【００３４】
式（７）中、Ｒｆは炭素数１〜１５のパーフルオロアルキル基を表し、ｍ、ｎ、ｐ及びｑは０又は１以上の整数であり、ｍ＋ｎ＋ｐ＋ｑは２〜２００であり；ｒは０又は１であり、ｒが０のときはｓは１で、Ｒｆは炭素数１２以上のパーフルオロアルキル基であり、ｒが１のときはｓは０又は１を表す。
【００３５】
また、前記重合体は、エステル結合及び／又は下記一般式（８）で表される二価基を含んでいるのも好ましい。前記エステル結合又は下記一般式（８）で表される二価基は、主鎖中の他の基と前記メソゲン構造の基との間に含まれていてもよいし、又は前記メソゲン構造の基の置換基に含まれていてもよい。
【００３６】
【化１８】
2008214606.tif 000019
式（８）中、ｎは２以上の整数を表す。ｎは２〜２０であるのが好ましく、２〜６であるのがより好ましい。
【００３７】
前記重合体の主鎖中の他の基とメソゲン基とを連結する基（後述する一般式（１）〜一般式（３）中、連結基Ｌに相当する）としては、アルキレン基、パーフルオロアルキレン基、アルケニレン基、アルキニレン基、フェニレン基、ポリシロキサン基及びそれらの組み合わせられた二価の連結基が挙げられる。それらはさらに、例えばオキシ基、カルボニル基、エチニレン基、アゾ基、イミノ基、チオエーテル基、スルホニル基及びそれらの組み合わせられたジスルフィド基やエステル基、アミド基、スルフォンアミド基などの二価の連結基によって連結されてもよい。また主鎖への置換基としては、アルキル基、シクロアルキル基、フェニル基などの芳香族環、複素環基、ハロゲン原子、シアノ基、アルキルアミノ基、アルコキシ基、水酸基、アミノ基、チオ基、スルホ基、カルボキシル基などが挙げられる。
【００３８】
また、メソゲンと上記の主鎖構造を連結する基としては、オキシ基、カルボニル基、エチニレン基、アゾ基、イミノ基、チオエーテル基、スルホニル基及びそれらの組み合わせられたジスルフィド基やエステル基、アミド基、スルフォンアミド基などの二価の連結基があげられる。
【００３９】
また、メソゲン基の摺動方向への配向はミエソビッツ低粘性の効果が期待できるので、使用する温度域において液晶性を呈することが好ましい。そのためには、上記のメソゲン間の主鎖を構成する最短の原子数は、特に円盤状メソゲンによる液晶相の形成には８以上１５以下が好ましい。また、液晶相の発現には、さらに主鎖構造が比較的柔軟であるウンデシレン基などのアルキレン基やパーフルオロアルキレン基、トリエチレンオキシ基、ジプロピレンオキシ基などのオリゴアルキレンオキシレン基及びオリゴパーフルオロアルキレン基、オリゴシロキサン基などの二価の基が好ましい。
【００４０】
この剛直な平面構造による剛体的斥力が液晶性の発現にとって重要な因子であるが、同時に存在するフレキシブルな側鎖が自由に振舞える自由体積が大きいことが、これまで用いられてきたグリース組成物にない特徴を有することを見出した。すなわち、円盤状メソゲン構造を繰り返し単位中に有する重合体は、剛直な平面構造の環のまわりに、フレキシブルな側鎖を数本配するがゆえに、相対的にそれら側鎖の自由体積が大きく確保されており、より厳しい圧力がかかり自由体積が圧縮される状況下でも剛直部分の斥力によって生じる自由体積がある一定値以下にはなり難いことが期待される。さらに積層するように配向している剛直な平面が剪断方向に再配向する過程で、ポリマー鎖にかかる剪断力を緩和することが期待される。それゆえに、本発明のグリース組成物による粘度指数向上機能は、高圧下での粘度の上昇率が相対的に小さくなり、従来の粘度指数向上剤ではその高分子鎖が剪断力で破壊されてしまう程の高圧で且つ高剪断の場においても、高い剪断安定性を発現するであろうことが推定できる。
【００４１】
前記重合体は、主鎖又は側鎖に互変異性基を有しているのが好ましい。主鎖に有するメソゲン構造が互変異性基を含んでいるのが好ましい。ここで、互変異性について説明する。ある化合物が２種の異性体として存在し、それらが容易に変化しあう異性現象を、互変異性といい、その各々の異性体を互変体という。前記円盤状化合物が有する互変異性基は、下記一般式（ａ）又は（ｂ）で表される互変異性基であるのが好ましい。
【００４２】
【化１９】
2008214606.tif 000020
【００４３】
式（ａ）中、Ａは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよい。Ａが他の環と縮合している場合は、該他の環も置換基を有していてもよい。
【００４４】
【化２０】
2008214606.tif 000021
【００４５】
式（ｂ）中、Ｂは、５〜７個の原子で構成される環であり、環構成原子の一つ又は二以上が置換基を有していてもよいし、他の環と縮合していてもよい。Ｂが他の環と縮合している場合は、該他の環も置換基を有していてもよい。
【００４６】
中でも、一般式（ａ）で表される互変異性基の一例である、下記一般式（ｃ）で表される互変性基が好ましい。
【００４７】
【化２１】
2008214606.tif 000022
【００４８】
前記式（ｃ）中、Ｚは、各々独立に、酸素原子、硫黄原子、−ＮＲ−のいずれかを表し、互いに同一であっても異なっていてもよく、Ｒは水素原子、置換基してもよいアルキル基を表す。
【００４９】
互変異性基の２つの互変体間の変化は、多くは水素原子の結合位置が変わることによって起こる。このような互変異性を行う官能基は、他の同じような互変異性構造を有する化合物、例えば、同じアミジン構造やケト−エノール互変異性体（カルバモイル基、カルボキシル基）と水素結合を介して、比較的安定な錯体構造を形成する。例えば、前記一般式（ａ）で表される互変異性基は、アミジノ基、カルバモイル基及びカルボキシル基と、下記一般式（ａ）−１〜（ａ）−３に示す通り、水素結合により錯体を形成する。
【００５０】
【化２２】
2008214606.tif 000023
【００５１】
その典型的な例は、核酸（ＤＮＡ及びＲＮＡ）を構成するプリン塩基とピリミジン塩基の間で水素結合により形成される塩基対である。
【００５２】
【化２３】
2008214606.tif 000024
【００５３】
ＤＮＡにおける正常な塩基対は、プリン塩基のアデニン（Ａ）とピリミジン塩基のチミン（Ｔ）の間の塩基対と、プリン塩基のグアニン（Ｇ）とピリミジン塩基のシトシン（Ｃ）の間の塩基対であり、図のように前者は２個、後者は３個の水素結合によって安定化されている．このような塩基対を相補的塩基対といい、平面性を保って水素結合を形成するため、平面的な円盤状化合物の場合は、その平面性が超分子的に広く形成されることが期待される。
互変異性基を有する前記円盤状化合物、例えば、１，３，５−トリアニリノ−２，４，６−トリアジン誘導体は、シアヌル酸やメラミン、アデニン、グアニン、シトシン、チミンやそれらの誘導体であるバルビツール酸、ウラシルなどの複素環化合物を介して同様な相補的塩基対を形成し得るので、増ちょう剤としてかかる化合物を併用すると、効果的にネットワークを形成し、基油に対して高い増ちょう効果を発現するものと考えられる。
なお、前記重合体とともに、相補的塩基対を形成する増ちょう剤の添加量は、そのような互変異性基を有する重合体に含まれる互変異性基に対して、１〜５００モル％の範囲で添加することが好ましく、１０〜２００モル％の範囲がより好ましい。
【００５４】
特に、その主鎖にメソゲン構造として互変異性基を有する重合体を、ウレア系増ちょう剤とともに用いたグリース組成物では、重合体の含有量が相対的に少なくても低摩擦係数が得られる傾向があることがわかった。増ちょう剤であるウレアは、互変異性可能なウレイレン基を有し、イソシアヌル酸、ウラシル、バルビツール酸などと同様にメラミンまたその類似構造母核と多点型の安定な水素結合を形成することが期待される。この場合、増ちょう剤がグリースには多く含まれるため、互変異性可能な円盤状メソゲン構造を含む重合体がウレアと錯体を形成し、ウレア上に一部析出するため、剪断を受ける界面に同時に円盤状ポリマーも相対的に効率的に導入されることで、より低摩擦化することが期待される。
【００５５】
前記重合体の一例として、下記一般式（１）で表される繰り返し単位を有する重合体が挙げられる。
【００５６】
【化２４】
2008214606.tif 000025
【００５７】
一般式（１）において、Ｄは環状のメソゲン基を表し、Ｒ0は各々独立に、環状のメソゲン基Ｄに置換可能な最大数以下のｋ個の置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し；ｋは０以上の整数を表し；Ｒ0及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上（好ましくはＣ5〜Ｃ20）のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含み、好ましくは、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖の炭素数は、６〜２０であるのが好ましく、含まれるアルキレン基としては、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基等が挙げられ、鎖中に含まれるアルキレンオキシ基は２〜７個であるのが好ましく、３〜５個であるのが好ましい。
【００５８】
前記式中の環状のメソゲン基Ｄは、下記式［ａ］〜［ｈ］のいずれかで表される環状のメソゲン基あるのが好ましい。
【化２５】
2008214606.tif 000026
【００５９】
前記式中、＊はＬ及び／又はＲ0と結合可能な部位を意味する。
【００６０】
前記一般式（１）で表される繰り返し単位を有する重合体の中でも、下記一般式（２）−ａもしくはｂ、下記一般式（３）−ａもしくはｂ、又は下記一般式（４）で表される繰り返し単位を有する重合体が好ましい。
【化２６】
2008214606.tif 000027
【００６１】
一般式（２）−ａ及び（２）−ｂにおいて、Ｘは独立して、Ｎ（Ｒ1）、Ｓ又はＯを表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｒ1は独立して水素原子又はアルキル基を表し；Ｒ2は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもく；ｌは０〜３の整数、ｍは０〜４の整数及びｎは０〜５の整数を各々表し、式中の複数のｍ及びｎは各々同一でも異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；但し、Ｒ2及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上（好ましくはＣ5〜Ｃ20）のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含み、好ましくは、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【００６２】
前記式中、ＸはＮ（Ｒ1）であるのが好ましい。即ち、下記式（２）’−ａ又はｂで表される重合体であるのが好ましい。下記式中、それぞれの符号は、前記式（２）−ａ又はｂ中のそれぞれと同義である。下記式中、Ｒ1は互いに同一であっても異なっていてもよい。
【化２７】
2008214606.tif 000028
【００６３】
【化２８】
2008214606.tif 000029
【００６４】
一般式（３）−ａ及び（３）−ｂにおいて、Ｒ3は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｌ’は０〜２の整数、ｍ’は０〜３の整数及びｎ’は０〜４の整数を各々表し、式中の複数のｍ’及びｎ’は各々同一であっても異なっていてもよく；Ｌは各々独立に二価の連結基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；但し、Ｒ3及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上（好ましくはＣ5〜Ｃ20）のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含み、好ましくは、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。
【００６５】
また、下記一般式（４）で表される重合体も好ましい。
一般式（４）
【化２９】
2008214606.tif 000030
一般式（４）において、Ｒ4は各々置換基を表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；ｎ”は０〜４の整数を各々表し、互いに同一であっても異なっていてもよく；Ｌは二価の連結基を表し；但し、Ｒ4及びＬの少なくとも一つは、Ｃ5以上のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含み、好ましくは、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖を含む。Ｌの置換位置については特に制限はないが、ｐ位であるのが好ましい。
【００６６】
Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4及びＬ中に含まれるＣ5以上（好ましくはＣ5〜Ｃ20）のアルキレン鎖、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖又はオリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖中の炭素原子は、６〜２０であるのが好ましく、含まれるアルキレン基としては、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基等が挙げられ、鎖中に含まれるアルキレンオキシ基は２〜７個であるのが好ましく、３〜５個であるのが好ましい。
【００６７】
以下に、前記一般式（１）で表される重合体の具体例を示すが、これらに限定されるものではない。
【００６８】
【化３０】
2008214606.tif 000031
【００６９】
【化３１】
2008214606.tif 000032
【００７０】
【化３２】
2008214606.tif 000033
【００７１】
【化３３】
2008214606.tif 000034
【００７２】
【化３４】
2008214606.tif 000035
【００７３】
【化３５】
2008214606.tif 000036
【００７４】
【化３６】
2008214606.tif 000037
【００７５】
メソゲン基を主鎖に有する重合体は、従来公知の有機合成方法及び重合法を組み合わせることで製造することができる。メソゲン構造を有するモノマーを重合して前記重合体を製造することができる。メソゲン基及び二官能のイソシアナートを有する化合物とジアミンとの重付加反応、又はメソゲン基及び二官能のアミノ基を有する化合物とジイソシアナートとの重付加反応によって製造することができる。かかる方法により製造された重合体は、ウレイレン基を主鎖に含む。また、前記重合体は、ポリエステル系重合体であってもよく、例えば、２つのエステル基で置換基されたメソゲン基を有するモノマーと、ジオールとを縮合反応することによって製造してもよい。より具体的には、Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．，Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎ．４，８０７−８１５（１９８３）、Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．，Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎ．６，３６７−３７３（１９８５）、及びＭａｃｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．，Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎ．６，５７７（１９８５）、Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ．，Ｉ  １９９５  ｐｐ８２９．Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ，１９９５，Ｖｏｌ．１８，Ｎｏ．２，ｐｐ１９１．Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ，１９９８，Ｖｏｌ．２５，Ｎｏ．１，ｐｐ４７．Ｊ．Ｍａｔｅｒ．Ｃｈｅｍ．，１９９８，８（１），ｐｐ４７．などに記載の合成方法が挙げられる。
【００７６】
前記重合体の重量平均分子量は、５，０００〜４００，０００であるのが好ましく、５，０００〜２００，０００であるのがより好ましく、２０，０００〜２００，０００であるのがさらに好ましく、５０，０００〜１５０，０００であるのがよりさらに好ましい。前記重合体の重量平均分子量が前記範囲であると、高温・高圧力での剪断安定性が高い点で好ましい。なお、前記重合体の重量平均分子量は、ＧＰＣで測定した値である。
【００７７】
本発明のグリース組成物において、前記重合体を分散粒子として含有させてもよい。平均粒径１０ｎｍ〜５０μｍ、より好ましくは、平均粒径１０ｎｍ〜１０μｍの分散粒子として含有させるのが好ましい。かかる平均粒径の重合体が基油中に均質に分散していることが好ましい。そうすれば、真実接触部位に限りなく近づき、そこで両面からの剪断力によって、薄膜状に展延され、摺動面を覆い、なおかつ界面粗さを低減する効果も発現することで、低摩擦、耐摩耗性を促進することが可能になる。
【００７８】
前記重合体を、有機溶剤あるいは水中に分散させてもよい。具体的には、前記重合体を基油及び分散剤の共存下、ホモジナイザー等の流体膜状態での剪断力で微細化し分散させる方法、超音波によって微分散化させる方法、前記重合体のモノマーを分散剤共存下、有機溶剤あるいは水中で分散重合させて、重合体の微細粒子を基油中に均質分散させる方法がある。この場合、基油あるいは水中に分散させる重合体は、それらに溶解しないことが好ましい。炭化水素系溶剤を基油とする場合には、側鎖あるいは主鎖部分には長鎖アルキレン基よりは、相溶性の低いパーフルオロアルキレン基やオリゴパーフルオロアルキレンオキシ基、またオリゴアルキレンオキシ基を相対的に多く用いることが好ましい。一方、水系では、相溶性の低いパーフルオロアルキレン基やオリゴパーフルオロアルキレンオキシ基、長鎖アルキレン基、ポリシロキサン基を相対的に多く用いることが好ましい。
【００７９】
いずれの場合も、分散剤を用いるのが好ましい。この技術の詳細は、Ｋ．Ｊ．Ｂａｒｒｅｔｔ著  Ｄｉｓｐｅｒｓｉｏｎ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｍｅｄｉａ  ＪＯＨＮ  ＷＩＬＥＹ＆ＳＯＮＳ出版  に記載されている。溶剤とそれに非相溶性の微細粒径の重合体が共存すると、通常重合体の微細粒子が凝集して沈殿する傾向が強いので、分散剤としては両親媒性の分散剤すなわち互いに非相溶の部分構造を両方もった重合構造の分散剤を用いるのが好ましい。さらに好ましくは、それらの部分構造のオリゴマーあるいはポリマーがブロック共重合又はグラフト共重合体である。例えば、ポリ（２−エチルヘキシルアクリレート−ｇ−ビニルアセテート）、ポリ（１２−ヒドロキシステアリン酸−ｇ−グリシジルメタアクリレート）、ポリ（ラウリル  メタアクリレート−ｂ−メタアクリル酸）、ポリ（スチレン−ｂ−ジメチルシロキサン）、ポリ（２−エチルヘキシルアクリレート−ｇ−メチルメタアクリレート）、ポリ（スチレン−ｂ−メタアクリル酸）、ポリ（ブタジエン−ｂ−メタアクリル酸）、ポリ（スチレン−ｂ−ｔ−ブチルスチレン）、ポリ（ラウリル  メタアクリレート−ｂ−ヘキサエチレンオキシエチル−メタアクリレート）、ポリ（ラウリル  メタアクリレート−ｂ−ヘキサ（パーフルオロエチレンオキシ）エチル−メタアクリレート）、ポリ（３−ヘキシルデシル  メタアクリレート−ｂ−３−ウレイドプロピル−メタアクリレート）などがあげられる。
【００８０】
前記重合体を水系溶媒に分散させてもよい。水系分散技術は、通常乳化分散後に重合する乳化重合法が用いられるが、界面活性剤の共存下、水−水溶性有機溶剤混合溶剤に溶解したモノマーが微細粒径で重合し、不溶化析出した状態で界面活性剤で安定に分散させ、必要に応じ、水溶性有機溶剤を除去するいわゆる分散重合法も用いられる。
【００８１】
本発明のグリース組成物において、前記重合体の含有量は、全質量中０．１〜３０質量％であるのが好ましく、０．５〜５質量％であるのがより好ましい。
【００８２】
増ちょう剤：
本発明のグリース組成物は、増ちょう剤の少なくとも一種を含有する。本発明には、金属石けん、複合金属石けん等の石けん系増ちょう剤、ベントン、シリカゲル、ウレア系増ちょう剤（ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物等）の非石けん系増ちょう剤などのあらゆる増ちょう剤が使用可能である。これらの中でも、樹脂製部材を損傷させるおそれが小さいことから、石けん系増ちょう剤、ウレア系増ちょう剤が好ましく用いられる。
【００８３】
石けん系増ちょう剤としては、例えば、ナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けん等が挙げられるが、これらの中でも、耐水性や熱安定性の点から、リチウム石けんが好ましい。リチウム石けんとしては、例えば、ラウリン酸（Ｃ12）リチウム、ミリスチン酸（Ｃ14）リチウム、パルミチン酸（Ｃ16）リチウム、マルガリン酸（Ｃ17）リチウム、ステアリン酸（Ｃ18）リチウム、アラキジン酸（Ｃ20）リチウム、ベヘン酸（Ｃ22）リチウム、リグノセリン酸（Ｃ24）リチウム、牛脂脂肪酸リチウム、９−ヒドロキシステアリン酸リチウム、１０−ヒドロキシステアリン酸リチウム、１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム、９，１０−ヒドロキシステアリン酸リチウム、リシノール酸リチウム、リシノエライジン酸リチウムなどが挙げられる。このうち、特に好ましいリチウム石けんは、ステアリン酸リチウム（リチウムステアレート）、及び１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム（リチウム−１２−ヒドロキシステアレート）である。リチウム石けん以外に他の増ちょう剤を併用する場合は、リチウム石けんを増ちょう剤全量の５０質量％以上配合することが好ましい。
【００８４】
また、ウレア系増ちょう剤としては、例えば、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。
【００８５】
ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物及びウレタン化合物としては、例えば、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物（ジウレア化合物、トリウレア化合物及びテトラウレア化合物は除く）、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物等が挙げられる。好ましくはジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物又はこれらの混合物が挙げられる。更に具体的には、例えば、下記式（１）で表される化合物単独もしくはこれらの混合系が好ましい。
【００８６】
Ａ−ＣＯＮＨ−Ｒ1−ＮＨＣＯ−Ｂ    （１）
一般式（１）中、Ｒ1は２価の有機基を表し、好ましくは２価の炭化水素基を表す。かかる２価の炭化水素基としては、具体的には、直鎖又は分枝状のアルキレン基、直鎖又は分枝状のアルケニレン基、シクロアルキレン基、アリーレン基、アルキルアリーレン基、アリールアルキレン基等が挙げられる。Ｒ1で表される２価の有機基の炭素数は、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１５である。
【００８７】
Ｒ1で表される２価の有機基の好ましい例としては、エチレン基、２，２−ジメチル−４−メチルヘキシレン基、並びに下記式（Ｘ−２）〜（Ｘ−１１）で表される基が挙げられ、中でも式（Ｘ−３）又は（Ｘ−５）で表される基が好ましい。
【００８８】
（Ｘ−２）
【化３７】
2008214606.tif 000038
【００８９】
（Ｘ−３）
【化３８】
2008214606.tif 000039
【００９０】
（Ｘ−４）
【化３９】
2008214606.tif 000040
【００９１】
（Ｘ−５）
【化４０】
2008214606.tif 000041
【００９２】
（Ｘ−６）
【化４１】
2008214606.tif 000042
【００９３】
（Ｘ−７）
【化４２】
2008214606.tif 000043
【００９４】
（Ｘ−８）
【化４３】
2008214606.tif 000044
【００９５】
（Ｘ−９）
【化４４】
2008214606.tif 000045
【００９６】
（Ｘ−１０）
【化４５】
2008214606.tif 000046
【００９７】
また、一般式（Ｘ−１）中、Ａ及びＢは同一でも異なっていてもよく、それぞれ−ＮＨＲ2、−ＮＲ3Ｒ4又は−ＯＲ5で表される基を表す。ここで、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4及びＲ5は同一でも異なっていてもよく、それぞれ１価の有機基であり、好ましくは炭素数６〜２０の１価の炭化水素基を表す。
【００９８】
Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5で表される炭素数６〜２０の１価の炭化水素基としては、例えば、直鎖又は分枝状のアルキル基、直鎖又は分枝状のアルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等が挙げられる。より具体的には、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、エイコシル基などの直鎖又は分枝状のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基等の直鎖又は分枝状のアルケニル基；シクロヘキシル基；メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、イソプロピルシクロヘキシル基、１−メチル−３−プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、アミルシクロヘキシル基、アミルメチルシクロヘキシル基、ヘキシルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基、オクチルシクロヘキシル基、ノニルシクロヘキシル基、デシルシクロヘキシル基、ウンデシルシクロヘキシル基、ドデシルシクロヘキシル基、トリデシルシクロヘキシル基、テトラデシルシクロヘキシル基等のアルキルシクロヘキシル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トルイル基、エチルフェニル基、キシリル基、プロピルフェニル基、クメニル基、メチルナフチル基、エチルナフチル基、ジメチルナフチル基、プロピルナフチル基等のアルキルアリール基；ベンジル基、メチルベンジル基、エチルベンジル基などのアリールアルキル基等が挙げられる、これらの中でも、耐熱性及び音響防止性の点から、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基及びアルキルアリール基が好ましい。
【００９９】
一般式（Ｘ−１）で表される化合物は、例えば、ＯＣＮ−Ｒ1−ＮＣＯで表されるジイソシアネートと、Ｒ2ＮＨ2、Ｒ3Ｒ4ＮＨ又はＲ5ＯＨで表される化合物もしくはこれらの混合物とを、基油中、１０〜２００℃で反応させることにより得られる。なお、原料化合物を表す式中のＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5は、それぞれ一般式（Ｘ−１）で表される化合物に係るＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5と同義である。
【０１００】
増ちょう剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは３質量％以上、より好ましくは５質量％以上、更に好ましくは１０質量％以上である。増ちょう剤の含有量が３質量％未満であると、増ちょう剤の添加効果が不十分となり、グリース組成物を十分にグリース状にすることが困難となる。また、増ちょう剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは３５質量％以下、より好ましくは３０質量％以下、更に好ましくは２５質量％以下である。増ちょう剤の含有量が３５質量％を超えると、グリース組成物が過剰に硬くなって十分な潤滑性能を得ることが困難となる。
【０１０１】
下記一般式（４）−ａ，ｂ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ又はｇで表される化合物：
本発明のグリース組成物は、下記一般式（４）−ａ，ｂ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ又はｇで表される少なくとも一種類の化合物をさらに含有していてもよい。
【０１０２】
【化４６】
2008214606.tif 000047
【０１０３】
式中、Ｒ4は置換アルキル基、フェニル基又は複素環基を表し、それらは少なくとも一つの、二価のＣ8以上のアルキレン基、オリゴアルキレンオキシ鎖、オリゴシロキシ鎖、オリゴパーフルオロアルキレンオキシ鎖又はジスルフィド基を含む置換基によって置換されている。
【０１０４】
前記一般式（２）−ａ及びｂ中のトリアリールメラミン母核の少なくとも一つのＲ1が水素原子の場合には、上記化合物と水素結合を介して錯合体を形成し（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ，１９９８，Ｖｏｌ．２４，Ｎｏ．３，ｐｐ４０７−４１１参照）、ポリマーの溶解性、ガラス転移点、液晶の場合は相転移温度が著しく変化するものと考えられる。従って、粘度指数向上能や低摩擦化、耐摩耗性についてもさらに向上させられると推察される。前記一般式（４）−ａ〜ｇのいずれかで表される化合物を含有する態様では、該化合物は、前記重合体のメソゲン基に対して０．１〜６当量含有されるのが好ましく、０．５〜１．５当量含有されるのがより好ましい。
【０１０５】
前記一般式（４）−ａ〜ｇで表される化合物の具体例を挙げるが、これらに限定されるものではない。
【０１０６】
【化４７】
2008214606.tif 000048
【０１０７】
【化４８】
2008214606.tif 000049
【０１０８】
ちょう度：
本発明のグリース組成物は、４０℃における混和ちょう度が４８０以下であり、好ましくは２０５〜３９５、より好ましくは２２０〜３９５、さらに好ましくは２６５〜３５０、よりさらに好ましくは自動給脂の可能なことから２８０〜３２０である。混和ちょう度が２０５未満ではグリースが硬くなりすぎる場合があり、４８０を超えるとグリースが柔らかすぎて、グリース漏洩を起こすおそれがある。
なお、ちょう度は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２０−１９９３の項目５．３に規定されており、資料容器に入れ平らにならした資料に規定の円錐を５秒間自重により貫入させ、その深さのｍｍの１０倍をちょう度と規定している。混和ちょう度とは、混和器中の資料を２５℃に保持したあと、資料を６０ストローク混和した直後に測定したちょう度で、ＮＬＧＩのちょう度区分に使用され、ＪＩＳの各種グリースの番号もこれによっている。
【０１０９】
基油：
本発明のグリース組成物は、さらに基油を含有しているのが好ましい。本発明のグリース組成物に用いられる基油は、鉱油、油脂及び合成油のいずれであってもよい。
鉱油としては、石油精製業の潤滑油製造プロセスで通常行われている方法により得られる鉱油、より具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の１種又は２種以上の精製手段を適宜組み合わせて得られるパラフィン系又はナフテン系等の鉱油を挙げることができる。
【０１１０】
また、油脂としては、例えば、牛脂、豚脂、ひまわり油、大豆油、菜種油、米ぬか油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、あるいはこれらの水素添加物等が挙げられる。
生分解性油としては、たとえばナタネ油、ヒマワリ油、大豆油などの、植物の果実や種子などから採取される、生分解性を有する種々の植物油又は合成油でも特開平６−１９８９に開示されているポリオールエステル油が好適に使用される。合成油であっても、生分解性の評価法であるＣＥＣ（欧州規格諮問委員会）規格Ｌー３３ーＴ８２に規定された方法に準じて、通常２１日後の生分解率が６７％好ましくは８０％以上の生分解性を有するものを我々は生分解性油とする。
【０１１１】
また、合成油としては、例えば、ポリオレフィン油、アルキルベンゼン油、アルキルナフタレン油、ビフェニル油、ジフェニルアルカン油、ジ（アルキルフェニル）アルカン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油、ふっ素化合物（パーフルオロポリエーテル、ふっ素化ポリオレフィン等）、シリコーン油等が挙げられ、これらの中でも、摩擦特性の点からポリオレフィン油及びシリコーン油が好ましく用いられる。
【０１１２】
ポリオレフィン油としては、任意のものが使用できるが、これらの中でも炭素数２〜１２のオレフィンを１種又は２種以上重合させたものが好ましい。また、エチレン、プロピレン、１−ブテン、２−ブテン、イソブテン、又は炭素数５〜１２の直鎖状末端オレフィン（以下、α−オレフィンと呼ぶ）を１種又は２種以上重合させたものがより好ましい。
【０１１３】
これらの中でも、エチレンとプロピレンとの共重合体；エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体；ポリブテン、ポリイソブテン、又は炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体が好ましく、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンの共重合体、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体がより好ましい。本明細書において、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体とは、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィン１種、もしくは２種以上が重合した共重合体をいい、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体とは、炭素数５〜１２のα−オレフィン１種が重合した単独重合体、もしくは２種以上が重合した共重合体をいう。
【０１１４】
上記のエチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体及び炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体の平均分子量は５００〜４０００であることが好ましい。
【０１１５】
また、シリコーン油としては、ジメチルシリコーン油、メチルフェニルシリコーン油、フェニルシリコーン油、フルオロシリコーン油等が挙げられる。
【０１１６】
パーフルオロポリエーテル油は、脂肪族炭化水素ポリエーテルの水素原子をフッ素原子で置換した化合物であれば使用できる。そのようなパーフルオロポリエーテル油を例示すれば、以下式Ｉ及び式ＩＩで示される側鎖を有するパーフルオロポリエーテルと、式III〜式Ｖで示される直鎖状のパーフルオロポリエーテルとがある。これらは単独でもまた混合しても使用できる。ｍ、ｎは整数である。
式Ｉの市販品としてはフォンブリンＹ（モンテジソン社商品名）を、式ＩＩの市販品としてはクライトックス（デュポン社商品名）やバリエルタＪ  オイル（クリーバー社商品名）を、式ＩＩＩの市販品としてはフォンブリンＺ（モンテジソン社商品名）を、式ＩＶの市販品としてはフォンブリンＭ（モンテジソン社商品名）を、式Ｖの市販品としてはデムナム（ダイキン社商品名）等をそれぞれ例示できる。
【０１１７】
式Ｉ
【化４９】
2008214606.tif 000050
【０１１８】
式ＩＩ
【化５０】
2008214606.tif 000051
【０１１９】
式ＩＩＩ
【化５１】
2008214606.tif 000052
【０１２０】
式ＩＶ
【化５２】
2008214606.tif 000053
【０１２１】
式Ｖ
【化５３】
2008214606.tif 000054
【０１２２】
芳香族エステル油は、好ましくは下記式（ＩＩ）で表されるトリメリット酸エステル油である。
【０１２３】
【化５４】
2008214606.tif 000055
式中Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6は炭素数が６〜１０の炭化水素基であり、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6は互いに同一であっても異なるものであってもよい。また、これらの炭化水素基は飽和又は不飽和の直鎖又は分岐アルキル基を表す。
また、一般式（ＩＩＩ）で表されるピロメリット酸エステル油も好ましい。
【０１２４】
【化５５】
2008214606.tif 000056
式中Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10は炭素数が６〜１５の炭化水素基であり、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10は互いに同一であっても異なるものであってもよい。また、これらの炭化水素基は飽和又は不飽和の直鎖又は分岐アルキル基を表す。
【０１２５】
耐熱性に優れた基油としてはポリフェニルエーテル油、シリコーン油、フッ素油等が知られているが、ポリフェニルエーテル油、フッ素油やシリコーン油は非常に高価であり、フッ素油やシリコーン油は一般的に潤滑性が悪い。これに対して上記トリメリット酸エステル油やピロメリット酸エステル油のような芳香族エステル油は耐熱性、耐酸化性、耐摩耗性に優れた特性を有する。特に、上記一般式（ＩＩ）、（ＩＩＩ）式で表される芳香族エステル油は流動点も低く、粘度指数も高いので、極低温から高温まで使用環境を要求される自動車電装補機用転がり軸受には好適に使用される。尚且つ、安価であり、入手性もよい。
このようなトリメリット酸エステルとして、花王（株）製「トリメックスＴ−０８」、「Ｎ−０８」、旭電化工業（株）製「アデカプルーバーＴ−４５」、「Ｔ−９０、ＰＴ−５０」「ＵＮＩＱＥＭＡ  ＥＭＫＡＲＡＴＥ８１３０」、「ＥＭＫＡＲＡＴＥ９１３０」、「ＥＭＫＡＲＡＴＥ１３２０」等を市場から入手できる。また、ピロメリット酸エステルとして、旭電化工業（株）製「アデカプルーバーＬＸ−１８９１」、「アデカプルーバーＬＸ−１８９２」、Ｃｏｇｎｉｓ社製「ＢＩＳＯＬＵＢＥＴＯＰＭ」等を市場から入手できる。これらは、流動点が低く、本発明に好適に使用できる。
【０１２６】
本発明では、下記式（Ｉ）又は(II)の特定のジフェニルエーテル油を含有する基油を用いるのも好ましい。かかる基油を用いると、より高温、例えば、１６０℃を越える高温、でも優れた潤滑性を長期に維持できるグリース組成物が得られる。また、このグリース組成物を封入することにより高温での潤滑性能に優れ、長寿命の転動装置が得られ、特に自動車電装部品や自動車エンジン補機等の高温高速で使用される部位に好適に使用できる。
【０１２７】
【化５６】
2008214606.tif 000057
【０１２８】
一般式（Ｉ）において、Ｒ1、Ｒ2は、同一又は異なる直鎖もしくは分岐鎖パーフルオロアルキル基、又はその部分置換体を表す。ここで、パーフルオロアルキル基の部分置換体とは、フッ素原子又は水素原子の一部が塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子、水酸基、チオール基、アルコキシ基、エーテル基、アミノ基、ニトリル基、ニトル基、スルホニル基、スルフィニル基あるいはエステル基、アミノ基、アシル基、アミド基、カルボキシル基等のカルボニル含有基等の置換基で置換されたもの、あるいは主鎖の一部がエーテル構造のものである。
また、Ｒ1、Ｒ2中の炭素数は１〜２５であり、好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜３である。炭素数が２５より多くなると、原料の入手あるいは合成が困難となる。
更に、Ｒ1、Ｒ2中のフッ素原子数／炭素原子数の比は０．６〜３、好ましくは１〜３、より好ましくは１．５〜３である。
一般式（ＩＩ）において、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5中の１つは水素原子で、残りの２つは同一又は異なる分岐アルキル基を表す。また、炭素数は１０〜２６、好ましくは１２〜２４である。炭素数が１０未満では蒸発量が多くなり、２６より多くなると低温での流動性が乏しくなり、使用上問題になる。具体的には、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ナノデシル基、エイコシル基等が挙げられ、これらの分岐を有するものでもよい。
基油中の上記一般式（Ｉ）又は一般式（ＩＩ）で表されるジフェニルエーテル油の割合は、５０〜１００質量％、好ましくは６０〜８０質量％である。５０質量％未満であると耐熱性が不十分となる。併用可能な潤滑油としては、エステル系合成油及びポリα−オレフィン油が好ましい。
【０１２９】
本発明のグリース組成物には、基油としてトラクショングリース用基油を用いてもよい。トラクショングリース用基油の好ましい例には、シクロヘキサン環、デカリン環、ビシクロヘプタン環、ビシクロオクタン環等の環状構造を分子内に有する炭化水素が含まれる（特開２０００−１０９８７１号公報参照）。
例えば、シクロヘキサン環を有する飽和炭化水素化合物としては、特公平３−８０１９１号、特公平２−５２９５８号、特公平６−３９４１９、特公平６−９２３２３号等各公報に記載の化合物が、デカリン環を有する飽和炭化水素化合物としては、特公昭６０−４３３９２号、特公平６−５１８７４公報に記載の化合物が、ビシクロヘプタン環を有する飽和炭化水素化合物としては、特公平５−３１９１４号、特公平７−１０３３８７号等各公報に記載の化合物、例えば、１−（１−デカリル）−２−シクロヘキシルプロパン；１−シクロヘキシル−１−デカリルエタン；１，３−ジシクロヘキシル−３−メチルブタン；２，４−ジシクロヘキシルペンタン；１，２−ビス（メチルシクロヘキシル）−２−メチルプロパン；１，１−ビス（メチルシクロヘキシル）−２−メチルプロパン；２，４−ジシクロヘキシル−２−メチルペンタンが、また、ビシクロオクタン環を有する飽和炭化水素化合物としては、特開平５−９１３４号等公報に記載の公知の化合物を用いることができる。なお、不飽和炭化水素、特にベンゼン環を有するものは、環境へ悪い影響を及ぼすことが多いので好ましくない。
【０１３０】
上記に記載した潤滑油基油は、１種を単独で使用してもよいし、２種以上の異なる潤滑油基油を混合して使用してもよい。
【０１３１】
なお、本発明のグリース組成物において、摩擦特性の観点からはシリコーン油が好ましく用いられるが、電気接点等が潤滑箇所の近傍にある場合、シリコーン油は、電気接点等に影響を及ぼすおそれがある。したがって、電気接点等への影響の防止の点からは、シリコーン油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、鉱油、ポリオレフィン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【０１３２】
また、潤滑油基油として鉱油を使用すると、樹脂製部材に対する濡れ性が不十分となり、鉱油を含まない潤滑油基油を用いた場合と比較して、潤滑性や低摩擦性等の摩擦特性が不十分となる場合がある。したがって、潤滑性や低摩擦性等の摩擦特性の点からは、鉱油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、ポリオレフィン油、シリコーン油、エステル油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【０１３３】
また、潤滑油基油としてエステル油を使用すると、樹脂製部材やゴム製部材に悪影響を与える場合がある。したがって、樹脂製部材やゴム製部材への悪影響の防止の点では、エステル油以外の潤滑油基油を用いることが好ましい。具体的には、鉱油、ポリオレフィン油、シリコーン油、ポリグリコール油、ポリフェニルエーテル油が好ましい。
【０１３４】
したがって、摩擦特性、電気接点等への影響の防止性、及び、樹脂製部材やゴム製部材への悪影響の防止性を高水準でバランスよく達成するには、ポリオレフィンが好ましく、中でも、エチレンとプロピレンとの共重合体；エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンとの共重合体；ポリブテン、ポリイソブテン、又は炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体がより好ましく、エチレンと炭素数５〜１２のα−オレフィンの共重合体、炭素数５〜１２のα−オレフィンの重合体が更に好ましい。
【０１３５】
前記基油の１００℃における動粘度は、グリース組成物が適度な粘性を保つために、１〜２０００ｍｍ2／ｓであることが好ましく、３〜１０００ｍｍ2／ｓであることがより好ましく、５〜５００ｍｍ2／ｓであることが更に好ましい。
【０１３６】
前記基油の含有量は、組成物全体基準で、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上である。基油の含有量が５０質量％未満であると、良好な潤滑性を得ることが困難となる傾向にある。また、基油の含有量は組成物全体基準で、好ましくは９５質量％以下であり、より好ましくは９０質量％以下である。基油の含有量が９５質量％を超えると、グリース組成物を十分にグリース状にすることが困難となる傾向にある。
【０１３７】
他の添加剤：
本発明のグリース組成物には、その性質を損なうことがない限りにおいて、必要に応じて、固体潤滑剤、ワックス、極圧剤、酸化防止剤、油性剤、さび止め剤、粘度指数向上剤、導電性物質等を含有させることができる。
【０１３８】
固体潤滑剤としては、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、窒化ホウ素、フラーレン、黒鉛、フッ化黒鉛、メラミンシアヌレート、二硫化モリブデン、Ｍｏ−ジチオカーバメート、硫化アンチモン、アルカリ（土類）金属ほう酸塩等が挙げられる。
【０１３９】
ワックスとしては、例えば、天然ワックス、鉱油系ないしは合成系の各種ワックスが例示でき、具体的にはモンタンワックス、カルナウバワックス、高級脂肪酸のアミド化合物、パラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ポリエチレンワックス、ポリオレフィンワックス、エステルワックス等が挙げられる。
【０１４０】
極圧剤を配合することにより、耐荷重性や極圧性を向上させることができる。例えば以下の化合物を使用できる。有機金属系のものとしては、ジチオカルバミン酸モリブデン、ジチオリン酸モリブデン等の有機モリブデン化合物、ジチオカルバミン酸亜鉛、ジチオリン酸亜鉛、亜鉛フェネート等の有機亜鉛化合物、ジチオカルバミン酸アンチモン、ジチオリン酸アンチモン等の有機アンチモン化合物、ジチオカルバミン酸セレン等の有機セレン化合物、ナフテン酸ビスマス、ジチオカルバミン酸ビスマス等の有機ビスマス化合物、ジチオカルバミン酸鉄、オクチル酸鉄等の有機鉄化合物、ジチオカルバミン酸銅、ナフテン酸銅等の有機銅化合物、ナフテン酸鉛、ジチオカルバミン酸鉛等の有機鉛化合物、マレイン酸スズ、ジブチルスズスルファイド等の有機スズ化合物、あるいは、アルカリ金属、アルカリ土類金属の有機スルホネート、フェネート、ホスホネート、金、銀、チタン等の有機金属化合物も必要なら使用できる。硫黄系化合物としては、ジベンジルジスルフィド等のスルフィドあるいはポリスルフィド化合物、硫化油脂類、無灰系カルバミン酸化合物類、チオウレア系化合物、もしくはチオカーボネート類等を使用することができる。リン酸系極圧剤としては、トリオクチルホスフェート、トリクレジルホスフェート等のリン酸エステル、酸性リン酸エステル、亜リン酸エステル、酸性亜リン酸エステル等のリン酸エステル系化合物を使用することができる。また、その他、塩素化パラフィン等のハロゲン系の極圧剤、あるいは、二硫化モリブデン、二硫化タングステン、グラファイト、ポリ四フッ化エチレン、硫化アンチモン、窒化硼素などの硼素化合物等の固体潤滑剤を使用することができる。これらの極圧剤の中でジチオカルバミン酸系化合物やジチオリン酸系化合物を好適に使用できる。
【０１４１】
酸化防止剤としては、ゴム、プラスチック、潤滑油等に添加する老化防止剤、オゾン劣化防止剤、酸化防止剤から適宣選択して使用できる。例えば、以下の化合物が使用できる。すなわち、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、ジピリジルアミン、フェノチアジン、Ｎ−メチルフェノチアジン、Ｎ−エチルフェノチアジン、３，７−ジオクチルフェノチアジン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン等のアミン系化合物等が使用できる。またフェノール系酸化防止剤が使用できる。フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ジブチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、テトラキス−（メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート）メタン、２，２’−メチレンビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）などが挙げられる。
【０１４２】
油性剤としては、例えば、ラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン等のアミン類；ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、パルミチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール等の高級アルコール類；ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸等の高級脂肪酸類；ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、ステアリン酸メチル、オレイン酸メチル等の脂肪酸エステル類；ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミド、オレイルアミド等のアミド類；油脂等が挙げられる。
【０１４３】
さび止め剤としては、例えば、水溶性無機不働態化剤として亜硝酸塩、金属石けん類；有機スルホン酸塩類、ソルビタン脂肪酸エステル等の多価アルコール部分エステル類；アミン類；リン酸；リン酸塩等が挙げられる。
不動態化酸化剤は、転がり軸受を構成する鋼などの金属表面に対して不動態化を起こさせる酸化剤であり、たとえば亜硝酸塩、硝酸塩、クロム酸塩、リン酸塩、モリブデン酸塩、タングステン酸塩等のカソード復極型の無機腐食抑制剤を使用する。
カルボン酸系防錆剤としては、ラウリン酸、ステアリン酸等の直鎖脂肪酸、ナフテン核を有する飽和カルボン酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルキルコハク酸ハーフエステル、アルケニルコハク酸、アルケニルコハク酸ハーフエステル、コハク酸イミド等のコハク酸誘導体、ヒドロキシ脂肪酸、メルカプト脂肪酸、ザルコシン誘導体、ワックスやペトロラタムの酸化物等の酸化ワックス等を挙げることができる。また、カルボン酸塩系防錆剤としては、脂肪酸、ナフテン酸、アピエチン酸、ラノリン脂肪酸、アルケニルコハク酸、ヒドロキシ脂肪酸、アミノ酸誘導体等の金属塩等が挙げられる。尚、金属元素としてはコバルト、マンガン、亜鉛、アルミニウム、カルシウム、バリウム、リチウム、マグネシウム、銅等が挙げられる。
このような金属せっけん類は、潤滑油の保持はもちろん、混入する水をある程度保持しながらその増ちょう効果も維持できるので、耐水性の保持に好ましい。
多価アルコールエステルを添加したグリース組成物が知られている。多価アルコールとしてはグリセリン、ポリグリセリン、ソルビトール、ソルビタン、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパン等の脂肪族多価アルコールが挙げられる。多価アルコールとエステルを形成する脂肪酸はＲＣＯＯＨで表される化合物で、Ｒは飽和又は不飽和の炭化水素基を表す。脂肪酸としては高級脂肪酸が好ましく、例えばラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、牛脂酸、ステアリン酸、カプロレイン酸、ウンデシレン酸、リンデル酸、ツズ酸、フィゼテリン酸、ミリストレイン酸、パルミトレイン酸、ペトロセリン酸、オレイン酸、エライジン酸、アスクレピン酸、バクセン酸、ソルビン酸、リノール酸、リノレン酸、サビニン酸、リシノール酸、ベヘニン酸等が挙げられる。
これら水酸基の一部がブロックされた多価アルコールの中で、ソルビタン脂肪酸エステルが好ましく、特にソルビタントリオレエートが好ましい。ポリ−α−オレフィン油等と組み合わせて使用することにより、錆止め性能をより向上させることができる。
また、有機スルホン酸塩、脂肪酸エステル又は両者の混合物もさび止め剤として知られている。有機スルホン酸塩は、スルホン酸（ＲＳＯ3Ｈ）の塩であり、一般にＲＳＯ3Ｍとして表される。スルホン酸としては、例えば石油スルホン酸、ジノニルナフタレンスルホン酸が挙げられる。また、Ｍとしては、バリウム、カルシウム、亜鉛、ナトリウム、リチウム、マグネシウム等の金属及び、ＮＨ4、Ｈ2Ｎ（ＣＨ2）2ＮＨ2等のアミン等が挙げられる。上記の中でも、スルホン酸のカルシウム塩又はナトリウム塩が好ましい。脂肪酸エステルは、酸成分としてはコハク酸、ステアリン酸、オレイン酸等が挙げられ、アルコール成分としては、イソプロピルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、ｎ−オクチルアルコール、オレイルアルコール等が挙げられる。これらの中で、コハク酸エステルが好ましい。
有機スルホン酸塩はこの他、耐熱性、耐加重性を向上させることが知られている。過塩基性カルシウムスルホネートは低温での潤滑性能が優れており、耐久寿命効果の向上、フレッチング抑制や冷時異音の抑制に効果的である。
その他、金属不活性化剤としてベンゾトリアゾール、ベンズイミダゾール、チアジアゾールなどが知られている。
【０１４４】
増粘剤としては、例えば、ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、ポリスチレン等が挙げられる。
ポリ（メタ）アクリレートは、寒冷地での冷時異音防止の効果も知られている。
【０１４５】
一般に食品機械等の回転支承部には潤滑剤封入転がり軸受等が用いられる。しかしながら、これらの鉱油系グリース組成物は、機械運転中に飛散して食品に接触する可能性もあり、食品衛生上好ましいとは言えない。また、グリース中に細菌が混入するおそれもあり、食品に影響を与える可能性も十分に考えられる。このような問題を解決するグリース組成物として、抗菌剤として抗菌性ゼオライトを含有するグリース組成物等が知られている。また、安全性のために天然抗菌剤が好ましい。具体的には、キトサン類、カテキン類、孟宗竹、カラシ、ワサビ精油等が代表的である。その他、リンゴ、ブドウ、柑橘類に多く含まれるコロイド状のペクチン、必須アミノ酸であるＬ−リジンが直鎖状につながったポリリジン、サケ、マス、ニシン等の成熟精巣に含まれる塩基性のたんぱく質であるプロタミン、オランダビユの種実の抽出物、ローズマリー、セイジ、タイム等のシソ科植物の乾燥した葉部から得られる香辛料、ハトムギの疎水性有機溶媒抽出物、イリオモテアザミ根茎抽出エキス、ハチの巣から得られるプロポリス等多数の抗菌性物質が使用できる。
その中でも、各種の食中毒に効果が大きいカテキン類が好適である。その中でも茶葉に含まれる水溶性成分である、エピガロカテキン、エピカテキン、エピカテキンガレート、エピガロカテキンガレート、カテキン等が好ましい。一般的にはこれらカテキン類は水溶性であるので、界面活性剤を少量添加して使用するのが好ましいが、グリース組成物の場合、増ちょう剤が界面活性剤としての役割も果たすため、さらに界面活性剤を添加する必要はない。
【０１４６】
また、本発明のグリース組成物は、摺動部近傍に配置されるゴムに対しても高い適合性を有する。かかるゴムとしては、特に限定されないが、具体的には、ニトリル、クロロプレン、フッ素、エチレン−プロピレン、アクリル及びこれらの複合物等が挙げられる。
【０１４７】
転がり軸受に起こる静電気は、その放射ノイズが複写機の複写画像に歪みなどの悪影響を及ぼすことが知られているが、導電性物質の共存はその抑制に効果的である。導電性物質は、グリース全量の２〜１０質量％添加される。導電性物質の中でも、カーボンブラック及びグラファイトが好適であり、それぞれ単独で、あるいは両者を混合して使用することができる。混合して使用する場合は、合計量で上記の添加量とする。また、カーボンブラック及びグラファイトは、平均粒径１０〜３００ｎｍのものが好ましい。
また、導電性物質は、極圧剤の項で述べた耐剥離剤としても効果があることが知られている。この導電性物質は、特開２００２−１９５２７７号公報等に記載されているように、水素イオンが原因の白色剥離を抑える効果がある。
【０１４８】
グリースの断熱性をあげるために、中空フィラーやシリカ粒子を加えたり、逆に伝熱、放熱性を促進するために銅などの金属粉を添加することも知られている。
【０１４９】
難燃性に優れた潤滑グリース組成物としては、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の酸化物、炭酸塩等の粉体をリチウム石けんグリースに添加したもの、シリコーングリースに炭酸カルシウムと白金化合物を添加したもの、グリースに吸水性ポリマーと水を含ませたものが知られている。
【０１５０】
［機械要素］
本発明は、少なくとも互いに異なる周速で運動可能な二面と、該二面の間に配置された本発明のグリース組成物を含む機械要素に関する。本明細書において、「機械要素」とは、トライボ機械要素すなわち摺動する機械部位の滑り要素、転がり要素、伝導要素、密封要素を意味する。機械の特徴を一言でいえば「動くもの」であるので、ほとんどの機械はトライボ要素をもつ。動くことによって、まず慣性力が加わるために破壊、振動・騒音の問題が生じ、さらにトライボ要素では摩擦・摩耗・漏れといったトライボロジーのトラブルが生じる。この破壊、振動・騒音、トライボロジートラブルが機械の３大トラブルであり、従って、本発明はこれらのトラブルを未然に防ぐために効果的な技術であり、本明細書の機械要素は、その技術が関わるトライボ要素なのである。
二面の周速については特に制限されない、例えば、焼結含油軸受の場合は０．０１〜１０ｍ／ｓｅｃ程度の周速で、二面の周速差はも同様であり、回転機械用動圧軸受のスラスト軸受の場合は、１０〜１２０ｍ／ｓｅｃ程度の周速で、二面の周速差も同様である。
【０１５１】
具体的には、転がり軸受、すべり軸受、焼結軸受、ギャ、バブル、コック、オイルシール、電気接点等の摺動部個体間接触部の潤滑及び保護を目的として使用される。例えば、自動車のハブユニット、トラクションモータ、燃料噴射装置、オルタネータ等の耐熱性、低温性、耐荷重性などが要求される軸受、自動車の動力伝達装置、パワーウィンドゥモータ、ワイパ等の耐摩耗性、低摩擦特性、高トルク効率が要求されるギャ部、情報機器に使用されるハードディスク、フレキシブルディスク記憶装置、コンパクトディスクドライブ、光磁気ディスクドライブ等の低トルク、低アウトガス性が要求される軸受、真空ポンプ、樹脂製造装置、コンベア、木材産業機器、クロムコーティング機器等に使用される軸受やギャ等の摺動部、ブレーカ、遮断器、リレー、スイッチ等に使用されている電気機器の電気接点部に使用されている金属表面を有効に保護する。
【０１５２】
運動する二面の材質について特に制限されず、本発明のグリース組成物は、鋼鉄、鋼鉄以外の各種金属、金属以外の無機又は有機材料、及びこれらの混合体のいずれに対しても、低摩擦性及び耐摩耗性に優れる。
鋼鉄の例には、機械構造用炭素鋼、ニッケルクロム鋼材・ニッケルクロムモリブデン鋼材・クロム鋼材・クロムモリブデン鋼材・アルミニウムクロムモリブデン鋼材などの構造機械用合金鋼、ステンレス鋼、マルチエージング鋼などが含まれる。
鋼鉄以外の各種金属、又は金属以外の無機もしくは有機材料も広く用いられる。
金属以外の無機もしくは有機材料としては、各種プラスチック、セラミック、カーボン等、及びその混合体などが挙げられる。より具体的には、鋼鉄以外の金属材料としては、鋳鉄、銅・銅−鉛・アルミニウム合金、その鋳物及びホワイトメタルが挙げられる。
有機材料としては、すべての汎用プラスチック、エンジニアリングプラスチック、例えば高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリアミド、ポリアセタール（ＰＯＭ）、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリブチレンナフタレート、ポリフェニレンエーテル、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、フッ素樹脂、四フッ化エチレン樹脂（ＰＦＰＥ）、ポリアリレート、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリエーテルイミド、ポリピロメリットイミド、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリサルホン、ポリエーテルサルホン、ポリイミド（ＰＩ）、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、フェノール樹脂、ＡＳ樹脂、ＡＢＳ樹脂、ＡＥＳ樹脂、ＡＡＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、ＭＢＳ樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、エポキシ樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、ＡＢＳ／ポリカーボネートアロイ等に適用される。
これらの樹脂は、各種部品や部材として成形品や樹脂層を形成し、これらが他の樹脂や金属と接触する個所にこのグリース組成物が適用される。具体的には、例えば電動パワーステアリング、ドアミラー等によって代表される自動車電装品の摺動部、軸受、樹脂ギヤ部、ラジカセ、ＶＴＲ、ＣＤプレーヤ等音響機器の樹脂ギヤ部、レーザービームプリンターによって代表されるプリンター、複写機、ファックス等のＯＡ機器の樹脂ギヤ部、自動車用各種アクチュエータ、エアシリンダ内部の摺動部などを形成する樹脂材料と他の樹脂材料又は金属材料との接触個所に有効に適用される。
【０１５３】
無機材料としては、炭化珪素、窒化珪素、アルミナ、ジルコニア、炭化チタン（ＴｉＣ）、炭化ジルコニア（ＺｒＣ）、窒化チタン（ＴｉＮ）などのセラミックス；及びカーボン材料が挙げられる。またこれらの混合体として、プラスチックにガラス、カーボン又はアラミドなどの繊維を複合化した有機−無機複合材料、セラミックと金属の複合材料サーメットなどが挙げられる。
一部が鉄鋼以外の材料からなっている場合としては、鋼材の表面の少なくとも一部が、鉄鋼以外の金属材料、又は金属材料以外の有機もしくは無機材料からなる膜で被覆されていてもよい。被覆膜としては、ダイヤモンドライクカーボンの薄膜等の磁性材料薄膜、及び有機もしくは無機多孔質膜などが挙げられる。
【０１５４】
また、前記二面の少なくとも一方の面に、多孔性焼結層を形成して、かかる多孔質層にグリース組成物を含浸させて、摺動時に摺動面にグリース組成物が適宜供給されるように構成してもよい。前記多孔質層は、金属材料、有機材料及び無機材料のいずれからなっていてもよい。具体的には、焼結金属、ジルコン酸カルシウム（ＣａＺｒＯ3）とマグネシア（ＭｇＯ）の微粒子が互いに強く結合して形成されるような多孔質セラミックス、シリカとホウ酸系成分を熱的に相分離させることにより得られる多孔質ガラス、超高分子量ポリエチレン粉末の焼結多孔質成形体、四フッ化エチレン等フッ素樹脂系多孔質膜、ミクロフィルターなどに用いられるポリスルホン系多孔質膜、予め成形体の貧溶媒とその成形体形成モノマーを重合時相分離を起こさせて形成される多孔質膜などが挙げられる。
【０１５５】
金属又は酸化金属焼結層としては、銅系、鉄系又はＴｉＯ2系の粉末を焼結することにより形成される多孔質層が挙げられる。銅系金属焼結層は、鋳鉄基板の上に銅粉末（例えば、８８質量％）、スズ（例えば、１０質量％）及び黒鉛（例えば、２質量％）の混合物を設置し、２５０ＭＰａで圧縮形成したものを還元気流中で、高温、例えば７７０℃程度で、約一時間焼結することによって形成することができる。また、鉄系金属焼結層は、鋳鉄基板上に、鉄粉末に銅粉末（例えば、３質量％）及び化学炭素（０．６質量％）を添加した混合物を設置して、２５０ＭＰａで圧縮成形したものを還元気流中で高温、例えば７７０℃程度で、約一時間焼結することによって形成することができる。また、ＴｉＯ2焼結層は、Ｔｉ（ＯＣ8Ｈ17−ｎ）（例えば、３３質量％）、ＴｉＯ2の微粉末（例えば、５７質量％）及びＰＥＯ（分子量ＭＷ＝３０００）の混合物を、鋳鉄上に設置して、ＵＶ光を照射しつつ５６０℃に３時間加熱焼結することによって形成される。
なお、これらの多孔質層によって被覆される材料については特に限定されず、上述したセラミックス、樹脂、有機−無機複合材料や、勿論鋼鉄であってもよい。
【０１５６】
前記ダイヤモンドライクカーボン薄膜等の磁性材料薄膜等の被膜は、表面処理によって形成することができる。表面処理の詳細については、日本トライボロジー学会編  トライボロジーハンドブック  第一版  （２００１年）Ｂ編  第三章  表面改質  ５４４−５７４頁に記載されていて、本発明の機械要素の作製にいずれも利用することができる。表面処理は、一般的に、表面改質によるトライボロジー特性の改善を目的になされるものであるが、機械要素の駆動には低摩擦や耐摩耗性だけでなく、駆動する環境の要請に応じて低騒音、耐食、化学安定、耐熱、寸法安定、低アウトガス、生体親和、抗菌など多様な材料特性が併せて要求されることが多く、従って、本発明においては、表面処理は、トライボロジー特性の改善を目的になされるものに限定されない。表面処理法としては、
１）  真空蒸着、イオンプレーティング、スパッタリング、イオン注入による物理蒸着（ＰｈｉｓｉｃａｌＶａｐｏｒＤｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法による、アルミニウム、銅、銀、金、クロム、モリブデン、タンタルまたその合金膜、窒化チタン、窒化クロム、炭化チタン、炭化クロム等のセラミックス、酸化アルミニウム、二酸化珪素、ケイ化モリブデン、酸化タンタル、チタン酸バリウム等の酸化膜の形成；
２）  熱、プラズマ、光などによる化学蒸着（ＣｈｅｍｉｃａｌＶａｐｏｒＤｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）法を用いた各種金属、ＷＣ、ＴｉＣ、Ｂ4Ｃなどの炭化物、ＴｉＮ、Ｓｉ3Ｎ4などの窒化物、ＴｉＢ2、Ｗ2Ｂ3などのホウ化物、Ａｌ2Ｏ3、ＺｒＯ2などの酸化物膜、ＣｒＷ、Ｔｉ金属を含有したアモルフォスカーボン膜、フッ素含有カーボン膜、プラズマ重合膜の形成；
３）  浸炭、窒化、浸硫、ホウ化処理などの拡散被覆法（化学反応法）による表層部分の耐摩耗性、耐焼きつき性などの特性を付与する方法；及び
４）  電気めっき、無電解めっきなどのめっき法による金属、複合金属膜などがあげられる。
【実施例】
【０１５７】
以下に実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明する。以下の実施例に示す材料、試薬、割合、操作等は、本発明の精神から逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す実施例に制限されるものではない。
【０１５８】
メソゲン構造としての一般的なトリフェニレン環（例示化合物ＤＭＰ−１〜１３）の合成方法は、Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ．，第３１巻８号，１０３７頁（２００４年）及びその引用文献に詳細に記述されているが、ポリマー主鎖の連結様式でその合成方法は様々である。
例えば、例示化合物ＤＭＰ−１〜８、及びＤＭＰ−５２〜５８については、メソゲン環の連結方法として、Ｍａｋｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎ．，第６巻，５７７頁（１９８５年））に記載の方法に準じて合成した。
例示化合物ＤＭＰ−９〜１８、ＤＭＰ−２１〜２５、ＤＭＰ−３５〜４４、及びＤＭＰ−４９〜５１については、メソゲン環の連結方法として、Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，第２３巻，４０６１頁（１９９０年））に記載の方法に準じて合成した。
例示化合物ＤＭＰ−２６、２７、３０、及びＤＭＰ−４５〜４８については、メソゲン環の連結方法として、Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．Ｐｅｒｋｉｎ  Ｔｒａｎｓ．Ｉ，８２９頁（１９９５年））に記載の方法に準じて合成した。
六置換ベンゼン環（例示化合物ＤＭＰ−５５）の合成方法は、Ｍａｋｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．Ｒａｐｉｄ  Ｃｏｍｍｕｎ．，第６巻，３６７頁（１９８５年））に記載の方法に準じて合成した。三置換ベンゼン環（例示化合物ＤＭＰ−５６及び５７）の合成方法は、Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ．，第２６巻１０号，１５０１頁（１９９９年））に記載の方法に準じて合成した。
トリアリールメラミン環（例示化合物ＤＭＰ−３１〜４８）の合成方法は、Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌｓ．，第２４巻３号，４０７頁（１９９８年）に記載の方法に準じて合成した。
ヘキサエチニルベンゼン環（例示化合物ＤＭＰ−４９〜５１）の合成方法は、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．，第３９巻１７号，３１４０頁（２０００年）記載の方法に準じて合成した。
フタロシアニン環（例示化合物ＤＭＰ−５２〜５４）の合成方法は、特開２０００−１１９６５２号公報明細書記載の方法に準じて合成した。
【０１５９】
下記表１に示す組成のグリース（実施例１〜５）及び下記表２に示す組成のグリース（実施例６〜９）をそれぞれ調製した。また、各種潤滑剤基油を用いて下記表３に示す組成のグリース（比較例１〜４）をそれぞれ調製した。
摩擦試験を実施し、摩擦係数及び摩耗痕深さを測定した。なお、実施例における摩擦係数は、往復動型摩擦試験機（ＳＲＶ  摩擦摩耗試験機）を用いて測定し、下記の試験条件で摩擦試験を行った。実施例１〜５の結果を表１に、実施例６〜９の結果を表２に、比較例１〜４の結果を表３に示した。
（試験条件）
試験条件はボール−オンプレートの条件で行った。
試験片（摩擦材）：ＳＵＪ−２
プレート：φ２４×６．９ｍｍ
ボール：  φ１０ｍｍ
温度：  １２０℃
荷重：  ３００Ｎ
振幅：  １．０ｍｍ
振動数：  ５０Ｈｚ
試験時間：  試験開始３０分後を測定。
【０１６０】
【表１】
2008214606.tif 000058
【０１６１】
【表２】
2008214606.tif 000059
【０１６２】
【表３】
2008214606.tif 000060
【０１６３】
【表４】
2008214606.tif 000061
【産業上の利用可能性】
【０１６４】
本発明によれば、種々の内燃機関及び工作機械等の機械器具や部品の摺動部等に用いられる潤滑用グリースとして有用なグリース組成物を提供することができる。