(57)【要約】【課題】  例えば視力が弱いといった身体的特徴を持っている使用者が使用する場合でも、天板の温度が高い旨の報知を確実に行えて、高温になった天板の加熱部付近や五徳に触れて火傷してしまうのを防止することができる加熱調理機器を提供する。【解決手段】本体ケーシング１０の天板１１に設けられて調理容器を加熱する加熱部と、天板１１の温度を検知する天板１１温度検知手段と、天板１１温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上である場合に高温の旨を報知する報知手段４とを備えた加熱調理機器であって、前記報知手段４は、高温の旨を点灯表示する点灯表示部４１と高温の旨を音声により報知する音声報知部とを備えた。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体ケーシングの天板に設けられて調理容器を加熱する加熱部と、天板の温度を検知する天板温度検知手段と、天板温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上である場合に高温の旨を報知する報知手段とを備えた加熱調理機器であって、前記報知手段は、高温の旨を点灯表示する点灯表示部と高温の旨を音声により報知する音声報知部とを備えて成ることを特徴とする加熱調理機器。
【請求項２】
本体ケーシングの天板に設けられて調理容器を加熱する加熱部と、天板の温度を検知する天板温度検知手段と、天板温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上である場合に高温の旨を報知する報知手段とを備えた加熱調理機器であって、前記報知手段は、高温の旨を点灯表示および点滅表示する点滅表示部を備えて成ることを特徴とする加熱調理機器。
【請求項３】
本体ケーシングの天板に設けられて調理容器を加熱する加熱部と、天板の温度を検知する天板温度検知手段と、天板温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上である場合に高温の旨を報知する報知手段とを備えた加熱調理機器であって、前記報知手段は、高温の旨を点灯照度を変化させて点灯表示する照度可変点灯表示部を備えて成ることを特徴とする加熱調理機器。
【請求項４】
天板の加熱部に使用者の身体が近づいたことを検知する近接検知手段を設け、天板温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上で且つ近接検知手段により身体の近接が検知された場合に報知手段による報知を行うことを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の加熱調理機器。
【請求項５】
加熱部における調理容器の有無を検知する調理容器検知手段を備え、調理容器検知手段にて調理容器が無しと検知された場合に報知手段による報知を行うことを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか一項に記載の加熱調理機器。
【請求項６】
調理容器検知手段にて調理容器が無しと検知された後一定時間は報知手段による報知を行わないことを特徴とする請求項５記載の加熱調理機器。
【請求項７】
調理容器検知手段にて調理容器が無しと検知された場合に加熱部の加熱を停止又は出力を弱くさせる空焚防止手段を備えると共に、調理容器検知手段にて調理容器が無しと検知された場合でも空焚防止手段による加熱部の加熱の停止又は出力の低下を解除して加熱を行える空焚防止解除手段を備えた加熱調理機器において、調理容器検知手段にて調理容器が無しと検知された状態で空焚防止解除手段により加熱部の加熱の停止又は出力の低下が解除されて加熱が行われている場合、報知手段による報知を行わないことを特徴とする請求項５記載の加熱調理機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理機器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ガス調理器（例えば特許文献１）や電磁調理器といった加熱調理器の多くは、本体ケーシングの天板に加熱部を備えている。このため、天板の加熱部付近や加熱部の五徳が高温になっている状態で不用意に天板の加熱部付近や五徳に触れてしまい、火傷してしまう惧れがあった。
【特許文献１】特公昭６３−６７１０６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
そこで、天板の温度が高い時に、天板の温度が高い旨を表示する表示部を設けた加熱調理機器が考えられている。
【０００４】
しかしながら、このような加熱調理機器にあっても、例えば視力が弱いといった身体的特徴を持っている使用者が使用する場合には、天板の温度が高い旨を普通に表示部に表示するだけでは前記表示に気付かず、上述したように高温になった天板の加熱部付近や五徳に触れてしまい、火傷してしまう惧れがあった。
【０００５】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、例えば視力が弱いといった身体的特徴を持っている使用者が使用する場合でも、注意喚起して天板の温度が高い旨の報知に強制的に気付かせて、高温になった天板の加熱部付近や五徳に触れて火傷してしまうのを防止することができる加熱調理機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために請求項１に係る発明にあっては、本体ケーシング１０の天板１１に設けられて調理容器を加熱する加熱部と、天板１１の温度を検知する天板１１温度検知手段と、天板１１温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上である場合に高温の旨を報知する報知手段４とを備えた加熱調理機器であって、前記報知手段４は、高温の旨を点灯表示する点灯表示部４１と高温の旨を音声により報知する音声報知部とを備えて成ることを特徴とするものである。
【０００７】
このような構成とすることで、注意喚起して報知手段４による報知に強制的に気付かせることができて、高温となった天板１１や五徳や加熱部付近に誤って触れて火傷してしまうのを防止することが可能となる。
【０００８】
また請求項２に係る発明にあっては、本体ケーシング１０の天板１１に設けられて調理容器を加熱する加熱部と、天板１１の温度を検知する天板１１温度検知手段と、天板１１温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上である場合に高温の旨を報知する報知手段４とを備えた加熱調理機器であって、前記報知手段４は、高温の旨を点灯表示および点滅表示する点滅表示部を備えて成ることを特徴とするものである。
【０００９】
このような構成とすることで、注意喚起して報知手段４による報知に強制的に気付かせることができて、高温となった天板１１や五徳や加熱部付近に誤って触れて火傷してしまうのを防止することが可能となる。
【００１０】
また請求項３に係る発明にあっては、本体ケーシング１０の天板１１に設けられて調理容器を加熱する加熱部と、天板１１の温度を検知する天板１１温度検知手段と、天板１１温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上である場合に高温の旨を報知する報知手段４とを備えた加熱調理機器であって、前記報知手段４は、高温の旨を点灯照度を変化させて点灯表示する照度可変点灯表示部４１を備えて成ることを特徴とするものである。
【００１１】
このような構成とすることで、注意喚起して報知手段４による報知に強制的に気付かせることができて、高温となった天板１１や五徳や加熱部付近に誤って触れて火傷してしまうのを防止することが可能となる。
【００１２】
また請求項４に係る発明にあっては、請求項１乃至３のいずれか一項に係る発明において、天板１１の加熱部に使用者の身体９が近づいたことを検知する近接検知手段７を設け、天板１１温度検知手段にて検知した温度が所定温度以上で且つ近接検知手段７により身体９の近接が検知された場合に報知手段４による報知を行うことを特徴とするものである。
【００１３】
天板１１の温度が所定温度以上となっていても、近接検知手段７にて使用者の身体９の近接が検知されていない状態では、高温となった天板１１や五徳や加熱部付近に誤って触れて火傷してしまう惧れはなく、音声や点滅や点灯の照度を変えて使用者に注意喚起するような報知は無駄でありむしろ煩わしいため、そのような無駄な報知をなくして報知の効率を上げることができる。
【００１４】
また請求項５に係る発明にあっては、請求項１乃至４のいずれか一項に係る発明において、加熱部における調理容器の有無を検知する調理容器検知手段８を備え、調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された場合に報知手段４による報知を行うことを特徴とするものである。
【００１５】
調理容器が加熱部に有る場合、使用者は用心して、高温となった天板１１や五徳や加熱部付近に触れて火傷してしまう可能性は低く、高温の旨を報知する必要性もあまりないため、調理容器検知手段８にて調理容器が無いと判断された場合に注意喚起する報知を行うようにして、無駄な報知をなくして報知の効率を上げることができる。
【００１６】
また請求項６に係る発明にあっては、請求項５に係る発明において、調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された後一定時間は報知手段４による報知を行わないことを特徴とするものである。
【００１７】
調理容器が無しとなってから一定時間は、調理容器を加熱部から移動させた後で、使用者の手等の身体９が天板１１の近傍等にあっても天板１１が高温であることを自分で認識して既に用心しているため、この間は報知をなくして報知の効率を上げることができる。
【００１８】
また請求項７に係る発明にあっては、請求項５に係る発明において、調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された場合に加熱部の加熱を停止又は出力を弱くさせる空焚防止手段を備えると共に、調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された場合でも空焚防止手段による加熱部の加熱の停止又は出力の低下を解除して加熱を行える空焚防止解除手段を備えた加熱調理機器において、調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された状態で空焚防止解除手段により加熱部の加熱の停止又は出力の低下が解除されて加熱が行われている場合、報知手段４による報知を行わないことを特徴とするものである。
【００１９】
この場合は、調理容器を用いない加熱調理（例えばあぶりもの）をするような使用状態であるため、特に報知を行う必要がなく、無駄な報知をなくして報知の効率を上げることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明にあっては、天板の温度が高い場合に通常の一定照度の点灯表示のみで報知を行う場合に、例えば視力が弱いといった身体的特徴を持っている使用者は報知に気付かずに天板や五徳や加熱部付近に触れて火傷してしまう可能性が高かったのを、注意喚起して報知手段による報知に強制的に気付かせることができて、高温となった天板や五徳や加熱部付近に誤って触れて火傷してしまうのを防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明について添付図面に示す実施形態に基づいて説明する。本発明の加熱調理機器としては、ガスこんろを備えたガス調理器や、誘導加熱により容器を加熱する所謂ＩＨ電磁調理器が挙げられるが、限定はされない。
【００２２】
まず、ガス調理器の場合について、その基本的な構成を以下に説明する。図１、図２に一般的なガス調理器１の例を示す。
【００２３】
図１に示すガス調理器１は、本体ケーシング１０にガスこんろ１２とグリル１３とを備えているが、グリル１３は備えていなくてもよい。グリル１３は本体ケーシング１０の左右方向の中央部の内部に配設してあり、その前面にグリル扉１３ａが開閉自在に配置してある。本体ケーシング１０の天板１１には、左側と右側とにガスこんろ１２が一つづつ計二つ配設してある。ガスこんろ１２は、バーナ本体２１の上にバーナキャップ２２を載置して周囲に炎口を有するガスバーナ２で加熱手段が構成され、本体ケーシング１０の天板１１部に形成したこんろ開口を介して上方に露出している。天板１１の前記開口の周囲には、複数の五徳爪１４ａを環状に配置した五徳１４が設けてあり、この五徳１４と加熱手段とで加熱部が構成してある。このガスこんろ１２は、五徳１４上に載置される調理物を収容した調理容器（図示せず）の底部の温度を計測してガスバーナ２の燃焼制御を行うための温度計測手段としての温度センサー３を備えている。温度センサー３は、測温手段としてのサーミスタ等の感温部を上端部に設けてあり、ガスこんろ１２の略中央部に配置されて、五徳１４上に載置される調理容器の底部に接触して温度を計測する。
【００２４】
本体ケーシング１０の前面には、左右の各ガスこんろ１２を手動で操作するためのこんろ操作部１５がそれぞれ設けてあると共に、グリル１３を手動で操作するためのグリル操作部１６が設けてあり、これらの操作部からの操作指令は内蔵した制御部５により処理される。こんろ操作部１５は、制御部５に対してガスバーナ２の点火・消火指令を与えるこんろ点火・消火操作部と、制御部５に対してガスバーナ２の燃焼量を調整するための指令を与えるこんろ加熱量調節操作部とからなるもので、本実施形態では前記こんろ点火・消火操作部とこんろ加熱量調節操作部とを同一のダイヤル式のつまみ部１５ａにて兼用している。更に詳しく説明すると、前記つまみ部１５ａは、押し操作により通常位置と押込位置とが切り替えられ、通常位置から押込位置とすることで点火指令が制御部５に与えられ、押込位置から通常位置とすることで消火指令が制御部５に与えられ、このように押し操作することでこんろ点火・消火操作部として機能する。更につまみ部１５ａは、前記のように通常位置と押込位置とが切り替えられるのに加えて、回転自在となっており、押込位置にして点火した状態で回転させることで、燃焼を調節して加熱量を調節するためのこんろ加熱量調節操作部として機能する。
【００２５】
また、グリル操作部１６についても、グリル点火・消火操作部とグリル加熱量調節操作部とを上記こんろ操作部１５のつまみ部１５ａと同様のつまみ部１６ａにて構成してある。
【００２６】
次に、ガスの流れ及び燃焼を制御する制御部５について、図２に示す概略構成図に基づいて説明する。なお、ガスこんろ１２のとグリル１３とは、ガスの流れ及び燃焼の基本的な部分は同様であるためグリル１３についての説明は省略し、ガスこんろ１２について説明する。
【００２７】
ガスバーナ２にはそれぞれ、点火プラグ２３と、バーナが燃焼しているか否かを検知する熱電対からなる温度検知手段２４と、上記温度センサー３とが設けてあり、これらは制御部５に接続してある。
【００２８】
各ガスバーナ２には、都市ガス等のガス燃料を供給する燃料供給路６から分岐する分岐供給路６２が接続してある。燃料供給路６には元ガス弁６１が設けてあると共に、各分岐供給路６２には、ガス燃料の供給と停止とを切り替える電磁式の開閉弁６３と、ガス燃料の供給量の調節を行うため停止角度の微調整が可能なステッピングモータにより駆動される流量制御弁６４とが設けてある。前記開閉弁６３と流量制御弁６４は制御部５に接続してあり、制御部５からの指令により動作する。
【００２９】
制御部５は、こんろ点火・消火操作部又はグリル点火・消火操作部から点火指令が送られると、開閉弁６３を開くと共に点火プラグ２３を作動させ、熱電対によって燃焼状態が検出されると、点火プラグ２３の作動を停止して、点火処理を終了する。そして、こんろ加熱量調節操作部から送られる燃焼量指令に基づいて加熱量を調節する。また、消火指令が送られると、開閉弁６３を閉じてガスバーナ２の消火を行う。
【００３０】
また、天板１１には天板温度検知手段が設けてある。天板温度検知手段は、熱電対やサーミスタ等の温度センサー３からなるもので、天板１１に装着して天板１１の温度を計測することができる。なお、天板温度検知手段として、ガスこんろ１２に設けた調理容器の温度を計測する温度センサー３やガスバーナ２の温度検知手段にて計測された温度を基に推測して天板１１の温度を算出するものであってもよい。
【００３１】
そして、本発明の加熱調理機器は、前記天板温度検知手段にて検知された天板１１の温度を取得して、天板１１の温度が所定温度以上であるか否かを判定する判定部を備え、判定部にて天板１１の温度が所定温度以上と判定された場合に高温の旨を報知する報知手段４を備えている。報知手段４は、光の照射により天板１１の温度が高温である旨を報知する点灯表示部４１を備えており、これに加えて音声により天板１１の温度が高温である旨を報知する音声報知部を備えているか、あるいは、点灯表示部４１が高温である旨を点滅表示可能な点滅機能を備えた点滅表示部となっているか、あるいは、点灯表示部４１が高温の旨を点灯照度を変化させる機能を備えた照度可変点灯表示部４１となっているか、あるいは、音声報知部および点滅表示部、音声報知部および照度可変点灯表示部４１、点滅表示部および照度可変点灯表示部４１、音声報知部と点滅表示部と光量可変点灯表示部４１の全てを備えている。
【００３２】
点灯表示部４１は、天板１１等に天板１１の温度が高温である（所定温度以上である）旨を表示するＬＥＤ等の発光部を備え、判定部にて天板１１の温度が所定温度以上と判定された場合に発光部で発光を行って報知する。発光部での発光は一定の照度での点灯表示を行うもので、これを「通常表示」というものとする。音声報知部はスピーカ部を備え、判定部にて天板１１の温度が所定温度以上と判定された場合にスピーカ部から高温の旨を報知する音声（言葉や警報音）を発する「注意喚起」を行うことが可能である。
【００３３】
点滅表示部は、点灯表示部４１と同様に天板１１等に天板１１の温度が（所定温度以上となって）熱い旨を表示するＬＥＤ等の発光部を備え、判定部にて天板１１の温度が所定温度以上と判定された場合に、通常表示ができるだけでなく、発光部で発光・停止を繰り返す点滅表示を行って報知する「注意喚起」を行うことも可能である。
【００３４】
照度可変点灯表示部４１は、点灯表示部４１と同様に天板１１等に天板１１の温度が（所定温度以上となって）熱い旨を表示するＬＥＤ等の発光部を備え、判定部にて天板１１の温度が所定温度以上と判定された場合に、通常表示ができるだけでなく、発光部で連続的または段階的に照度を変えて点灯表示を行って報知する「注意喚起」を行うことも可能である。
【００３５】
これらの注意喚起は、上述したように単独で行うかまたは複数組み合わせて行うことができる。
【００３６】
従来のように天板１１の温度が高い場合に通常表示で報知を行う場合、例えば視力が弱いといった身体的特徴を持っている使用者は報知に気付かずに天板１１や五徳や加熱部付近に触れて火傷してしまう可能性が高かったが、上記本発明のような構成とすることで、音声や、点滅や、点灯の照度が変わることで報知に注意喚起を行うことができて、高温となった天板１１や五徳や加熱部付近に誤って触れて火傷してしまうのを防止（抑制）することが可能となる。
【００３７】
次に、他の実施形態について説明する。この実施形態では、上実施形態に加えて、天板１１に使用者の身体９が近づいたことを検知する近接検知手段７を設けたものである。近接検知手段７は、図３（ａ）に示すように、天板１１に赤外線の送信部７１ａおよび受信部７１ｂを備え、使用者の身体９により送信部７１ａから送信された赤外線が反射して受信部７１ｂに受信された際に、使用者の身体９が天板１１の近傍に存在することを検知するものである。あるいは、図３（ｂ）に示すように、天板１１の前端部に静電容量式センサー７２を備え、天板１１の前端部に使用者の手指等が触れた場合に、天板１１の加熱部の近傍に使用者の身体９が存在することを検知するものであってもよい。
【００３８】
本実施形態では、天板温度検知手段にて検知された天板１１の温度が所定温度以上である場合でも、近接検知手段７にて使用者の身体９の近接が検知されていない状態では、報知部は点灯表示部４１または点滅表示部または照度可変点灯表示部４１にて高温の旨の通常表示を行い、天板温度検知手段にて検知された天板１１の温度が所定温度以上であり且つ近接検知手段７にて使用者の身体９の近接が検知された状態で、上述した注意喚起を行うものである。
【００３９】
天板１１の温度が所定温度以上となっていても、近接検知手段７にて使用者の身体９の近接が検知されていない状態では、高温となった天板１１や五徳や加熱部付近に誤って触れて火傷してしまう惧れはないため、音声や点滅や点灯の照度を変えて使用者に注意喚起するような報知は無駄でありむしろ煩わしい。そこで本実施形態のような構成とすることで、天板温度検知手段にて検知された天板１１の温度が所定温度以上となっていても、近接検知手段７にて使用者の身体９の近接が検知されていない状態では上述した注意喚起する報知を行わないようにして、無駄な報知をなくして報知の効率を上げることができる。
【００４０】
次に、更に他の実施形態について説明する。この実施形態では、上述したいずれかの形態に加えて、調理容器検知手段８を設けたものである。調理容器検知手段８は、加熱部における調理容器の有無を検知するもので、赤外線の送信部７１ａおよび受信部７１ｂを備え、送信部７１ａから送信された赤外線が調理容器に反射して受信部７１ｂに受信されて調理容器が有ることを検知するものや、調理容器の底部の温度を計測する上述した温度計測手段としての温度センサー３を代用したものであってもよい。この場合、温度センサー３が調理容器に接触する際のプローブの没入や押圧等を検知したりすることで調理容器の有無を検知する。
【００４１】
調理容器が加熱部に有る場合、使用者は加熱部に調理容器が有るのを見て、調理容器および加熱部や天板１１が高温になっているかもしれないと思って用心するため、高温となった天板１１や五徳や加熱部付近に触れて火傷してしまう可能性は低く、高温の旨を報知する必要性もあまりなく、音声や点滅や点灯の照度を変えて使用者に注意喚起するような報知は無駄でありむしろ煩わしい。そこで本実施形態のような構成とすることで、天板温度検知手段にて検知された天板１１の温度が所定温度以上となっていて、なお且つ調理容器検知手段８にて調理容器が有りと判断された場合には上述した注意喚起する報知を行わないようにして、無駄な報知をなくして報知の効率を上げることができる。
【００４２】
次に、更に他の実施形態について説明する。この実施形態では、上述した調理容器検知手段８を設けた実施形態において、調理容器検知手段８にて調理容器が有ると検知されている状態から無しと検知された時点より一定時間は、報知手段４による報知を行わないようにしたものである。
【００４３】
この間は、調理容器を加熱部から移動させた後で、使用者の手等の身体９が天板１１の近傍等にあっても天板１１等が高温であることを自分で認識して、既に用心しているため、高温の旨を報知する必要性もあまりなく、音声や点滅や点灯の照度を変えて使用者に注意喚起するような報知は無駄でありむしろ煩わしい。そこで本実施形態のような構成とすることで、この間は上述した注意喚起するような報知を行わないようにして、無駄な報知をなくして報知の効率を上げることができる。
【００４４】
次に、更に他の実施形態について説明する。この実施形態では、上述した調理容器検知手段８を設けた実施形態において、調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された場合に加熱部の加熱を停止又は出力を弱くさせる空焚防止手段を備えると共に、調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された場合でも空焚防止手段による加熱部の加熱の停止又は出力の低下を解除して加熱を行える空焚防止解除手段を備え、調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された状態で空焚防止解除手段により加熱部の加熱の停止又は出力の低下が解除されて加熱が行われている場合には、報知手段４による報知を行わないようにするものである。
【００４５】
この場合は、調理容器を用いない加熱調理、例えば、こんろのガスバーナ２の炎であぶりものをするような使用状態であることがほとんどで、特に報知を行う必要がなく、報知を行うとむしろ煩わしいものである。このため、本実施形態のような構成とすることで、無駄な報知をなくして報知の効率を上げることができる。
【００４６】
図４に、動作の一例のフローチャートを示す。（１）まず、天板温度検知手段にて天板１１の温度が高温であるか否かを判定する。高温である場合、（２）近接検知手段７にて天板１１に使用者の身体９が近接しているか否かを判定する。近接検知をしていなければ、通常表示を行い、近接検知している場合には、（３）調理容器検知手段８にて調理容器の有無が検知される。そして、調理容器が検知されている場合、（４）近接検知手段７による天板１１の近接検知レベル（使用者の身体９までの距離）を１秒前と比較して近接検知レベルが大きくなっている（近接している）か否かを判定し、近接検知レベルが大きくなっていなければ、通常表示を行い、近接検知レベルが大きくなっていれば、注意喚起する報知を行う。また、（３）調理容器検知手段８にて調理容器が無しと判定された場合、（５）空焚防止解除手段により調理容器が無しの場合でも空焚防止手段による加熱部の加熱の停止又は出力の低下を解除して加熱を行っている状態か否かを判定し、前記状態である場合には通常表示を行い、前記状態でない場合には、（６）調理容器検知手段８にて調理容器が無しと検知された時点より一定時間（１０秒間）以上経過しているか否かを判定し、経過している場合には注意喚起する報知を行い、経過していない場合には通常表示を行う。
【００４７】
なお、加熱調理機器として電磁調理器を用いるものであってもよい。電磁調理器の場合、本体ケーシングの天板の下側に加熱用コイルが配設してあり、加熱用コイルの上方の天板上面が調理容器が載置されて加熱される加熱部となる。調理容器の底部は金属で形成されるか又は金属を備えており、加熱用コイルに交流電流を通電して調理容器の底部の金属内に電磁誘導による渦電流を発生させ、そのジュール熱により調理容器の加熱を行う。また、天板の下面に温度計測手段としての温度センサーを設けてあり、容器の温度を天板を介して間接的に計測している。また、本体ケーシングの前面には操作部を備えており、加熱開始・停止の操作や、加熱量調節の操作が可能となっている。
【００４８】
電磁調理器の場合でも、上述したガス調理器と同様の報知手段、近接検知手段、調理容器検知手段、空焚防止手段および空焚防止解除手段を備え、上述したガス調理器と同様に天板が高温の旨を通常表示による報知や注意喚起して報知するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の一実施形態のガス調理器の斜視図である。
【図２】同上のガス調理器のガスの流れ及び燃焼の制御系統の概略構成図である。
【図３】（ａ）（ｂ）は他の実施形態の概略断面図である。
【図４】動作の一例のフローチャートである。
【符号の説明】
【００５０】
１０  本体ケーシング
１１  天板
４    報知手段
４１  点灯表示部
【図１】
2008224162.tif 000003
【図２】
2008224162.tif 000004
【図３】
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【図４】
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