(57)【要約】【課題】低コストで行なうこと、作業を簡便な手順で行なうこと、被覆箇所に、優れた耐久性および防水性を発現させることなどの少なくともいずれかを達成することができる、コンクリート面の隙間の被覆方法を提供すること。【解決手段】コンクリート面の隙間を覆うように、未加硫ゴムからなる補助テープをコンクリート面に貼付し、その後、該補助テープが貼付された領域を含み、かつ該補助テープが貼付された領域よりも大きい範囲のコンクリート面上の領域に、無溶剤塗料を塗布することを特徴とする、コンクリート面の隙間の被覆方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンクリート面の隙間を覆うように、未加硫ゴムからなる補助テープをコンクリート面に貼付し、その後、該補助テープが貼付された領域を含み、かつ該補助テープが貼付された領域よりも大きい範囲のコンクリート面上の領域に、無溶剤塗料を塗布することを特徴とする、コンクリート面の隙間の被覆方法。
【請求項２】
該未加硫ゴムからなる補助テープが、未加硫ゴムと補強材とを複合加工させてなるものである、請求項１記載のコンクリート面の隙間の被覆方法。
【請求項３】
該隙間が、０ｍｍを超え５ｍｍ以下の幅で、かつ０ｍｍを超え５ｍｍ以下の深さの亀裂である、請求項１または２記載のコンクリート面の隙間の被覆方法。
【請求項４】
該コンクリート面の隙間が、５ｍｍの幅で、かつ５ｍｍの深さの亀裂を超える大きさを有する亀裂、または少なくとも５ｍｍの幅であり、かつ少なくとも５ｍｍの深さの大きさを有する目地部である場合、
該補助テープをコンクリート面に貼付するに先立ち、該隙間に、バックアップ材を充填する、請求項１〜３いずれか１項に記載のコンクリート面の隙間の被覆方法。
【請求項５】
該無溶剤塗料を塗布した後に、無溶剤塗料が硬化するまでの間、該無溶剤塗料が塗布された領域に、非粘着性フイルムを貼って該無溶剤塗料の塗膜を保護する、請求項１〜４いずれか１項に記載のコンクリート面の隙間の被覆方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンクリート面の隙間の被覆方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンクリート構造物に生じた隙間の補修方法の別法として、コンクリート面の隙間（亀裂）に沿って無溶剤塗料からなる厚膜層を該亀裂より幅広い領域を覆う状態で付着しているコンクリート面の隙間被覆構造が知られている（特許文献１を参照のこと）。しかしながら、前記特許文献１に記載の方法によれば、コンクリート面の隙間が広がった場合、前記無溶剤塗料にクラックが発生し、漏水を生じることがあるという欠点がある。
【特許文献１】特開２００２−５４１４９号公報  段落番号００２５など
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、低コストで行なうこと、作業を簡便な手順で行なうこと、被覆箇所に、優れた耐久性および防水性を発現させることなどの少なくともいずれかを達成することができる、コンクリート面の隙間の被覆方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
すなわち、本発明の要旨は、コンクリート面の隙間を覆うように、未加硫ゴムからなる補助テープをコンクリート面に貼付し、その後、該補助テープが貼付された領域を含み、かつ該補助テープが貼付された領域よりも大きい範囲のコンクリート面上の領域に、無溶剤塗料を塗布することを特徴とする、コンクリート面の隙間の被覆方法に関する。
【発明の効果】
【０００５】
本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法によれば、低コストで行なうこと、簡便な手順で行なうこと、被覆箇所に、優れた耐久性、防水性などを発現させることなどの少なくともいずれかを達成することができるという優れた効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法は、前述したように、コンクリート面の隙間を覆うように、未加硫ゴムからなる補助テープをコンクリート面に貼付し、その後、該補助テープが貼付された領域を含み、かつ該補助テープが貼付された領域よりも大きい範囲のコンクリート面上の領域に、無溶剤塗料を塗布することを特徴とする方法である。
【０００７】
本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法では、まず、コンクリート面の隙間を覆うように、未加硫ゴムからなる補助テープをコンクリート面に貼付する。本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法は、未加硫ゴムからなる補助テープが用いられているため、該補助テープとコンクリート面との間および該補助テープと該補助テープ上に塗布される無溶剤塗料との間の優れた接着性の発現とともに、被覆箇所に、優れた耐久性を発現させることができるという優れた効果を発揮する。また、本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法は、未加硫ゴムからなる補助テープが用いられているため、該補助テープ上に塗布される無溶剤塗料が用いられることと相俟って、被覆箇所に、優れた防水性を発現させることができるという優れた効果を発揮する。
【０００８】
本明細書において、「隙間を覆うように、前記未加硫ゴムからなる補助テープをコンクリート面に貼付する」とは、該隙間の幅および長さそれぞれを超える大きさの補助テープを、該隙間上に、該隙間にそって貼付することを意味する。この場合、前記隙間に貼付する補助テープの幅および長さは、該隙間の大きさに応じて適宜設定されうる。前記補助テープの幅および長さは、被覆箇所の大きさ、場所、補助テープの強度、コンクリート構造物に対する接着性などに応じて、それぞれ適宜設定でき、例えば、０を超え５ｍｍ幅以下のクラックに対しては、５０ｍｍ幅〜１００ｍｍ幅であることが望ましい。前記補助テープの幅は、例えば、１０ｍｍ幅程度のクラックに対しては、５０ｍｍ幅〜２０００ｍｍ幅であることが望ましい。
【０００９】
前記未加硫ゴムは、遮蔽性、コンクリートと無溶剤塗料とへの接着性を発揮するものあればよい。前記未加硫ゴムとしては、具体的には、特に限定されないが、例えば、未加硫ブチルゴムなどが挙げられる。
【００１０】
前記補助テープは、より高い補強効果を得る観点から、好ましくは、未加硫ゴムと補強材とを複合加工させて得られたテープである。本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法において、前記補助テープとして、未加硫ゴムと補強材とを複合加工させて得られたテープを用いる場合、本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法により隙間を被覆した後に、経時的にクラックが大きくなる場合であっても、該補助テープ上に塗布される無溶剤塗料が硬化して形成された層（以下、「塗膜」ともいう）への局所的なストレスが実質的に抑制されるという優れた効果が発揮されうる。前記補強材としては、脂肪族ポリアミド繊維からなるクロスなどが挙げられ、具体的には、特に限定されないが、例えば、ナイロン（登録商標）などの材料からなる繊維が挙げられる。
【００１１】
さらに、本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法においては、前記補助テープが貼付された領域を含み、かつ該補助テープが貼付された領域よりも大きい範囲のコンクリート面上の領域に、無溶剤塗料を塗布する。そのため、本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法によれば、前記補助テープの使用と相俟って、被覆箇所に、より高い防水性を発揮させることができるという優れた効果を発揮する。
【００１２】
前記無溶剤塗料としては、溶剤（例えば、トルエン、キシレンなど）を実質的に含まない塗料であり、防水性、耐水性、耐候性などの性質を有する塗料であればよく、特に限定されないが、例えば、ポリウレタン樹脂、ポリウレア樹脂、エポキシ樹脂、ポリエチレン樹脂、アクリル樹脂などを成分とする塗料などが挙げられる。なかでも、補助テープとの接着性の観点から、好ましくは、ポリウレタン樹脂が望ましい。
【００１３】
無溶剤塗料の塗布に際して、塗布範囲は、コンクリートとの接着の観点から、前記補助テープの幅よりも、５０〜２００ｍｍ幅大きい塗布幅となる範囲であることが望ましい。
【００１４】
また、無溶剤塗料の塗布は、塗膜の厚さが、防水性などの観点から、１．５ｍｍ以上、好ましくは、２．０ｍｍ以上となるように行なうことが望ましい。
【００１５】
前記隙間が、０ｍｍを超え５ｍｍ以下の幅で、かつ０ｍｍを超え５ｍｍ以下の深さの亀裂である場合、前述のように、コンクリート面の隙間を覆うように、未加硫ゴムからなる補助テープをコンクリート面に貼付し、その後、該補助テープが貼付された領域を含み、かつ該補助テープが貼付された領域よりも大きい範囲のコンクリート面上の領域に、無溶剤塗料を塗布することにより、当該隙間を、良好に被覆することができる（以下、「実施態様１の方法」とも称す）。
【００１６】
また、前記隙間が、５ｍｍの幅で、かつ５ｍｍの深さの亀裂を超える大きさを有する亀裂、または少なくとも５ｍｍの幅で、かつ少なくとも５ｍｍの深さの大きさを有する目地部である場合、該補助テープをコンクリート面に貼付するに先立ち、該隙間に、バックアップ材を充填することが好ましい（以下、「実施態様２の方法」とも称す）。
【００１７】
前記バックアップ材としては、目地部での仮保持性能を示すものであればよく、特に限定されないが、例えば、ポリエチレンフォーム、ポリプロピレンフォームなどが挙げられる。
【００１８】
本発明の実施態様２の方法において、前記バックアップ材を前記隙間に充填する場合、該バックアップ材は、例えば、該バックアップ材の長手方向に垂直な方向の平均径（ｙ）と、該隙間の長手方向に垂直な方向の幅（ｘ）との比（ｙ／ｘ）が、１．５〜１．８となる大きさであればよい。
【００１９】
本発明のコンクリート面の隙間の被覆方法では、無溶剤塗料の塗布後に平滑な塗膜表面を形成させる観点から、無溶剤塗料を塗布後、該無溶剤塗料が硬化するまでの間、該無溶剤塗料が塗布された領域に、非粘着性フイルムを貼って該無溶剤塗料の塗膜を保護することが好ましい。
【００２０】
前記非粘着性フイルムは、無溶剤塗料に対して良好な剥離性を有するものであればよい。具体的には、前記非粘着性フィルムとしては、特に限定されないが、例えば、剥離性のよいポリオレフィン樹脂からなるフィルムなどが挙げられる。前記ポリオレフィン樹脂からなるフィルムとしては、具体的には、無延伸ポリプロピレンフィルム、一軸延伸ポリプロピレンフィルム、二軸延伸ポリプロピレンフィルム、ポリエチレンフィルムなどが挙げられる。なかでも、無溶剤塗料が塗布された領域に、非粘着性フイルムを貼る際に、該非粘着性フイルムをある程度引き伸ばす場合があるため、好ましくは、二軸延伸ポリプロピレンフィルムが望ましい。
【００２１】
以下、本発明を実施例に基づき詳細に説明するが、本発明は、かかる実施例に限定されるものではない。
【実施例】
【００２２】
（製造例１）
図１に示されるように、２つのコンクリート構造物１０（大きさ：５０ｍｍ×５０ｍｍ×２００ｍｍ、モルタル）により、幅０．５ｍｍの隙間（図１中、隙間１１）を形成させた。得られた産物を、クラック追従試験用構造物Ａとして用いた。
【００２３】
（実施例１）
未加硫ブチルゴムからなるテープ（厚さ：１．０ｍｍ、幅：５０ｍｍ、株式会社寺岡製、商品名：気密・防水用テープ７１８）を、クラック追従試験用構造物Ａの隙間１１を覆う大きさ（幅５０ｍｍ×長さ５０ｍｍ）に切り出した。得られたテープを、補助テープ１として用いた。
【００２４】
隙間１１を覆うように、補助テープ１を、クラック追従試験用構造物Ａのコンクリート面に貼付した。なお、補助テープ１の貼付に際して、１つのコンクリート構造物１０と補助テープ１との接触部分は、５０ｍｍ幅となるようにした。
【００２５】
その後、補助テープ１が貼付された領域の上から、３００ｍｍ幅で、無溶剤接着剤（第一工業製薬株式会社製、商品名：パーマガード２４０）を塗布した。塗布後の産物を、２３℃で７日間養生させた。得られた産物（図１）を、実施例１のクラック追従試験用試料とした。
【００２６】
（実施例２）
無溶剤塗料の塗布後、すぐに、無溶剤塗料の塗布箇所に、非粘着性フィルム３（シーダム株式会社製、ポリプロピレンシート、商品名：ＰＰＳ−Ｃ）を貼付したことを除き、実施例１と同様に行なった。得られた産物（図２）を、実施例２のクラック追従試験用試料とした。
【００２７】
（実施例３）
補助テープ１として、未加硫ブチルゴムとナイロン（登録商標）不織布とを複合加工して得られたテープを用いたことを除き、実施例１と同様に行なった。得られた産物（図３）を、実施例３のクラック追従試験用試料とした。
【００２８】
（実施例４）
補助テープ１として、未加硫ブチルゴムとナイロン（登録商標）不織布とを複合加工して得られたテープを用いたことを除き、実施例２と同様に行なった。得られた産物（図４）を、実施例４のクラック追従試験用試料とした。
【００２９】
（製造例２）
図５に示されるように、２つのコンクリート構造物１０（大きさ：５０ｍｍ×５０ｍｍ×２００ｍｍ、モルタル）により、幅５ｍｍの隙間（図５中、隙間１１）を形成させた。得られた産物を、クラック追従試験用構造物Ｂとして用いた。
【００３０】
（実施例５）
未加硫ブチルゴムからなるテープ（厚さ：１．０ｍｍ、幅：５０ｍｍ、株式会社寺岡製、商品名：気密・防水用テープ７１８）を、クラック追従試験用構造物Ｂの隙間１１を覆う大きさ（幅５０ｍｍ×長さ５０ｍｍ）に切り出して得られた産物を、補助テープ１として用いた。
【００３１】
クラック追従試験用構造物Ｂの隙間１１内に、バックアップ材５（材質：発泡ポリエチレン、タカシマパッケージ社製、商品名：小丸棒、太さ：８ｍｍ）を充填した。
【００３２】
ついで、バックアップ材が充填された隙間１１を覆うように、補助テープ１をクラック追従試験用構造物Ｂのコンクリート面に貼付した。
【００３３】
その後、補助テープ１が貼付された領域の上から、３００ｍｍ幅で、無溶剤接着剤（第一工業製薬株式会社製、商品名：パーマガード２４０）を塗布した。塗布後の産物を、２３℃で７日間養生させた。得られた産物（図５）を、実施例５のクラック追従試験用試料とした。
【００３４】
（実施例６）
無溶剤塗料の塗布後、すぐに、無溶剤塗料の塗布箇所に、非粘着性フィルム３（シーダム株式会社製、ポリプロピレンシート、商品名：ＰＰＳ−Ｃ）を貼付したことを除き、実施例５と同様に行なった。得られた産物（図６）を、実施例６のクラック追従試験用試料とした。
【００３５】
（実施例７）
補助テープ１として、未加硫ブチルゴムとナイロン（登録商標）不織布とを複合加工して得られたテープを用いたことを除き、実施例５と同様に行なった。得られた産物（図７）を、実施例７のクラック追従試験用試料とした。
【００３６】
（実施例８）
補助テープ１として、未加硫ブチルゴムとナイロン（登録商標）不織布とを複合加工して得られたテープを用いたことを除き、実施例６と同様に行なった。得られた産物（図８）を、実施例８のクラック追従試験用試料とした。
【００３７】
（比較例１）
クラック追従試験用構造物Ａの隙間１１の上から、３００ｍｍ幅で、無溶剤接着剤（第一工業製薬株式会社製、商品名：パーマガード２４０）を塗布した。塗布後の産物を、２３℃で７日間養生させた。得られた産物を比較例１のクラック追従試験用試料とした。
【００３８】
（比較例２）
ガムテープ（ニチバン株式会社製、布粘着テープ、商品名：１０２Ｎ７−５０）を、クラック追従試験用構造物Ａの隙間１１を覆う大きさ（幅５０ｍｍ×長さ５０ｍｍ）に切り出した。
【００３９】
隙間１１を覆うように、前記ガムテープを、クラック追従試験用構造物Ａのコンクリート面に貼付した。
【００４０】
その後、ガムテープが貼付された領域の上から、３００ｍｍ幅で、無溶剤接着剤（第一工業製薬株式会社製、商品名：パーマガード２４０）を塗布した。塗布後の産物を、２３℃で７日間養生させた。得られた産物を、比較例２のクラック追従試験用試料とした。
【００４１】
（比較例３）
ガムテープに代えて、ガラスクロス（日東紡績株式会社製、ガラスクロス  ＧＭｅｘ、商品名：ＫＳ−５０００）を用いたことを除き、比較例２と同様に行なった。得られた産物を、比較例３のクラック追従試験用試料とした。
【００４２】
（比較例４）
ガムテープに代えて、不織布（東洋紡績株式会社製、スパンボンド、商品名：ボンラス、材質：ポリエステル）を用いたことを除き、比較例２と同様に行なった。得られた産物を、比較例４のクラック追従試験用試料とした。
【００４３】
（比較例５）
クラック追従試験用構造物Ｂの隙間１１内に、バックアップ材５（材質：発泡ポリエチレン、タカシマパッケージ社製、商品名：小丸棒、太さ：８ｍｍ）を充填した。
【００４４】
バックアップ材５が充填された隙間１１の上から、３００ｍｍ幅で、無溶剤接着剤（第一工業製薬株式会社製、商品名：パーマガード２４０）を塗布した。塗布後の産物を、２３℃で７日間養生させた。得られた産物を比較例５のクラック追従試験用試料とした。
【００４５】
（比較例６）
ガムテープ（ニチバン株式会社製、布粘着テープ、商品名：１０２Ｎ７−５０）を、クラック追従試験用構造物Ａの隙間１１を覆う大きさ（幅５０ｍｍ×長さ５０ｍｍ）に切り出した。
【００４６】
クラック追従試験用構造物Ｂの隙間１１内に、バックアップ材５（材質：発泡ポリエチレン、タカシマパッケージ社製、商品名：小丸棒、太さ：８ｍｍ）を充填した。
【００４７】
ついで、バックアップ材５が充填された隙間１１を覆うように、前記ガムテープを、クラック追従試験用構造物Ｂのコンクリート面に貼付した。
【００４８】
その後、ガムテープが貼付された領域の上から、３００ｍｍ幅で、無溶剤接着剤（第一工業製薬株式会社製、商品名：パーマガード２４０）を塗布した。塗布後の産物を、２３℃で７日間養生させた。得られた産物を、比較例６のクラック追従試験用試料とした。
【００４９】
（比較例７）
ガムテープに代えて、ガラスクロス（日東紡績株式会社製、ガラスクロス  ＧＭｅｘ、商品名：ＫＳ−５０００）を用いたことを除き、比較例６と同様に行なった。得られた産物を、比較例７のクラック追従試験用試料とした。
【００５０】
（比較例８）
ガムテープに代えて、不織布（東洋紡績株式会社製、スパンボンド、商品名：ボンラス、材質：ポリエステル）を用いたことを除き、比較例６と同様に行なった。得られた産物を、比較例８のクラック追従試験用試料とした。
【００５１】
（試験例１）
実施例１〜８および比較例１〜８の試料を２３℃で７日間養生させた。その後、図９に示すように、クラック追従試験用試料の両端から１５ｍｍ引っ張った。クラック追従試験用試料を引っ張った際の最大荷重（ｋｇ）、下地（モルタル）からの剥離開始幅（ｍｍ）および試験後の剥離距離（ｍｍ）それぞれを測定した。最大荷重の測定は、インストロン社製、商品名：インストロン５５８１により行なった。剥離開始幅の測定は、図９中の剥離観測対象部分１０１における剥離が目視により観察されたときの幅１０２を測定することにより行なった。剥離距離の測定は、ノギスを用いて、図１０中の距離１０３を測定することにより行なった。結果を表１に示す。
【００５２】
【表１】
2008214133.tif 000002
【００５３】
その結果、表１の実施例１〜８に示されるように、コンクリート面の隙間を覆うように、未加硫ゴムである未加硫ブチルゴムからなる補助テープをコンクリート面に貼付し、その後、該補助テープが貼付された領域を含み、かつ該補助テープが貼付された領域よりも大きい範囲のコンクリート面上の領域に、無溶剤塗料を塗布した場合、下地からの該無溶剤塗料の塗膜２の剥離は見られないことがわかる。しかしながら、表１の比較例１および５に示されるように、コンクリート面の隙間１１の上から補助テープを貼付せずに、無溶剤塗料を塗布した場合ならびに比較例２〜４および比較例６〜８のように、未加硫ゴム以外の材質のテープを用いた場合には、下地から無溶剤塗料の塗膜２が剥離することがわかる。
【００５４】
また、表１に示されるように、補助テープが、未加硫ブチルゴムと補強材であるナイロン（登録商標）不織布とを複合加工させたものである実施例３および４ならびに実施例７および８の場合、未加硫ブチルゴム単独からなる補助テープを用いた実施例１および２ならびに実施例５および６に比べ、より最大荷重が高くなることがわかる。
【００５５】
したがって、実施例１〜８に記載の方法によれば、下地からの該無溶剤塗料の塗膜２の剥離は見られないため、漏水を生じにくいことが示唆される。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】図１は、本発明の１実施態様の概略を示す図である。
【図２】図２は、本発明の１実施態様の概略を示す図である。
【図３】図３は、本発明の１実施態様の概略を示す図である。
【図４】図４は、本発明の１実施態様の概略を示す図である。
【図５】図５は、本発明の１実施態様の概略を示す図である。
【図６】図６は、本発明の１実施態様の概略を示す図である。
【図７】図７は、本発明の１実施態様の概略を示す図である。
【図８】図８は、本発明の１実施態様の概略を示す図である。
【図９】図９は、クラック追従試験の概略（剥離開始時）を示す図である。
【図１０】図１０は、クラック追従試験の概略（剥離試験後）を示す図である。
【符号の説明】
【００５７】
１    補助テープ
２    塗膜
３    非粘着性フイルム
４    補強材
５    バックアップ材
１０    コンクリート構造物
１１    隙間
１０１    剥離観測対象部分
１０２    幅
１０３    剥離距離
【図１】
2008214133.tif 000003
【図２】
2008214133.tif 000004
【図３】
2008214133.tif 000005
【図４】
2008214133.tif 000006
【図５】
2008214133.tif 000007
【図６】
2008214133.tif 000008
【図７】
2008214133.tif 000009
【図８】
2008214133.tif 000010
【図９】
2008214133.tif 000011
【図１０】
2008214133.tif 000012