(57)【要約】【課題】  ビス等の取付部材を使用せずとも確実且つ迅速に取付可能な電池ボックスを備えた加熱調理器を提供する。【解決手段】  電池ボックス１７が取り付けられるケース本体１９の底板３０と、電池ボックス１７に備えられた屈曲係合片２５，２５とが係合すると共に、その係合状態が、屈曲係止爪片２７，２７の先端に設けられた爪部２８，２８が、上記底板３０に設けられた係止孔３４，３４に落とし込まれることにより係止され、電池ボックス１７が固定される。  【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電池ボックスと該電池ボックスが取り付けられるケース本体とを備えた加熱調理器であって、該電池ボックスの外壁面には屈曲係合部材及び屈曲係止爪部材が同一方向に屈曲して形成され、前記ケース本体を構成する枠板には係合孔、案内孔及び係止孔が形成され、前記屈曲係合部材及び屈曲係止爪部材が該係合孔及び案内孔に挿通され屈曲方向にスライドされることで、前記屈曲係合部材の屈曲部と前記ケース本体の枠板が係合されると共に、この係合状態が前記屈曲係止爪部材の先端爪部が前記係止孔に係止されて固定されていることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
電池ボックスと該電池ボックスが取り付けられるケース本体とを備えた加熱調理器であって、該電池ボックスの外壁面には屈曲係合爪部材が形成され、前記ケース本体を構成する枠板には係合孔及び係止孔が形成され、前記屈曲係合爪部材が該係合孔に挿通され屈曲方向にスライドされることで、前記屈曲係合爪部材の屈曲部と前記ケース本体の枠板が係合されると共に、この係合状態が前記屈曲係合爪部材の先端爪部が前記係止孔に係止されて固定されていることを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
前記電池ボックスは弾性のある合成樹脂材料により一体的に成形されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記ケース本体に設けられる前記係止孔は前記電池ボックスが前記ケース本体に取り付けられた状態において、該電池ボックスから露出した箇所に設けられていることを特徴とする請求項１〜３に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関し、更に詳しくは、加熱調理器の制御等のための電源用電池が収納される電池ボックスを備えた加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来一般に、加熱調理器の種類としては、ビルトインコンロやテーブルコンロ等が挙げられ、これら加熱調理器の電源用電池を収納する電池ボックスは、スライド式及び固定式に大別される。スライド式電池ボックスは、加熱調理器本体内にガイドレールを設けて電池ボックスを収納し、電池交換の際には電池ボックスを操作パネルよりスライドさせて手前に引き出し、乾電池を上面開口部から取り出すことができるようにしたものである。また、固定式電池ボックスは、加熱調理器本体に取付固定され、開閉蓋が設けられた前面パネルの開口部より乾電池を取り出し可能としたものである。
【０００３】
このような固定式の電池ボックスの加熱調理器（ビルトインコンロ）本体への取付方法を図８を参照して説明する。一般的な固定式の電池ボックスは、電池ボックス７０に設けられたビス穴７２，７２を利用して、加熱調理器の枠体であるケース本体の底板７４に設けられた取付穴７６，７６にタッピングビス７８，７８で固定される。なお、本発明に関連する先行技術文献としては下記特許文献が挙げられる。
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−２４３１５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、加熱調理器の組立工程において、決して大きくない電池ボックスのケース本体へのビス止め作業は作業者にとって煩わしく、組立工程内での時間的ロスが大きく、ビスが十分に締め付けられていないといった取付不良が生じるおそれもあった。そして、このことが電池ボックスの取付に要するビス自体のコストと合わせて加熱調理器の低コスト化を阻む一因となっていた。
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、ビス等の取付部材を使用せずとも、加熱調理器の組立工程において電池ボックスを迅速に組み込むことができ、しかも、従来よりも安定した取付状態で電池ボックスが組み込まれている加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために本発明に係る加熱調理器は、請求項１に記載のように、電池ボックスと該電池ボックスが取り付けられるケース本体とを備えた加熱調理器であって、該電池ボックスの外壁面には屈曲係合部材及び屈曲係止爪部材が同一方向に屈曲して形成され、前記ケース本体を構成する枠板には係合孔、案内孔及び係止孔が形成され、前記屈曲係合部材及び屈曲係止爪部材が該係合孔及び案内孔に挿通され屈曲方向にスライドされることで、前記屈曲係合部材の屈曲部と前記ケース本体の枠板が係合されると共に、この係合状態が前記屈曲係止爪部材の先端爪部が前記係止孔に係止されて固定されていることを要旨とするものである。
【０００８】
また、請求項２に記載の加熱調理器は、電池ボックスと該電池ボックスが取り付けられるケース本体とを備えた加熱調理器であって、該電池ボックスの外壁面には屈曲係合爪部材が形成され、前記ケース本体を構成する枠板には係合孔及び係止孔が形成され、前記屈曲係合爪部材が該係合孔に挿通され屈曲方向にスライドされることで、前記屈曲係合爪部材の屈曲部と前記ケース本体の枠板が係合されると共に、この係合状態が前記屈曲係合爪部材の先端爪部が前記係止孔に係止されて固定されていることを要旨とするものである。
【０００９】
ここで、請求項３に記載のように、上記加熱調理器は前記電池ボックスが弾性のある合成樹脂材料で一体的に成形されていればさらに好適である。
【００１０】
また、請求項４に記載のように、上記加熱調理器は前記ケース本体に設けられる前記係止孔は前記電池ボックスが前記ケース本体に取り付けられた状態において、該電池ボックスから露出した箇所に設けられていることが望ましい。  
【発明の効果】
【００１１】
本願請求項１に記載の加熱調理器によれば、電池ボックスの外壁面に設けられ、同一方向に屈曲している屈曲係合部材及び屈曲係止爪部材が、電池ボックスが設置されるケース本体の枠板に設けられた係合孔及び案内孔に挿通された後、屈曲方向にスライドされることで、屈曲係合部材の屈曲部とケース本体が係合されると共に、屈曲係止爪部材の先端爪部が上記枠板に設けられた係止孔に係止されて、係合状態が完全にロックされるという構成であるため、加熱調理器に電池ボックスを安定した状態で容易に取り付けることができ、加熱調理器の組立工程の迅速化につながる。また、従来であれば電池ボックス取付のために必要であったビス等の取付部材を使用しないため、部品数の削減につながり加熱調理器の製造コストを低減することができる。
【００１２】
また、本願請求項２に記載の加熱調理器によれば、電池ボックスの外壁面に設けられた屈曲係合爪部材が、電池ボックスが設置されるケース本体の枠板に設けられた係合孔に挿通された後屈曲方向にスライドされることで、屈曲係合爪部材の屈曲部と上記枠板が係合されると共に、屈曲係合爪部材の先端爪部がケース本体に設けられた係止孔に係止されて、その係合状態が完全にロックされるという構成であるため、請求項１に記載の加熱調理器よりも、電池ボックスを簡易な構成として、ケース本体の枠板に取り付けることができる。
【００１３】
この時、上記電池ボックスが弾性のある合成樹脂材料で一体的に形成されていれば、より確実且つ容易に電池ボックスをケース本体に嵌め込むようにして取付固定することができる。
【００１４】
また、上記加熱調理器の係止孔が電池ボックスが取り付けられた状態で電池ボックスに覆われておらず露出していれば、簡単に係止孔に係止されている爪部材の係止を解くことができるため、一旦取り付けた電池ボックスを容易に取り外すことができ、メンテナンス性が向上する。さらに、電池ボックスの取り付けの際には、先端爪部が係止孔に確実に係止されているかを目視で確認することができるため、組立工程での電池ボックスの取付不良を低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
次に、本発明の一実施形態について、ビルトインコンロを例に図面を参照しつつ説明する。図１は、一実施形態としてのビルトインコンロを示したもので、図１（ａ)はその上方からの平面図、図１（ｂ）はその正面図を示している。ビルトインコンロ１は、トッププレート２が外された状態で、図１（ｂ）に示されるキッチンユニットのカウンタＣに設けられた四角形状の取付孔Ｃ′に落とし込んだ後、トッププレート２をその取付孔Ｃ′の内周縁上に係止させることにより、キッチンユニットに一体的に収納されてなるものである。
【００１６】
本実施形態に係るビルトインコンロ１は、トッププレート２の上面に左コンロ３、右コンロ４、奥コンロ５が設けられ、これらの各コンロ部にはそれぞれ調理容器等が載置される五徳が備えられる。また、このビルトインコンロ１の前面中央には、焼き魚等の調理のためのグリル６が設けられている。
【００１７】
さらに、制御基板や電線等の電装類や、燃料となるガスを搬送、遮断するガス管、ガスバルブといったものがビルトインコンロ１の枠体であるケース本体１９の内部に収納されてトッププレート２の下に配設されている。ビルトインコンロ１の正面には、このケース本体１９と連結された操作パネル７が備えられており、該操作パネル７には、各コンロ部３，４，５及びグリル６の点火スイッチである左コンロスイッチ８、右コンロスイッチ９、奥コンロスイッチ１０、グリル用スイッチ１１が設けられ、その上部には、これらのスイッチに対応させて各コンロ部３，４，５及びグリル６のバーナの火力を調節するための調節つまみ１２，１３，１４，１５がそれぞれ備えられている。
【００１８】
上記各点火スイッチの下方、図１（ｂ）の操作パネル７左下部には、このビルトインコンロ１を使用するに際してタイマー設定等の各種機能を選択操作できる機能選択操作部１６が設置されている。この機能選択操作部１６は、操作パネル７に開口部が形成されてその開口部に収納される。なお、この機能選択操作部１６は、プッシュ式に操作パネル７面から手前へパネル面が飛び出し、そのパネル面の各操作ボタンを押すことにより各機能を操作できるようになっている。
【００１９】
同様に図１（ｂ）の操作パネル７右下部には、燃焼等を制御するための電源用電池を収納する電池ボックス１７が収納され、その開口部には開閉蓋１８が取り付けられている。図１（ｂ）の点線で囲まれたＸの部分を拡大した斜視図を図２に示す。図２は、取り付けられた開閉蓋１８が開いた状態を示したもので、電池ボックス１７は、後述するようにケース本体１９の底板３０に固定され、操作パネル７前面よりもおおよそ電池収納スペース分奥に窪んだ状態で備え付けられる。
【００２０】
この本発明の一実施形態であるビルトインコンロに配設される電池ボックス１７単体の外観斜視図を図３に、ケース本体１９の底板３０における電池ボックス１７が取り付けられる箇所を上方から見た平面図を図４に、この電池ボックス１７の取付手順を説明するための断面図を図５に示す。
【００２１】
図３は、上記電池ボックス１７を電池挿入口２９を手前として、前方斜め下から見た斜視図である。図に示すように、電池ボックス１７は電池挿入口２９が開口した略箱形状の部材であり、ポリプロピレン等の合成樹脂から一体的に成型される。この略箱形状を形成する底板２０、両側板２１，２１、後板２２、上板２３で囲まれる領域は、例えば単一型乾電池２個を直列に収容できる大きさに形成される。
【００２２】
また、両側板２１，２１の中央位置には取付孔２６，２６を利用して接触端子（図示せず）が配設され、この接触端子と種々の制御を行う制御基板（図示せず）が電気的に接続されることで直列接続された乾電池の電力が制御基板に送られ、各種制御が行われる。なお、電池ボックス１７の後板２２の外壁面には、トッププレート２の開口部から流れ落ちてくる調理時の煮こぼれなどが、後述する案内孔３３，３３や係止孔３４，３４から漏出しないように庇２４が設けられている。
【００２３】
そして、電池ボックス１７の底板２０の外壁面には、ビルトインコンロ１の枠体であるケース本体１９の底板３０に取付保持するための屈曲係合片２５，２５及び屈曲係止爪片２７，２７が、電池ボックス１７の本体枠と一体的に合成樹脂材料により形成されている。
【００２４】
屈曲係合片２５，２５は、底板２０の外壁面より突出して、ケース本体１９の底板３０の略板厚分の隙間を設けてＬ字状に手前側から奥行側に向けて屈曲されている。また、屈曲係止爪片２７，２７と比較し、電池ボックス１７の底板２０の手前側、電池挿入口２９寄り且つ中央寄り位置に設けられる。
【００２５】
屈曲係止爪片２７，２７は、屈曲係合片２５，２５と同じ高さ位置で、屈曲係合片２５，２５と同様に手前側から奥行側に向けてＬ字状に屈曲されている。また、屈曲係合片２５，２５と比較し、奥行側の底板２０の端縁且つ両サイド寄り位置に設けられ、先端には突出した爪部２８，２８が設けられている。
【００２６】
この電池ボックス１７は、図４に示されるケース本体１９の底板３０に取り付けられる。本図はこの底板３０の電池ケース１７設置面を上方から見た図である。底板３０は後述する理由から絞り加工Ｂが施され、その面に電池ボックス１７の屈曲係合片２５，２５が挿入される係合孔３１，３１、屈曲係止爪片２７，２７が挿入される案内孔３３，３３、爪部２８，２８が係止される係止孔３４，３４がそれぞれ対応する位置に二箇所ずつ設けられている。
【００２７】
次に、図５を参照して、この底板３０に電池ボックス１７をケース本体１９の底板３０に取付固定する手順を説明する。なお、本図は電池ボックスが配設される流れを図４における底板３０のＡ−Ａ断面について記載した断面概略図である。
【００２８】
まず、図５（ａ）に示されるように、電池ボックス１７を奥行側に傾け、初めに屈曲係止爪片２７，２７を案内孔３３，３３に挿入する。そしてそのまま図５（ａ）の矢印Ａの方向に電池ボックス１７を戻し、図５（ｂ）に示されるように屈曲係合片２５，２５を係合孔３１，３１へ挿入する。この時、屈曲係止爪片２７，２７の先端部の爪部２８，２８がケース本体１９の底板３０に当たって、屈曲係止爪片２７，２７が弾性変形している。
【００２９】
そして、図５（ｂ）に示される矢印Ｂの方向、すなわち屈曲係合片２５，２５及び屈曲係止爪片２７，２７の屈曲方向へ電池ボックスをスライドする。すると、図５（ｃ）に記載されるように、係合孔３１，３１の奥行方向の内周縁において、屈曲係合片２５，２５の隙間３５にケース本体１９の底板３０が入り込んで係合する。それと同時に、弾性変形していた屈曲係止爪片２７，２７の先端部の爪部２８，２８が係止孔３４，３４に入り込んで係止されることにより弾性変形が解除される。このような状態、つまり、ケース本体１９の底板３０と屈曲係合片２５，２５とが係合状態となり、その状態が爪部２８，２８が係止孔３４に係止されることによって固定されて電池ボックス１７がビルトインコンロ１に取り付けられる。
【００３０】
なお、図５（ａ）に示される隙間３５のＨ寸法は、当然、底板３０の板厚とほぼ同じにする必要がある。ここで、電池ボックス１７を固定した時の安定感を重視するのであれば、底板３０の板厚よりもＨ寸法を若干小さくして底板３０をこの隙間に圧入するようにすれば良く、組立工程等における組み付けしやすさを考慮するのであれば、底板３０の板厚よりもＨ寸法を若干大きくすれば良い。ただ、Ｈ寸法を大きくし過ぎると取り付けた際のがたつきが大きくなってしまうため注意が必要である。
【００３１】
また、図５に示されるように、電池ボックス１７が取り付けられる部分だけ絞り加工が施されケース本体１９の底板３０が底高になっている。これは電池ボックス１７を取付けた後でも、屈曲係合片２５，２５や屈曲係止爪片２７，２７がケース本体１９の底面より突出しないようにして、ビルトインコンロ１の載置時の安定を図ったものである。
【００３２】
このように、本実施形態に係るビルトインコンロによれば、取付ビスを使用せずに電池ボックスを固定することができ、ビルトインコンロ自体のコスト低減につながると共に、ビスによる固定の場合よりも確実且つ迅速に電池ボックスをビルトインコンロに取り付けることができるため、組立コストの低減にもつながる。
【００３３】
また、図５（ｃ）から明らかなように、電池ボックス１７が取り付けられた状態では、爪部２８，２８が嵌め込まれる係止孔３４，３４が電池ボックス１７に覆われずに露出している。よって、一旦取り付けた電池ボックス１７を取り外す際には、爪部２８，２８を押して係止孔３４，３４との係止を解き、取り付けた際と逆の順序で簡単に取り外しが可能である。このようにすることで、不良電池ボックスを取り付けてしまった際の交換や、メンテナンスの際の交換もビス止めしている場合と比較して簡単に行うことができる。
【００３４】
さらに、係止孔が露出していることで、電池ボックス１７の取り付けの際には爪部２８，２８が係止孔３４，３４に確実に係止されているかを目視で確認することができるため、組立工程でチェックすれば、電池ボックスの取付不良を大幅に低減することができる。
【００３５】
次に、図６に本発明の第二の実施形態に係るビルトインコンロに備えられる電池ボックスの外観斜視図（図３と同方向の前方斜め下から見た斜視図）を示す。図に示される通り、この電池ボックス５０は、第一の実施形態で説明した電池ボックス１７と以下の点で異なる。
【００３６】
まず、図６から明らかなように、第二の実施形態係るビルトインコンロに備えられる電池ボックス５０には、第一の実施形態でいう屈曲係合片２５，２５と類似形状のものが存在しない。そして、第一の実施形態の屈曲係止爪片２７，２７と類似形状をした屈曲係合爪片５２，５２が屈曲係止爪片２７，２７と同様に、その先端に爪部５４，５４を備えてＬ字状に底板５６から突出して設けられている。ただ、第一の実施形態での電池ボックス１７の屈曲係止爪片２７，２７が、底板２０の奥行側の端縁から突出して設けられていたのと比較し、屈曲係合爪片５２，５２は、電池ボックス５０の底板５６のやや中央部寄りから突出して配設される。
【００３７】
この電池ボックス５０のケース本体１９の底板３０への取付手順を示した断面図を図７に示す。ここで第一の実施形態と異なり、ケース本体１９の底板３０には係合孔６２，６２と係止孔６４，６４の二種の孔のみが二箇所ずつ形成されている。
【００３８】
まず、図７（ａ）に示されるように、電池ボックス５０を奥行側に倒して係合孔６２，６２に屈曲係合爪片５２，５２が挿入される。次いで、屈曲係合爪片５２，５２を弾性変形させながら図中矢印Ａの方向へ電池ボックス５０を手前側に戻すと図７（ｂ）に示す状態となる。そして、図中の矢印Ｂで示される方向にスライドさせると、図７（ｃ）のように、屈曲係合爪片５４，５４と電池ケース５０の底板５６との間の隙間５７にケース本体１９の底板３０が入り込み係合すると同時に、爪部５４，５４が係止孔６４，６４に落ち込み係止されることによって電池ボックス５０が固定される。
【００３９】
すなわち、第一の実施形態では、ケース本体１９上において屈曲係合片２５，２５の屈曲部と底板３０とが係合し、屈曲係止爪片２７，２７が有する爪部２８，２８が係止孔３４，３４に係止されることで上記係合状態を固定していた。これに対し、第二の実施形態では、屈曲係合爪片５２，５２がケース本体１９の底板５６と係合され、屈曲係合爪片５２，５２の先端の爪部５４，５４が係止孔６４，６４に係止されその係合状態が固定される。つまり、一つの部材が係合及び係止（固定）の役割を果たすことで電池ボックス５０を固定するものである。このような構成とすることで、より簡易な構成で電池ボックスをビルトインコンロに取り付けることができる。
【００４０】
上記第一および第二実施形態より、電池ボックスに備えられるケース本体１９の底板３０と係合される部材と、底板３０に係止される部材は必ずしも電池ボックスに別部材として設けられている必要はなく、第二の実施形態のように同じ部材がその二つの役割を果たしても良いし、第一の実施形態のようにより堅固で安定した取付状態を得るために係合、係止する部材を分けて複数箇所に設けても良い。
【００４１】
以上、本発明の実施の形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の改変が可能である。
【００４２】
例えば、上記実施形態では、電池ボックスが合成樹脂製であることを説明したが、弾性があり、収納される乾電池の絶縁を保つことができるものであればこれに限られるものではない。また、屈曲係合片や、屈曲係止爪片は電池ボックスの底面から突出して設けられていることを記載したが、後面や側面に設けられても良い。
【００４３】
また、上記実施形態では、加熱調理器の一例としてビルトインコンロについて説明したが、テーブルコンロ等、他の加熱調理器においても各実施形態の技術思想を適用することができるのは言うまでもない。また、電池ボックスに限らず、加熱調理器のその他の構成部品にも本発明の技術思想は適用可能であり、このことによって、組み立て工程での効率化を図りながら、より低コストで高品質の加熱調理器を市場に供給することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の一実施の形態に係るビルトインコンロの平面図（ａ）および正面図（ｂ）である。
【図２】本発明の一実施形態に係るビルトインコンロに組み込まれた状態の電池ボックスを拡大して示した外観斜視図である。
【図３】本発明の第一の実施形態に係るビルトインコンロに取り付けられる電池ボックスの外観斜視図である。
【図４】ケース本体の底板における図３に示した電池ボックス取付孔の配置を表した図である。
【図５】図３に示した電池ボックスの取り付け方法を説明するための断面図である。
【図６】本発明の第二の実施形態に係るビルトインコンロに取り付けられる電池ボックスの外観斜視図である。
【図７】図６に示した電池ボックスの取付方法を説明するための断面図である。
【図８】従来の加熱調理器における電池ボックスの取付方法を説明した斜視図である。
【符号の説明】
【００４５】
１              ビルトインコンロ（加熱調理器）
１９            ケース本体
１７            電池ボックス（第一実施形態）    
２５，２５      屈曲係合片
２７，２７      屈曲係止爪片
２８，２８      爪部
３０            底板
３１，３１      係合孔
３３，３３      案内孔
３４，３４      係止孔
５０            電池ボックス（第二実施形態）
５２，５２      屈曲係合爪片
５４，５４      爪部
【図１】
2008032236.tif 000003
【図２】
2008032236.tif 000004
【図３】
2008032236.tif 000005
【図４】
2008032236.tif 000006
【図５】
2008032236.tif 000007
【図６】
2008032236.tif 000008
【図７】
2008032236.tif 000009
【図８】
2008032236.tif 000010