(57)【要約】【課題】動作板付き時計において、からくり動作を担う動作板の動作機構部を、簡単な構成で、かつ小型化する。【解決手段】時計指針を駆動する輪列機構２２０に連動して回転駆動される、カム３０を有するカム機構（カム３０，カム座２０）と、カム３０の外周輪郭３１に従動する従動部４２を有する、カム３０の回転駆動に伴って揺動するカムレバー４０を含むレバー機構と、レバー機構の揺動動作のうち、カム３０の回転中心Ｃ１から外周輪郭３１まで距離が最大Ｒmaxから最小Ｒminに変化する下降傾斜部３２に対応する動作に連動して、往復動作する装飾板９０，９５と、を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計指針を駆動する輪列機構に連動して回転駆動される、カムを有するカム機構と、
前記カムの外周輪郭に応じて従動する従動部を有し、前記カムの回転駆動に伴って揺動するレバー機構と、
前記レバー機構の揺動動作のうち、前記カムの回転中心から前記外周輪郭までの距離が最大から最小に変化する下降傾斜面に対応する動作に連動して往復動作する動作板と、を備えたことを特徴とする動作板付き時計。
【請求項２】
腕に装着されることを特徴とする請求項１に記載の動作板付き時計。
【請求項３】
前記レバー機構は、前記カムの外周輪郭のうち、前記下降傾斜面における傾斜角度よりも緩やかな傾斜角度で上昇する上昇傾斜面では、前記動作板を停止状態に維持することを特徴とする請求項１または２に記載の動作板付き時計。
【請求項４】
前記従動部が前記上昇傾斜面に従動している範囲では、駆動エネルギを蓄積し、前記下降傾斜面に従動している範囲では、蓄積された前記駆動エネルギを放出する駆動バネを設けたことを特徴とする請求項３に記載の動作板付き時計。
【請求項５】
前記カムの前記下降傾斜面の一部に、前記カムの回転中心からの距離が略一定となる段付き部が形成され、
前記下降傾斜面のうち、前記回転中心から見て前記段付き部よりも外側部分を第１下降傾斜面、前記回転中心から見て前記段付き部よりも内側部分を第２下降傾斜面としたとき、前記第１下降傾斜面は前記往復動作のうち往動作に対応し、前記第２下降傾斜面は前記往復動作のうち復動作に対応していることを特徴とする請求項１から４のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項６】
前記第１下降傾斜面および前記第２下降傾斜面のうち少なくとも一方の下降傾斜面には、前記往復動作を段階的な動作とする小段付き部が形成されていることを特徴とする請求項５に記載の動作板付き時計。
【請求項７】
前記カム機構は、前記輪列機構のうち分針を駆動する分針車に同期して回転していることを特徴とする請求項１から６のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項８】
前記動作板は、外部に露出する露出位置と隠れた非露出位置との間で往復動作することを特徴とする請求項１から７のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項９】
前記非露出位置は、前記動作板が時計用文字板の下に隠れた位置であることを特徴とする請求項８に記載の動作板付き時計。
【請求項１０】
時計用文字板は単一の切欠きを有し、前記切欠きは、機械式時計駆動体の調速機を外部から視認させる部分に形成されているとともに、前記動作板は、前記露出位置において前記切欠きの領域を覆うように配設されていることを特徴とする請求項９に記載の動作板付き時計。
【請求項１１】
前記動作板は、前記露出位置において前記切欠きの領域のうち互いに異なる領域を覆うとともに前記非露出位置において前記切欠きの領域を現出させる２つの動作板であることを特徴とする請求項１０に記載の動作板付き時計。
【請求項１２】
前記動作板が時計の厚さ方向の互いに異なる位置に設けられた２枚の時計用文字板の間の前記厚さ方向位置に配設され、前記非露出位置は、前記２枚の時計用文字板のうち前記厚さ方向の外方側の時計用文字板に隠れる位置であり、前記露出位置は、前記２枚の時計用文字板のうち前記厚さ方向の外方側の時計用文字板から突出した位置であることを特徴とする請求項８から１１のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項１３】
前記動作板が、装飾体を覆う閉成位置と、前記装飾体を現出させる開放位置との間を往復動作することを特徴とする請求項１から７のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項１４】
前記動作板が時計用文字板と略同一高さにあってその側方に配置され、前記動作板は前記閉成位置と前記開放位置との間を往復動作することを特徴とする請求項１３に記載の動作板付き時計。
【請求項１５】
前記レバー機構は、
前記従動部が前記カムの前記下降傾斜面に応じて往方向に揺動し、前記カムの外周輪郭のうち前記下降傾斜面における傾斜角度よりも緩やかな傾斜角度で上昇する上昇傾斜面に応じて前記従動部が復方向に揺動するカムレバーと、
前記カムレバーに連結されて該カムレバーの前記往方向への揺動動作に対応して往復揺動するとともに、前記カムレバーの復方向への揺動動作に対応して変位しない作動レバーとを備え、
前記動作板は、前記作動レバーに連動することを特徴とする請求項１から１４のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項１６】
前記作動レバーに連結されて、該作動レバーの往復揺動動作に対応して往復直線変位する動作板支持部材を備え、前記動作板は該動作板支持部材に連結されていることを特徴とする請求項１５に記載の動作板付き時計。
【請求項１７】
前記動作板は前記作動レバーに連結されて、往復揺動するものであることを特徴とする請求項１５に記載の動作板付き時計。
【請求項１８】
前記カムレバーの揺動自由端側に、該カムレバーの揺動中心からの半径が略一定となる略円弧状の不作動案内路と、該不作動案内路の各端部にそれぞれの一端部が連通し、それぞれの他端部同士が連通した２つの作動案内路とにより、略三角形辺縁状の循環案内路が形成され、
前記作動レバーは、前記循環案内路に挿入されて前記カムレバーの往復揺動動作により該循環案内路に沿って案内される案内素子を備えていることを特徴とする請求項１６または１７に記載の動作板付き時計。
【請求項１９】
前記循環案内路は、第１案内路と第２案内路とを有し、
前記第１案内路は、前記案内素子を前記略三角形辺縁状の形状に沿って導く案内路であり、
前記第２案内路は、前記案内素子が該循環案内路を逆送するのを防止する案内路であることを特徴とする請求項１８に記載の動作板付き時計。
【請求項２０】
前記循環案内路は溝により形成され、第１案内溝と第２案内溝とを有することを特徴とする請求項１８または１９に記載の動作板付き時計。
【請求項２１】
前記第１案内溝は、前記略三角形辺縁状の形状に沿って前記案内素子を導く案内溝であり、
前記第２案内溝には、前記不作動案内路である不作動案内溝から一方の前記作動案内路である作動案内溝に移行する該作動案内溝の端部と、他方の前記作動案内路である作動案内溝から前記不作動案内溝に移行する該不作動案内溝の端部とにおいて、より深くなる段差が形成されていることを特徴とする請求項２０に記載の動作板付き時計。
【請求項２２】
前記第２案内溝は、前記第１案内溝の底壁に、該第１案内溝よりも幅が狭い溝によって形成されていることを特徴とする請求項２１に記載の動作板付き時計。
【請求項２３】
前記案内素子は、前記第１案内溝に係合するボス部と、前記第２案内溝に係合し、該第２案内溝の底部方向に付勢されたピンとからなり、
前記ピンが、前記段差に落ち込むことによって、前記案内素子が前記循環案内路である循環案内溝を逆送されずに一循環方向にのみ回転することを特徴とする請求項２２に記載の動作板付き時計。
【請求項２４】
前記第１案内溝は、前記第２案内溝の底壁に、該第２案内溝よりも幅が狭い溝によって形成され、前記略三角形辺縁状の形状に沿って前記案内素子を導く案内溝であり、
前記第２案内溝は、前記不作動案内路である不作動案内溝から一方の前記作動案内路である作動案内溝に移行する該作動案内溝の端部、および他方の前記作動案内路である作動案内溝から前記不作動案内溝に移行する該不作動案内溝の端部において、より深い段差が形成されていることを特徴とする請求項２０に記載の動作板付き時計。
【請求項２５】
前記案内素子は、前記第２案内溝に係合し、該第２案内溝の底部方向に付勢されたボス部と、前記第１案内溝に係合するピンとからなり、
前記ボス部が、前記段差に落ち込むことによって、前記案内素子が前記循環案内路である循環案内溝を逆送されずに一循環方向にのみ回転することを特徴とする請求項２４に記載の動作板付き時計。
【請求項２６】
前記循環案内路は、外周側壁と内周側壁との間の、前記略三角形辺縁状の空間によって形成され、
少なくとも、前記不作動案内路から一方の前記作動案内路に移行する該作動案内路の端部と、他方の前記作動案内路から前記不作動案内路に移行する該不作動案内路の端部とにおいて、前記外周側壁と前記内周側壁とのうち少なくとも一方が、前記外周側壁と前記内周側壁との間隔を前記案内素子の幅よりも狭くするように移動可能であり、
前記案内素子が前記端部を通過後、前記間隔が前記案内素子より狭くなることで、前記案内素子が該循環案内路を逆送するのを防止することを特徴とする請求項１８に記載の動作板付き時計。
【請求項２７】
前記循環案内路は溝によって形成され、
前記溝の側壁面と前記案内素子の周面との摺接により、前記案内素子は前記循環案内路に沿って案内されるとともに、前記溝の深さの変化により、前記案内素子が該循環案内路を逆送するのを防止していることを特徴とする請求項１８に記載の動作板付き時計。
【請求項２８】
前記溝は、前記不作動案内路である不作動案内溝から一方の前記作動案内路である作動案内溝に移行する該作動案内溝の端部と、他方の前記作動案内路である作動案内溝から前記不作動案内溝に移行する該不作動案内溝の端部とにおいて、より深くなる段差が形成されていることを特徴とする請求項２７に記載の動作板付き時計。
【請求項２９】
前記案内素子は、前記溝の側壁面に摺接する外周面を有するとともに、前記溝の底部方向に付勢されたピンからなり、
前記ピンが、前記段差に落ち込むことによって、前記案内素子が前記循環案内路を逆送されずに一循環方向にのみ回転することを特徴とする請求項２８に記載の動作板付き時計。
【請求項３０】
前記不作動案内路と前記作動案内路との接続部近傍において前記作動レバーがふらつくのを防止する変位規制手段を備えたことを特徴とする請求項１８から２９のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計
【請求項３１】
前記変位規制手段は、前記作動レバーから突出する突起と、時計の基部から延びて、前記突起に係合する孔が形成された片状部材とからなることを特徴とする請求項３０に記載の動作板付き時計。
【請求項３２】
前記不作動案内路と前記作動案内路とを接続する２つの接続部のうち前記案内素子が前記不作動案内路から前記作動案内路に向けて案内される側の接続部の近傍において前記作動レバーがふらつくのを防止する変位規制手段を備えたことを特徴とする請求項１８から２９のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項３３】
前記変位規制手段は、前記カムレバーと前記作動レバーとのうち一方に設けられて、前記案内素子を前記案内通路の側壁に付勢するように前記カムレバーと前記作動レバーとのうち他方を付勢するバネ部材であることを特徴とする請求項３２に記載の動作板付き時計。
【請求項３４】
前記動作板は２つ配設され、該２つの動作板が前記文字板の面と平行に、かつ対称に動作するように、前記レバー機構は、互いに連結されて略対称に配置された２つの前記作動レバーを備えていることを特徴とする請求項１５から３３のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項３５】
前記カム機構は、時計指針を駆動する輪列機構に連動して回転駆動されるカム座を備え、前記カムは該カム座に重ねられて該カム座と同軸に軸支され、
前記カム座には、円弧帯状に延び、その先端面が、前記カムに形成された柱状受け部を押圧して、該カムを特定の回転方向に回転させる一方、前記先端面の背面には、前記柱状受け部からの押圧により前記円弧帯状の部分を弾性変形させて、前記カムを前記特定の回転方向とは反対の回転方向に一定以上回転させない逆回転防止構造が形成されていることを特徴とする請求項１から３４のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項３６】
前記カム機構は、カムと、時計指針を駆動する輪列機構に連動して回転駆動されるカム車と、前記カム車の一方向への回転のみを前記カムに伝達し、反対方向への回転は前記カムに伝達しない弾性部材とを備えたことを特徴とする請求項１から３４のうちいずれか１項に記載の動作板付き時計。
【請求項３７】
前記弾性部材は、円弧帯状に延びた、前記カム車と一体的に回転する板バネ部材であり、
前記板バネ部材の先端面が、前記カムに形成された受け部を、前記カムの回転中心回りの周方向に押圧することにより、前記カムを前記カム車に連動して回転させ、一方、前記受け部が前記板ばねの周面に当接して、前記受け部が前記板ばね部材を前記カムの回転中心を通る半径方向に押圧することにより、前記板ばね部材を弾性変形させて、前記カムを特定の回転方向とは反対の回転方向に回転させない逆回転防止構造が形成されていることを特徴とする請求項３６に記載の動作板付き時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、動作板付き時計に関し、詳細には、からくり時計の動作板（装飾板）の動作機構の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、毎正時などにおいて単調な時報の代わりに、音楽等に合わせて時計文字板や人形等の装飾を動作させて、その視覚的変化を楽しませるいわゆるからくり時計が知られている。
【０００３】
従来のからくり時計は、時計指針を駆動する時計機能部よりも格段に大きな筐体を有する置き時計や掛け時計などとして製品展開されているため、このからくり動作を担う基本機構部（以下、動作基本機構部という。）については、実質的に大きさ等の制約が少なく、したがって、時計機能部用とは別体で専用の動力源を備えるものもある（特許文献１）。
【特許文献１】特開平９−２９２４７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、このからくり時計を、例えば腕時計など、内部の収容容積に制約のある種類の時計に適用しようとする場合、からくり動作基本機構部専用の動力源を設けるのは困難であるため、時計機能部の輪列機構の動作を利用して、からくり動作の基本部分となる動作板を動作させることが必要となる。
【０００５】
もちろん、動作板の動作機構をよりコンパクトに構成することは、腕時計に限らず有用である。
【０００６】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであって、小型かつ簡単な構成の動作板動作機構を有する動作板付き時計を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る動作板付き時計は、カム機構が時計指針の輪列機構に連動し、このカム機構に従動するレバー機構に、往復動作する動作板が備えられ、カムの下降傾斜面でのレバー機構の動作によって動作板を往復動作させることにより、小型で簡単な構成の動作板の動作機構を実現したものである。
【０００８】
すなわち、本発明に係る動作板付き時計は、時計指針を駆動する輪列機構に連動して回転駆動される、カムを有するカム機構と、前記カムの外周輪郭に応じて従動する従動部を有し、前記カムの回転駆動に伴って揺動するレバー機構と、前記レバー機構の揺動動作のうち、前記カムの回転中心から前記外周輪郭までの距離が最大から最小に変化する下降傾斜面に対応する動作に連動して往復動作する動作板と、を備えたことを特徴とする。
【０００９】
ここで、「輪列機構に連動して」とは、輪列機構と直接連結されて、輪列機構とともに駆動されてもよいし、輪列機構の動作と同期する他の動作部分と連結されて、輪列機構の動作と同期して駆動されるものであってもよいことを意味する。
【００１０】
カム機構には、カムだけでなく、カムを支持する要素なども含む。
【００１１】
また、従動部とは、カムの外周輪郭から離れずに常に当接する部分であれば、当接部に相当する。しかし、カムの下降傾斜面がオーバーハング状に形成されている場合や、カムの回転速度が速いために下降傾斜面に完全に追従できない場合には、当接部はカムの外周輪郭から離れることになり、常に当接する部分を意味する当接部と称するのは適当ではない。したがって、そのようにカムの外周輪郭から離れる可能性がある場合を含めて、従動部と称するものとし、従動部には、上述した当接部を意味するものも含む。
【００１２】
レバー機構には、カムの外周輪郭に直接当接する等従動するカムレバーの他に、このカムレバーを支持する要素や、このカムレバーに連動する他の作動レバー等を含むものであってもよい。
【００１３】
このように構成された本発明に係る動作板付き時計によれば、レバー機構の従動部がカムの外周輪郭に応じて従動するため、カムの回転動作に伴ってレバー機構は揺動するが、レバー機構の揺動動作のうち、カムの回転中心から外周輪郭までの距離（カムの動作半径）が最大から最小に変化する下降傾斜面に対応する動作に連動して、動作板を往復動作させることができ、動作板の動作機構を、小型かつ簡単な構成で実現することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る動作板付き時計によれば、小型かつ簡単な構成で、動作板の動作機構を実現することができるので、腕時計への採用も可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明に係る動作板付き時計の具体的な実施の形態であって腕に装着されるもの、すなわち腕時計について、図面を参照して説明する。
（実施形態１）
図１は、本発明に係る動作板付き時計の一実施形態である腕時計における、時計本体のケース内に収容されたからくり動作基本機構部１００と、時計指針を駆動する時計機能部２００とを示す分解斜視図である。
【００１６】
図示の動作板付き時計の時計機能部２００は、図２の概略断面図に示すように、輪列機構２２０を含むムーブメント２１０（筒車２２２を含む）と、ムーブメント２１０による時計指針を駆動する機能によって図示しない指針が指示する数字・文字等が表示された、円環状に形成された外側文字板２９０と、その外側文字板２９０の内径と同等か又はそれよりも大きく、かつ外側文字板２９０の外径よりも小さい直径で、外側文字板２９０よりもムーブメント２１０に近い位置に、かつ外側文字板２９０と同心に配設された内側文字板２８０とを備えた構成である。
【００１７】
一方、動作板の動作基本機構部１００は、基台プレート１０の文字板２８０，２９０側に、輪列機構２２０に連動して回転駆動される、カム３０を有するカム機構と、カム３０の外周輪郭３１に対応してその先端面４２ａ（図３）が従動する従動部４２を有する、カム３０の回転駆動に伴って軸４１回りに揺動するカムレバー４０を含むレバー機構と、時計の厚さ方向（文字板２８０，２９０の面に直交する方向）の互いに異なる位置に設けられた２枚の文字板２８０，２９０の間の厚さ方向位置に配設され、レバー機構の揺動動作のうち、カム３０の回転中心Ｃ１から外周輪郭３１まで距離（半径）Ｒが最大Ｒmax（図４）から最小Ｒminに変化する下降傾斜部３２（下降傾斜面）に対応する動作に連動して、外側文字板２９０の下（背面側）に隠された非露出位置と外側文字板２９０の内径よりも内側に突出して内側文字板２８０上に露出した露出位置との間で直線往復動作する一組の装飾板９０，９５（動作板）と、を備えている。
【００１８】
外側文字板２９０と内側文字板２８０とは同一色で形成され、装飾板９０，９５には、文字板２８０，２９０とは異なる色や、文字・記号や絵・写真・模様等が付されている。
【００１９】
カム機構は、カム３０だけでなく、カム３０を支持する要素、例えばカム座２０なども含む。なお、カム機構が、輪列機構２２０に連動するには、カム機構と輪列機構２２０とが直接連結されていてもよいし、輪列機構２２０の動作に同期する他の動作部分を介して、輪列機構２２０の動作と同期して駆動されてもよい。
【００２０】
本実施形態においては、カム機構は、時計指針を駆動する輪列機構２２０のうち６０分間で１回転する分針車２２１に、その中心２１が固定されて、分針車２２１と一体的に回転するカム座２０（図４参照）を備え、カム３０は、カム座２０の回転中心Ｃ１回りに回転するように、カム座２０に重ねられ、かつカム座２０と同軸に軸支されている。
【００２１】
カム座２０には、図４，５（ａ）に示すように、円弧帯状に延び、自由端部に突起２３を備えた腕部２２が形成されており、分針車２２１が図示時計回りへの本来の運針動作で回転すると、図５（ｂ）に示すように、突起２３の先端面２３ａが、カム３０に形成された柱状受け部３４を押圧して、カム３０を図示時計回り方向（特定の回転方向）に回転させる。
【００２２】
一方、輪列機構２２０の時刻分針合わせなどのために、分針車２２１が、図６（ａ）に示すように、本来の運針動作とは反対の反時計回りに回転されると、カム３０は回らずにカム座２０だけが回るため、突起２３の先端面２３ａの背面２３ｂが、図６（ｂ）に示すように、柱状受け部３４に当接するが、この背面２３ｂは、外側に向いた傾斜面として形成されているため、柱状受け部３４からの、回転中心Ｃ１方向の分力を有する荷重を受け、円弧帯状の腕部２２が、図６（ｃ）に示すように、回転中心Ｃ１方向に弾性変形し、この結果、背面２３ｂが柱状受け部３４から逃げ、カム３０はカム座２０に対して空回りし、カム３０が反時計方向に必要以上に回転されるのを防止している。つまり、柱状受け部３４と円弧帯状の腕部２２の先端の突起２３の背面２３ｂは、カム３０の逆回転防止構造を構成している。
【００２３】
なお、カム３０の外周輪郭３１のうち下降傾斜部３２を除いた部分は、図４に示すように、下降傾斜部３２における傾斜角度よりも緩やかな傾斜角度で上昇傾斜する範囲（回転中心Ｃ１からの距離がＲminからＲmaxに至る範囲）として形成されているが、この上昇傾斜の範囲にカムレバー４０の従動部４２が当接しているとき、カム３０には、カム３０を反時計回りに回転させる分力が作用している。
【００２４】
このため、上述した逆回転防止機構は、カム３０がカム座２０に連れ回って逆回転するのを防止するが、カム３０が従動部４２から受ける荷重によって逆回転するのを完全に防止するものではない。しかし、従動部４２がカム３０の下降傾斜部３２に位置する範囲では、上述したカム座２０に連れ回って逆回転するのを防止する逆回転防止機構が作動するため、カム３０の僅かな逆回転によって従動部４２がカム３０の下降傾斜部３２に突き当たるのを防止することができる。
【００２５】
また、カム３０の下降傾斜部３２には、カム３０の回転角度θの範囲で、回転中心Ｃ１からの距離が略一定のＲmid（Ｒmin＜Ｒmid＜Ｒmax）となる段付き部３３（図４）が形成され、下降傾斜部３２のうち、回転中心Ｃ１から見て段付き部３３よりも外側の範囲３２ａ（第１下降傾斜面；回転中心Ｃ１からの距離がＲmaxからＲmidに至る範囲）は、装飾板９０，９５の往復動作のうち往動作（非露出位置から露出位置に至る動作）に対応し、回転中心Ｃ１から見て段付き部３３よりも内側の範囲３２ｂ（第２下降傾斜面；回転中心Ｃ１からの距離がＲmidからＲminに至る範囲）は、装飾板９０，９５の往復動作のうち復動作（露出位置から非露出位置に至る動作）に対応している。
【００２６】
本実施形態では、第１下降傾斜面も第２下降傾斜面も中心から放射状に延びる線上にあるので、θは段付き部３３の角度であるとともに、下降傾斜部３２の角度でもある。
【００２７】
レバー機構には、カム３０の外周輪郭３１に直接当接する、図７に示したカムレバー４０の他に、このカムレバー４０を支持する要素、例えばカムレバー４０をカム３０側に付勢する押しバネ４９（駆動バネ）や、このカムレバー４０に連動する一組の作動レバー６０，７０や、これらの各作動レバー６０，７０にさらに連動する一組の装飾板座８０，８５（動作板支持部材）および押え板１５を含む。
【００２８】
詳細には、図８，９，１０の平面図に示すように、レバー機構は、カムレバー４０と、カムレバー４０に連結されてカムレバー４０の軸４１回りの往復揺動動作のうち一方の向きへの揺動動作に対応して往復揺動するとともに、カムレバー４０の反対向きへの揺動動作に対応して変位しない作動レバー６０と、作動レバー６０に連結されて、作動レバー６０の軸６１回りの往復揺動動作に対応して往復直線変位する装飾板座８０とを備え、装飾板９０は装飾板座８０にビス８８により固定されている。
【００２９】
装飾板座８０には、作動レバー６０に形成された長孔６４に挿入されて、この長孔６４の長手方向に沿って可動する突起８１と、基台プレート１０に形成された長孔１２に挿入されて、この長孔１２の長手方向に沿って可動する突起８２，８３とが形成されており、これら、長孔６４，１２および突起８１，８２，８３の協動により、装飾板座８０は、作動レバー６０の軸６１回りの往復揺動動作に対応し、長孔１２に沿って往復直線変位する。
【００３０】
作動レバー６０の、装飾板座８０が連結されている側に対して軸６１を挟んだ反対側の端部は、連結ピン７８により、作動レバー６０と略対称形状の作動レバー７０が連結されている。
【００３１】
この作動レバー７０は、連結ピン７８を挟んで軸６１に対して略軸対称（線対称）の位置に形成された軸７１回りに揺動自在であり、一方の作動レバー６０の揺動動作に対して軸対称の揺動動作を行う。
【００３２】
そして、この作動レバー７０には、装飾板座８０と略対称形状の装飾板座８５が、作動レバー６０に対する装飾板座８０と同様に連結され、装飾板座８５は、作動レバー７０の軸７１回りの往復揺動動作に対応し、基台プレート１０に形成された長孔１３に沿って往復直線変位し、その変位の向きは、装飾板座８０の往復直線変位の向きと反対向きである。
【００３３】
また、この装飾板座８５に、装飾板９０と略対称形状の装飾板９５が固定されている。これにより、２つの装飾板９０，９５は、文字板２８０，２９０の面と平行に、かつ軸対称に動作する。
【００３４】
レバー機構は、カム３０の外周輪郭３１のうち、下降傾斜部３２における傾斜角度よりも緩やかな傾斜角度で上昇傾斜する範囲（回転中心Ｃ１からの距離がＲminからＲmaxに至る範囲）では、装飾板９０，９５を停止状態に維持している。
【００３５】
具体的には、図７に示すように、カムレバー４０の揺動自由端側に、軸４１（揺動中心）からの半径が略一定となる略円弧状の不作動案内溝４６（不作動案内路）と、不作動案内溝４６の各端部にそれぞれの一端部が連通し、それぞれの他端部同士が連通した２つの作動案内溝４４，４５（作動案内路）とにより、略三角形辺縁状の循環案内溝４３（循環案内路）が形成され、作動レバー６０には、図９に示すように循環案内溝４３に挿入されてカムレバー４０の往復揺動動作により循環案内溝４３に沿って図７の反時計回り（一循環方向）にのみ案内される案内素子６２が備えられている。
【００３６】
この案内素子６２は、幅Ｌ１のピン６２ａと、このピン６２ａの外側を覆う幅Ｌ３（＞Ｌ１）のボス部６２ｂとによって構成されている。
【００３７】
循環案内溝４３は、図７に示すように、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａ（第１案内路）と、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａの底壁（底面）４４ｄ，４５ｄ，４６ｄに、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａの幅Ｌ４（＞Ｌ３）よりも狭く、ピン６２ａの幅Ｌ１よりも広い幅Ｌ２（＜Ｌ３）の第２案内溝４４ｂ，４５ｂ，４６ｂ（第２案内路）とを有し、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａは、案内素子６２を略三角形辺縁状の形状に沿って導く案内溝であり、第２案内溝４４ｂ，４５ｂ，４６ｂは、案内素子６２が循環案内溝４３を、一循環方向とは反対に逆送するのを防止する案内溝である。
【００３８】
これらの第２案内溝４５ｂ，４６ｂには、反時計回りの、作動案内溝４５から不作動案内溝４６に移行する不作動案内溝４６の端部において、より深くなる段差が形成され、かつ不作動案内溝４６から作動案内溝４４に移行する作動案内溝４４の端部において、より深くなる段差が形成されている。
【００３９】
また、第２案内溝の底面４５ｅ，４６ｅは、図７と図１１に示すように、反時計回りに上述した２つの端部に向かって、第１案内溝４５ａ，４６ａの底面４５ｄ，４６ｄと同一面となるように斜面部４５ｃ，４６ｃがそれぞれ形成されている。
【００４０】
そして、図１１に示すように、案内素子６２のボス部６２ｂが、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａに挿入されて第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａに案内されるとともに、板バネ６３の付勢力によってピン６２ａが、ボス部６２ｂの底面から突出して第２案内溝４４ｂ，４５ｂ，４６ｂに挿入され、ピン６２ａが上述した段差に落ち込むことによって、案内素子６２は循環案内溝４３を逆送されずに一循環方向にのみ回転するようになっている。
【００４１】
また、不作動案内溝４６と作動案内溝４４との接続部近傍において、作動レバー６０がふらつくのを防止する変位規制部材（変位規制手段）が設けられている。
【００４２】
この変位規制部材は、具体的には図１１に示すように、不作動案内溝４６と作動案内溝４４との接続部近傍において、第２案内溝４６ｂの底面４６ｅが第１案内溝４６ａの底面４６ｄと同一面上となることで、作動レバー６０の上面から突出したピン６２ａ（突起）と、図１１，１２に示す基台プレート１０（時計の基部）から延びて、突出したピン６２ａに係合する孔１１ａが形成された片状部材１１とからなる。
【００４３】
この変位規制部材１１は、本実施形態では、ボス部６２ｂを貫通して、ボス部６２ｂの底面とは反対側の面（頂面）から突出させたピン６２ａの外周面を囲む孔１１ａを備えた片状部材１１とすればよく、基台プレート１０以外の時計の不動部に設けてもよい。
【００４４】
次に、本実施形態の動作板付き時計の作用について、図８〜１０を参照して説明する。
【００４５】
まず、カム座２０は分針車２２１に固定されているため、カム座２０は分針車２２１と同期して、６０分間で、時計回りに等角速度で１回転する。
【００４６】
ここで、図４により説明したように、カム座２０の腕部２２の先端に形成された突起２３の先端面２３ａが、カム３０に形成された柱状受け部３４を押圧することで、カム３０もカム座２０とともに、時計回りに等角速度で回転する。
【００４７】
カムレバー４０は、押しバネ４９によって、その従動部４２の先端面４２ａがカム３０の外周輪郭３１に当接するように付勢されているため、カム３０の回転にしたがって、軸４１回りに揺動し、カム３０が１回転する６０分間に１往復揺動する。
【００４８】
図８に示すように、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、カム３０の外周輪郭３１の、回転中心Ｃ１から最も遠い部分に当接しているとき、作動レバー６０のボス部６２ｂは、不作動案内溝４６と作動案内溝４４との接続部に位置し、ボス部６２ｂがこの位置にあるときの作動レバー６０，７０の姿勢においては、装飾板座８０，８５は、長孔１２，１２に沿った可動範囲のうち最外側に位置し、装飾板座８０，８５に固定された装飾板９０，９５は、その全体が、外側文字板２９０に完全に隠蔽された非露出位置にある。
【００４９】
なお、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、カム３０の外周輪郭３１の最大半径Ｒmaxに達した時点で、板バネ６３に付勢された作動レバー６０のピン６２ａが、不作動案内溝４６から作動案内溝４４の第２案内溝４４ｂ（第２案内溝４６ｂの底面４６ｅ→斜面部４６ｃ→第１案内溝４６ａの底面４６ｄ→作動案内溝４４の第２案内溝４４ｂの底面４４ｅ）に落とし込まれており、これによって、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、図９に示した下降傾斜部３２ａと下降傾斜部３２ｂとの間に形成された段付き部３３まで変位するときには、案内素子６２は作動案内溝４４を進むしかなく、不作動案内溝４６を逆送されることがない。
【００５０】
図９に示すように、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、カム３０の下降傾斜部３２ａを落下変位することで、ピン６２ａは作動案内溝４４の第２案内溝４４ｂに沿って、循環案内溝４３を反時計回りに変位する。
【００５１】
このボス部６２ｂおよびピン６２ａの変位により、作動レバー６０は軸６１回りに、作動レバー７０は軸７１回りに、それぞれ揺動する。
【００５２】
作動レバー６０，７０のこの揺動動作により、作動レバー６０，７０にそれぞれ連結された装飾板座８０，８５が、長孔１２，１３に沿って内側方向にそれぞれ直線変位し、これによって、各装飾板座８０，８５にそれぞれ固定された装飾板９０，９５が、対応する装飾板座８０，８５と一体的に直線変位し、外側文字板２９０からそれぞれ突出し、露出する。
【００５３】
そして、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａがカム３０の段付き部３３に落下すると、作動レバー６０のボス部６２ｂおよびピン６２ａは、循環案内溝４３の作動案内溝４４と作動案内溝４５との接続部に達し、このとき、両装飾板９０，９５は外側文字板２９０からそれぞれ最も突出した位置となり、完全に露出する。
【００５４】
段付き部３３は、カム３０の回転角度θだけ連続しているため、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａがこの段付き部３３に当接している期間中、すなわちカム３０の回転角度θに対応した時間（＝６０[分間]×θ[度]／３６０[度]；例えばθ＝６[度]のとき、１[分間]）は、カムレバー４０は揺動せず、したがって、装飾板９０，９５も完全に露出した状態を維持する。このため、段付き部３３は、メカ的タイマーの機能を果たしている。
【００５５】
カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、カム３０の外周輪郭３１の段付き部３３に当接しているとき、案内素子６２は、作動案内溝４４と作動案内溝４５との接続部分に位置する。
【００５６】
カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、カム３０の外周輪郭３１の段付き部３３から落下変位すると、カムレバー４０の変位方向との対応関係から、案内素子６２は、作動案内溝４５を進み、作動案内溝４４を逆送することはない。カムレバー４０は、その従動部４２の先端面４２ａがカム３０の下降傾斜部３２ｂを落下変位することで、軸４１を中心として図示の反時計回りに揺動する。
【００５７】
この従動部４２の落下変位の間に、作動レバー６０のボス部６２ｂは作動案内溝４５の第１案内溝４５ａに沿って、かつ板バネ６３に付勢されたピン６２ａは作動案内溝４５の第２案内溝４５ｂ（第２案内溝４５ｂの底面４５ｅ→斜面部４５ｃ→第１案内溝４５ａの底面４５ｄ→不作動案内溝４６の第２案内溝４６ｂの底面４６ｅ）に沿って、循環案内溝４３を反時計回りに変位する。
【００５８】
そして、このボス部６２ｂおよびピン６２ａの変位により、作動レバー６０は軸６１回りに、作動レバー７０は軸７１回りに、それぞれ揺動する。
【００５９】
作動レバー６０，７０のこの揺動動作により、作動レバー６０，７０にそれぞれ連結された装飾板座８０，８５が、長孔１２，１３に沿って外側方向にそれぞれ直線変位し、これによって、各装飾板座８０，８５にそれぞれ固定された装飾板９０，９５が、対応する装飾板座８０，８５と一体的に直線変位し、外側文字板２９０の背面の非露出位置に瞬時に変位して隠蔽される。
【００６０】
なお、カム３０が、図１０に示した回転角度まで回転する直前、すなわちカムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、カム３０の外周輪郭３１の、回転中心Ｃ１から最も近い部分（最小半径Ｒmin）に当接する直前に、板バネ６３に付勢された作動レバー６０のピン６２ａが、作動案内溝４５から不作動案内溝４６の第２案内溝４６ｂ（第２案内溝４５ｂの底面４５ｅ→斜面部４５ｃ→第１案内溝４５ａの底面４５ｄ→不作動案内溝４６の第２案内溝４６ｂの底面４６ｅ）に落とし込まれ、これによって、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、図１０に示したカム３０の外周輪郭３１の最小半径Ｒminに落下変位した時点では、案内素子６２は不作動案内溝４６を進むしかない、作動案内溝４５を逆送されることのない状態となる。
【００６１】
その後、カム３０がさらに回転して、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａが、カム３０の外周輪郭３１の上昇傾斜する範囲に当接すると、カムレバー４０は、下降傾斜部３２に対応して従動していたときとは反対向き（図示時計回り）に、軸４１回りに揺動する。
【００６２】
次に、カム３０が、図１０に示した回転角度位置から図８に示した回転角度位置まで回転する間に、カムレバー４０の従動部４２の先端面４２ａは、カム３０の外周輪郭３１の上昇傾斜範囲に当接し、カム３０の回転にしたがって、先端面４２ａが当接する部分の外周輪郭３１の半径が徐々に大きくなり（Ｒmin→Ｒmax）、これにより、カムレバー４０は、一往復揺動の復動作方向にゆっくり揺動する。
【００６３】
ここで、カムレバー４０の不作動案内溝４６は、その全長に亘って、カムレバー４０の揺動中心である軸４１からの距離が略一定であるため、カムレバー４０が軸４１回りに揺動しても、不作動案内溝４６に位置するボス部６２ｂおよびピン６２ａは、不作動案内溝４６に沿った方向にのみ相対的に変位するが、作動レバー６０を揺動変位させることがない。
【００６４】
詳しくは、作動レバー６０のボス部６２ｂは不作動案内溝４６の第１案内溝４６ａに沿って、かつ板バネ６３に付勢されたピン６２ａは不作動案内溝４６の第２案内溝４６ｂ（第２案内溝の底面４６ｅ→斜面部４６ｃ→第１案内溝４６ａの底面４６ｄ）に沿って、循環案内溝４３を、相対的に、反時計回りに変位する。
【００６５】
したがって、作動レバー６０，７０、装飾板座８０，８５および装飾板９０，９５は変位せず、装飾板９０，９５は非露出位置を維持する。
【００６６】
この結果、カム３０の外周輪郭３１のうち、下降傾斜部３２および段付き部３３を除いた大部分を占める上昇傾斜する範囲に対応する時間内は、装飾板９０，９５は隠蔽されたままであり、装飾板９０，９５は、６０分間のうち下降傾斜部３２ａに対応して瞬時に突出し、段付き部３３に対応する時間（例えば、１分間）だけ突出した露出状態を維持し、その後、下降傾斜部３２ｂに対応して瞬時に隠蔽される。
【００６７】
以上の動作により、図８に示した状態に戻り、以下、上述した動作を繰り返す。これにより、例えば１時間のうち、略５９分間については、図１３（ａ）に示すように、装飾板９０，９５は外側文字板２９０に隠れて外部から見えない状態を維持しつつ装飾板９０，９５を動作させるためのエネルギを蓄え、残りの略１分間だけ、図１３（ｂ）に示すように、この蓄えられたエネルギによって装飾板９０，９５が外側文字板２９０から突出して外部から見える状態となり、その後、図１３（ｃ）に示すように、装飾板９０，９５は外側文字板２９０に隠れた状態となり、このような装飾板９０，９５の動作により、からくり時計としての機能を発揮する。
【００６８】
そして、カム機構を用いたことにより、輪列機構２２０による定速回転を利用しつつ、エネルギの蓄積期間とエネルギの解放期間との割合を任意に設定することができる。
【００６９】
また、レバー機構として、カムレバー４０と作動レバー６０との連結機構を用いたことにより、変位向きの変換と変位量の拡大とを実現することができる。
【００７０】
このように、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、レバー機構の従動部４２がカム３０の外周輪郭３１に当接しているため、カム３０の回転動作に伴ってレバー機構は揺動するが、レバー機構の揺動動作のうち、カム３０の回転中心Ｃ１から外周輪郭３１までの距離（カム３０の動作半径）が最大から最小に変化する下降傾斜部３２に対応する動作に連動して、装飾板９０，９５を、外部に露出する露出位置と隠蔽される非露出位置との間で往復動作させることができ、簡単な構成で、かつ小型のからくり動作基本機構部１００を有する動作板付き時計を実現することができる。
【００７１】
なお、装飾板９０，９５の動作機構部１００は、基台プレート１０上に上述したカム機構やレバー機構および装飾板９０，９５が配設されて、一体的なユニットとして構成されているため、既存のムーブメント２１０に文字板２８０，２９０を加えた時計機能部２００に、このユニット化されたからくり動作機構部１００を組み合わせることで、動作板付き時計を簡単に構成することができる。
【００７２】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、カム機構は、時計指針を駆動する輪列機構２２０に連動する構成であり、輪列機構２２０を駆動する駆動源とは別異の駆動源をさらに設ける必要がないため、腕時計の、非常に小さな筐体の内部に、からくり動作機構部１００を収容することができる。
【００７３】
さらに、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、レバー機構の上述した連結機構により、カム３０の外周輪郭３１の上昇傾斜範囲では、装飾板９０，９５を停止状態に維持するため、カム３０の１回転の間に、装飾板９０，９５は、カム３０の急激な下降傾斜部３２で僅かな時間内に１回往復動作するだけであり、動作機構への関心を惹起することもできる。
【００７４】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、カム３０の外周輪郭３１の下降傾斜部３２では、装飾板９０，９５は往復動するが、段付き部３３の前後で装飾板９０，９５の往復動作向きが切り替えられるため、段付き部３３の範囲の長さ（回転角度θ）を調整することで、平時における装飾板９０，９５の非露出状態から変化した、装飾板９０，９５の露出状態を維持する時間を短縮・延長して調整することができる。
【００７５】
本実施形態に係る動作板付き時計によれば、カム３０は分針車２２１に固定されているため、６０分間で１回転する。したがって、例えば毎正時（00分）に１回、装飾板９０，９５を往復動させることができ、掛け時計や置き時計等における一般的なからくり時計と同様の時間間隔で、露出・非露出の変化の趣向を提供することができる。
【００７６】
なお、カム機構は分針車２２１に固定されているものに限定されるものではなく、分針車２２１と同期して回転するものであればよい。
【００７７】
ここで、「分針車２２１に同期して回転する」とは、分針車２２１の駆動ステップと１対１に対応した駆動で回転することのみを意味するものではなく、分針車２２１の１回転に対してカム機構の１回転が対応していることなども含む意味である。したがって、カム機構が分針車２２１に直接連結されているものに限らず、分針車２２１との間に適当な輪列が介されているものも含む。
【００７８】
また、カム機構が得る駆動力は、分針車２２１から直接得るものでなくてもよく、カム機構の動作が結果的に分針車２２１の動作と対応するものであれば、分針車２２１とカム機構とが共通の輪列機構２２０から駆動力を得るものであってもよい。したがって、装飾板９０，９５の往復動作間隔は、分針車２２１の１回転（すなわち１時間）に１回に動作するものに限らず、２時間に１回、３時間に１回、６時間に１回等、分針車２２１の回転数に対応して適宜設定できるものであってもよいし、より短い時間間隔の、例えば３０分間に１回の割合であってもよい。
【００７９】
本実施形態に係る動作板付き時計によれば、装飾板９０，９５が、外側文字板２９０によって隠蔽された位置（非露出位置）から露出した位置（露出位置）に突出することにより、文字・記号や絵・写真・模様等が表示された装飾板９０，９５が現れて、見た目の劇的な変化を演出することができ、装飾板９０，９５に、文字板とは異なる色を付したり、文字・記号や絵・写真・模様等を付することで、種々の変化を用意することができる。
【００８０】
もちろん、装飾板９０，９５自体の輪郭形状を、上述した実施形態のものとは異なる形状としたり、この装飾板９０，９５に、その他の装飾部材をさらに連結した構成を採用することもできる。
【００８１】
さらに、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、２つの装飾板９０，９５が対称に同時に動作することにより、露出状態から非露出状態への変化、または非露出状態から露出状態への変化を、よりダイナミックな視覚的効果として演出することができる。
【００８２】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、指針時刻の修正動作によって、分針車２２１が正規の運針動作とは逆向き（反時計回り）に回転されても、カム３０は反対向きに回転することはないため、カム３０が反対向きに回転したと仮定したときに生じる問題、すなわち、カム３０が反対向きに回転したとき、カム３０の外周輪郭３１に当接するカムレバー４０の従動部４２が、本来は落下すべき下降傾斜部３２を上る方向となるため、この下降傾斜部３２に従動部４２が衝突して動かなくなったり、破損する、という問題を、回避することができる。
【００８３】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、カムレバー４０の従動部４２がカム３０の外周輪郭３１に当接しているため、従動部４２がカム３０の外周輪郭３１の下降傾斜部３２に従動している状態と、従動部４２がカム３０の上昇傾斜範囲に当接している状態とで、カムレバー４０は互いに反対向きの揺動動作（一往復の揺動動作）を行う。
【００８４】
ここで、作動レバー６０，７０は、カムレバー４０の往復揺動動作のうち、一方の向きへの揺動動作の期間中に往復揺動動作を完了し、反対向きへの揺動動作の期間中には変位しないため、カムレバー４０の従動部４２がカム３０の下降傾斜部３２に従動している期間中だけで、作動レバー６０，７０に連結された装飾板座８０，８５の往復直線変位（装飾板９０，９５の対応する動作として、非露出位置から露出位置に変位させ、さらに露出位置から非露出位置に戻す動作）を完結することができる。
【００８５】
すなわち、装飾板９０，９５の動作を完結させるために、カム３０が１周（カム３０の回転中心回りの角度として３６０度、時間換算で６０分間）回転するのを待つことなく、カム３０に下降傾斜部３２が形成されている狭い角度範囲（カム３０の回転中心回りの角度範囲）だけで装飾板９０，９５の動作を完結させることができる。
【００８６】
このことは、装飾板９０，９５の動作周期と装飾板９０，９５の動作完結必要時間との組合せの自由度を高める効果がある。
【００８７】
つまり、カム３０は、時計指針を駆動する輪列機構２２０に連動して回転駆動されているため、角速度一定で回転し、カム３０が１周する時間は予め規定されている。このため、装飾板９０，９５の動作間隔は、このカム３０が１回転するのに要する時間ということができる。
【００８８】
なお、装飾板９０，９５の動作周期（一往復動作に要する時間）は、上述した下降傾斜部３２が形成されたカム３０の回転角度θによって規定されており、この回転角度θを非常に小さく設定し、あるいは負の値に設定したときは、従動部４２の先端面４２ａは下降傾斜部３２に沿わずに落下する従動となるため、装飾板９０，９５の一往復動作は極短時間の内に完了するが、下降傾斜部３２の傾斜角度を緩和して、回転角度θをある程度大きく設定したときは、従動部４２の先端面４２ａは下降傾斜部３２に当接した従動となるため、装飾板９０，９５の一往復動作を長くすることができる。
【００８９】
本実施形態では、カム３０が分針車２２１に連動しているため、カム３０は６０分間で１回転し、装飾板９０，９５は６０分間に１回の割合で往復動作する。一方、カム３０に形成する下降傾斜部３２の角度範囲は、数度程度から数十度までの範囲で任意に設定可能であり、下降傾斜部３２の角度範囲を６度に設定すれば、６[度]／３６０[度]＝１[min]／６０[min]であるから、１分間で装飾板９０，９５の動作を完結させることができ、１２度に設定すれば、１２[度]／３６０[度]＝２[min]／６０[min]であるから、２分間で装飾板９０，９５の動作を完結させることができる。
【００９０】
これに対して、上述した実施形態とは異なり、単に、作動レバーの一方の向きへの揺動動作を、カムレバーの一方の向きへの揺動動作に対応させ、作動レバーの他方の向きへの揺動動作を、カムレバーの他方の向きへの揺動動作に対応させただけでは、カム３０の１回転と装飾板９０，９５の往復動作を完結させることとが一致するため、装飾板９０，９５の動作周期と動作完結必要時間とが一致し、上述した組合せの自由度を得ることはできない。
【００９１】
また、カムに、下降傾斜部３２と同様の狭い角度範囲の上昇傾斜範囲を形成すれば、下降傾斜部３２と上昇傾斜範囲との合計角度範囲で、装飾板９０，９５の動作完結必要時間を、動作周期よりも短い時間に設定することも可能ではあるが、カム３０の上昇傾斜範囲では、カム３０の外周輪郭３１と従動部４２との間の上りの傾斜角に制約があるため、必ずしも所望とする狭い角度範囲に上昇傾斜範囲を形成することはできない。
【００９２】
したがって、本実施形態の動作板付き時計によれば、装飾板９０，９５の動作周期と動作完結必要時間との組合せの自由度を、顕著に高めることができる。
【００９３】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、作動レバー６０の案内素子６２は循環案内溝４３に突入した状態で、カムレバー４０の揺動動作にしたがって、循環案内溝４３に沿って一循環方向にのみ案内されるが、案内素子６２が不作動案内溝４６に在る状態では、カムレバー４０が揺動動作しても、不作動案内溝４６は、このカムレバー４０の軸４１回りの所定の円弧上を移動するだけであるため、案内素子６２を変位させることがない。
【００９４】
一方、案内素子６２が、２つの作動案内溝４４，４５のうち一方の作動案内溝４４（または４５）に在る状態では、カムレバー４０が揺動動作すると、案内素子６２を一方の向きに変位させ、他方の作動案内溝４５（または４４）に在る状態では、カムレバー４０が揺動動作すると、案内素子６２を他方の向きに変位させる。
【００９５】
したがって、カムレバー４０の従動部４２が、カム３０の下降傾斜部３２および段付き部３３を除いた範囲（上昇傾斜範囲）に当接している期間中は、案内素子６２が不作動案内溝４６に在るように、カム３０とカムレバー４０と作動レバー６０との位置関係を設定し、一方、カムレバー４０の従動部４２が、カム３０の下降傾斜部３２または段付き部３３に従動している期間中に、案内素子６２が２つの作動案内溝４４，４５を通過するように、カム３０とカムレバー４０と作動レバー６０との位置関係を設定しておくことにより、カム３０の下降傾斜部３２だけで、装飾板９０，９５を往復直線変位させることができる。
【００９６】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、作動レバー６０のボス部６２ｂが、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａに挿入されて、この第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａに案内され、この結果、作動レバー６０は、カムレバー４０の略三角形辺縁状の循環案内溝４３に沿って変位する。
【００９７】
また、ピン６２ａが、板バネ６３によってボス部６２ｂの底面から突出して第２案内溝４４ｂ，４５ｂ，４６ｂに沿って案内されるが、第２案内溝４４ｂ，４６ｂは、不作動案内溝４６と作動案内溝４４，４５との２つの接続部、すなわち作動案内溝４４の端部と不作動案内溝４６の端部とにおいて、より深い段差を以て形成されているため、ピン６２ａは板バネ６３の付勢力によってこの第２案内溝４４ｂ，４６ｂの底面４４ｅ，４６ｅまで落とし込まれ、これによって、ピン６２ａが当該案内溝４４，４６から元の案内溝４６，４５に戻るのを防止し、したがって、案内素子６２の案内方向を、循環案内溝４３に沿って反時計回りの一循環方向にのみ限定することができる。
【００９８】
さらに、不作動案内溝４６と作動案内溝４４との接続部近傍の第１案内溝４６ａにおいて、第１案内溝４６ａの内周側の側壁が欠落しているため、ボス部６２ｂが、この接続部近傍でふらつきやすくなるが、本実施形態に係る動作板付き時計は、作動レバー６０の上面から突出したピン６２ａに、基台プレート１０（時計の基部）から延びた片状部材１１の孔１１ａが係合して、ピン６２ａの可動範囲を規制するため、作動レバー６０のふらつきを防止することができる。
【００９９】
これにより、作動レバー６０のふらついたときに生じる、外側文字板２９０に隠蔽された状態の装飾板９０，９５が微動しつつ、その一部が外側文字板２９０から露出するのを、防止することができる。
【０１００】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、２つの作動レバー６０，７０が互いに連結されて、かつ略対称に配置されていることにより、この時計を立てたときに重力によって生じる両装飾板９０，９５の高さの差を打ち消したり、また、衝撃時に装飾板９０，９５からの入力荷重を打ち消すなど、両作動レバー６０，７０の負荷の一部を打ち消すことができる。
（変形例１）
上述した実施形態１は、装飾板９０，９５が時計の厚さ方向の互いに異なる位置に設けられた２枚の文字板２８０，２９０の間の厚さ方向位置に配設され、装飾板９０，９５自体が外側文字板２９０から露出した位置を露出位置と定義し、装飾板９０，９５自体が外側文字板２９０に隠蔽された位置を非露出位置と定義した実施形態であるが、本発明に係る動作板付き時計は、この定義のものに限定されるものではなく、装飾板９０，９５自体が、露出、非露出の対象となるのではなく、図１４に示すように、装飾板９０，９５が隠蔽している内側文字板２８０の一部領域を、露出、非露出の対象とするものであってもよい。
【０１０１】
すなわち、図１４は、装飾板９０，９５が、内側文字板２８０の側方領域２８１，２８２を覆う閉成位置と、側方領域２８１，２８２を開いた開放位置との間を往復動作する形態の変形例１を示す外観模式図である。
【０１０２】
この変形例１の動作板付き時計は、装飾板９０，９５は、内側文字板２８０と、時計の厚さ方向に同一に配置され、装飾板９０，９５は、内側文字板２８０の側方領域２８１，２８２の下方表示された内容を覆う閉成位置と、側方領域２８１，２８２を開いた位置に移動して側方領域２８１，２８２に表示する内容を露出させる開放位置との間を往復動作するように構成されたものであり、この側方領域２８１，２８２には、文字・記号や絵・写真・模様（・人形）等の装飾体を設けてある。
【０１０３】
このように構成された変形例１の動作板付き時計によれば、例えば１時間のうち、略５９分間については、図１４（ａ）に示すように、装飾板９０，９５は内側文字板２８０の側方領域２８１，２８２を外部から見えない状態に維持し、その後の略１分間だけ、図１４（ｂ）に示すように、装飾板９０，９５が側方領域２８１，２８２から内側文字板２８０の外側に移動して、側方領域２８１，２８２に表示された内容を外部から見える状態とし、その後、図１４（ｃ）に示すように、装飾板９０，９５が側方領域２８１，２８２を隠す状態となり、このような装飾板９０，９５の動作により、からくり時計としての機能を発揮する。
【０１０４】
なお、この形態の動作板付き時計では、外側文字板２９０を備えないものであってもよい。特に、装飾板９０，９５自体が、内側文字板２８０と同一色、同一模様に形成されているものでは、装飾板９０，９５は周囲の領域と色や模様が一致しているため、開放位置であっても、見る者に違和感を与えることは少ないからである。
【０１０５】
この変形例１の動作板付き時計の他の構成部分は、実施形態１の対応する構成部分と同じであり、詳しく述べるなら装飾板９０，９５の動作方向が逆になるので、前述の循環案内溝４３を反転させ、これにより、変形例１の動作板付き時計は、実施形態１と同じ作動と効果を発揮する。
（変形例２）
実施形態１は、第２案内溝４４ｂ，４５ｂ，４６ｂが、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａの底壁４４ｄ，４５ｄ，４６ｄに、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａよりも幅が狭い溝によって形成され、案内素子６２は、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａに係合するボス部６２ｂと、第２案内溝４４ｂ，４５ｂ，４６ｂに係合し、第２案内溝４４ｂ，４５ｂ，４６ｂの底部方向に付勢されたピン６２ａとからなり、ピン６２ａが、段差に落ち込むことによって、案内素子６２が循環案内溝４３を逆送されずに一循環方向にのみ回転するように構成された形態であるが、第１案内溝４４ａ，４５ａ，４６ａと第２案内溝４４ｂ，４５ｂ，４６ｂとの関係、および案内素子６２のピン６２ａとボス部６２ｂとの関係を、それぞれ反対にした構成を採用することもできる。
【０１０６】
すなわち、図１５は、そのような構成を採用した変形例２を示すものであり、図１５（ａ）に示したカムレバー４０の循環案内路４３は、第２案内溝４４ｇ，４５ｇ，４６ｇ（第２案内路）と、第２案内溝４４ｇ，４５ｇ，４６ｇの底壁４４ｊ，４５ｊ，４６ｊに、第２案内溝４４ｇ，４５ｇ，４６ｇの幅Ｌ４よりも狭い、幅Ｌ２の第１案内溝４４ｆ，４５ｆ，４６ｆ（第１案内路）とを有し、第１案内溝４４ｆ，４５ｆ，４６ｆは、案内素子６２を略三角形辺縁状の形状に沿って導く案内溝であり、第２案内溝４４ｇ，４５ｇ，４６ｇは、案内素子６２が循環案内溝４３を、一循環方向とは反対に逆送するのを防止する案内溝である。
【０１０７】
これらの第２案内溝４５ｇ，４６ｇには、反時計回りの、作動案内溝４５から不作動案内溝４６に移行する不作動案内溝４６の端部において、より深くなる段差が形成され、かつ不作動案内溝４６から作動案内溝４４に移行する作動案内溝４４の端部において、より深くなる段差が形成されている。
【０１０８】
また、第２案内溝の底面４５ｊ，４６ｊは、図１５（ａ）に示すように、反時計回りに上述した２つの端部に向かって上る斜面部４５ｋ，４６ｋがそれぞれ形成されている。
【０１０９】
一方、作動レバー６０に備えられた案内素子６２は、図１５（ｂ）に示すように、幅Ｌ２の第１案内溝４４ｆ，４５ｆ，４６ｆに挿入されて第１案内溝４４ｆ，４５ｆ，４６ｆに案内される幅Ｌ１（＜Ｌ２）のピン６２ｃと、このピン６２ｃの外側を覆う幅Ｌ３（Ｌ２＜Ｌ３＜Ｌ４）のボス部６２ｄとによって構成されている。
【０１１０】
そして、案内素子６２のピン６２ｃが、第１案内溝４４ｆ，４５ｆ，４６ｆに挿入されて第１案内溝４４ｆ，４５ｆ，４６ｆに案内されるとともに、弦巻バネ６２ｅの付勢力によってボス部６２ｄが、第２案内溝４４ｇ，４５ｇ，４６ｇに挿入され、ボス部６２ｄが上述した段差に落ち込むことによって、案内素子６２は循環案内溝４３を逆送されずに一循環方向にのみ回転するようになっている。
【０１１１】
このように構成された変形例２の動作板付き時計によれば、作動レバー６０のピン６２ｃが、第１案内溝４４ｆ，４５ｆ，４６ｆに挿入されて、この第１案内溝４４ｆ，４５ｆ，４６ｆに案内され、この結果、作動レバー６０は、カムレバー４０の略三角形辺縁状の循環案内溝４３に沿って変位する。
【０１１２】
また、ボス部６２ｄが、弦巻バネ６２ｅによって付勢された第２案内溝４４ｇ，４５ｇ，４６ｇに沿って案内されるが、第２案内溝４４ｇは、不作動案内溝４６から作動案内溝４４に移行する作動案内溝４４の端部において、より深い段差を以て形成され、第２案内溝４６ｇは、作動案内溝４５から不作動案内溝４６に移行する不作動案内溝４６の端部において、より深い段差を以て形成されているため、ボス部６２ｄは弦巻バネ６２ｅの付勢力によってこの第２案内溝４４ｇ，４６ｇの底面４４ｊ，４６ｊまで落とし込まれ、これによって、ボス部６２ｄが当該案内溝４４，４６から元の案内溝４６，４５に戻るのを防止し、したがって、案内素子６２の案内方向を、循環案内溝４３に沿って反時計回りの一循環方向にのみ限定することができる。
【０１１３】
この変形例２の動作板付き時計の他の構成部分は、実施形態１の対応する構成部分と同じであり、これにより、変形例２の動作板付き時計は、実施形態１と同じ効果を発揮する。
【０１１４】
なお、上述した実施例１、変形例２における循環案内溝４３は、その略三角形辺縁状の全周に亘って、外周側壁と内周側壁とを有する文字通りの溝であるが、例えば、図１６（ａ）に示すように、不作動案内溝４６については、外周側壁を敢えて備えない構成とすることもできる。
【０１１５】
このように構成された動作板付き時計によれば、本来、作動レバー６０とカムレバー４０の当該外周側壁と装飾板座８０とが重なり合うところ、当該外周側壁の存在しない構成により、この部分の重なり厚さを薄くすることができる。
【０１１６】
ところで、このように構成された不作動案内溝４６に案内素子６２が挿入されると、案内素子６２が、外周側壁の存在しない外方ＯＵＴに逃げて、不作動案内溝４６から脱落する虞がある。
【０１１７】
そこで、図１６（ｂ）に示すように、案内素子６２が不作動案内溝４６から外方ＯＵＴに脱落しないように、作動レバー６０の外方ＯＵＴへの変位量を規制するストッパー６５を、時計の不動部（例えば、基台プレート１０等）に形成するのが好ましい。
【０１１８】
これにより、案内素子６２を不作動案内溝４６から脱落させずに、不作動案内溝４６に沿って相対的に移動させることができる。
【０１１９】
なお、ストッパー６５は例えば時計の不動部に形成されているため、作動レバー６０との組合せ部品精度（集積誤差）の大きさによっては、不作動案内溝４６の幅方向についての、案内素子６２の可動量にバラツキを生じる虞がある。そして、そのようなバラツキは、装飾板９０，９５の微動となり、見栄えの悪化を招く。
【０１２０】
そこで、作動レバー６０を、例えば外方ＯＵＴとは反対向きに付勢する板バネを設けて、不作動案内溝４６の幅方向についての、案内素子６２の可動量を抑制するのが好ましい。
（変形例３）
上述した実施形態１，変形例２は、循環案内溝４３を循環案内路の一形態とした構成の動作板付き時計であるが、本発明に係る動作板付き時計は、この形態に限定されるものではない。
【０１２１】
また、実施形態１，変形例２は、案内素子が循環案内溝４３を逆送するのを防止する構成として、循環案内溝４３が有する、カムレバー４０の揺動面内に直交する方向についての段差を利用したものであるが、本発明に係る動作板付き時計は、この形態に限定されるものではなく、循環案内溝４３に対応する循環案内路４３′の幅の差によって、案内素子６２の逆送を防止する構成を採用することもできる。
【０１２２】
図１７，１８は、そのような構成を採用した変形例３を示すものであり、図示のカムレバー４０の循環案内路４３′は、外周側壁４３ａ′と内周側壁４３ｂ′との間の、略三角形辺縁状の空間によって形成され、不作動案内溝４６に対応する不作動案内路４６′から一方の作動案内溝４４に対応する作動案内路４４′に移行する作動案内路４４′の端部と、他方の作動案内溝４５に対応する作動案内路４５′から不作動案内路４６′に移行する不作動案内路４６′の端部とにおいて、内周側壁４３ｂ′が、外周側壁４３ａ′と内周側壁４３ｂ′との間隔を案内素子６２の幅よりも狭くするように移動可能であり、この外周側壁４３ａ′と内周側壁４３ｂ′との間隔が、図１９に示す作動レバー６０の案内素子６２の幅よりも狭い状態で、案内素子６２が循環案内路４３′を逆送するのを防止する構成である。
【０１２３】
ここで、内周側壁４３ｂ′は全体として略三角柱状を呈する回転部材４３ｃ′を形成しており、その底面には２つの円柱状突起４３ｄ′，４３ｅ′を備えている。
【０１２４】
そして、カムレバー４０をその裏面側から見た図１８（ａ）に示すように、円柱状突起４３ｄ′は、カムレバー４０に形成された、円柱状突起４３ｄ′の直径よりもわずかに大きい直径の円孔４３ｆ′に挿入され、円柱状突起４３ｅ′は、カムレバー４０に形成された、長孔４３ｇ′に挿入されており、円柱状突起４３ｄ′を回転中心として、円柱状突起４３ｅ′が長孔４３ｇ′の長手方向に沿って変位可能であり、これによって、回転部材４３ｃ′は、円柱状突起４３ｄ′を回転中心として僅かに回動することができる。
【０１２５】
また、円柱状突起４３ｅ′は、バネ４８によって、長孔４３ｇ′の長手方向の一端部方向（矢印Ｒ方向）に付勢されている。
【０１２６】
ここで、円柱状突起４３ｅ′が、長孔４３ｇ′の長手方向の一端部方向（矢印Ｒ方向）に付勢されている状態では、図１８（ｂ）の実線で示すように、不作動案内路４６′のうち、作動案内路４５′との接続部に近い側の部分（一循環方向Ｐの上流側部分）の幅は、案内素子６２の幅よりも広く、作動案内路４４′との接続部に近い側の部分（一循環方向Ｐの下流側部分）の幅は、案内素子６２の幅よりも狭く設定されている。
【０１２７】
作動案内溝４５′についても同様であり、作動案内路４５′のうち、作動案内路４４′との接続部に近い側の部分（一循環方向Ｐの上流側部分）の幅は、案内素子６２の幅よりも広く、不作動案内路４６′との接続部に近い側の部分（一循環方向Ｐの下流側部分）の幅は、案内素子６２の幅よりも狭く設定されている。
【０１２８】
一方、円柱状突起４３ｅ′が、バネ４８の付勢力に抗して、長孔４３ｇ′の長手方向の他端部方向（矢印Ｒ′方向）に回動した状態では、図１８（ｂ）の二点鎖線で示すように、不作動案内路４６′のうち、作動案内路４４′との接続部に近い側の部分の幅は、案内素子６２の幅よりも広くなる。
【０１２９】
作動案内溝４５′についても同様であり、作動案内路４５′のうち、不作動案内路４６′との接続部に近い側の部分の幅は、案内素子６２の幅よりも広くなる。
【０１３０】
したがって、案内素子６２が不作動案内溝４６を一循環方向Ｐに沿って応対的に変位すると、幅の狭い、作動案内路４４′との接続部に近い側の部分において、案内素子６２の外周面が、内周側壁４３ｂ′を押圧しながら進むが、このとき、回転部材４３ｃ′は、案内素子６２の外周面から受けた押圧力によって、バネ４８の付勢力に抗して、矢印Ｒ′方向に回動し、外周側壁４３ａ′と内周側壁４３ｂ′との間隔が、案内素子６２の通過を許容するように広げられる。
【０１３１】
案内素子６２が、作動案内路４４′との接続部に到達すると、案内素子６２の外周面が、内周側壁４３ｂ′から離れ、これによって、回転部材４３ｃ′は、案内素子６２からの押圧力が無くなり、バネ４８の付勢力によって、矢印Ｒ方向に回動して実線で示した状態に戻る。
【０１３２】
この結果、不作動案内路４６′のうち、作動案内路４４′との接続部に近い側の部分の幅が、案内素子６２の幅よりも狭くなり、案内素子６２が不作動案内溝４６を戻ることはできなくなって、案内素子の逆送が防止される。
【０１３３】
このように、変形例３の動作板付き時計によれば、案内素子６２の案内方向を、循環案内路４３′に沿って反時計回りの一循環方向Ｐにのみ限定することができる。
【０１３４】
この変形例３の動作板付き時計の他の構成部分は、実施形態１の対応する構成部分と同じであり、これにより、変形例３の動作板付き時計は、実施形態１と同じ効果を発揮する。
【０１３５】
なお、上述した実施形態１、各変形例１〜３は、カムレバー側に循環案内路を形成し、作動レバー側に、この循環案内路に案内される案内素子を形成した構成であるが、本発明に係る動作板付き時計は、この形態に限定されず、作動レバー側に循環案内路を形成し、カムレバー側に案内素子を形成した構成であってもよく、そのような構成によっても、カムレバー側に循環案内路を形成し、作動レバー側に案内素子を形成した構成と同じ効果を発揮することができる。
（実施形態２）
図２０は、本発明に係る動作板付き時計の他の実施形態である腕時計の動作状態を示す、図１に示した実施形態１の変形例１における図１４相当の模式図である。
【０１３６】
図示の動作板付き時計の時計機能部４００は、いわゆる機械式時計（駆動源をゼンマイとし、脱進機（ガンギ車、アンクル）および調速機（テンプ）によって、ゼンマイのほどける速度を制御しているもの）であって、実施形態１と同様に輪列機構を含むムーブメントと、ムーブメントによる時計指針（時針４０１、分針４０２、秒針４０３）を駆動する機能によってこれら指針が指示するバーインデックス４９１が表示された、円環状に形成された外側文字板４９０と、その外側文字板４９０の内径と同等か又はそれよりも大きく、かつ外側文字板４９０の外径よりも小さい直径で、外側文字板４９０よりもムーブメントに近い位置に、かつ外側文字板４９０と同心に配設された内側文字板４８０とを備えた構成である。
【０１３７】
ここで、内側文字板４８０は、円板体から、この円板体の中心近傍部を除いた下部領域が切り欠かれた略半円形の輪郭形状を呈している（図２１（ａ））。そして、この切り欠かれた単一の領域４８９（以下、単に単一の切欠き４８９という。）は、図２０（ｃ）に示すように、外側文字板４９０と内側文字板４８０とによって覆われた時計内部の調速機４１１を始めとする機械式時計駆動体（調速機４１１、アンクル４１２、ガンギ車４１３、その他の輪列機構等）を外部に視認させる単一の開口を形成している。
【０１３８】
また、開閉可能であって、閉じた状態（露出した状態）では、内側文字板４８０の切欠き４８９を補完し、時計内部の機械式時計駆動体を覆い外部から視認できないようにする２つの開閉扉５９０，５９５（動作板）が設けられている（図２１（ｂ））。２つの開閉扉５９０，５９５（動作板）が設けられている。これらの開閉扉５９０，５９５は、切欠き４８９のうち互いに異なる領域を覆うように配置されている。
【０１３９】
開閉扉５９０，５９５は、図示において左右対称に往復回動し、上記開口を閉じた状態（図２０（ａ））では、外側文字板４９０の背面側から露出した状態（露出位置）であり、一方、上記開口を開いた状態（図２０（ｃ））では、外側文字板４９０の背面側に隠れた非露出の状態（非露出位置）となる。
【０１４０】
なお、これら開閉扉５９０，５９５は、往復動作によって露出位置（閉位置）と非露出位置（開位置）との間を変位するが、この動作は、実施形態１のように軌跡が直線である直線動作ではなく、軌跡が円弧であるところの回動動作である。
【０１４１】
また、これら動作板５９０，５９５を上述したように開閉動作させる動作基本機構部は、図２２〜２６に示すように、日の裏車５２０を介して輪列機構（分針４０２が固定される筒車の筒かな５１１）に連動して回転駆動される、カム５３０を有するカム機構（詳細は図２７，２８参照）と、カム５３０の外周輪郭５３１に対応して従動する先端面５４２を有する、カム５３０の回転駆動に伴って軸５４１回りに揺動するカムレバー５４０（図３０）、軸５６１，５７１回りに揺動する作動レバー５６０，５７０（図３１，３２）を含むレバー機構と、時計の厚さ方向（文字板４８０，４９０の面に直交する方向）の互いに異なる位置に設けられた２枚の文字板４８０，４９０（外側文字板４９０が、内側文字板４８０よりも、時計の厚さ方向の上方側（文字板４８０，４９０を見る使用者の顔に近い側）に配設されている。）のうち、内側文字板４８０と略面一の位置（断面方向について同一位置（時計の厚さ方向における同一位置））に配設され、レバー機構の揺動動作のうち、カム５３０の回転中心Ｃ１から外周輪郭５３１まで距離（半径）Ｒ（図２７）が最大Ｒmaxから最小Ｒminに変化する下降傾斜部５３１ｂ（下降傾斜面）に対応する動作に連動して、前述の露出位置と非露出位置との間で往復回動（揺動）動作する一組の開閉扉５９０，５９５と、を備えている。
【０１４２】
なお、この開閉扉５９０，５９５の円弧状の上縁と内側文字板４８０の円弧状の下縁とは、作動レバー５６０，５７０の回転中心５６１，５７１を中心とした円弧であるため、開閉扉５９０，５９５が回転中心５６１，５７１回りに往復回動する際は、開閉扉５９０，５９５の円弧状の上縁が内側文字板４８０の円弧状の下縁に沿いながら回動する。
【０１４３】
しかも、２つの開閉扉５９０，５９５と内側文字板４８０とは、断面方向（時計の厚さ方向）において同一の位置に配置され、かつ同一色で形成されているため、これら開閉扉５９０，５９５が閉じた状態（図２０（ａ））では、使用者が時計の風防ガラス（図示せず）を通して文字板４８０，４９０、開閉扉５９０，５９５を見た（平面視）とき、開閉扉５９０，５９５と内側文字板４８０とは一見すると単一の円板として視認されうる（開閉扉５９０，５９５が開いたときの意外性を演出することができる）。
【０１４４】
カム機構は、図２７におけるカム機構をその背面側から見た図２８に示すように、カム５３０の他、輪列機構に連動して回転中心Ｃ１回りに回転駆動されるカムかな５３５（カム車）と、カムかな５３５の一方向（図２７，２８において矢印Ｄ方向）への回転（通常の運針動作に同期した回転）のみをカム５３０に伝達し、反対方向（矢印−Ｄ方向）への回転（指針を時刻に一致させる針合わせ動作など、指針の通常の運針動作方向とは反対向きの回転）はカム５３０に伝達しない、カム５３０の略周方向に沿って円弧帯状に延びたカムばね５３６（弾性部材、板バネ部材）とを有し、カムかな５３５が、日の裏車５２０を介して、時計指針を駆動する輪列機構の筒かな５１１から回転を伝達される（図２９の断面図参照）。
【０１４５】
なお、カムかな５３５は、筒かな５１１と同じ歯数を有しており、筒かな５１１とカムかな５３５とはそれぞれ日の裏車５２０に噛合して、筒かな５１１の回転がカムかな５３５に伝達されるため、カムかな５３５は、筒かな５１１と同一の回転角速度で、かつ同一の回転方向に回転する。すなわち、カムかな５３５は、筒かな５１１に固定される分針４０２と同一の動作を為す。
【０１４６】
カムばね５３６は、このカムかな５３５に固定されているためカムかな５３５と同一の動作を為し、したがって、このカムばね５３６も分針４０２と同一の動作を為す。
【０１４７】
これに対して、カム５３０は、カムかな５３５と同一の回転中心Ｃ１を有するが、カムかな５３５に対して固定されていない。
【０１４８】
しかし、分針４０２の通常の運針動作（図２８（ａ）における矢印Ｄ方向への回転）においては、カムばね５３６の先端面５３７が、カム５３０に形成された柱状受け部５３２の周面に当接し、カムかな５３５の矢印Ｄ方向への回転にしたがって、この先端面５３７が柱状受け部５３２を押すことにより、カム５３０はカムばね５３６およびカムかな５３５と同期して矢印Ｄ方向に回転し、この結果、カム５３０は、分針４０２の通常の運針動作に連動して回転する。
【０１４９】
一方、時計指針の針合わせ動作等の際に、分針４０２を通常運針動作とは反対向き（矢印−Ｄ方向）に回転させたときは、カムかな５３５およびカムばね５３６は、分針４０２と同様に矢印−Ｄ方向に回転する（図２８（ｂ），（ｃ））が、このときカムばね５３６の先端面５３７は、カム５３０の柱状受け部５３２の周面から離れるため、カム５３０はカムばね５３６およびカムかな５３５とともに矢印−Ｄ方向に回転することはない。
【０１５０】
また、カム５３０の外周輪郭５３１には、カムレバー５４０の先端面５４２が当接しているため、両者の間に生じる摩擦力によって、カムバネ５３６の先端面５３７が柱状受け部５３２から離れてもカム５３０は停止状態を維持し、カム５３０が不測の回転を行うことはない。
【０１５１】
針合わせ動作では、分針４０２を矢印−Ｄ方向に１周（回転角度３６０度）以上回転させる場合もあるが、この場合は、図２８（ｃ）に示すように、カムばね５３６の先端面５３７ではなく外側周面５３８がカム５３０の柱状受け部５３２の周面に摺接するため、カムばね５３６は柱状受け部５３２に対して、カム５３０の周方向に回転力を作用させることができず、カム５３０が矢印−Ｄ方向に回転することはない。
【０１５２】
そして、カムばね５３６は、反対にカム５３０の柱状受け部５３２から、カム５３０の半径方向に反力を受け、この反力を受けたカムばね５３６は、カム５３０の半径方向に弾性変形しつつカム５３０の柱状受け部５３２の側方を通過する。
【０１５３】
したがって、カムかな５３５およびカムばね５３６は、カム５３０の柱状受け部５３２によって、その矢印−Ｄ方向への回転を妨げられることがなく、針合わせ動作によって、カム機構や輪列機構が損傷または破損するのを防止することができる。
【０１５４】
以上の作用によって、カムかな５３５の一方向（矢印Ｄ方向）への回転のみをカム５３０に伝達し、カム５３０が逆回転するのを防止している。
【０１５５】
また、カム５３０の下降傾斜部５３１ｂには、カム５３０の回転角度θの範囲で、回転中心Ｃ１からの距離が略一定のＲmid（Ｒmin＜Ｒmid＜Ｒmax）となる段付き部５３１ｃ（図２７）が形成され、下降傾斜部５３１ｂのうち、回転中心Ｃ１から見て段付き部５３１ｃよりも外側の範囲５３１ｄ（第１下降傾斜面；回転中心Ｃ１からの距離がＲmaxからＲmidに至る範囲）は、開閉扉５９０，５９５の往復動作のうち往動作（露出位置から非露出位置に至る動作（開く動作））に対応し、回転中心Ｃ１から見て段付き部５３１ｃよりも内側の範囲５３１ｅ（第２下降傾斜面；回転中心Ｃ１からの距離がＲmidからＲminに至る範囲）は、開閉扉５９０，５９５の往復動作のうち復動作（非露出位置から露出位置に至る動作（閉じる動作））に対応している。
【０１５６】
したがって、カムレバー５４０の先端面５４２が段付き部５３１ｃに当接している期間中は、開閉扉５９０，５９５が開いた状態に維持されている。
【０１５７】
本実施形態において、段付き部５３１ｃは分針４０２の回転角度６度に対応する長さであり、カムレバー５４０の先端面５４２がこの段付き部５３１ｃに当接している時間は、略１分（回転角度６度に対応）に設定されている。なお、この時間（段付き部５３１ｃの長さ）は、本実施形態のものに限定されるものではなく、より短いものであってもよいし、より長いものであってもよい。
【０１５８】
本実施形態においては、第１下降傾斜面５３１ｄおよび第２下降傾斜面５３１ｅにそれぞれ、開閉扉５９０，５９５の開閉動作をさらに段階的な動作とする２つずつの小段付き部５３１ｆ，５３１ｇ，５３１ｈ，５３１ｉが形成されている（図２７（ｂ））。
【０１５９】
図２０（ｂ）に示すのは、カムレバー５４０の先端面５４２が、例えば小段付き部５３１ｆに当接している状態に対応した開閉扉５９０，５９５の開閉状態である。
【０１６０】
各小段付き部５３１ｆ，５３１ｇ，５３１ｈ，５３１ｉは、分針４０２の回転角度３度に対応する長さであり、カムレバー５４０の先端面５４２がこれらいずれの小段付き部５３１ｆ，５３１ｇ，５３１ｈ，５３１ｉに当接している時間は、略０．５分（回転角度３度に対応）に設定されている。なお、この時間（小段付き部５３１ｆ，５３１ｇ，５３１ｈ，５３１ｉの長さ）も、本実施形態のものに限定されるものではなく、より短いものであってもよいし、より長いものであってもよい。
【０１６１】
このように構成されていることにより、開閉扉５９０，５９５は、１時間ごとに１回、段階的な開閉動作を行う。
【０１６２】
具体的には、１時間のうち５７分間は図２０（ａ）（図２６から図２２に至る状態）に示すように、開閉扉５９０，５９５は閉じた状態を維持する。その後、例えば時刻の毎正時（毎時00分）に、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の上昇傾斜面５３１ａ（上昇傾斜面）から第１下降傾斜面５３１ｄの小段付き部５３１ｆに落下し、図２０（ｂ）および図２３に示すように開閉扉５９０，５９５が開き、カムレバー５４０の先端面５４２が小段付き部５３１ｆに当接している略０．５分間はこの状態を維持し、続いてカムレバー５４０の先端面５４２が第１下降傾斜面５３１ｄの小段付き部５３１ｇに落下し、開閉扉５９０，５９５がさらに開き、カムレバー５４０の先端面５４２が小段付き部５３１ｇに当接している略０．５分間はこの状態を維持し、さらにカムレバー５４０の先端面５４２が段付き部５３１ｃに落下し、図２０（ｃ）および図２４に示すように開閉扉５９０，５９５が完全に開き、カムレバー５４０の先端面５４２が段付き部５３１ｃに当接している略１分間はこの状態を維持する。
【０１６３】
次に、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の段付き部５３１ｃから第２下降傾斜面５３１ｅの小段付き部５３１ｈに落下し、開閉扉５９０，５９５がわずかに閉じ、カムレバー５４０の先端面５４２が小段付き部５３１ｈに当接している略０．５分間はこの状態を維持し、続いて図２５に示すように、カムレバー５４０の先端面５４２が第２下降傾斜面５３１ｅの小段付き部５３１ｉに落下し、開閉扉５９０，５９５がさらに閉じ、カムレバー５４０の先端面５４２が小段付き部５３１ｉに当接している略０．５分間はこの状態を維持し、さらに図２０（ｃ）および図２６に示すように、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の上昇傾斜面５３１ａの最短半径部（回転中心Ｃ１から外周縁までの半径が最も短い部分（Ｒmin））まで落下し、開閉扉５９０，５９５が完全に閉じる。
【０１６４】
以上の動作により、開閉扉５９０，５９５は、１時間ごとに１サイクル約３分間の開閉動作を行う。
【０１６５】
レバー機構には、カム５３０の外周輪郭５３１に直接当接する、図３０に示したカムレバー５４０の他に、このカムレバー５４０を支持する要素、例えばカムレバー５４０をカム５３０の外周輪郭５３１側に付勢する押しバネ５４９（駆動バネ）や、このカムレバー５４０に連動する一組の作動レバー５６０（図３１），５７０（図３２）を含む。
【０１６６】
作動レバー５６０は、図３１に示すように、回転中心５６１回りに揺動可能とされ、一方の端部には、もう一つの作動レバー５７０に連結される連結ピン５６２が形成されている。
【０１６７】
また、作動レバー５６０には、後述するカムレバー５４０に形成された案内溝５４４（案内路）に挿入され、この案内溝５４４に沿って案内されるピン５６８（案内素子）が設けられている。このピン５６８は、板ばね５６７の弾性力によって図示下方に付勢されているが、下方に脱落しないように、図示しない脱落防止構造を有している。
【０１６８】
一方、もう一つの作動レバー５７０は、図３２に示すように、回転中心５７１回りに揺動可能とされ、一方の端部には、作動レバー５６０の連結ピン５６２が挿入されて、この作動レバー５７０を作動レバー５６０の揺動に連動して揺動させるための連結孔５７２が形成されている。なお、この連結孔５７２は、回転中心（５６１，５７１）を異にする両作動レバー５６０，５７０を、固定の連結ピン５６２で連結させた状態における、連結孔５７２に対する連結ピン５６２の相対的な変位を吸収させるために、真円ではなく長孔となっている。
【０１６９】
また、作動レバー５７０には、カムレバー５４０の案内溝５４４に作動レバー５６０のピン５６８が案内されている状態におけるピン５６８を、案内溝５４４の外側壁面に付勢させるための遊び規制ばね５７７（変位規制手段）が設けられている。
【０１７０】
なお、図２２〜２６に示すように、一方の作動レバー５６０には、一方の開閉扉５９０がビス等で固定され、他方の作動レバー５７０には、他方の開閉扉５９５がビス等で固定され、連結ピン５６２および連結孔５７２により連結された２つの作動レバー５６０，５７０の軸対称の揺動動作により、開閉扉５９０，５９５は軸対称の開閉動作を為す。
【０１７１】
作動レバー５６０のピン５６８が挿入されるカムレバー５４０の案内溝５４４は、図３０に示すように、略三角形辺縁状の閉じた循環案内溝（循環案内路）であり、挿入されたピン５６８がこの循環案内溝５４４に沿って、図示反時計回りに案内される（図２２→図２３→図２４→図２５→図２６（→図２２））ことにより、作動レバー５６０，５７０は互いに軸対称に往復動作（揺動）し、両作動レバー５６０，５７０にそれぞれ固定された開閉扉５９０，５９５が軸対称の開閉動作を為す。
【０１７２】
循環案内溝５４４は、図３０、図３３等に示すように略三角形辺縁状に形成されているが、この三角形辺縁のうち２つの辺縁に対応した案内溝５４４ｂおよび案内溝５４４ｃは、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の下降傾斜部５３１ｂを通過している状態に対応しており、詳しくは、案内溝５４４ｂは、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の第１下降傾斜面５３１ｄを通過している状態に対応し、案内溝５４４ｃは、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の第２下降傾斜面５３１ｅを通過している状態に対応しており、案内溝５４４ｂは、開閉扉５９０，５９５を全閉状態（露出位置）から全開状態（非露出位置）に移行させる作動案内溝（作動案内路）であり、案内溝５４４ｃは、開閉扉５９０，５９５を全開状態（非露出位置）から全閉状態（露出位置）に移行させる作動案内溝（作動案内路）である。
【０１７３】
一方、案内溝５４４ａは、カムレバーの回転中心５４１から等距離（半径が一定）にある円弧上に形成されており、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の上昇傾斜面５３１ａを通過している状態に対応している。
【０１７４】
そして、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の上昇傾斜面５３１ａを通過している状態においては、カムレバー５４０が回転中心５４１回りに揺動しても、案内溝５４４ａを通過している作動レバー５６０のピン５６８は、案内溝５４４ａから、回転中心５６１回りのモーメントを受けることがなく、したがって、作動レバー５６０，５７０は揺動しない。すなわち、この案内溝５４４ａは作動レバー５６０，５７０を作動させない不作動案内溝（不作動案内路）である。
【０１７５】
このように、循環案内溝５４４は、１つの不作動案内溝５４４ａと、この不作動案内溝５４４ａの各端部にそれぞれの一端部が連通し、それぞれの他端部同士が連通した２つの作動案内溝５４４ｂ，５４４ｃとにより、略三角形辺縁状に形成されている。
【０１７６】
また、この循環案内溝５４４は、実施形態１における循環案内溝４４とは異なり、二重の溝（幅および深さの異なる二つの溝）ではなく、単一の溝となっている。
【０１７７】
この循環案内溝５４４は、その幅がピン５６８の直径と同じか、僅かに大きく設定されており、これにより循環案内溝５４４の側壁面とピン５６８の周面との摺接により、ピン５６８は循環案内溝５４４に沿って確実に案内される。
【０１７８】
また、循環案内溝５４４は、その深さの変化により、ピン５６８が循環案内溝５４４を時計回り方向に逆送するのを防止した構造となっている。
【０１７９】
すなわち、例えば、この循環案内溝５４４をピン５６８と同様に反時計回りに移動したとき、不作動案内溝５４４ａから下流側の作動案内溝５４４ｂに移行する作動案内溝５４４ｂの端部と、不作動案内溝５４４ａの上流側の作動案内溝５４４ｃから不作動案内溝５４４ａに移行する不作動案内溝５４４ａの端部とにおいて、図３４に示すように、板ばね５６７によるピン５６８の付勢方向について深くなる段差５４４ｄ，５４４ｅがそれぞれ形成されている。
【０１８０】
そして、板ばね５６７によって、循環案内溝５４４の底部方向に付勢されたピン５６８が、この段差５４４ｄ，５４４ｅに落ち込むことによって、ピン５６８が循環案内溝５４４を時計回り方向に逆送されるのを防止し、一循環方向（反時計回り方向）にのみ回転させることを実現している。
【０１８１】
また、本実施形態においても、不作動案内溝５４４ａと作動案内溝５４４ｂとの接続部近傍において作動レバー５６０がふらつくのを防止する変位規制部材５７７（変位規制手段）が、設けられている。
【０１８２】
すなわち、不作動案内溝５４４ａと作動案内溝５４４ｂとの接続部では、ピン５６８が不作動案内溝５４４ａから作動案内溝５４４ｂにスムーズに移行するように、循環案内溝５４４の通路幅がピン５６８の直径より相当程度大きく形成されているため、ピン５６８の周面と循環案内溝５４４の側壁面との間に隙間が生じ、ピン５６８が循環案内溝５４４の中でがたつき、この結果、作動レバー５６０がふらついて、作動レバー５７０もふらつくとともに、開閉扉５９０，５９５が閉じた状態から開く動作が開始される直前に微動することとなり、外観品質を損なう虞がある。
【０１８３】
そこで、この変位規制部材５７７によってピン５６８のがたつきを防止することで、開閉扉５９０，５９５の微動を抑制し、外観品質の低下を防止することができる。
【０１８４】
具体的には、変位規制部材５７７によってピン５６８の周面を循環案内溝５４４の外側の側壁面に付勢することで、ピン５６８のがたつきを防止している。
【０１８５】
本実施形態においては、変位規制部材５７７は、図２２〜２６に示す作動レバー５７０に固定された、カムレバー５４０の突起５４３を押圧する板バネであり、この板バネ５７７がカムレバー５４０の突起５４３を押圧することによって、不作動案内溝５４４ａと作動案内溝５４４ｂとの接続部近傍において、ピン５６８の周面が循環案内溝５４４の外側の側壁面に当接し続け、ピン５６８が循環案内溝５４４内でがたつくのを防止することができる。
【０１８６】
なお、循環案内溝５４４内でのピン５６８のがたつきの問題は、上述した不作動案内溝５４４ａから作動案内溝５４４ｂへの移行部分（不作動案内溝５４４ａと作動案内溝５４４ｂとの接続部）だけでなく、作動案内溝５４４ｃから不作動案内溝５４４ａへの移行部分（作動案内溝５４４ｃと不作動案内溝５４４ａとの接続部）においても同様に生じうる。
【０１８７】
しかし、不作動案内溝５４４ａから作動案内溝５４４ｂへの移行部分では、ピン５６８は５７分間という長時間を掛けて不作動案内溝５４４ａを進行してきた状態であるのに対して、作動案内溝５４４ｃから不作動案内溝５４４ａへの移行部分では、ピン５６８は１秒間にも満たない極短時間のうちに作動案内溝５４４ｃの最後の１／３程度の通路（カム５３０の外周面５３１のうち、小段付き部５３１ｉから上昇傾斜面５３１ａに移行する落下動作に対応した通路）を進行してきた状態である点で、両者の状況は相違している。
【０１８８】
すなわち、ピン５６８は、不作動案内溝５４４ａから作動案内溝５４４ｂへ移行する部分では、ピン５６８がある程度の長い時間滞まるため、開閉扉５９０，５９５の微動が目立つのに対して、作動案内溝５４４ｃから不作動案内溝５４４ａへ移行する部分では、ピン５６８は極短時間しか滞まらないため、開閉扉５９０，５９５の微動が目立たない。
【０１８９】
しかも、不作動案内溝５４４ａから作動案内溝５４４ｂへ移行する部分では、カムレバー５４０をカム５３０の外周輪郭５３１側に付勢する押しバネ５４９の弾性変形量がカム５３０の１周の期間中で最大となっているため、その弾性変形によって押しバネ５４９に蓄えられているエネルギは最大であり、ピン５６８の周面が循環案内溝５４４の外側の側壁面に当接することによってピン５６８の周面と循環案内溝５４４の外側の側壁面との間で生じる摩擦力に抗して、カムレバー５４０はこの蓄えられたエネルギによって揺動されるが、作動案内溝５４４ｃから不作動案内溝５４４ａへ移行する部分では、カムレバー５４０をカム５３０の外周輪郭５３１側に付勢する押しバネ５４９の弾性変形量がカム５３０の１周の期間中で最小となっているため、このエネルギによって、ピン５６８の周面と循環案内溝５４４の外側の側壁面との間で生じる摩擦力に抗して、カムレバー５４０を揺動させることができなくなる虞がある。
【０１９０】
したがって、開閉扉５９０，５９５の微動が目立たず、しかもカムレバー５４０の揺動が阻害される虞のある、作動案内溝５４４ｃから不作動案内溝５４４ａへ移行する部分では、ピン５６８のふらつきを抑制する措置を採用しない構成とするのが好ましい。
【０１９１】
この点、作動レバー５７０に固定された板バネ５７７は、ピン５６８が不作動案内溝５４４ａから作動案内溝５４４ｂへ移行する部分（図２２）では、カムレバー５４０の突起５４３を押圧して、ピン５６８の周面が循環案内溝５４４の外側の側壁面に当接するようにピン５６８のふらつきを防止する一方、ピン５６８が作動案内溝５４４ｃから不作動案内溝５４４ａへ移行する部分（図２６）では、カムレバー５４０の突起５４３から離れた状態となるため、ピン５６８の周面を循環案内溝５４４の外側の側壁面に当接させる付勢力は作用しないため、カムレバー５４０の揺動が阻害されるのを防止することができる。
【０１９２】
なお、本実施形態においては、板バネ５７７は作動レバー５７０に設けられた構成であるが、この構成とは反対に、板バネ５７７がカムレバー５４０に固定され、作動レバー５７０を押圧する構成を採用することもでき、この場合も本実施形態の構成と同様の効果を得ることができる。
【０１９３】
次に、本実施形態の動作板付き時計の作用について、図面を参照して説明する。
【０１９４】
まず、カムかな５３５は分針４０２が固定された筒かな５１１に同期するため、６０分間で時計回り（図２７において矢印Ｄ方向）に等角速度で１回転する。
【０１９５】
ここで、図２８により説明したように、カムばね５３６の先端面５３７が、カム５３０に形成された柱状受け部５３２を押圧することで、カム５３０もカムかな５３５とともに、矢印Ｄ方向に等角速度（２π［ｒａｄ］／６０［ｍｉｎ］）で回転する。
【０１９６】
カムレバー５４０は、押しバネ５４９によって、その先端面５４２がカム５３０の外周輪郭５３１に当接するように付勢されているため、カム５３０の回転にしたがって、軸５４１回りに揺動し、カム５３０が１回転する６０分間に１往復揺動する。
【０１９７】
図２２に示すように、カムレバー５４０の先端面５４２が、カム５３０の外周輪郭５３１の、回転中心Ｃ１から最も遠い部分に当接しているとき、作動レバー５６０のピン５６８は、カムレバー５４０の循環案内溝５４４のうち不作動案内溝５４４ａと作動案内溝５４４ｂとの接続部に位置し、ピン５６８がこの位置にあるときの作動レバー５６０，５７０の姿勢においては、開閉扉５９０，５９５は、内側文字板４８０の切欠き４８９を補完して、機械式時計駆動体の調速機４１１等を完全に覆った状態（開閉扉５９０，５９５自体は露出位置）となっている。
【０１９８】
なお、カムレバー５４０の先端面５４２が、カム５３０の外周輪郭５３１の最大半径Ｒmaxに達した時点で、板ばね５６７により付勢された作動レバー５６０のピン５６８が、不作動案内溝５４４ａから作動案内溝５４４ｂの段差５４４ｄに落とし込まれ、これによって、カムレバー５４０の先端面５４２が、図２３に示した小段付き部５３１ｆまで変位するときには、ピン５６８は作動案内溝５４４ｂを進むしかなく、不作動案内溝５４４ａを逆送されることがない。
【０１９９】
図２３に示すように、カムレバー５４０の先端面５４２が、カム５３０の小段付き部５３１ｆまで落下変位することで、ピン５６８は作動案内溝５４４ｂに沿って、循環案内溝５４４を反時計回りに変位する。
【０２００】
これにより、作動レバー５６０は軸５６１回りに、作動レバー５７０は軸５７１回りに、それぞれ揺動する。
【０２０１】
作動レバー５６０，５７０の揺動動作により、作動レバー５６０，５７０にそれぞれ固定された開閉扉５９０，５９５が開き（図２０（ｂ），図２３）、開閉扉５９０，５９５によって覆われていた機械式時計駆動体（調速機４１１、アンクル４１２、ガンギ車４１３、その他の輪列機構等）の一部を外部から視認可能となる。
【０２０２】
小段付き部５３１ｆは、略０．５分間に対応した弧長を有するため、図２０（ｂ），図２３の状態が略０．５分間維持される。
【０２０３】
その後、カムレバー５４０の先端面５４２が、カム５３０の小段付き部５３１ｇまで落下変位することで、ピン５６８は作動案内溝５４４ｂに沿って、循環案内溝５４４を反時計回りにさらに進み、作動レバー５６０および作動レバー５７０の各軸５６１，５７１回りの揺動がさらに進む。
【０２０４】
そして、作動レバー５６０，５７０のさらなる揺動により、作動レバー５６０，５７０にそれぞれ固定された開閉扉５９０，５９５がさらに開き、開閉扉５９０，５９５によって覆われていた機械式時計駆動体の外部から視認可能な範囲が広がる。
【０２０５】
小段付き部５３１ｇは、略０．５分間に対応した弧長を有するため、この状態が略０．５分間維持される。
【０２０６】
次いで、カムレバー５４０の先端面５４２が、カム５３０の段付き部５３１ｃまで落下変位することで、ピン５６８は作動案内溝５４４ｂから作動案内溝５５４ｃに移行する部分まで進み、作動レバー５６０および作動レバー５７０の各軸５６１，５７１回りの揺動がさらに進む。
【０２０７】
作動レバー５６０，５７０の揺動により、作動レバー５６０，５７０にそれぞれ固定された開閉扉５９０，５９５は図２０（ｃ）および図２４の全開状態（外側文字板４９０の背面に完全に隠れた状態（非露出位置））となり、開閉扉５９０，５９５によって覆われていた機械式時計駆動体の外部から視認可能な範囲がさらに広がる。
【０２０８】
段付き部５３１ｃは、略１分間に対応した弧長を有するため、この状態が略１分間維持される。
【０２０９】
ここで、本実施形態の動作板付き時計ではない一般の時計では、機械式時計駆動体は文字板に覆われて隠されているため、使用者の目に触れることはないが、本実施形態の動作板付き時計では、開閉扉５９０，５９５が開いた状態（図２０（ｃ）など）で、使用者が普段目にすることのない機械式時計駆動体を、使用者に対して視認させるため、視覚的な趣向を与えることができ、商品性を向上させることができる。
【０２１０】
特に、開閉扉５９０，５９５が開いた状態において、動きの速い調速機４１１などを視認させることで、機械式時計駆動体の動作への興味を使用者に惹かせることができる。
【０２１１】
そして、係る調速機４１１などに注目を集中させる観点から、この調速機４１１に、通常は施さない塗装等を施して着色するのも好ましい。いわゆるスケルトン仕様のように機械式時計駆動体の一部または全部を常時視認可能とした時計では、動きの速い調速機４１１等に着色を施すのは、使用者の目に疲れを与えたり、時刻を確認するという時計本来の機能を阻害する虞があるが、本実施形態の動作板付き時計のように、定時間ごとにわずかな時間だけ、内部の構造を見えるようにした時計では、内部の構造を常時視認可能とした時計のように使用者の目の疲れや時計本来の機能の問題は比較的低いため、内部の構造を強いインパクトで見せることが可能となる。
【０２１２】
また、本実施形態の動作板付き時計は、内側文字板４８０は単一の切欠き４８９を有し、開閉扉５９０，５９５は、露出位置において切欠き４８９の領域のうち互いに異なる領域を覆うとともに非露出位置において切欠き４８９の領域（内部の構造等）を現出させる２つの開閉扉であるため、開閉扉５９０，５９５が開いた状態で単一の開口となり、実施形態１のように開口が複数のものよりも、広い開口が開いたような感覚を使用者に与えることができ、開閉の変化を大きく感じさせる効果がある。
【０２１３】
その後、カムレバー５４０の先端面５４２が、カム５３０の小段付き部５３１ｈまで落下変位することで、カムレバー５４０はさらに傾き、ピン５６８は作動案内溝５４４ｂから作動案内溝５４４ｃに移行し（図２４）、作動レバー５６０および作動レバー５７０は、各軸５６１，５７１回りに、これまでとは反対方向に揺動し始める。
【０２１４】
作動レバー５６０，５７０の反転した揺動により、作動レバー５６０，５７０にそれぞれ固定された開閉扉５９０，５９５は閉じる方向に回動し、外部から視認可能とされていた機械式時計駆動体が、開閉扉５９０，５９５によって覆われ始める。
【０２１５】
小段付き部５３１ｈは、略０．５分間に対応した弧長を有するため、この状態が略０．５分間維持される。
【０２１６】
さらにその後、カムレバー５４０の先端面５４２が、カム５３０の小段付き部５３１ｉまで落下変位することで、ピン５６８は作動案内溝５４４ｃに沿って、循環案内溝５４４を反時計回りにさらに進み、作動レバー５６０および作動レバー５７０の各軸５６１，５７１回りの揺動がさらに進む。
【０２１７】
作動レバー５６０，５７０のさらなる揺動により、作動レバー５６０，５７０にそれぞれ固定された開閉扉５９０，５９５は図２５に示すようにさらに閉じ、外部から視認可能とされていた機械式時計駆動体の視認可能範囲は、開閉扉５９０，５９５によってさらに狭くなる。
【０２１８】
小段付き部５３１ｉは、略０．５分間に対応した弧長を有するため、この状態が略０．５分間維持される。
【０２１９】
次いで、カムレバー５４０の先端面５４２が、上昇傾斜面５３１ａの最小半径部分（Ｒmin）まで落下変位すると、ピン５６８は作動案内溝５４４ｃから不作動案内溝５５４ａに移行する部分まで進み、作動レバー５６０および作動レバー５７０の各軸５６１，５７１回りの揺動が進み、開閉扉５９０，５９５は完全に閉じられた状態となる（図２０（ｃ）、図２６）。
【０２２０】
以上の動作では、開閉扉５９０，５９５が開き始めてから閉じ終わるまでの１サイクルの開閉動作は略３分間で終了する。
【０２２１】
カムレバー５４０の先端面５４２が、上昇傾斜面５３１ａに当接している期間中（略５７分間）は、カムレバーは僅かずつ姿勢が変化して揺動を続けるが、不作動案内溝５４４ａはカムレバー５４０の回転中心５４１から一定距離の円弧上に形成されているため、この不作動案内溝５４４ａを相対的に進行する作動レバー５６０のピン５６８（絶対的な空間に対しては、作動レバー５６０は動かずに、カムレバー５４０が動いている。）は、不作動案内溝５４４ａからモーメントを受けないため、カムレバー５４０の揺動に拘わらず、作動レバー５６０は変位することがなく、したがって、開閉扉５９０，５９５は閉じた状態で維持される。
【０２２２】
したがって、本実施形態に係る動作板付き時計は、開閉扉５９０，５９５が１時間ごとに約３分間の開閉動作を行うとともに、残りの約５７分間は、開閉扉５９０，５９５が閉じた状態となり、からくり時計としての機能を発揮する。
【０２２３】
そして、カム機構を用いたことにより、時刻表示の輪列機構による定速回転を利用しつつ、エネルギの蓄積期間（開閉扉５９０，５９５を動作させない期間）とエネルギの解放期間（開閉扉５９０，５９５を動作させる期間）との割合を任意に設定することができる。
【０２２４】
また、レバー機構として、カムレバー５４０と作動レバー５６０との連結機構を用いたことにより、変位向きの変換と変位量の拡大とを実現することができる。
【０２２５】
特に、本実施形態においては、カム機構を、その中心Ｃ１が時計指針の回転中心Ｃ０とは異なる位置となるように配置した構成を採用しているため、回転中心Ｃ０に構成部品が集中配置されるのを回避することができ、カム機構の厚さやカムレバー５４０の配置・形状の選択の自由度を高めることができ、開閉扉５９０，５９５の変位量を大きくすることができ、変化の大きさによる商品性の向上を図ることができる。
【０２２６】
本実施形態の動作板付き時計は、第１下降傾斜面５３１ｄおよび第２下降傾斜面５３１ｅにそれぞれ、開閉扉５９０，５９５の開閉動作を段階的な動作とする２つずつの小段付き部５３１ｆ，５３１ｇ，５３１ｈ，５３１ｉが形成されていることにより、一動作で全閉状態から全開状態まで変位させ、および一動作で全開状態から全閉状態まで変位させる実施形態１よりも、一動作での変位量を低減させることができ、一動作で大きな変位を行わせる場合に生じる動作音を低減させて、品質感を向上させることができる。
【０２２７】
また、一動作で一気に全閉状態から全開状態まで変位させ、および一動作で全開状態から全閉状態まで変位させる場合、変位が開始される瞬間と、正時など時刻との高度の一致性が求められるため、この高度の一致性を確保するために、部品精度や組立精度、その他動作環境の影響を排除する構造を採用する必要性など、製造コストの上昇が不可避であるが、段階的全閉状態から全開状態まで変位させ、または段階的に全開状態から全閉状態まで変位させる構造の時計では、変位が開始される瞬間と時刻との一致性の要求度合いが緩和されるため、製造コストを抑制することができる。
【０２２８】
さらに、開閉扉５９０，５９５の段階的な変位に趣向があるため、この観点からも商品性を向上させることができる。
【０２２９】
本実施形態に係る動作板付き時計によれば、レバー機構の先端面５４２がカム５３０の外周輪郭５３１に当接しているため、カム５３０の回転動作に伴ってレバー機構は揺動するが、レバー機構の揺動動作のうち、カム５３０の回転中心Ｃ１から外周輪郭５３１までの距離（カム５３０の動作半径）が最大から最小に変化する下降傾斜部５３１ｂに対応する動作に連動して、開閉扉５９０，５９５を、外側文字板４９０の外部に露出する露出位置と隠蔽される非露出位置との間で往復動作させることができ、簡単な構成で、かつ小型のからくり動作基本機構部を有する動作板付き時計を実現することができる。
【０２３０】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、カム機構は、時計指針を駆動する輪列機構に連動する構成であり、輪列機構を駆動する駆動源とは別異の駆動源をさらに設ける必要がないため、腕時計の、非常に小さな筐体の内部に、からくり動作機構部を収容することができる。
【０２３１】
さらに、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、レバー機構の上述した連結機構により、カム５３０の外周輪郭５３１の上昇傾斜面５３１ａでは、開閉扉５９０，５９５を停止状態に維持するため、カム５３０の１回転の間に、開閉扉５９０，５９５は、カム５３０の急激な下降傾斜部５３１ｂで僅かな時間内に１回往復動作するだけであり、動作機構への関心を惹起することもできる。
【０２３２】
本実施形態に係る動作板付き時計によれば、カム５３０は筒かな５１１に同期しているため、６０分間で１回転する。したがって、例えば毎正時（00分）に１回、開閉扉５９０，５９５を往復動させることができ、掛け時計や置き時計等における一般的なからくり時計と同様の時間間隔で、露出・非露出の変化の趣向を提供することができる。
【０２３３】
また、開閉扉５９０，５９５自体の輪郭形状を、上述した実施形態のものとは異なる形状としたり、この開閉扉５９０，５９５に、その他の装飾部材をさらに連結した構成を採用することもできる。
【０２３４】
さらに、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、２つの開閉扉５９０，５９５が対称に同時に動作することにより、露出状態から非露出状態への変化、または非露出状態から露出状態への変化を、よりダイナミックな視覚的効果として演出することができる。
【０２３５】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、針合わせ動作によって、筒かな５１１が正規の運針動作とは逆向き（反時計回り）に回転されても、カム５３０は反対向きに回転することはないため、カム５３０が反対向きに回転したと仮定したときに生じる問題、すなわち、カム５３０が反対向きに回転したとき、カム５３０の外周輪郭５３１に当接するカムレバー５４０の先端面５４２が、本来は落下すべき下降傾斜部５３１ｂを上る方向となるため、この下降傾斜部５３１ｂに先端面５４２が衝突して動かなくなったり、破損する、という問題を、回避することができる。
【０２３６】
また、本実施形態に係る動作板付き時計によれば、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の外周輪郭５３１に当接しているため、先端面５４２がカム５３０の外周輪郭５３１の下降傾斜部５３１ｂに従動している状態と、先端面５４２がカム５３０の上昇傾斜面５３１ａに当接している状態とで、カムレバー５４０は互いに反対向きの揺動動作（一往復の揺動動作）を行う。
【０２３７】
ここで、作動レバー５６０，５７０は、カムレバー５４０の往復揺動動作のうち、一方の向きへの揺動動作の期間中に往復揺動動作を完了し、反対向きへの揺動動作の期間中には変位しないため、カムレバー５４０の先端面５４２がカム５３０の下降傾斜部５３１ｂに従動している期間中だけで、作動レバー５６０，５７０に連結された開閉扉５９０，５９５の往復揺動動作を完結することができる。
【０２３８】
このことは、開閉扉５９０，５９５の動作周期と開閉扉５９０，５９５の動作完結必要時間との組合せの自由度を高める効果がある。
【０２３９】
つまり、カム５３０は、時計指針を駆動する輪列機構に連動して回転駆動されているため、角速度一定で回転し、カム５３０が１周する時間は予め規定されている。このため、開閉扉５９０，５９５の動作間隔は、このカム５３０が１回転するのに要する時間ということができる。
【０２４０】
本実施形態では、カム５３０が筒かな５１１に連動しているため、カム５３０は６０分間で１回転し、開閉扉５９０，５９５は６０分間に１回の割合で往復動作する。一方、カム５３０に形成する下降傾斜部５３１ｂの角度範囲は、数度程度から数十度までの範囲で任意に設定可能であり、下降傾斜部５３１ｂの角度範囲を６度に設定すれば、６[度]／３６０[度]＝１[min]／６０[min]であるから、１分間で開閉扉５９０，５９５の動作を完結させることができ、１８度に設定すれば、１８[度]／３６０[度]＝３[min]／６０[min]であるから、本実施形態で説明したように３分間で開閉扉５９０，５９５の動作を完結させることができる。
【０２４１】
これに対して、上述した実施形態とは異なり、単に、作動レバー５６０，５７０の一方の向きへの揺動動作を、カムレバー５４０の一方の向きへの揺動動作に対応させ、作動レバー５７０，５８０の他方の向きへの揺動動作を、カムレバー５４０の他方の向きへの揺動動作に対応させただけでは、カム５３０の１回転と開閉扉５９０，５９５の往復動作を完結させることとが一致するため、開閉扉５９０，５９５の動作周期と動作完結必要時間とが一致し、上述した組合せの自由度を得ることはできない。
【０２４２】
また、カム５３０に、下降傾斜部５３１ｂと同様の狭い角度範囲の上昇傾斜面５３１ａを形成すれば、下降傾斜部５３１ｂと上昇傾斜面５３１ａとの合計角度範囲で、開閉扉５９０，５９５の動作完結必要時間を、動作周期よりも短い時間に設定することも可能ではあるが、カム５３０の上昇傾斜面５３１ａでは、カム５３０の外周輪郭５３１と先端面５４２との間の上りの傾斜角に制約があるため、必ずしも所望とする狭い角度範囲に上昇傾斜面５３１ａを形成することはできない。
【０２４３】
したがって、本実施形態の動作板付き時計によれば、開閉扉５９０，５９５の動作周期と動作完結必要時間との組合せの自由度を、顕著に高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【０２４４】
【図１】本発明に係る動作板付き時計の一実施形態である腕時計の内部構成を示す図である。
【図２】図１に示した動作板付き時計の分針車を含む面による概略断面図である。
【図３】カムとカムレバーとの従動部の詳細を示す部分拡大斜視図である。
【図４】カム機構の詳細を示す分解斜視図である。
【図５】カム機構の一回転方向（時計回り）への動作を説明する平面図である。
【図６】カム機構の反対回転方向（反時計回り）への動作を説明する平面図である。
【図７】カムレバーの詳細を示す斜視図である。
【図８】からくり動作基本機構部の作用を説明する平面図（その１）である。
【図９】からくり動作基本機構部の作用を説明する平面図（その２）である。
【図１０】からくり動作基本機構部の作用を説明する平面図（その３）である。
【図１１】カムレバーの循環案内溝の詳細および作動レバーのピンを含むボス部の詳細を示す部分破断斜視図（図７に示したＡ−Ａ線に沿った断面）である。
【図１２】作動レバーのボス部の可動範囲を規制する変位規制部材を示す斜視図である。
【図１３】図１に示した動作板付き時計の外観的変化を示す模式図である。
【図１４】変形例１の動作板付き時計の外観的変化を示す模式図である。
【図１５】変形例２を示す概略斜視図であり、（ａ）は循環案溝の変形例を、（ｂ）は案内素子の変形例を、それぞれ示す。
【図１６】（ａ）は循環案内溝の不作動案内溝の外周側壁が存在しない構成のカムレバーを示す概略斜視図、（ｂ）は作動レバーのストッパーを示す概略斜視図である。
【図１７】変形例３のカムレバーを示す模式図である。
【図１８】（ａ）は図１７に示したカムレバーを裏面側から見た概略斜視図、（ｂ）は案内素子の逆送を防止する作用を示す模式図である。
【図１９】変形例３のカムレバーの循環案内路に係合される案内素子を有する作動レバーを示す概略斜視図である。
【図２０】本発明に係る動作板付き時計の他の実施形態である腕時計の動作状態を示す、図１に示した実施形態１の変形例１における図１４相当の模式図であり、（ａ）は開閉扉が閉じた状態（露出位置に露出した状態）を、（ｂ）は開閉扉が開き始めた状態を、（ｃ）は開閉扉が開き切った状態（非露出位置に隠れた状態）を、それぞれ示す。
【図２１】（ａ）は内側文字板を、（ｂ）は一方の開閉扉を、それぞれ表す斜視図である。
【図２２】外側文字板および内側文字板を取り除いた内部構造を示す図であり、開閉扉が閉じた状態を示す。
【図２３】外側文字板および内側文字板を取り除いた内部構造を示す図であり、開閉扉が開き始めた状態を示す。
【図２４】外側文字板および内側文字板を取り除いた内部構造を示す図であり、開閉扉が開き切った状態を示す。
【図２５】外側文字板および内側文字板を取り除いた内部構造を示す図であり、開閉扉が閉じ始めた状態を示す。
【図２６】外側文字板および内側文字板を取り除いた内部構造を示す図であり、開閉扉が閉じた状態を示す。
【図２７】（ａ）はカム機構の構造を示す図、（ｂ）は（ａ）における下降傾斜部を拡大した図である。
【図２８】図２７に示したカム機構をその背面側から見た図であり、（ａ）はカムかなの回転をカムに伝達する作用を説明する図、（ｂ）はカムかなの回転をカムに伝達しない作用を説明する図、（ｃ）はカムに対してカムばねが逃げることでカム機構の損傷を防止する作用を説明する図である。
【図２９】時計指針を駆動する輪列機構に連動して回転駆動されるカム機構を示す例を示し、分針を駆動する筒かなから日の裏車を介してカム車に回転を伝達する機構の断面図である。
【図３０】カムレバーを示す斜視図である。
【図３１】カムレバーに係合（連動）する一方の作動レバーを示す斜視図である。
【図３２】図３１に示した作動レバーに係合する他方の作動レバーを示す斜視図である。
【図３３】カムレバーの揺動動作が作動レバーに伝達される作用を説明する図であり、（ａ）は開閉扉が開き始める直前の状態、（ｂ）は開閉扉が開ききった状態、（ｃ）は開閉扉が閉じた直後、にそれぞれ対応している。
【図３４】作動レバーのピンがカムレバーの循環案内溝に案内される様子を示す斜視図であり、要部の断面を一部に含んだ図である。
【符号の説明】
【０２４５】
１０    基台プレート
２０    カム座
３０    カム
３１    外周輪郭
３２    下降傾斜部
４０    カムレバー
４２    従動部
６０，７０  作動レバー
８０，８５  装飾板座（動作板支持部材）
９０，９５  装飾板（動作板）
１００  動作基本機構部
２００  時計機能部
Ｃ１    回転中心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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