(57)【要約】【課題】比較的簡単な構成で、かつ装置の大型化や消費電力の増大を抑えて、効率的に電磁波ノイズを低減することが可能な手段を提供する。【解決手段】裏面にアース導体ｆが設けられたプリント基板（絶縁基板）ｅの表面に、ノイズの発生源となる高速信号が伝送されるパターン配線である信号線ａと、信号線ａの近傍において比較的低速信号が伝送されるパターン配線である信号線ｄと、信号線ａと信号線ｄの間において信号線ａに沿ってほぼ平行にパターン配線として配置された信号線ｂを有する。信号線ｂに対して信号線ａを伝送する信号を反対方向に伝送させることにより、信号線ａより発生する電磁界を相殺する電磁界を信号線ｂに発生させ、ノイズの発生源になっている信号線ａから空間へ輻射される電磁波ノイズを低減させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
プリント配線基板上に構成される電気、電子機器における電磁波ノイズ低減方法であって、
前記プリント配線基板上にパターン配線されて電磁波ノイズ発生源となっている信号線を伝送する信号の一部を該信号線の出力端側で分岐し、該分岐した信号を電磁波ノイズ相殺信号として、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線に沿ってほぼ平行にパターン配線された電磁波ノイズ相殺用信号線を介して、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線の入力端側に向かって伝送することを特徴とする電磁波ノイズ低減方法。
【請求項２】
前記電磁波ノイズの発生が基準以上の場合のみ前記電磁波ノイズを低減する動作を行い、前記電磁波ノイズの発生が基準以下の場合には前記電磁波ノイズを低減する動作を停止することを特徴とする請求項１に記載の電磁波ノイズ低減方法。
【請求項３】
プリント配線基板上に構成される電気、電子機器における電磁波ノイズ低減回路であって、
前記プリント配線基板上にパターン配線されて電磁波ノイズ発生源となっている信号線に沿ってほぼ平行にパターン配線された電磁波ノイズ相殺用信号線と、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線を伝送する信号の一部を該信号線の出力端側で分岐し、該分岐した信号を電磁波ノイズ相殺信号として、前記電磁波ノイズ相殺用信号線を介して前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線の入力端側に向かって伝送する電磁波ノイズ相殺手段を備えていることを特徴とする電磁波ノイズ低減回路。
【請求項４】
前記電磁波ノイズ相殺用信号線の入力端側に、前記分岐された電磁波ノイズ相殺信号の増幅および出力制御を行う出力制御付増幅手段を備え、
前記電磁波ノイズ相殺手段は、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線を介して伝送されている信号の負荷値を判定する機能と、前記負荷値が予め設定された規定値を超えているとき前記出力制御付増幅手段をＯＮにして電磁波ノイズ相殺動作を起動し、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線で伝送されている信号の負荷値が予め設定された規定値以下のとき前記出力制御付増幅手段をＯＦＦにして電磁波ノイズ相殺動作を停止する機能を有していることを特徴とする請求項３に記載の電磁波ノイズ低減回路。
【請求項５】
前記電磁波ノイズ相殺手段は、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線を介して伝送される信号の負荷値を軽負荷の状態から重負荷の状態へ段階的に変化させる機能と、各段階の負荷状態において測定されたノイズ量に基づいて前記規定値を決定する機能と、該決定した規定値を記憶する機能を有していることを特徴とする請求項４に記載の電磁波ノイズ低減回路。
【請求項６】
前記プリント基板は多層基板として構成されており、前記パターン配線された電磁波ノイズ相殺用信号線は、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線がパターン配線されている基板の直上または直下の電源層やＧＮＤ層が間にない基板上に配置されていることを特徴とする請求項３〜５のいずれか１項に記載の電磁波ノイズ低減回路。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気、電子機器におけるプリント配線基板等から輻射されるノイズを低減する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電気、電子機器は、部品の小型化、多機能化により機器自体の小型化、多機能化が進んでいる。そのため、機器の駆動周波数も上がりノイズの輻射が増大している。また、携帯電話のような小型であることが重要な機器も多数存在しており、ノイズの輻射を低減させることが重要な技術課題となっている。さらに、多機能化により機器自体が複数のインタフェースを有するものも多々存在し、このような機器の中では複数の周波数が使用され、ノイズの輻射も多周波数間に広がっている。
【０００３】
図７は、プリント基板上にパターン配線された複数の信号線の配置例を示す断面図である。
【０００４】
図７において、プリント配線基板としての絶縁基板ｅ上には、パターン配線された信号線ａと、信号線ａとは別の信号が送信されている信号線ｄが配置され、絶縁基板ｅの裏面には、アース導体ｆが設けられている。このような構成において、信号線ａに送信されている信号が電磁波ノイズの発生源となっている場合、信号線ａから空間へ輻射される電磁波ノイズにより、本プリント基板上の信号線ｄあるいは本プリント基板の近傍に別のプリント基板やケーブル等が存在すると、そのプリント基板上の配線やケーブル等にノイズが誘導し新たな電磁波ノイズ源となってしまう場合がある。
【０００５】
図８は、このような高速信号のノイズが近傍に存在する信号線に誘導されて放射する例を示す概念図であり、高速信号の通信を行うＩＣ１、ＩＣ２と、高速信号を伝送するパターン配線の近傍に、低速ではあるが長いパターン配線からなる信号線が配置されている場合、ノイズ発生の強い高速信号パターン配線を極力短くしノイズ発生を少なくしても、他の信号パターン配線が平行配線されるとノイズが誘導し、この他の信号パターン配線がアンテナとなってノイズを輻射してしまう。このような現象は、信号パターン配線に限らず、ノイズ発生の強い高速信号パターン配線の近傍に配置されている接続ケーブルなどにも容易にノイズが誘導され、ノイズ輻射のアンテナとなってしまう。
【０００６】
従来、このようなノイズ輻射を抑制するための技術が種々提案されており、例えば、特許文献１には、第１のデバイスから出力された信号を伝送するパターン配線を前記第１のデバイスの出力端子近傍の位置から反対方向に分岐し、分岐後の一方のパターン配線を第２のデバイスの入力端子に配線すると共に、分岐後の他方のパターン配線を該他方のパターン配線を流れる電流のベクトル方向が前記一方のパターン配線を流れる電流のベクトル方向に対して相反するように配線することにより、各々のパターン配線を流れる高周波電流によって発生される磁界を互いに逆方向とすることによって相殺し、放射ノイズを低減する技術が開示されている。
【０００７】
また特許文献２〜４には、少なくとも１組の検知器、演算装置、および相殺信号を発生する送信装置を具備し、不要輻射波を発生する部品近くに前記検知器を配置することにより不要輻射波を検出し、前記検出の結果から不要輻射波を相殺する信号を前記演算装置により算出して、前記送信装置から相殺信号を送信することにより、前記不要輻射波を低減する技術が開示されている。
【０００８】
【特許文献１】特開２０００−２６１１１２号公報
【特許文献２】特開２００１−１４４６９６号公報
【特許文献３】特開２００３−１３３９９０号公報
【特許文献４】特開２００５−０２７００４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
特許文献１に記載された発明によれば、各々のパターン配線を流れる高周波電流によって発生される磁界は互いに逆方向となって相殺されるため、放射ノイズを低減することが可能であるが、特許文献１に記載された発明では、第１のデバイスから出力された信号を伝送するパターン配線を第１のデバイスの出力端子近傍の位置から分岐し、分岐後の一方のパターン配線を第２のデバイスの入力端子に配線すると共に、分岐後の他方のパターン配線を該他方のパターン配線を流れる電流のベクトル方向が一方のパターン配線を流れる電流のベクトル方向に対して相反するように配線する関係上、基板上に分岐後の他方のパターン配線を反対方向に配置するためのスペースが別途必要となり、基板が大型化するという問題がある。
【００１０】
また、他方のパターン配線に対して、一方のパターン配線に供給する信号と同等の信号を常時出力する関係上、消費電力もその分多くなるという問題がある。さらに特許文献１に記載の構成では、一方のパターン配線と他方のパターン配線は、デバイスの出力端子近傍の位置から分岐して互いに反対方向に離れるように配置されているので、基板の近傍では相殺効果が十分得られないことがあり、その場合、一方のパターン配線の近傍にのみ隣接する別の信号配線があると、この信号配線を介して電磁波ノイズが放射される虞がある。
【００１１】
次に特許文献２〜４に記載された電磁波ノイズ低減方法の場合は、装置内の不要波発生源の近傍の不要波を検知し、不要波電界と同一振幅逆位相の電界を発生させる不要波相殺手段を設ける関係上、装置の巨大化、消費電力の増大化は避けられず、また、不要輻射波の周波数も多周波数間に広がるため効果的な実現は困難である。
【００１２】
本発明の目的は、上記従来技術が有している課題に鑑み、比較的簡単な構成で、かつ装置の大型化や消費電力の増大を抑えて、効率的に電磁波ノイズを低減することが可能な手段を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の電磁波ノイズ低減方法は、プリント配線基板上にパターン配線されて電磁波ノイズ発生源となっている信号線を伝送する信号の一部を該信号線の出力端側で分岐し、該分岐した信号を電磁波ノイズ相殺信号として、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線に沿ってほぼ平行にパターン配線された電磁波ノイズ相殺用信号線を介して、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線の入力端側に向かって伝送することを特徴としている。
【００１４】
またその際、前記電磁波ノイズの発生が基準以上の場合のみ前記電磁波ノイズ低減機能を動作させて電磁波ノイズ相殺を実行し、前記電磁波ノイズの発生が基準以下の場合には前記電磁波ノイズ低減機能による電磁波ノイズ相殺動作を停止する方法を採用することができる。
【００１５】
また本発明の電磁波ノイズ低減回路は、プリント配線基板上にパターン配線されて電磁波ノイズ発生源となっている信号線に沿ってほぼ平行にパターン配線された電磁波ノイズ相殺用信号線と、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線を伝送する信号の一部を該信号線の出力端側で分岐し、該分岐した信号を電磁波ノイズ相殺信号として、前記電磁波ノイズ相殺用信号線を介して前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線の入力端側に向かって伝送する電磁波ノイズ相殺手段を備えていることを特徴としている。
【００１６】
またその際、前記電磁波ノイズ相殺用信号線の入力端側に、前記分岐された電磁波ノイズ相殺信号の増幅および出力制御を行う出力制御付増幅手段を備えるとともに、前記電磁波ノイズ相殺手段は、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線を介して伝送されている信号の負荷値を判定する機能と、前記負荷値が予め設定された規定値を超えているとき前記出力制御付増幅手段をＯＮにして電磁波ノイズ相殺動作を起動し、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線で伝送されている信号の負荷値が予め設定された規定値以下のとき前記出力制御付増幅手段をＯＦＦにして電磁波ノイズ相殺動作を停止する機能を有する構成とすることができる。
【００１７】
また、前記電磁波ノイズ相殺手段は、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線を介して伝送される信号の負荷値を軽負荷の状態から重負荷の状態へ段階的に変化させる機能と、各段階の負荷状態において測定されたノイズ量に基づいて前記規定値を決定する機能と、該決定した規定値を記憶する機能を有する構成とすることができる。
【００１８】
また前記プリント基板は単層基板、多層基板のいずれの場合にも本発明を適用することができる。プリント基板が多層基板として構成されている場合には、前記パターン配線された電磁波ノイズ相殺用信号線は、前記電磁波ノイズ発生源となっている信号線がパターン配線されている基板の直上または直下の電源層やＧＮＤ層が間にない基板上に配置されることが好ましい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の省電力型ノイズ低減方法では、プリント基板上において電磁波ノイズ発生源となっているパターン配線に沿ってほぼ平行に、当該パターン配線から輻射されるノイズを相殺するようなパターン配線を追加するだけの極めて簡単かつ小型な構成によって、電磁波ノイズを効果的に低減することが可能となる。
【００２０】
また、ノイズの発生が基準以上の場合のみ電磁波ノイズ低減回路を動作させる構成とすることにより、電磁波ノイズの発生が基準以下の場合には電磁波ノイズ低減回路を動作を停止することができ、省電力化を図ることが可能なノイズ低減手段を実現することができる。
【００２１】
さらに本発明では、プリント基板上でノイズの輻射を低減させるための、機構的なシールド材や追加のフィルタ、ノイズ対策のコネクタ等を必要としないので、電気、電子機器の設計期間の短縮が可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
図１は、本発明の実施形態におけるプリント基板上にパターン配線された信号線を示す断面図である。
【００２３】
本実施形態では、裏面にアース導体ｆが設けられたプリント基板（絶縁基板）ｅの表面に、ノイズの発生源となる高速信号が伝送されるパターン配線である信号線ａと、信号線ａの近傍において比較的低速信号が伝送されるパターン配線である信号線ｄと、信号線ａと信号線ｄの間において信号線ａに沿ってほぼ平行にパターン配線として配置された信号線ｂを有する構成となっている。
【００２４】
電気回路的な観点から回路上必要な信号線は、信号線ａと信号線ｄである。本実施形態では信号線ｂを設けたことが特徴であり、前記プリント基板において、信号線ａが電磁波ノイズの発生源になっている場合、信号線ｂに、信号線ａを伝送する信号を反対方向に伝送させることにより、信号線ａより発生する電磁界を相殺する電磁界を信号線ｂにより発生させて、全体としての空間へのノイズの輻射を低減させる。
【００２５】
図２は、本実施形態における電磁界の相殺作用を説明するための誘導結合の概念図である。
【００２６】
図２において、電流Ｉ１が左回りに流れるループ回路１と、電流が流れていないループ回路２とから構成されている場合、電流Ｉ１が回路１を流れるとＩ１に比例した磁束φ１が誘起され、磁束φ１の一部の磁束φ２がループ回路２を横切ると、この磁束φ２の時間的変化によりループ回路２に電流が誘起される。一方、ループ回路２にループ回路１とは逆方向（右回り）の電流Ｉ２を流すと、磁束φ２を打ち消す磁束が発生する。
【００２７】
この回路１、回路２を図１に対応させて説明すると、回路１は、信号線ａとアース導体ｆによるループ回路に相当し、回路２は、信号線ｂとアース導体ｆによるループ回路に相当する。したがって、信号線ａに奥から手前の方向に向かう電流が流れると、磁束φ１は信号線ａから信号線ｂの方向へ誘起される。ここで、信号線ｂに逆方向（手前から奥方向）の電流を流すと磁束φ２は信号線ｂから信号線ａの方向へ誘起され、相互に打ち消すように作用する。
【００２８】
図３は、本実施形態を、制御手段およびデータ記憶手段を備えた電気、電子機器内部のプリント基板に適用した省電力型ノイズ低減回路の概要を示すブロック図である。
【００２９】
プリント基板１０上には、制御手段１１とデータ記憶手段１２が配置され、制御手段１１とデータ記憶手段１２の間のプリント基板１０上には、両者間での信号伝送を行うためのパターン配線された信号線ａが設けられている。図では以下の説明の便宜上、信号線ａには制御手段１１からデータ記憶手段１２へ送出する信号が伝送されるものとする。このプリント基板１０上にはさらに信号線ａに沿ってほぼ平行にパターン配線された信号線ｂが設けられており、信号線ａの出力端側で分岐された前記伝送信号の一部は、出力制御付増幅手段１３を介して信号線ｂに供給される。
【００３０】
出力制御付増幅手段１３は、信号線ａの出力端側で分岐された前記伝送信号の信号線ｂへの出力制御および該分岐信号の電気的増幅を行うバッファーである。信号線ｂに供給された分岐信号は、信号線ａの出力端側から入力端側へ向かう方向に伝送され、信号線ａの入力端側近傍で終端される。したがって、信号線ｂに流れる電流による磁束は信号線ａに流れる電流による磁束の一部を打ち消すように作用するので、信号線ａで発生する電磁波ノイズを相殺する作用を有している。
【００３１】
制御手段１１は、電気、電子機器の情報処理を行う情報処理手段１５、情報処理手段１５の処理の負荷が規定の値を越えているかどうかを判断する負荷判断手段１６、前記負荷判断手段１６の判断基準となる値を保持している判断基準保持手段１７、信号線ｂへの出力の制御を行う出力切り替え手段１８、前記信号線ａへの信号の出力の制御と信号の電気的増幅を行うバッファーである出力制御付増幅手段１４とから構成される。
【００３２】
なお図３では、信号線ａは制御手段１１からデータ記憶手段１２へ送出される信号を伝送する信号線として説明したが、データ記憶手段１２から制御手段１１へ送出される信号を伝送する信号線が電磁波ノイズ発生源となっている場合には、当該信号線に対して同様の構成を設けることができる。
【００３３】
図４は、図３に示す省電力型ノイズ低減回路における電磁波ノイズ低減のための事前設定動作時のフロチャート（図４（ａ））、および通常動作時のフロチャート（図４（ｂ））である。以下、図４を参照して、図３に示す省電力型ノイズ低減回路の動作について説明する。
【００３４】
電磁波ノイズ低減のための事前設定動作では、情報処理手段１５から信号線ａを介してデータ記憶手段１２へ信号を伝送したときに信号線ａから発生する電磁波ノイズを測定し、電磁波ノイズの測定値が規定値外となるような伝送信号の状態を確認し、そのときの伝送信号の変化の度合い（負荷値）を記憶する動作である。
【００３５】
事前測定がスタート（Ｓ１）すると、情報処理手段１５は、最初、信号線ａを介してデータ記憶手段１２へ伝送される信号の負荷値を、信号変化の最も少ない軽負荷の状態まで増加させ（Ｓ２）、そのときのノイズ量を測定して（Ｓ３）、前記負荷状態における測定ノイズが規定値内であるかないかを判断する（Ｓ４）。電磁波ノイズが規定内である場合（Ｓ４．Ｙ）には、信号線ａを介してデータ記憶手段１２へ伝送される信号の負荷値を一段階増加させて（Ｓ２）、再度ノイズを測定する（Ｓ３）。
【００３６】
このように、情報処理手段１５は、信号線ａを介してデータ記憶手段１２へ伝送される信号の負荷値を、変化の少ない軽負荷の状態から変化の多い重負荷の状態へ段階的に変化させ（Ｓ２）、各段階におけるノイズ量を測定して（Ｓ３）、各負荷状態における測定ノイズが規定値内であるかないかを判断する（Ｓ４）。電磁波ノイズが規定内である場合（Ｓ４．Ｙ）には、再び負荷を段階的に増加させ再度ノイズを測定する（Ｓ２〜Ｓ３）。信号の負荷を段階的に増加していく過程で、測定ノイズが規定値外になった（Ｓ４．Ｎ）時点で、そのときの負荷の値を、判断基準保持手段１７に記憶して（Ｓ５）、事前測定処理を終了する。
【００３７】
通常動作時においては前記電気、電子機器の負荷は絶えず変動しており、常に重負荷の状態でいることは稀である。また一般に、前記電気、電子機器の動作開始時は軽負荷であるため、通常動作が開始されると（Ｓ１０）、付加判断手段１６は、初期設定として出力切り替え手段１８により出力制御付増幅手段１３の出力をＯＦＦに設定する（Ｓ１１〜Ｓ１２）。情報処理手段１５は、負荷の状態を定期的に測定し（Ｓ１３）、負荷判断手段１６に定期的に通知する（Ｓ１４）。負荷判断手段１６は、判断基準保持手段１７に記憶されている負荷値と情報処理手段１５から通知された負荷値を比較し（Ｓ１５）、判断基準保持手段１７に記憶されている負荷値より軽負荷であると判断した場合（Ｓ１６．Ｙ）は、再度負荷の通知を待ち同じ処理（Ｓ１３〜）を繰り返す。
【００３８】
負荷判断手段１６は、情報処理手段１５で測定した負荷の状態が判断基準保持手段１７に記憶されている負荷値より重負荷であると判断した場合（Ｓ１６．Ｎ）は、出力切り替え手段１８にその旨を通知し（Ｓ１７）、出力切り替え手段１８は出力制御付増幅手段１３の出力をＯＮに設定する（Ｓ１８）。出力制御付増幅手段１３の出力をＯＮにすることにより信号線ｂには信号線ａと逆向きの信号が送信される。この信号線ｂを伝送する信号によって信号線ａより輻射されるノイズが相殺される。
【００３９】
出力制御付増幅手段１３の出力をＯＮにした後も、前記と同様に負荷の通知を待ち、同様の処理を繰り返す（Ｓ１９〜Ｓ２１）。即ち情報処理手段１５から通知された負荷値が、判断基準保持手段１７に記憶されている負荷値より重負荷であると判断した場合（Ｓ２２.Ｎ）は、出力制御付増幅手段１３を出力ＯＮの状態に保持して電磁波ノイズ低減動作を継続するとともに（Ｓ１９〜）を繰り返す。軽負荷と判断した場合（Ｓ２２.Ｙ）には、出力制御付増幅手段１３の出力をＯＦＦに設定して（Ｓ１１〜Ｓ１２）、電磁波ノイズ低減動作を停止するとともに（Ｓ１３〜）に戻って前記と同様に負荷の通知を待ち同じ処理を繰り返す。
【００４０】
本実施例によれば、電気、電子機器内部から発生する電磁波ノイズが規定値を超えるときの当該電気、電子機器の負荷の値を予め設定することができ、当該電気、電子機器の動作中の負荷が前記設定された負荷の値を超えたときのみ、電磁波ノイズ低減回路を動作させ、当該電気、電子機器の動作中の負荷が前記設定された負荷の範囲内の時には、電磁波ノイズ低減回路の動作を停止させているので、低消費電力で効率的に電磁波ノイズを低減することができる。
【００４１】
なお、図３に示す省電力型ノイズ低減回路では、信号線ａのデータ記憶手段１２接続点の近傍から伝送信号を分岐して信号線ｂを介して折り返す構成としているが、プリント基板１０上に配置されている出力制御付増幅手段１３をデータ記憶手段１２の内部に配置し、信号線ａを介してデータ記憶手段１２に伝送される信号をデータ記憶手段１２の内部で折り返して信号線ｂに供給する構成とすることもできる。
【００４２】
通常、データ記憶手段１２は半導体集積回路（ＩＣ）によって構成されている場合が多いので、上記構成を採用すれば、ＩＣのｐｉｎからのノイズ輻射も相殺することができるので、より効果的なノイズ低減が可能となる。
【００４３】
図５は、本発明の他の実施形態を示すプリント基板上にパターン配線された信号線の断面図である。
【００４４】
本実施形態では、裏面にアース導体ｆが設けられたプリント基板（絶縁基板）ｅの表面に、ノイズの発生源となる高速信号が伝送されるパターン配線である信号線ａと、信号線ａの近傍において比較的低速信号が伝送されるパターン配線である信号線ｄと、信号線ａと信号線ｄの間に配置された静電シールドとしてのパターン配線であるＧＮＤ線ｃと、信号線ａとＧＮＤ線ｃの間において信号線ａに沿ってほぼ平行にパターン配線として配置された信号線ｂを有する構成となっている。
【００４５】
電気回路的な観点から回路上必要な信号線は、信号線ａと信号線ｄである。ＧＮＤ線ｃは信号線ａと信号線ｄとの相互干渉（クロストーク）を低減させるための静電シールドとして機能する。本実施形態においても、前記プリント基板における信号線ａがノイズの発生源になっている場合、信号線ａに沿って平行に配置された信号線ｂに対して、信号線ａを伝送する信号を反対方向に伝送させることにより、信号線ａより発生する電磁界を相殺する電磁界を信号線ｂに発生させ、全体のとしての空間へのノイズの輻射を低減させることができる。
【００４６】
図６は、本発明の更に他の実施形態を示すプリント基板上にパターン配線された信号線の断面図である。
【００４７】
本実施形態では、ノイズ源となる信号線ａに対して、逆方向の信号線ｂを多層プリント基板の他の層に配線したものである。本実施例の場合には、多層プリント基板のどの層でも効果が期待できるものでもない。少なくとも電源層やＧＮＤ層が間にない近傍の層である必要があるし、可能な限り近傍の層で配置する必要がある。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の実施形態を示すプリント基板上にパターン配線された信号線の断面図である。
【図２】本実施形態における電磁界の相殺作用を説明するための誘導結合の概念図である。
【図３】本実施形態を電気、電子機器内部のプリント基板に適用した省電力型ノイズ低減回路の概要を示すブロック図である。
【図４】図３に示す省電力型ノイズ低減回路における動作を示すフロチャートである。
【図５】本発明の他の実施形態を示すプリント基板上にパターン配線された信号線の断面図である。
【図６】本発明の更に他の実施形態を示すプリント基板上にパターン配線された信号線の断面図である。
【図７】プリント基板上にパターン配線された信号線の一般的な配置例を示す断面図である。
【図８】高速信号のノイズが近傍に存在する信号線に誘導されて放射する例を示す概念図である。
【符号の説明】
【００４９】
１０  プリント基板
１１  制御手段
１２  データ記憶手段
１３、１４  出力制御付増幅手段
１５  情報処理手段
１６  負荷判断手段
１７  判断基準保持手段
１８  出力切替手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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