(57)【要約】【課題】少数の部品構成で周波数軸上、複数組の２モード光を出力し、かつ各２モード光間の波長間隔も任意に設定可能な多波長可変光源を提供する。【解決手段】光源１０１，１１１から発生した波長の異なる第１及び第２の光を、偏波制御手段１０２，１１２によりその偏波状態を同一に設定するとともに光変調手段１０６の偏波特性と一致するように制御した上で光合波手段１０３に入力して合波し、さらに光増幅手段１０４で増幅し、非線形光学効果発生手段１０５に入力することで四光波混合により該入力光の波長差に等しい間隔の複数の光を出力させ、該複数の光を光変調手段１０６に入力して光搬送波抑圧両側波帯変調することにより、複数組の２モード光を発生する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
波長（光周波数）の異なる２つの光である２モード光を複数組発生する２モード光発生装置であって、
波長の異なる第１及び第２の光をそれぞれ発生する第１及び第２の光源と、
前記第１及び第２の光を合波する光合波手段と、
前記光合波手段で合波された第１及び第２の光を入力光とし、四光波混合により該入力光の波長差に等しい間隔で複数の光を出力する非線形光学効果発生手段と、
前記非線形光学効果発生手段からの複数の光を入力光として光搬送波抑圧両側波帯変調を行い、複数組の２モード光を出力する光変調手段とを備えた
ことを特徴とする２モード光発生装置。
【請求項２】
第１の光源として可変波長光源を用いた
ことを特徴とする請求項１に記載の２モード光発生装置。
【請求項３】
第１及び第２の光源として可変波長光源を用いた
ことを特徴とする請求項１に記載の２モード光発生装置。
【請求項４】
各光源と非線形光学効果発生手段との間に、該各光源からの光の偏波状態を制御する偏波制御手段を設けた
ことを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の２モード光発生装置。
【請求項５】
波長の異なる第１及び第２の光をそれぞれ発生する第１及び第２の光源からなる光源部を複数備えるとともに、前記各光源部に含まれる全ての光源からの光を合波する光合波手段を備えた
ことを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の２モード光発生装置。
【請求項６】
前記第１及び第２の光源並びに光合波手段に代えて、
所定の波長の光を発生する光源と、
前記光源からの光を入力光として光搬送波抑圧両側波帯変調を行い、波長の異なる２つの光を出力する第２の光変調手段とを用いた
ことを特徴とする請求項１に記載の２モード光発生装置。
【請求項７】
光源と第２の光変調手段との間に、該光源からの光の偏波状態を制御する偏波制御手段を設けた
ことを特徴とする請求項６に記載の２モード光発生装置。
【請求項８】
第２の光変調手段と光変調手段との間に、該第２の光変調手段からの光の偏波状態を制御する偏波制御手段を設けた
ことを特徴とする請求項６または７に記載の２モード光発生装置。
【請求項９】
所定の波長の光を発生する光源と、前記光源からの光を入力光として光搬送波抑圧両側波帯変調を行い、波長の異なる２つの光を出力する第２の光変調手段とからなる光源部を複数備えるとともに、前記各光源部に含まれる全ての第２の光変調手段からの光を合波する光合波手段を備えた
ことを特徴とする６乃至８のいずれかに記載の２モード光発生装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ミリ波帯やマイクロ波帯の無線周波数信号を発生させるための、波長（光周波数）の異なる２つの光を複数組、発生させる技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、ミリ波帯やマイクロ波帯の無線周波数信号を発生させる方式として、波長（光周波数）の異なる２つの光を光受信機に受信させた際に発生する、ビート信号を利用する方式が注目されつつある。
【０００３】
この方式は、波長（光周波数）の異なる２つの光、例えば光周波数がｆ1及びｆ2（ｆ1≠ｆ2）の光を光受信機に受信させると、前述した波長の差、ここでは光周波数ｆ1及びｆ2の差Δｆ＝ｆ1−ｆ2に等しい周波数の電気信号（ビート信号）が、前記光受信機から出力されるという原理を利用するものであり、前記波長（光周波数）の異なる２つの光（以下、２モード光と呼ぶ。）間の波長間隔（光周波数間隔）を設定するだけで、簡単にミリ波帯やマイクロ波帯のような非常に高い周波数帯の電気信号、即ち無線周波数信号を発生させることができる。
【０００４】
そのため、前述した無線周波数信号を必要とする場所、例えば無線基地局まで光ファイバなどを介して前記２モード光を伝送すれば、当該無線基地局には無線周波数信号を発生させるための発振器を設置する必要がなくなり、小型化、低コスト化が期待できる。また、光信号の波長（光周波数）差を利用して高周波の無線信号を発生させる方式であるため、高周波の無線信号で直接変調した光信号を伝送する方式に比べ、光ファイバなどで光伝送する場合でも分散の影響を受け難い。
【０００５】
しかし、前述した２モード光からビート信号を発生する場合、各モード光間の波長（光周波数）の揺らぎが出力周波数に変動を及ぼすため、波長（光周波数）の安定した光源を用いる必要がある。
【０００６】
安定した２モード光を出力する方式として、光変調を用いた光搬送波抑圧両側波帯変調（ＤＳＢ−ＳＣ：Ｄｏｕｂｌｅ  Ｓｉｄｅ  Ｂａｎｄ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｅｄ  Ｃａｒｒｉｅｒ）方式がある。この方式は、図２に示すように、光周波数ｆ1の１つの光を光変調手段１０に入力し、周波数ｆRF/2で変調することにより、光周波数ｆ1−ｆRF/2，ｆ1＋ｆRF/2の２つの光を得る方式である。１つの波長の光から２モード光を発生させるため、各モード光の光周波数変動は極めて少なく、安定した２モード光を得ることができる。また、２モード光間の波長間隔は光変調手段１０に入力した電気周波数の２倍の波長間隔（ここではｆRF）を得ることができるため、入力変調周波数の利用効率が高い。
【０００７】
また、ミリ波を用いたビームフォーミングシステムでは、ビーム方向を制御するために複数組の２モード光を用い、さらにこれらの波長間隔を制御する方式がある（例えば、非特許文献１参照）。ビーム方向の制御はアレイアンテナに入力する信号の位相制御を、隣り合う２モード光間の波長間隔をそれぞれ制御することで行う。
【０００８】
図３は従来の可変波長光源を複数配置して２モード光を複数組発生する光源の構成を示している。複数の可変波長光源２０１〜２ｓ１（ｓは任意の自然数）を配置し、各可変波長光源２０１〜２ｓ１からの光を光合波手段２０２で合波し、それを光変調手段２０３によって２モード光に変調する。そのため、個々の光源の波長を制御する必要があり、制御構造の複雑化や波長制御の誤差などが課題となる。さらに、波長の高速制御を行う場合、特殊な光源を多数並べる必要があり、経済的観点から効率的とは言えない。
【０００９】
図４は非線形光学効果の一種である四光波混合を用いて多波長化を行う従来の多波長光源であり、少ない部品構成で、入力する光の波長の数に対しより数多くの波長の光を出力できる構成となっている（特許文献１参照）。
【００１０】
光源３０１，３１１は可変波長光源であり、互いに偏波状態が同一で異なる波長、例えばλ1，λ2（λ1≠λ2）の光を出力する。出力された光はそれぞれ偏波保持ファイバ３０２，３１２を介して合波器３０３に入力され、合波される。合波された光は光増幅器３０４によって増幅され、非線形光学効果発生手段である分散シフトファイバ３０５に入力される。このとき、四光波混合が発生し、入力光の波長差に等しい間隔、即ちΔλ＝λ1−λ2で複数の光が出力される。
【特許文献１】特開平９−１５２６３８号公報
【非特許文献１】田所，谷□，桜井，雲崎「６０ＧＨｚ−ＲＯＦシステムにおける光制御型ビームフォーミング」２００５ソサイエティ大会講演論文集Ｃ−１４−４，電子情報通信学会，２００５年９月２０〜２３日
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
このため、図３に示した光源を多数並べる方式に比べ、少ない光源構成で複数の波長の光を出力できる構成となっている。また、非線形光学効果を用いるため、光源波長の高速制御に対しても柔軟に対応する。しかしながら、この構成では２モード光を発生させることはできないという問題がある。
【００１２】
このような背景から、シンプルな構成で複数組の２モード光を出力でき、隣り合う２モード光間の波長間隔を制御でき、さらにモード光間の波長揺らぎの少ない光発生装置が必要とされている。
【００１３】
本発明の目的は、少ない部品構成で、モード間の光周波数揺らぎの少ない２モード光を複数組発生し、隣り合う２モード光間の波長間隔を制御可能な、２モード光発生装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記の目標を達成するために、本発明では、光源からの出力光を四光波混合によって多波長化し、さらに多波長光の２モード光化を行う。四光波混合は非線形光学効果の一種であり、高光強度でかつ波長（光周波数）の異なる２つの光を、光学結晶、光ファイバ、半導体光増幅器などの非線形光学効果発生手段中に入力した場合に発生する。ここでは非線形光学効果発生手段に入力される波長数が最小である２波長の場合について説明を行うが、入力波長数が３波以上でも四光波混合は発生する。
【００１５】
高非線形ファイバなどの非線形光学効果発生手段にｆ-1，ｆ1の光周波数を有する混合光を入力すると、周波数差Δｆ＝｜ｆ1−ｆ-1｜の成分を持つアイドラ光（ｆ-1±Δｆ，ｆ1±Δｆ）が発生する。さらにこれらのアイドラ光と入力光、アイドラ光同士の四光波混合も発生する。このときのアイドラ光はｆ2n-1＝ｆ1＋ｎΔｆ，ｆ2n＝ｆ1−ｎΔｆ（ｎ＝１，２，…）の光周波数の場所に発生する。これは入力光の差周波数に等しい周波数間隔に並んだ光が多数発生することを意味している。
【００１６】
本発明では、非線形光学効果発生手段を用いることにより四光波混合を発生させ、入力光の多波長化を行うため、図３のように光源を複数用意する必要がなくなり、構成がシンプルとなる。
【００１７】
具体的には、請求項１の構成では、第１の光源からの第１の光（光周波数ｆ-1）、第２の光源からの第２の光（光周波数ｆ1）を光合波手段によって合波し、非線形光学効果発生手段に入力することで、四光波混合を発生させ、多波長化を行う。非線形光学効果発生手段から出力された多波長光は光変調手段に入力され、ＤＳＢ−ＳＣ変調（電気変調信号の周波数ｆRF/2）されることで複数組の２モード光（ｆ2n-1±ｆRF/2，ｆ2n±ｆRF/2）が発生する。このとき、第１及び第２の光の光周波数ｆ-1，ｆ1を制御することによって隣り合う２モード光間の波長間隔を任意に制御することができる。
【００１８】
また、請求項２の構成では、第１の光源として可変波長光源を用いることで、隣接する２モード光間の波長間隔を制御することができる。また、この場合、第２の光源は固定波長光源で良いため、経済的な光源構成となる。
【００１９】
また、請求項３の構成では、第１及び第２の光源として可変波長光源を用いることで、隣接する２モード光間の波長間隔を制御することができ、かつ２モード光の中心波長も制御可能となる。
【００２０】
また、請求項４の構成では、請求項１乃至３のいずれかの構成において、光源からの出力光の偏波状態を制御する偏波制御手段を備えることで、四光波混合の発生効率を制御し、出力光の強度を制御することが可能である。これは２つの入力光の偏波状態が互いに一致した状態で非線形光学効果発生手段に入力されたときに、四光波混合の発生効率が最大になり、２つの入力光の偏波状態が互いに９０°ずれた状態で非線形光学効果発生手段に入力されたとき、四光波混合の発生効率が最低になる現象を利用している。このように出力される複数組の２モード光の出力を制御可能な構成にすることで、ビームフォーミングの際、ビームの出力特性（無線信号の指向性）を偏波制御手段で制御することができる。
【００２１】
さらに、マッハツエンダー光変調器のように偏波依存性のある光変調手段を用いる場合、使用する偏波制御手段を共用化できる特徴がある。これはそれぞれ独立した非線形光学効果発生手段、光変調手段に２つ以上の光を入力する場合、入力光の偏波状態をそれぞれの適した状態に制御して入力する必要があるが、請求項４に記載された構成である、第１及び第２の光源と非線形光学効果発生手段との間に偏波制御手段を配置することで、非線形光学効果発生手段用への入力光の偏波状態を維持しつつ、光変調手段への入力光の偏波状態も制御できる。つまり、従来は非線形光学効果発生手段及び光変調手段、それぞれに必要であった偏波状態手段が、本発明の構成とすることで、共用化することができ、構成部品を減らすことができる。
【００２２】
請求項５の構成では、請求項１乃至４のいずれかの構成において、非線形光学効果発生手段及び光変調手段の共用化を行うものである。第１及び第２の光源からなる光源部（請求項４の場合は偏波制御手段も含む）を複数配置し、それぞれ異なる波長の光を出力させる。出力された光は光合波手段で全て合波され、非線形光学効果発生手段に入力され、入力光間で四光波混合が発生し、多波長化が行われる。このとき、ある光源部からの光によって発生した四光波混合光と他の光源部からの光によって発生した四光波混合光の波長が干渉しないように、各光源部の出力光間の波長間隔を広げて設定する必要がある。また、各光源部からの光によって発生した四光波光間からも不要な四光波混合が発生する。この不要な四光波混合光が有用な四光波混合光に干渉しないように各光源部の出力光の波長を配置する必要がある。
【００２３】
また、請求項６の構成では、請求項１の構成において、単数の光源でも複数組の２モード光を発生できる方法である。単数の光源からの出力される光を、第２の光変調手段によってＤＳＢ−ＳＣ変調することで２モード光を発生させる。この２モード光を非線形光学効果発生手段に入力することで四光波混合を発生させ、多波長化し、さらに出力光を請求項１の構成でも用いていた光変調手段に入力し、ＤＳＢ−ＳＣ変調することにより、複数組の２モード光を発生させる。このとき、第２の光変調手段に入力する変調周波数を制御することで隣接する２モード光間の波長間隔を制御する。
【００２４】
また、請求項７の構成では、請求項６の構成において、第２の光変調手段に偏波依存性がある場合、光源からの出力光の偏波状態を制御できる偏波制御手段を備えることで効率的な２モード光を発生させることができる。
【００２５】
また、請求項８の構成では、請求項６または７の構成において、光変調手段に偏波依存性がある場合、第２の光変調手段からの出力光の偏波状態を制御できる偏波制御手段を備えることで効率的な２モード光を発生させることができる。
【００２６】
また、請求項９の構成では、請求項６乃至８のいずれかの構成において、非線形光学効果発生手段及び光変調手段の共用化を行うものである。光源と第２の光変変調手段とからなる（請求項７の場合は偏波制御手段も含む）光源部を複数配置し、光合波手段で全ての出力光を合波する。全て合波された光は非線形光学効果発生手段に入力され、入力光間で四光波混合が発生し、多波長化が行われる。このとき、ある光源部からの光によって発生した四光波混合光と他の光源部からの光によって発生した四光波混合光の波長が干渉しないように、各光源部の出力光間の波長間隔を広げて設定する必要がある。また、各光源部からの光によって発生した四光波光間からも不要な四光波混合が発生する。この不要な四光波混合光が有用な四光波混合光に干渉しないように各光源部の出力光の波長を配置する必要がある。
【発明の効果】
【００２７】
以上述べたように本発明によれば、非線形光学効果発生手段と光変調手段を用いることにより、少ない部品構成で、安定した２モード光を複数組発生でき、かつ隣り合う２モード光間の波長間隔を任意に設定することができる装置を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、図面を参照して本発明の２モード光発生装置について説明する。
【００２９】
（第１の実施の形態）
図１は本発明の２モード光発生装置の第１の実施の形態を示すものであり、第１及び第２の光源１０１，１１１、偏波制御手段１０２，１１２、光合波手段１０３、光増幅手段１０４、非線形光学効果発生手段１０５及び偏波依存性のある光変調手段１０６から構成される。
【００３０】
光源１０１，１１１でそれぞれ発生した、図５に示す波長λ-1，λ1（λ-1≠λ1）の光は効率良く四光波混合を行うため、偏波制御手段１０２，１１２によってその偏波状態が同一に設定され、さらに光変調手段１０６の偏波特性に一致するよう制御される。
【００３１】
偏波制御手段１０２，１１２によって偏波を制御された光は光合波手段１０３により合波される。光合波手段１０３で合波された光は、光増幅手段１０４によって増幅され、高非線形ファイバからなる非線形光学効果発生手段１０５に入力され、四光波混合により、図６に示すような波長差Δλ＝｜λ1−λ-1｜の成分を持つアイドラ光が発生し、多波長化が行われる。非線形光学効果発生手段１０５から出力された光は全て光変調手段１０６に入力され、一括してＤＳＢ−ＳＣ変調されることで、図７に示すような複数組の２モード光が発生する。
【００３２】
図８は図１の構成で実験を行い、得られた複数組の２モード光の波長分布を示すものである。光源１０１，１１１からのそれぞれの出力光（波長１５５０ｍｍ，１５５２ｍｍ）、光増幅手段１０４（実験ではエルビウムドープファイバ光増幅器を使用）によって強度２３ｄＢｍ（各波長２０ｄＢｍ）に増幅した。増幅された光を非線形光学効果発生手段１０５（実験では５００ｍの高非線形ファイバを使用）によって多波長化し、光変調手段１０６（実験ではマッハツエンダー光変調器を使用）によって、ＤＳＢ−ＳＣ変調（入力周波数３０ＧＨｚ）された。
【００３３】
このような構造とすることで、より部品の少ない構成で複数組の２モード光を出力し、隣り合う２モード光間の波長間隔もでき、さらにモード光間の波長揺らぎの少ない光を得ることができる。
【００３４】
また、上記実施の形態において、第１及び第２の光源の出力光の波長間隔を狭くしてゆき、ある一定以上の波長間隔以下にすると、隣り合う２モード光間で干渉が生じ、不要なビート信号が発生する。このため、第１及び第２の光源の出力光の波長間隔を狭くするには限界が存在する。変調光が完全な２モード光のみの成分であり、理想の光波長フィルタでそれぞれの２モード光を抽出する場合、上記のような干渉信号の問題は発生しない。
【００３５】
しかし、実際のＤＳＢ−ＳＣ変調では２モード光の他に複数のサイドバンド（サイドバンド間の波長間隔は入力したＲＦ周波数ｆRF/2に等しい間隔になる）を発生するため、２モード光自体が他の２モード光に近づくことで発生する干渉よりも早い段階で、サイドバンド同士の干渉が発生する。隣り合う２モード光の持つサイドバンド間の干渉を避けるためには、第１及び第２の光源の出力光の波長間隔を広く設定し、図８のようにサイドバンド間でビート信号が発生しないように設定がある。
【００３６】
一方、光制御型ビームフォーミング（非特許文献１）などでは、出来るだけ狭い間隔で２モード光を複数発生させなければならない場合も存在する。隣り合う２モード光の波長間隔を狭める場合、ＤＳＢ−ＳＣ変調により発生する複数サイドバンドが、隣の２モード光やサイドバンドに接近し、光周波数差に応じた周波数で複数の干渉ビート信号を発生させてしまう。干渉ビート信号数を減らしつつ、２モード光間の波長間隔を狭める波長配置法が必要になる。
【００３７】
図９は隣り合う２モード光間の波長間隔を狭めつつ、発生する干渉ビート信号数を最小にする波長配置法である。これは隣り合う２モード光に付随する２次のサイドバンド同士が重なる位置に波長を配置することで、他のサイドバンドとの干渉ビート信号や２モード光との干渉ビート信号の数を最小にする。この波長配置位置より波長間隔を近づけても、あるいは遠ざけても干渉信号の数は増加する（遠ざける場合は十分に波長間隔を離すことでこの問題は避けられる）。このような波長配置手法を用いることで、不要な干渉ビート信号の数を最小化できる。
【００３８】
また、それぞれの２モード光を光フィルタで抽出し、ビート信号による無線周波数発生される場合、２次のサイドバンドを隣り合う２モード光の中間付近に配置することで、図９に示すように光フィルタなどで取り除くことも出来る。この場合、２次のサイドバンドが必ずしも重なる必要はない。
【００３９】
なお、上記の第１の実施の形態において、光源１０１を可変波長光源、光源１１１を固定波長光源構成とすることで、１つの可変光源の波長制御により、隣接する２モード光間の波長間隔を制御するようにしても良い。この構成では波長可変に要する光源が１つで済むため、経済的な構成とすることができる。
【００４０】
また、上記の第１の実施の形態において、光源１０１，１１１の両者を可変波長光源とすることで、隣接する２モード光間の波長間隔を制御することができ、かつ２モード光の中心波長も制御可能として良く、波長設定の矛軟性を高くすることができる。
【００４１】
さらにまた、上記の第１の実施の形態において、偏波制御手段１０２，１１２の両方もしくはどちらか一方を制御することで、四光波混合の発生効率を制御し、最終的に発生する複数組の２モード光の強度を制御することが可能である。このように出力される複数組の２モード光の出力を制御が可能な構成にすることで、ビームフォーミングの際、ビームの出力特性（無線信号の指向性）を偏波制御手段で制御することができる。
【００４２】
（第２の実施の形態）
図１０は本発明の２モード光発生装置の第２の実施の形態を示すものであり、光源４０１、偏波制御手段４０２、偏波依存性のある光変調手段（甲）（但し、請求項では「第２の光変調手段」と表記）４０３、偏波制御手段４０４、光増幅手段４０５、非線形光学効果発生手段４０６及び偏波依存性のある光変調手段（乙）４０７から構成される。
【００４３】
光源４０１で発生した所定の波長（光周波数ｆ）の光は偏波制御手段４０２によって光変調手段（甲）４０３の偏波特性に一致するように偏波状態を制御される。その後、光変調手段（甲）４０３に入力されてＤＳＢ−ＳＣ変調（変調周波数ｆ0）され、２モード光（光周波数ｆ±ｆ0）が発生する。発生した２モード光は偏波制御手段４０４によって光変調手段（乙）４０７の偏波特性に一致するように偏波状態を制御され、光増幅手段４０５にて増幅され、非線形光学効果発生手段４０６に入力されて多波長化される。このとき、隣り合う波長の間隔は光周波数に換算すると２ｆ0となる。
【００４４】
この多波長光を光変調手段（乙）４０７に入力し、さらにＤＳＢ−ＳＣ変調（変調周波数ｆRF/2）することにより、複数組の２モード光を発生できる。最終的に出力される２モード光のモード間の波長間隔は光周波数に換算するとｆRF/2となる。
【００４５】
このような構成にすることで、光源の数を１つに減らすことができる。また、上記の第２の実施の形態において隣り合う２モード光間の波長間隔は、光変調手段（甲）４０３に入力する電気変調信号の周波数を制御することで制御できる。
【００４６】
（第３の実施の形態）
図１１は本発明の２モード光発生装置の第３の実施の形態を示すものであり、この実施の形態は第１の実施の形態における光源部（第１、第２の光源及び２つの偏波制御手段）を複数配置した形態である。配置される光源部５０，５１，…，５ｍ（ｍは任意の自然数）は第１の実施の形態における第１、第２の光源及び２つの偏波制御手段を１つの単位の光源部として複数集合させたものである。構成は光源５０１・５０２，５１１・５１２，…，５ｍ１・５ｍ２（合計２ｍ＋２個、出力波長ｆ01・ｆ02，ｆ11・ｆ12，…，ｆm1・ｆm2）、各光源からの出力光の偏波状態をそれぞれ制御する偏波制御手段５０３・５０４，５１３・５１４，…，５ｍ３・５ｍ４（合計２ｍ＋２個）、光合波手段５０５、光増幅手段５０６、非線形光学効果発生手段５０７及び光変調手段５０８から成り立つ。
【００４７】
図１２は光源５０１〜５ｍ１，５０２〜５ｍ２から出力される光の波長配置を示すもので、各光源部に対応する形で波長の重複がないよう配置される。これらの出力光は光合波手段５０５によって全て合波され、光増幅手段５０６で増幅され、非線形光学効果発生手段５０７により各光源部の波長毎に多波長化が行われ、多波長光群を形成する。また、非線形光学効果発生手段５０７中では多波長光群の間でも四光波混合が発生し、隣り合う光源部の波長間隔が近い場合、これらが出力光への干渉光となるため、図１３に示すように各光源部間の波長間隔を十分広く配置し、干渉光が入り込まないようにする必要がある。このような構成とすることで光増幅器や非線光学形効果発生手段を複数の光源部で有効に共用化できる。
【００４８】
また、第２の実施の形態における光源、偏波制御手段及び光変調手段（甲）を１つの単位とする複数の光源部を、第３の実施の形態の各光源部と同様に配置しても良い。
【産業上の利用可能性】
【００４９】
本発明によれば、少ない部品構成で安定した２モード光を複数組発生でき、かつ隣り合う２モード光間の波長間隔を任意に設定することができるため、通信、電波測量、分析などに利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の２モード光発生装置の第１の実施の形態を示す構成図
【図２】光搬送波抑圧両側波帯変調（ＤＳＢ−ＳＣ）方式を説明する図
【図３】可変波長光源を多数配列した従来の２モード光発生装置を示す構成図
【図４】四光波混合を用いた従来の多波長光源を示す構成図
【図５】第１の実施の形態における第１及び第２の光源からの出力光の波長を示す図
【図６】四光波混合によって発生した多波長光の波長分布を示す図
【図７】四光波混合によって発生した多波長光を光変調手段によって２モード光に変調した状態の波長分布を示す図
【図８】第１の実施の形態において実験により得られた光の波長分布の一例を示す図
【図９】第１の実施の形態において実験により得られた光の波長分布の他の例（２モード光から所定の周波数を得られる、最小の波長間隔となる設定方法）を示す図
【図１０】本発明の２モード光発生装置の第２の実施の形態を示す構成図
【図１１】本発明の２モード光発生装置の第３の実施の形態を示す構成図
【図１２】第３の実施の形態において全ての光源から出力される光の波長分布を示す図
【図１３】第３の実施の形態において非線形光学効果発生手段からの出力光の波長分布を示す図
【符号の説明】
【００５１】
１０１，１１１：光源、１０２，１１２：偏波制御手段、１０３：光合波手段、１０４：光増幅手段、１０５：非線形光学効果発生手段、１０６：光変調手段、４０１：光源、４０２，４０４：偏波制御手段、４０３：光変調手段（甲）、４０５：光増幅手段、４０６：非線形光学効果発生手段、４０７：光変調手段（乙）、５０〜５ｍ：光源部、５０１〜５ｍ１，５０２〜５ｍ２：光源、５０３〜５ｍ３，５０４〜５ｍ４：偏波制御手段、５０５：光合波手段、５０６：光増幅手段、５０７：非線形光学効果発生手段、５０８：光変調手段。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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