(57)【要約】【課題】空間分割多元接続方式を用いた、適応変調方式による複数の端末との無線通信方法において、各端末の移動速度の検出が不要で、かつ、各端末のＱｏＳを考慮してスループットを向上できる無線通信方法及び無線通信装置を提供する。【解決手段】空間分割多元接続方式を用いて、複数の端末と適応変調方式で無線通信を行う無線通信装置（100）における無線通信方法は、各端末における下りリンクのデータレートを取得するデータレート取得ステップと、各端末の上りリンクの信号品質に基づいて、各端末の下りリンクにおけるデータレートを推定するデータレート推定ステップと、データレート推定ステップにより推定されたデータレートと、データレート取得ステップにより取得したデータレートとのデータレート差を、端末毎に求めるデータレート差算出ステップと、データレート差算出ステップで求めたデータレート差に基づいて、各端末へのチャネル割当てを制御するチャネル割当て制御ステップとを含むことを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
空間分割多元接続方式を用いて、複数の端末と適応変調方式で無線通信を行う無線通信装置における無線通信方法であって、
各端末の上りリンクの信号品質に基づいて、各端末の下りリンクにおけるデータレートを推定するデータレート推定ステップと、
各端末における下りリンクのデータレートを取得するデータレート取得ステップと、
前記データレート推定ステップにより推定されたデータレートと、前記データレート取得ステップにより取得したデータレートとのデータレート差を、端末毎に求めるデータレート差算出ステップと、
前記データレート差算出ステップで求めたデータレート差に基づいて、各端末へのチャネル割当てを制御するチャネル割当て制御ステップと、
を含むことを特徴とする無線通信方法。
【請求項２】
請求項１に記載の無線通信方法において、
前記データレート推定ステップは、
上りリンクの信号品質と下りリンクにおけるデータレートとの対応付けを用いて、前記各端末の上りリンクの信号品質から、各端末の下りリンクにおけるデータレートを推定する、
ことを特徴とする無線通信方法。
【請求項３】
請求項１または２に記載の無線通信方法において、
前記割当て制御ステップは、
前記複数の端末を、該複数の端末のうち前記データレート差の大きいものから順に、空間分割されていないチャネルに優先的に割り当てる、
ことを特徴とする無線通信方法。
【請求項４】
請求項１または２に記載の無線通信方法において、
前記割当て制御ステップは、
前記複数の端末を、該複数の端末のうち前記データレート差の小さいものから順に、空間分割されたチャネルに優先的に割り当てる、
ことを特徴とする無線通信方法。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか１項に記載の無線通信方法において、
前記複数の端末のＱｏＳに関する情報を取得するＱｏＳ取得ステップをさらに含み、
前記割当て制御ステップは、
前記データレート差算出ステップで求めたデータレート差と、前記ＱｏＳ取得ステップで取得したＱｏＳ情報とに基づいて、前記複数の端末へのチャネル割当てを制御する、
ことを特徴とする無線通信方法。
【請求項６】
空間分割多元接続方式を用いて、複数の端末と適応変調方式で無線通信を行う無線通信装置であって、
各端末の上りリンクの信号品質に基づいて、各端末の下りリンクにおけるデータレートを推定するデータレート推定部と、
各端末における下りリンクのデータレートを取得するデータレート取得部と、
前記データレート取得部で取得したデータレートと、前記データレート推定部で推定されたデータレートとのデータレート差を、端末毎に求めるデータレート差算出部と、
前記データレート差算出部で求めたデータレート差に基づいて、各端末へのチャネル割当てを制御するチャネル割当て制御部と、
を備えることを特徴とする無線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信方法および無線通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
空間分割多元接続（Space Division multiple Access：ＳＤＭＡ）方式では、複数のユーザに同一の周波数および同一の時間スロットを共有させつつ、基地局に装備したアダプティブアレーアンテナ（ＡＡＡ）が形成するビームパターンによって空間的にユーザを分離して、互いの干渉を回避した多元接続を実現する。この方式では、各端末の最新の電波伝搬状況に応じて、互いの干渉を回避するビームパターンを適切に形成するために、時分割多元接続（Time Division Duplex：ＴＤＤ）方式の通信システムにおける伝搬路の可逆性を利用する。即ち、基地局が各端末から受信した上りリンク信号に基づいてＡＡＡの重みを計算し、必要に応じて補正を加えて、下りリンク信号にこの重みを乗算して送信する。このように、下りリンク信号に乗算する重みを、上りリンク信号に基づいて計算するため、端末が高速移動する場合、基地局が下りリンク信号を送信する際に、基地局によって重みの計算に用いられた上りリンク信号を端末が送信した位置から、その端末が既に離れている場合がある。この場合、ＡＡＡで形成したビームパターンによる干渉の抑制効果が薄れ、各端末における信号の受信品質が悪化し、システムのスループットが低下してしまう。
【０００３】
上述した問題に対処するため、従来技術のチャネル割当て方式に、端末の移動速度を考慮して、各端末の移動速度の順に、基本チャネルおよび空間チャネルを割り当てることにより、端末の移動により発生する干渉を回避し、スループット特性を改善するものが提案されている（特許文献１を参照されたい。）。
【０００４】
しかしながら、特許文献１では、各端末の移動速度（すなわち、フェージング速度）を検出する必要が生じる。移動速度の検出方法は幾つか提案されているが、有効性、実用性、精度などにおいて更なる検証が必要なものが多く不便である。また、有効性および精度の高いＧＰＳ（Global Positioning System：全地球測位システム）を用いる方法もあるが、コストが高く、さらに、フェージング速度を検出できないといった欠点を有する、といった問題がある。
【０００５】
また、端末の移動のみを考慮してチャネル割当てを行っても、例えばＱｏＳ（Quality of Service）が要求される優先度の高い端末（例えば、ＶｏＩＰ：Voice over Internet Protocolを行っている端末）に空間チャネルが割り当てられると、同一周波数の別の空間チャネルからの干渉を受けやすくなり、優先度が高いにもかかわらず、適切なサービスが提供できないといった不具合が生じてしまう、といった問題がある。なお、本明細書において、「基本チャネル」とは、利用できるキャリア（周波数）、タイムスロットを指し、「空間チャネル」とは、基本チャネルと同じ周波数およびタイムスロットを用いるが、基地局のＡＡＡが形成するアンテナのビームパターンにより空間多重が行われているチャネルを指すものとする。なお、基本チャネルに空間多重を行えば空間チャネルになり得るが、説明の便宜上、そのようなチャネルも「基本チャネル」と称することとする。
【特許文献１】特開平９−２１５０５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上述した諸課題を解消し、空間分割多元接続方式（および周波数分割多元接続方式）を用いて、複数の端末と適応変調方式で無線通信を行う無線通信装置（基地局）における無線通信方法において、各端末の移動速度の検出が不要で、かつ、各端末のＱｏＳを考慮してスループットを向上させる無線通信方法及び無線通信装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決すべく、第１の発明による無線通信方法は、
空間分割多元接続方式（および周波数分割多元接続方式）を用いて、複数の端末（移動局）と適応変調方式で無線通信を行う無線通信装置（基地局）における無線通信方法であって、
各端末の上りリンクの信号品質に基づいて、各端末の下りリンクにおけるデータレートを推定するデータレート推定ステップと、
各端末における下りリンクのデータレートを取得（受信）するデータレート取得ステップと、
前記データレート推定ステップにより推定されたデータレートと、前記データレート取得ステップにより取得したデータレートとのデータレート差を、端末毎に（ＣＰＵなどの演算手段を用いて）求めるデータレート差算出ステップと、
前記データレート差算出ステップで求めたデータレート差に基づいて、各端末へのチャネル割当てを制御するチャネル割当て制御ステップと、
を含むことを特徴とする。
【０００８】
また、第２の発明による無線通信方法は、
前記データレート推定ステップは、
上りリンクの信号品質と下りリンクにおけるデータレートとの対応付けを用いて、前記各端末の上りリンクの信号品質から、各端末の下りリンクにおけるデータレートを推定する、
ことを特徴とする。
【０００９】
また、第３の発明による無線通信方法は、
（前記データレート差算出ステップは、前記複数の端末のそれぞれについてデータレート差を求め、）
前記割当て制御ステップは、
前記複数の端末を、該複数の端末のうち前記データレート差の大きいものから順に、空間分割されていないチャネル（周波数分割多元接続方式用のチャネル）に優先的に割り当てる、
ことを特徴とする。
【００１０】
また、第４の発明による無線通信方法は、
（前記データレート差算出ステップは、前記複数の端末のそれぞれについてデータレート差を求め、）
前記割当て制御ステップは、
前記複数の端末を、該複数の端末のうち前記データレート差の小さいものから順に、空間分割されたチャネルに優先的に割り当てる、
ことを特徴とする。
【００１１】
また、第５の発明による無線通信方法は、
前記複数の端末のＱｏＳ（Quality of Service）に関する情報（各移動局が送信するＱｏＳ属性（ＶｏＩＰ、ファイル転送またはビデオ・ストリームなど））を取得するＱｏＳ取得ステップをさらに含み、
前記割当て制御ステップは、
前記データレート差算出ステップで求めたデータレート差と、前記ＱｏＳ取得ステップで取得したＱｏＳ情報とに基づいて、前記複数の端末へのチャネル割当てを制御する、
ことを特徴とする。
【００１２】
上述のように本発明の解決手段を方法として説明してきたが、本発明はこれらの方法を実施するための装置、プログラム、プログラムを記録した記憶媒体としても実現し得るものであり、本発明の範囲にはこれらも包含されるものと理解されたい。
例えば、本発明を装置として実現させた第６の発明による無線通信装置（基地局）は、
空間分割多元接続方式（および周波数分割多元接続方式）を用いて、複数の端末（移動局）と適応変調方式で無線通信を行う無線通信装置（基地局）であって、
各端末の上りリンクの信号品質に基づいて、各端末の下りリンクにおけるデータレートを推定するデータレート推定部と、
各端末における下りリンクのデータレートを取得するデータレート取得部と、
前記データレート取得部で取得したデータレートと、前記データレート推定部で推定されたデータレートとのデータレート差を、端末毎に求めるデータレート差算出部と、
前記データレート差算出部で求めたデータレート差に基づいて、各端末へのチャネル割当てを制御するチャネル割当て制御部と、
を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
上述のように、基本チャネルおよび空間チャネルを適切に端末に割り当てることで、スループットの向上およびＱｏＳの保証が可能な、低コストで簡易に実現できる無線通信方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明の具体的な説明に先立ち、本発明の原理を説明する。ＴＤＤ方式では、下り（ダウンリンク、基地局から端末への送信）と上り（アップリンク、端末から基地局への送信）で同じ周波数を用いるので、各端末が静止している場合、送受信チャネルにおいて可逆性が成立する。従って、アップリンク信号の基地局における受信品質と、ダウンリンク信号の端末における受信品質は一定の関係を持ち、アップリンク信号の応答特性から、基地局はダウンリンク信号の応答特性を推定することができる。表１に、このチャネルの可逆性が成立する場合の、ダウンリンク信号とアップリンク信号と間の受信信号品質の関係を示す。この表１のように、ダウンリンク信号とアップリンク信号の受信品質には、一定の関係が成立する。なお、この表は一例として示すものであり、厳密な数値ではないことに注意されたい。
【００１５】
【表１】
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【００１６】
また、適応変調方式を利用する無線通信では、電波伝搬環境（干渉やフェージング等）を監視して、その状態に応じて、データを送受信するための変調方式（変調クラス）を、適応的に変化させている。例えば、基地局に近く電波伝搬環境（回線状態）が良好なところで低速に移動している端末には、受信信号の強度が強い場合に適した６４ＱＡＭ変調方式を用いてデータを伝送し、一方で、基地局から遠く回線状態が悪い、または高速移動している端末には、受信信号の品質が弱い場合に適したＢＰＳＫ変調方式を用いてデータを伝送する。表２に、受信信号の品質と、その品質時にとるべき変調方式、およびその変調方式で取り得るデータレートの関係を示す。なおこの表も一例として示すものである。
【００１７】
【表２】
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【００１８】
表１および表２から、アップリンク信号の受信品質とダウンリンク信号のデータレートとの間に、表３のような関係が成立する。
【００１９】
【表３】
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【００２０】
基地局は、端末から受信したアップリンク信号受信品質から、端末が使用する回路状態を推定し、表３に基づいて、ダウンリンク信号を送信する際に採用すべき変調方式すなわちデータレートを推定する。しかしながら、端末が移動している場合、基地局がダウンリンク信号を送信する時点で、基地局が変調方式の推定に用いたアップリンク信号を端末が送信した場所から端末が既に離れているため、ＡＡＡによって形成したアンテナビームの方向から端末がずれてしまう。この場合、ＳＤＭＡの性能が劣化して、ダウンリンクの変調方式が多値数の少ない変調方式にシフトしたり、端末への送信エラーおよびそれに続く再送処理が発生して、最終的なダウンリンク信号の品質、すなわちデータレートが悪くなる。表４に、この現象の一例を示す。
【００２１】
【表４】
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【００２２】
表４のように、上述したように例えば端末が移動すること等によって、基地局が予測したダウンリンクデータレートと最終的なダウンリンクデータレートとの間に差異が生じる。本発明は、表４の現象、すなわち、基地局が予測したダウンリンクデータレートと、最終的なダウンリンクデータレートとの差異を利用して、新規なチャネル割当て方法を提案するものである。
【００２３】
以降、諸図面を参照しながら、本発明による無線通信装置の実施態様を詳細に説明する。無線通信装置としては、基地局を例に説明する。図１は、本発明による無線通信装置のブロック図である。無線通信装置１００は、アレーアンテナ、アダプティブアレーアンテナＡＡＡ送受信部１１０、信号品質推定部１２０、対応関係保存部１３０、データレート推定部１４０、データレート差計算部１５０、ＱｏＳ制御部１６０、ソート部１７０、チャネル割当て部１８０、および、データレート監視部１９０を備える。アダプティブアレーアンテナＡＡＡ送受信部１１０は、従来技術で既知であり、説明を省略する。
【００２４】
信号品質推定部１２０は、各移動局（端末）（Ｍ個と仮定する）のアップリンク信号の受信品質を推定する。品質の推定方法は多数存在するが、例として、受信信号フレームにおける既知の部分を用いて、次式に従い推定する。
【数１】
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ここで、ＳＩＮＲは受信信号の品質を表す指標（Signal to Interference And Noise  Ratio）であり、Ｕ（ｉ）（ｉ＝１，……，Ｎ）は受信信号フレームにおける既知の部分、Ｒ（ｉ）（ｉ＝１，……，Ｎ）は参照信号、＊は複素数共役を表す。また、受信信号品質をＣＮＲ（Carrier to Noise Ratio）で表す場合もあるが、ここではＳＩＮＲとＣＮＲを特に区別せず、信号品質と称することとする。通常、ＳＩＮＲ（またはＣＮＲ）はｄＢ単位で表示する。なお、アップリンク信号の受信品質の推定は、無線通信回線に接続中の、全移動局に対して行う。
【００２５】
対応関係保存部１３０は、表３に示すような、アップリンク信号の受信品質から決定されるダウンリンクの変調方式と、それに対応するデータレートとの関係を予めテーブルとして格納する。データレート推定部１４０は、信号品質推定部１２０で推定した移動局のアップリンク信号の受信品質と対応関係保存部１３０に格納された表３のテーブルとに基づき、その移動局へのダウンリンクのデータレートを推定する。例えば表３に基づけば、ある移動局のアップリンク信号の受信品質が、−４．９ｄＢ以上、−０．１ｄＢ未満である場合は、この移動局のダウンリンク信号の変調方式をＱＰＳＫと推定し、データレートが２４５ｋｂｐｓになると推定する。この、ダウンリンク変調方式およびデータレートの推定は、無線通信回線に接続中の、全ての移動局に対して行う。
【００２６】
データレート監視部１９０は、実際のダウンリンク信号のデータレートを取得し、データレート差計算部１５０に出力する。なお、基地局がダウンリンク信号のデータレートに関する情報を予め持っている場合、その情報から、対応するデータレートをデータレート差計算部１５０に出力してもよい。ここでは、基地局が推定したデータレートに対して、実際のダウンリンク信号のデータレートに関する情報が必要であるという意味で、データレート監視部１９０を設けている。データレートに関する情報がない場合は、次式で計算することができる。
データレート＝（送信に成功したビット数）／（計算期間）
上式の「計算期間」は、データレートを計算する時間範囲を指し、例えば、０．１〜０．２秒に設定する。「送信に成功したビット数」は、計算期間内に送信に成功したビット数、すなわち、移動局が受信に成功したビット数のことを指す。なお、上記データレートの計算は、ビット数に限るものではなく、フレーム数としてもよい。
【００２７】
データレート差計算部１５０は、データレート推定部１４０が推定したデータレートと、データレート監視部１９０から入力される該当移動局の実際のダウンリンク信号のデータレートとの差を、以下の式で計算する。
データレート差＝（予測データレート）−（実際のデータレート）
また、上式の計算は、接続中の全移動局に対して行い、テーブル化して、図示しない格納部あるいは対応関係保存部１３０に格納してもよい。
【００２８】
データレート差が大きいということは、基地局がダウンリンク信号のデータレートの推定に使用したアップリンク信号を、移動局が送信した際の電波伝搬環境が、移動局の移動等によって変化し、かつ、その変化の程度が大きいことを意味する。よって、データレート差の大きい移動局は、回線状態が劣化している可能性があるため、より耐性の高いチャネルを採用すべきである。このことを考慮して、データレート差計算部１５０が計算したデータレート差の結果は、ソート部１７０へ出力され、ソート部１７０は、各移動局をデータレート差の大きい順に配列する。この配列順序はテーブル化して、図示しない格納部に格納してもよい。例えば、Ｍ個（＃１、＃２、……＃Ｍ）の移動局があり、説明の便宜上、計算したデータレート差の数値が＃１＞＃２＞……＞＃Ｍと仮定すると、配列した結果は、＃１、＃２、……＃Ｍとなり、表５のようなテーブルが作成される。
【００２９】
【表５】
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【００３０】
なお、データレート差が同じ移動局が複数存在する場合は、それらの移動局の間で、基地局が推定したデータレート、または、実際のデータレートを比較し、データレートの小さい移動局から順に配列する。データレートも同じ移動局が存在する場合は、それらの移動局をランダム的に配列しても良い。
【００３１】
ＱｏＳ制御部１６０は、移動局から取得するＱｏＳに関する情報（例えば、移動局が送受信しているデータが、ＶｏＩＰ、ビデオ・ストリーミング、ファイル転送、Ｗｅｂ閲覧その他のいずれかであるか否か、および、各移動局の識別番号）を、ソート部１７０へ出力する。ソート部１７０は、ＱｏＳ制御部１６０から入力されたＱｏＳ情報に基づき、ＱｏＳを必要とする重要な移動局（例えば、ＶｏＩＰを行っている移動局）を優先するように、配列順序を調整する。例えば、データレート差に基づいて配列した移動局のうち、ＱｏＳを必要とする重要な移動局を、配列順序の最上位におくように並び替える。重要な移動局が複数ある場合は、複数の重要な移動局をデータレート差の順に配列して、その順序を維持したままそれら全てを上位におく配列順序を並び替える。
【００３２】
なお他の並び替え方法として、重要な移動局の空間多重数および通信速度を監視しつつ、まず、配列順序を１つ上位に並べ替えて、その移動局の空間多重数が小さくなったか、または通信速度が改善されたか否かを確認し、改善された場合は配列順序の調整を終了し、改善されなければ、配列順序をより１つ上位にする方法も考えられる。
【００３３】
チャネル割当て部１８０は、ソート部１７０による配列結果に基づいて、基本チャネルおよび空間チャネルを、各移動局に対し割り当てる。以下に、その具体例を説明する。図２は、無線通信に用いることのできる基本チャネルおよび空間チャネルを、チャネル番号と各チャネルへの割当て順番とともに示すテーブルである。図のように、基本チャネルがＮ個（Ｃ１０，Ｃ２０，……，ＣＮ０）あると仮定し、基本チャネルＣ１０の空間チャネル（Ｃ１０と同一周波数、同一時間スロットを持つ、空間的に分離されたチャネル）がＬ個（Ｃ１１，Ｃ１２，……，Ｃ１Ｌ）あると仮定する（この場合、Ｌ＋１空間多重と言う。）。同様に、基本チャネルＣ２０の空間チャネルがＬ個（Ｃ２１，Ｃ２２，……，Ｃ２Ｌ）、基本チャネルＣ３０の空間チャネルがＬ個（Ｃ３１，Ｃ３２，……，Ｃ３Ｌ）と、Ｎ個の基本チャネルに対してそれぞれＬ個の空間チャネルがあるものとする。この場合、各移動局には、図内に示すように、基本チャネルを優先的に割当て、割り当てるべき基本チャネルがない場合に、空間チャネルを割り当てる。ここでは、移動局の数Ｍ＞基本チャネルの数Ｎと仮定する。なお、Ｍ≦Ｎの場合は、基本チャネルの数が移動局に対して十分であり、移動局への空間チャネルの割当ては不要になる。
【００３４】
チャネル割当て部１８０は、ソート部１７０によって配列され、ＱｏＳ制御部１６０からのＱｏＳ情報に基づいて調整された各移動局の配列順（説明の便宜上、配列順序を＃１，……＃Ｍの順と仮定する）に、図２に示された割当て順番で、基本チャネルと空間チャネルを割り当てる。例えば、移動局＃１，……＃Ｍのうち、優先順位の最上位である＃１に割当て順番１のチャネルＣ１０（基本チャネル）を割当て、＃２には割当て順番２のチャネルＣ２０を割り当てるように、移動局＃Ｍまで、チャネルを割り当てる。
【００３５】
上述したチャネルの割当て方法を、フローチャートを用いて説明する。図３に、本発明による無線通信方法のチャネル割当て制御のフローチャートを示す。まず、各移動局が、セッションの開始要求を無線通信装置（基地局）１００（およびその制御系を含む無線アクセス・ネットワーク）に送信してセッションの開始が許可され、セッションが開始されたものとする。無線通信装置１００は、接続中の各移動局のアップリンク信号の受信品質を、例えば上述したＳＩＮＲの計算等によって推定する（ステップＳ１１）。次に、予めテーブルとして持っているアップリンク信号の品質に応じた採用すべきダウンリンク信号の変調クラスおよび対応するデータレートとの関係に基づき、推定したアップリンク信号の品質から各移動局のダウンリンク信号のデータレートを推定する（ステップＳ１２）。その後、データレート監視部１９０は、各移動局の実際のダウンリンク信号のデータレートを取得し（ステップＳ１３）、データレート差計算部１５０は、データレート推定部１４０が推定したデータレートと、データレート監視部１９０から入力される各移動局の実際のダウンリンク信号のデータレートとの差を、（ＣＰＵ等の演算手段を用いて、）数値的に算出する（ステップＳ１４）。ステップＳ１１〜Ｓ１４までの処理は、接続中の移動局全てに対して行うため、全ての移動局を処理したか否かを判定する（ステップＳ１５）。
【００３６】
全ての移動局に対するデータレート差の計算が終了すると、ソート部１７０は、計算したデータレート差に基づいて、データレート差の大きい順に、各移動局を配列する（ステップＳ１６）。次に、ＱｏＳ制御部１６０は、各移動局のＱｏＳの属性を取得し、ソート部１７０へ出力し、ソート部１７０は、ＱｏＳの属性に基づいて、データレート差による配列順序を調整する処理を行う（ステップＳ１７）。この調整する処理を、図４（ａ）のフローチャートおよび同図（ｂ）の、各移動局の調整例によって説明する。ソート部１７０は、ＱｏＳ制御部１６０からＱｏＳ属性に関する情報（ＱｏＳを必要とする重要な移動局の識別番号等）を取得し（ステップＳ２１）、重要な移動局があるか否かを判定する（ステップＳ２２）。重要な移動局がある場合は、ステップＳ１６において作成した配順序を、重要な移動局が上位になるように調整する（ステップＳ２３）。重要な移動局が複数存在する場合は、それらを、データレート差による配列順序を維持したまま上位に配列する。例えば、図４（ｂ）の例では、データレート差による配列順序では、優先順位の高いものから（＃２，＃１，＃４，＃Ａ，＃３，＃Ｂ）であるが、移動局＃Ａと＃Ｂが、ＱｏＳを必要とする重要な移動局であったため、配列順序が調整され、＃Ａと＃Ｂとの間のデータレート差に基づく配列順序（＃Ａ，＃Ｂ）を維持したまま、（＃Ａ，＃Ｂ，＃２，＃１，＃４，＃３）という配列順序に並び替えられる。なお、ＱｏＳを必要とする移動局が存在しない場合には、上述の処理は行わない。
【００３７】
図３のフローチャートに戻り説明を続ける。その後ステップＳ１８にて、チャネル割当て部１８０は、ソート部１７０による配列順序に基づき、優先順位の高い移動局から、基本チャネルを割り当てていく。割り当てるべき基本チャネルに空きがない場合は、図２を用い空間チャネルを順次割り当てていく。なお、上記アップリンク信号の品質の推定、ダウンリンク信号のデータレートの推定、データレート差の計算、配列、および、チャネルの割当ては所定の周期で行う。この所定の周期は通信システムに依存するが、例えば、１〜２秒に設定してもよい。
【００３８】
本発明の効果を再度述べる。本発明によれば、空間分割多元接続方式を用いた、適応変調方式による複数の端末との無線通信方法において、各端末が使用するチャネルの電波環境を考慮したチャネルの割当て制御が可能であるため、スループットを向上できる。また、ＱｏＳを必要とする端末に対して優先的に干渉に強いチャネルを割り当てるため、ＱｏＳを保証できる。さらに、本発明では、各端末の移動速度やフェージング速度の検出が不要であるため、本発明による方法や装置は低コストかつ簡易に実現することができる。
【００３９】
本発明を諸図面や実施例に基づき説明してきたが、当業者であれば本開示に基づき種々の変形や修正を行うことが容易であることに注意されたい。従って、これらの変形や修正は本発明の範囲に含まれることに留意されたい。例えば、各手段、各ステップなどに含まれる機能などは論理的に矛盾しないように再配置可能であり、複数の手段やステップなどを１つに組み合わせたり、あるいは分割したりすることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明による無線通信装置のブロック図である。
【図２】本発明で使用する無線チャネルの、基本チャネルおよび空間チャネルを、割当て順序とともに示した図である。
【図３】本発明による無線通信方法の、チャネル割当て処理のフローチャートである。
【図４】本発明による無線通信方法のチャネル割当て処理のうち、ＱｏＳに基づいて各移動局の配列順序を調整する処理のフローチャートと、配列順序の調整例を示す図である。
【符号の説明】
【００４１】
１００  無線通信装置
１１０  アダプティブアレーアンテナ（ＡＡＡ）送受信部
１２０  信号品質推定部
１３０  対応関係保存部
１４０  データレート推定部
１５０  データレート差計算部
１６０  ＱｏＳ制御部
１７０  ソート部
１８０  チャネル割当て部
１９０  データレート監視部
Ｃ１０，Ｃ２０，……，ＣＮ０  基本チャネル
Ｃ１１，Ｃ１２，……，Ｃ１Ｌ  空間チャネル
Ｃ２１，Ｃ２２，……，Ｃ２Ｌ  空間チャネル
Ｃ３１，Ｃ３２，……，Ｃ３Ｌ  空間チャネル
＃１〜＃４，＃Ａ，＃Ｂ  端末（移動局）
【図１】
2008311842.tif 000009
【図２】
2008311842.tif 000010
【図３】
2008311842.tif 000011
【図４】
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