(57)【要約】      （修正有）【課題】新たな製品に限定されることなく、既存の鉄蓋類にも容易に適用可能な、地下構造物用鉄蓋類における耐候性及び耐摩耗性を有する滑り止め突起を提供する。【解決手段】耐候性及び耐摩耗性を有する突起形成材料である溶加棒２１と金属母材２２である地下構造物用鉄蓋類の接触部を、瞬間的なパルス加熱により溶融し、突起形成材料を地下構造物用鉄蓋類の表面に植え込むことにより、地下構造物用鉄蓋類に事実上の熱変形を生じさせることなく、突起状の滑り止め１５を定着して成り、突起状の滑り止めとして、地下構造物用鉄蓋類の表面からの高さが約０．８ｍｍのものを、連続的或いは非連続的な平面的分布形態をもって配置するとともに、地下構造物用鉄蓋類の表面に接触する、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に対して、突起状の滑り止めが食い込んで適切な摩擦抵抗を生じさせるように構成する。【選択図】図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地下構造物用鉄蓋類の表面に加工し、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に、摩擦抵抗を生じさせる滑り止め突起において、
耐候性及び耐摩耗性を有する突起形成材料と地下構造物用鉄蓋類の接触部を、瞬間的な加熱により溶融し、突起形成材料を地下構造物用鉄蓋類の表面に植え込むことにより、地下構造物用鉄蓋類に事実上の熱変形を生じさせることなく、突起状の滑り止めを定着して成り、突起状の滑り止めとして、地下構造物用鉄蓋類の表面からの高さが０．５〜１．０ｍｍのものを、連続的或いは非連続的な平面的分布形態をもって配置するとともに、地下構造物用鉄蓋類の表面に接触する、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に対して、突起状の滑り止めが食い込んで適切な摩擦抵抗を生じさせるようにしたことを特徴とする地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起。
【請求項２】
突起状の滑り止めは、地下構造物用鉄蓋類の表面において、０．５〜１．０ｍｍの幅を有する線状の形態を持つか、或いは０．５〜１．０ｍｍの直径を有する点状の形態を持ち、平方ｃｍ当り約２ｍｍ又はそれよりも密な密度で、地下構造物用鉄蓋類の表面に配置されている請求項１記載の地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起。
【請求項３】
突起状の滑り止めは、地下構造物用鉄蓋類の表面において、幾何学的或いは非幾何学的な
分布をもって配置されている請求項1記載の地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起。
【請求項４】
突起形成材料は、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｗ、セラミックの内の少なくとも何れか一つの材料を含んでいる請求項１又は２記載の地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起。
【請求項５】
突起形成材料の側を一方の電極に接続し、地下構造物用鉄蓋類の側を他方の電極に接続し、両電極間に発生する放電により、突起形成材料と地下構造物用鉄蓋類の表面にパルス加熱による溶融を生じさせ、地下構造物用鉄蓋類の表面に、突起形成材料の一部を植え込むように構成された請求項１又は２記載の地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地下構造物用鉄蓋類の表面に加工して、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に、適切な摩擦抵抗を生じさせる滑り止め突起に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、路面に設置されたマンホール鉄蓋の表面におけるスリップを防止するために、従来から様々な対策が講じられている。その対策は二つのグループに大別され、第１のグループは鉄蓋の表面に滑り止め模様を鋳造工程において設けるものであり、第２のグループは鉄蓋の表面に滑り止めを後加工によって設けるものである。第１のグループに属するものには特開２０００−４５３１２号、特開２００１−３２３１０号、特開平１０−９６２４４号などの発明があり、第２のグループに属するものには特開平１−２３０８１８
号、特開２００２−１６７７８８号、特開２００５−２３６０７号などの発明がある。
【０００３】
しかし、第１のグループに属する発明は、工場生産において適用されるものであるから自ずと新たな製品に限定されることになり、既存の鉄蓋類には、別の対策を講じなければならない。また、効果の高い滑り止め模様となると、デザインに制約が課せられるという不自由さもある。これに対して第２のグループに属する発明の中には、既存の鉄蓋類に適用可能なものも存在するが、後加工を実施するために大掛かりな設備を必要とするものもあり、設置現場での作業は必ずしも容易とは限らない。既存の鉄蓋については、外して工場へ持ち込むことも考えられるが、その場合には仮蓋も必要になり、それやこれやを考慮すると、時間的に、また、コストの上でも利点は少ない。
【０００４】
上記のとおり、現在行なわれており、或いは実施可能と考えられる、地下構造物用鉄蓋類に対する滑り止め技術には、様々な制約や不自由な点の少なくないことが理解される。このため本件の発明者は、これらの制約や不自由さを解消する滑り止め技術について研究を重ね、その結果、前記の中で、第２のグループに属する技術を発展させる方法がベストであるとの見通しを得て、開発を行なってきた。滑り止めを後加工によって設けることができるものであれば、既存の鉄蓋類に実施容易であり、また、工場で新製される製品にも容易に適用できるはずであるからである。
【０００５】
滑り止めを後加工によって設けることができる技術として、最も有効度が高いと判断されるものは冶金的接合法いわゆる溶接を手段とする滑り止め加工である。溶接は、付着物が対象物に溶融状態で接合されるので、接合技術の中で、最も強固に滑り止めを鉄蓋類の表面に付着させる可能性を有するものといって良い。しかし、溶接は部材と部材を溶融状態で接合するものであり、加熱が不可避であるので、加熱状態が過剰にならないように常に配慮しなければならないという問題も抱えている。
【０００６】
この溶接に伴う熱の影響は、マンホール鉄蓋においても顕著にあらわれる。この種の鉄蓋は、例えばダクタイル鋳鉄を用いて鋳造され、切削加工を経て仕上げられるが、全体として必ずしも均一な組織や構造を有している訳ではなく、溶接により部分的に高熱を受けて膨張、収縮を起こすと、その影響は残存歪みとなってあらわれ、目視できない程度であっても、受け枠に収めたときに安定性が悪くなる。また、溶接によって鉄蓋に望まない熱処理を行なったのと同様の結果となり、寸法精度の狂いだけでなく、所定の強度を発揮できなくなる恐れもある。
【０００７】
【特許文献１】特開２０００−４５３１２号
【特許文献２】特開２００１−３２３１０号
【特許文献３】特開平１０−９６２４４号
【特許文献４】特開平１−２３０８１８号
【特許文献５】特開２００２−１６７７８８号
【特許文献６】特開２００５−２３６０７号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は上記の点に着目して成されたもので、その課題は、耐候性及び耐摩耗性を有する滑り止めを後加工によって設けた、地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起を提供することである。また、本発明の他の課題は、新たな製品に限定されることなく、既存の鉄蓋類にも容易に適用可能な、地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記の課題を解決するため本発明は、地下構造物用鉄蓋類の表面に加工し、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に、摩擦抵抗を生じさせる滑り止め突起において、
耐候性及び耐摩耗性を有する突起形成材料と地下構造物用鉄蓋類の接触部を、瞬間的な加熱により溶融し、突起形成材料を地下構造物用鉄蓋類の表面に植え込むことにより、地下構造物用鉄蓋類に事実上の熱変形を生じさせることなく、突起状の滑り止めを定着して成り、突起状の滑り止めとして、地下構造物用鉄蓋類の表面からの高さが０．５〜１．０ｍｍのものを、連続的或いは非連続的な平面的分布形態をもって配置するとともに、地下構造物用鉄蓋類の表面に接触する、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に対し
て、突起状の滑り止めが食い込んで適切な摩擦抵抗を生じさせるようにするという手段を講じたものである。
【００１０】
本発明の特徴は、地下構造物用鉄蓋類の表面に加工して、適切な摩擦抵抗を生じさせるために、滑り止め突起を用いる点にある。本発明における加工は、後加工である。歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に、適切な摩擦抵抗を生じさせる滑り止め突起を用いることは、前記した、第１のグループに属するものにおいて採用されて来たものである。しかし、第１のグループの滑り止め突起の場合には、凹凸模様を鋳造工程において設けるものであるから、既存の鉄蓋類に適用することはできないが、本発明の場合には後加工によって滑り止め突起を設けるので、既存の鉄蓋類と、新造の鉄蓋類の両方に適用することができる。
【００１１】
本発明に係る滑り止め突起において、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に生じさせるべき適切な摩擦抵抗とは、地下構造物用鉄蓋類の表面に加工を施していない場合にはすべりを生じたものが、本発明による滑り止め突起によって滑りを生じないか、或いは滑りにくくなる摩擦抵抗である。このような摩擦抵抗は、様々な方法によって測定され、定義されるので、その内のどれによっても特定し得るものである。例えば人の歩行に関する、ＪＩＳ  Ａ  １４５４（１９９８年制定）に規定されている、高分子系張り床材試験方法（以下Ｃ．Ｓ．Ｒ法という。）に準拠した、東京工業大学小野研究室の耐滑り性試験（ＯＹ−ＰＳＭ）や、ＡＳＴＭ  Ｅ３０３（湿潤）に準拠した、英国式ポータブル（スキッド  レジスタンス）テスターによる耐滑り性試験（ＢＰＮ）によって得られる数値を参照する。Ｃ．Ｓ．Ｒ法やＢＰＮ値を参照する場合、本発明を実施した地下構造物用鉄蓋類の表面は、滑り止め効果の極めて良好であることが分かる。
【００１２】
本発明においては、耐候性及び耐摩耗性を有する突起形成材料と地下構造物用鉄蓋類の接触部を瞬間的な加熱により溶融し、地下構造物用鉄蓋類の表面に植え込むことにより、地下構造物用鉄蓋類に事実上の熱変形を生じさせることなく突起状の滑り止めを定着するという手段及び方法を取る。ここで、重要であるのは、突起形成材料を地下構造物用鉄蓋類の表面に植え込むことであり、植え込むことによって、地下構造物用鉄蓋類の表面に、あたかも根が生えたかのように突起形成材料の一部が定着し、単に面同士の接触で固定されているのとは異なる、強固な定着状態を形成する。突起形成材料の植え込みは、瞬間的な加熱によって接触部分双方に生じ得る溶融によって行なわれる。既に述べたとおり、地下構造物用鉄蓋類に対する冶金的接合法の適用は、高熱による膨張、収縮の影響が残存歪みとなることが分かっているので、加熱状態が過剰にならないように配慮しなければならない。
【００１３】
そのため本発明では、突起形成材料の側を一方の電極に接続し、地下構造物用鉄蓋類の側を他方の電極に接続し、両電極間に発生する放電により、突起形成材料と地下構造物用鉄蓋類の表面の接触部分にパルス加熱による溶融を生じさせる構成を取る。パルス加熱
は、例えばパルス加熱はんだごてにも見られるように、制御された時間間隔で突起形成材料と地下構造物用鉄蓋類の表面に溶融を生じさせる公知の方法であるが、被加熱部分に及ぼす加熱量の少ない定着手段であり、それにより、地下構造物用鉄蓋類を過熱状態にすることなく、突起形成材料を植え込むことを可能にする。またこの構成は、地下構造物用鉄蓋類の融点に比較して、突起形成材料が例えばタングステンや高融点セラミックのように高い融点を有する材料から成る場合においても、少ない熱入力で、先に融点に達する地下構造物用鉄蓋類の表面への植え込みを可能にする。
【００１４】
突起形成材料と地下構造物用鉄蓋類の接触部を瞬間的な加熱により溶融し、地下構造物用鉄蓋類の表面に植え込むために、本発明において適用するのは、アーク溶接に属する技術に基づく肉盛りが適当である。アーク溶接は、従来の被覆アーク溶接から、マグ溶接、ミグ溶接、ティグ溶接、サブマージアーク溶接ないしプラズマアーク溶接など広範にわたるが、本発明では、突起形成材料の側を溶加棒（心材）として一方の電極に接続し、地下構造物用鉄蓋類の側を金属母材として他方の電極に接続し、両電極間に発生するアーク放電により溶融を生じさせ、突起形成材料を植え込むもので、電極への通電を厳密にパルス制御することにより熱入力による影響を最小限度に止めることを期待する。例えば、特開平６−２６９９３６号、特開２００４−１６０４６１号に開示されているような装置は、上記の条件を満たすので好適に使用することができると考えられ、また、ポータブルであれば既存の鉄蓋類に対して設置場所で後加工を容易に実施することができる。
【００１５】
本発明において、滑り止め突起を構成する耐候性及び耐摩耗性を有する突起形成材料としては、主として金属その他の無機材料の中から選択することができる。好適な突起形成材料は、金属としては、コバルト（Ｃｏ）、ニッケル（Ｎｉ）及びタングステン（Ｗ）及びこれらの合金などであるが、さらに鉄合金、チタン合金なども使用可能である。また、セラミックとしては、アルミナ（Ａｌ２Ｏ３）が好適であるが、さらに炭化ケイ素（ＳｉＣ）、窒化ケイ素（Ｓｉ３Ｎ４）なども使用可能な範囲にある。従って、本発明における突起形成材料としては、ここに挙げた材料の中から、滑り止め性と経済性及び肉盛り作業性などを考慮して、最適のものを適用することになる。
【００１６】
突起状の滑り止めとしては、地下構造物用鉄蓋類の表面からの高さが０．５〜１．０ｍｍのものを、連続的或いは非連続的な平面的分布形態をもって配置するものとする。高さが０．５〜１．０ｍｍの範囲にあることにより、地下構造物用鉄蓋類の表面に接触する、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に対して、突起状の滑り止めが食い込んで適切な摩擦抵抗を生じさせることが可能になる。高さが０．５ｍｍよりも相当低い場合には突起状の滑り止めの食い込みが不足するので、必要な摩擦抵抗を得ることができず、高さが１．０ｍｍよりも相当高い場合には、食い込みは十分であるにしても、高過ぎるために靴が引っ掛かり易くなるとか、或いは熱入力が余分に加わるというような弊害を生じることとなる。この突起状の滑り止めは、地下構造物用鉄蓋類の表面において、０．５〜
１．０ｍｍの幅を有する連続的即ち線状の形態を持つか、或いは０．５〜１．０ｍｍの直径を有する非連続的即ち点状の形態を持ち、平方ｃｍ当り約２ｍｍ又はそれよりも密な密度で、地下構造物用鉄蓋類の表面に配置されていることが望ましい。これらの数値は、本発明の開発過程における実験によって明らかにされている事項であり、例えば平方ｃｍ当り約１．０ｍｍの密度、又は平方ｃｍ当り約０．２個の密度よりも小さい場合には、いずれも突起状の滑り止めの分布が不足するため、所期の滑り止め効果を期待することができない。しかし、上記の密度よりも大きい場合には、支障はないと考えられるので可能な限り高密度に設置しても良い。
【００１７】
なお、本発明において地下構造物用鉄蓋類とは、道路に設置されている下水道用のいわゆるマンホール鉄蓋を始めとして、上水道用、消火栓用、或いは情報ボックス用の鉄蓋など、例えばダクタイル鋳鉄を用いて鋳造されたものを含むことは明らかである。しかし、これらの鋳造された鉄蓋だけではなく、例えば工場などの構内や、住宅団地であるとか住宅の敷地内に設置されているような、例えば鋼板製の鉄蓋をも含むものである。このように本発明の場合、鉄に代表される金属材質に基づいた滑り易さを解消するという側面もあるので、鉄蓋という記載にも拘らず、鉄以外を材料とする金属製の蓋類にも、例としては少ないと考えられるが、適用可能なものである
【発明の効果】
【００１８】
本発明は上記のように構成されかつ作用するものであるから、例えば、突起状の滑り止めとして、高さ０．５〜１．０ｍｍのものを、連続的或いは非連続的な平面的分布形態をもって配置した構成により、歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段に対して、突起状の滑り止めが食い込み、適切な摩擦抵抗を生じるので、歩行者が足を滑らせたり、自動車がスリップしたりする事故を防止することができるという効果を奏する。また、本発明は、耐候性及び耐摩耗性を有する滑り止めを後加工によって設けるものであるので、新たな製品に限定されることなく、既存の鉄蓋類にも容易に適用可能であるという効果を発揮するものであり、しかもパルス加熱による溶融により突起形成材料の一部を植え込むので、地下構造物用鉄蓋類に加える熱入力の影響をほぼ無視することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下図示の実施形態を参照し、本発明に係る地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起について、より詳細に説明する。図１ないし図８は本発明に係る滑り止め突起とこれを適用した地下構造物用鉄蓋を示しており、例示されている鉄蓋１０は、ダクタイル鋳鉄を用いて鋳造された製品であり、後加工による滑り止め形成の際の母材となる。
【００２０】
図１、図３、図５において、１１は地下構造物用鉄蓋表面の凹部、１２は同じく表面の凸部であり、これらの凹部１１と凸部１２は、鋳造工程において鉄蓋１０の表面に設けられた滑り止め模様である。本発明では、これらによっては期待できない効果を奏するために滑り止め突起１５を設けており、その設置箇所は、主として凸部１２の上面である。しかし、鉄蓋１０の中央部に見られるやや広い平面部分１３など特定の箇所は、歩行者の靴底が収まることもあるので、本発明による滑り止め突起１５を設けても良い。１４は小穴を示す。
【００２１】
一般的な滑り止め模様の場合、凸部１２の高さは、凹部１１の底から約６ｍｍであり、これに対して本発明に係る滑り止め突起１５は、地下構造物用鉄蓋類の表面からの高さが約０．８ｍｍのものを、連続的或いは非連続的な平面的分布形態をもって配置する。図１の例において、滑り止め突起１５は、約１０ｍｍの長さの直線状のものを破線状に並べ、それを縦横約３０ｍｍの一定間隔で格子状に配置した幾何学的といって良い分布形態を有している。なお、約１０ｍｍの長さの直線状のものの幅は約０．８ｍｍである。この図１の例は、図３、図５を含む３例の中で滑り止め突起１５の配置密度の最も小さい（粗い）場合に相当する。
【００２２】
図３、図５の例においても、１１は地下構造物用鉄蓋表面の凹部、１２は同じく表面の凸部を示しており、滑り止め突起１５を凸部１２の上面に設けていることなどは、図１の例と同様であるが、その平面的分布形態が相違し、より密になっている。即ち、図３の例では、滑り止め突起１５は、地下構造物用鉄蓋類の表面からの高さが約０．８ｍｍの点は同じであり、約１０ｍｍの長さの直線状のものが縦横に配置されて格子状を形成するその間隔が図１の例の約半分ほどの約１５ｍｍになっている。図２、図４参照。また、図５の例では、前２例とほぼ同じ約０．８ｍｍの高さを有する滑り止め突起１５を、殆ど間隔を空けることなく、最密に配置した構成を取っている。
【００２３】
図１、図３、図５の各例は、滑り止め突起１５が、格子状の平面的分布形態を取るものの、その分布密度が粗、中、密と相違していることを示すとともに、格子状であることにより、地下構造物用鉄蓋表面に進入する歩行者の靴底や自動車のタイヤを含む通行手段の方向に拘らず、所期の摩擦抵抗が得られることの例示でもある。上記の滑り止め突起１５は、以上の３例に示したところでは、全てほぼ同じ高さと幅を有している標準的な大きさのものである。しかし、高さと幅がより大型の滑り止め突起１６を地下構造物用鉄蓋表面に設けることもあり（図７）、また、より小型の滑り止め突起１７を設けることもあり、さらにそれらの異なる大きさの滑り止め突起１６、１７を混在させて設けることも可能である（図８）。なお、突起状の滑り止めが、地下構造物用鉄蓋類の表面において、非連続的即ち点状の形態を持ち得ることも既に説明している。その場合、突起状の滑り止めは、約０．８ｍｍの直径を有するものとし、それを点線状に配列することで所期の滑り止め効果を発揮する。これらの滑り止め突起は、既に説明した幾何学的分布（平面形状）となるように配置できるほか、非幾何学的分布（平面形状）となるように配置することも当然可能である。
【００２４】
上記のような構成を有する滑り止め突起を地下構造物用鉄蓋表面に形成する手段、方法について次に説明する。図９は、本発明において使用するアーク溶融肉盛り装置の一例を示しており、２１は突起形成材料即ち溶加棒（心材）、２２は金属母材であり、前記の鉄蓋１０の一部である。電源装置２０はパルス制御装置２５を内蔵しており、電源装置２０の一方の電極２３に溶加棒２１を接続し、金属母材２２の側を他方の電極２４に接続し、両電極間に発生するアーク放電により溶融を生じさせ、突起形成材料を植え込むものである。電源装置２０には１００Ｖ又は２００ＶのＡＣ電源を使用できることが望ましく、これを０．８〜２．５アンペア、２０〜２０００ヘルツのパルス状に、両電極間に通電するものとする。
【００２５】
アーク溶融肉盛り装置を作動させると、電源装置２０から供給されるパルス電流により溶加棒２１と金属母材２２の間に発生したアークが持続して、溶加棒２１が溶融すると同時に金属母材２２も溶融し、肉盛り状に溶融金属２７が形成される。このとき、溶融金属２７は、アルゴン（Ａｒ）ガスなどの不活性ガス２６により覆われ、大気の侵入が防止されているので、溶融部分の科学的組成や機械的性質は所望の状態に保たれる。また、溶融金属２７は、同時に溶融している金属母材２２と一体となり、あたかも根２８が生えたかのように表面に植え込まれた状態になり、この間の熱入力は著しく小さいので、地下構造物用鉄蓋類に事実上の熱変形を生じることなく、突起状の滑り止めとして定着させることができる。次に、このようにして滑り止め突起を形成すると共に、滑り止め効果を確認する実験を行なったので、それを実施例として説明する。
【実施例１】
【００２６】
突起形成材料であるニッケル合金を溶加棒とし、ダクタイル鋳鉄ＦＣＤ−７００から成る鉄蓋を金属母材として、これらとアーク溶融肉盛り装置（テクノコート社製放電被覆・肉盛り装置、モデル５００）の電極を夫々接続し、ＡＣ１００Ｖ電源を使用して、２．５アンペア、２０００ヘルツのパルス状に、両電極間に通電を行い、高さ約０．８ｍｍ、幅約０．８ｍｍ、長さ約２０ｍｍ、平方ｃｍ当たり長さ約５ｍｍの密度で破線状に並べ、それを縦横約３０ｍｍの一定間隔で格子状に配置し、幾何学的な分布形態を有する滑り止め突起Ｉを形成した。
【実施例２】
【００２７】
実施例１と同じ溶加棒及び鉄蓋を使用し、かつ同じアーク溶融肉盛り装置（テクノコート社製放電被覆・肉盛り装置、モデル５００）により、ＡＣ１００Ｖ電源を使用して、
２．５アンペア、２０００ヘルツのパルス状に、両電極間に通電を行い、高さ約０．８ｍｍ、幅約０．８ｍｍ、長さ約５ｍｍのものを平方ｃｍ当たり約２．５ｍｍの密度で破線状に並べ、それを縦横約１５ｍｍの一定間隔で格子状に配置し、幾何学的な分布形態を有する滑り止め突起ＩＩを形成した。
【実施例３】
【００２８】
実施例１及び２で作成した滑り止め突起Ｉ、ＩＩについて、Ｃ．Ｓ．Ｒに準拠した、東京工業大学小野研究室の耐滑り性試験（ＯＹ−ＰＳＭ）を実施して、耐滑り性試験を行なった。その結果、滑り止め突起Ｉについては０．６２、滑り止め突起ＩＩについては０．６９という数値を得た。これらの数値は何れも、人の歩行に関する判断基準となる滑り抵抗係数の基準０．４を上回っており、所期の効果を達成している。
【実施例４】
【００２９】
実施例１及び２で作成した滑り止め突起Ｉ、ＩＩを、ＡＳＴＭ  Ｅ３０３（湿潤）に準拠した、英国式ポータブル（スキッド  レジスタンス）テスターを使用して、耐滑り性試験（ＢＰＮ）を行なった。その結果、滑り止め突起Ｉについては４７、滑り止め突起ＩＩについては５２という数値を得た。これらの数値は何れもタイヤに対する判断基準となる滑り抵抗値の基準４５を上回っており、所期の効果を達成していることが分かる。
【００３０】
このように、本発明では、鋳造によって生産された鉄蓋や、それとは異なる鉄板製のものなどを含む地下構造物溶鉄蓋類の表面を金属母材として、そこに事実上の熱変形を生じさせることなく、突起状の滑り止めを定着することができるものであるから、鋳造時に凹凸が形成される鉄蓋表面の模様とは殆ど無関係に滑り止め構造を追加できることとなり、デザインに制約が課せられるという不自由さがない。アーク溶融肉盛り装置としてテクノコート社製の前記機種、又はそれと同効のポータブルな装置を使用した場合には、既設の鉄蓋類に対して、それが設置されている現場において施工可能となる。
【００３１】
また、実験により明らかになった平面的分布形態及び密度の範囲内においては、肉盛りのパターン即ち鉄蓋表面に設けることになる模様を、前記の格子状の他、例えば放射状や同心円状などの幾何学的な、或いはその他の非幾何学的な形態にすることができる。な
お、高さ約０．８ｍｍの滑り止め突起であるが、アーク溶融肉盛りという技術の性格から高低のばらつきができるのは避けられないことであるし、幅ないし直径についても同様であるので、最小値の目途が０．５ｍｍ、最大値の目途が１．０ｍｍという意味に把握すべきであり、部分的にはこれらを下回り或いは上回る場合も当然起こり得る。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明に係る地下構造物用鉄蓋類における滑り止め突起の例１を示す部分平面図。
【図２】図１のものの一部拡大断面図。
【図３】同じく本発明に係る突起の例２を示す部分平面図。
【図４】図３のものの一部拡大断面図。
【図５】同じく本発明に係る突起の例３を示す部分平面図。
【図６】図５のものの一部拡大断面図。
【図７】より大型の滑り止め突起の例を示す断面図。
【図８】より大型と、より小型の滑り止め突起の混在の例を示す断面図。
【図９】本発明において使用するアーク溶融肉盛り装置の一例を示す断面図。
【符号の説明】
【００３３】
１０  鉄蓋
１１  凹部
１２  凸部
１３  やや広い平面部分
１５  滑り止め突起
１６  より大型の滑り止め突起
１７  より小型の滑り止め突起
２０  電源装置
２１  溶加棒（突起形成材料）
２２  金属母材（鉄蓋）
２３  一方の電極
２４  他方の電極
２５  パルス制御装置
２６  不活性ガス
２７  溶融金属
２８  根
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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