(57)【要約】      （修正有）【課題】濃度消光による発光色の変化を十分に抑制し、しかも高効率の発光ダイオードの発光領域である３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域の光を効率よく吸収し、高度の発光効率を達成することが可能な発光材料を提供する。【解決手段】繰り返し単位オリゴフェニレンビニレン基を有する有機ケイ素化合物の重合体と、界面活性剤と、他の発光性化合物とを備える材料は濃度消光による発光色の変化を十分に抑制し、しかも高効率の発光ダイオードの発光領域である３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域の光を効率よく吸収し、高度の発光効率を達成することが可能な発光材料である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）：
【化１】
2008214496.tif 000014
（式（１）中、Ｒ１はアルキル基及びアルコキシル基からなる群から選択される少なくとも一つの置換基を有していてもよいフェニル基、ビフェニル基、アントラセン基、ナフタレン基、又はフルオレン基を示し、ｘは１〜４の整数を示し、ｙは２〜４の整数を示す。）
で表される繰り返し単位を有する有機ケイ素化合物の重合体と、界面活性剤と、他の発光性化合物とを備えることを特徴とする発光材料。
【請求項２】
前記有機ケイ素化合物の重合体が、メソ構造を有するものであることを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【請求項３】
前記有機ケイ素化合物の重合体が、Ｘ線回折パターンにおいて１ｎｍ以上のｄ値に相当する回折角度に１本以上のピークを有するものであることを特徴とする請求項２に記載の発光材料。
【請求項４】
前記有機ケイ素化合物の重合体が、３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域に吸収帯を有するものであることを特徴とする請求項１〜３のうちのいずれか一項に記載の発光材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発光材料に関し、より詳しくは、蛍光又は燐光を示す有機分子を含む有機系の発光材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、有機系の発光材料は低分子系と高分子系に分類することができ、前者の低分子系発光材料としては、アントラセン類、ベンゼン類、ビフェニル類等の芳香族蛍光色素、アルミニウム錯体、イリジウム錯体、希土類等の錯体があり、後者の高分子系発光材料としては、ポリフェニレンビニレン類、ポリフルオレン類、ポリチオフェン類、色素含有非共役系ポリマー等がある｛例えば、堀江一之ら、「光機能分子の科学−分子フォトニクス−」、（株）講談社発行、２００１年８月１０日第７刷発行、第５８頁（非特許文献１）参照｝。しかしながら、このような従来の有機系の発光材料においては、分子間の相互作用により濃度消光による発光輝度の低下が見られ、十分な発光輝度、発光効率が得られないという問題点があった。また、有機系の発光材料の寿命は一般的に他の発光材料と比べると短く、長期間に渡って安定な発光特性を維持することが困難であった。
【０００３】
このような問題を解決するために、例えば、国際公開第２００５／０９７９４４号パンフレット（特許文献１）には、下記一般式：
【０００４】
【化１】
2008214496.tif 000002
【０００５】
［式中、Ｘは蛍光又は燐光を示す有機分子を示し、Ｒ１は低級アルコキシ基、ヒドロキシル基、アリル基、エステル基及びハロゲン原子からなる群から選択される少なくとも一つを示し、Ｒ２は低級アルキル基及び水素原子からなる群から選択される少なくとも一つを示し、ｎは１〜３の整数を示し、ｍは１〜４の整数を示す。］で表される有機ケイ素化合物の重合体からなる発光材料が開示されており、明細書中には発光材料が他の発光性化合物を更に備えることが記載されている。しかしながら、前記特許文献１に記載されているような発光材料においては、他の発光性化合物の濃度がある程度高くなった場合には、発光性化合物同士の会合による濃度消光が起こり、発光色の変化が生ずるという問題があり、発光材料の発光色を調整することが困難であった。また、高効率の発光ダイオードが近年開発されており、このような発光ダイオードの発光領域である３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域の光を効率よく利用できる発光材料が求められている。
【特許文献１】国際公開第２００５／０９７９４４号パンフレット
【非特許文献１】堀江一之ら、「光機能分子の科学−分子フォトニクス−」、（株）講談社発行、２００１年８月１０日第７刷発行、第５８頁
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、濃度消光による発光色の変化を十分に抑制し、しかも高効率の発光ダイオードの発光領域である３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域の光を効率よく吸収し、高度の発光効率を達成することが可能な発光材料を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、特定の有機ケイ素化合物の重合体と、界面活性剤と、他の発光性化合物とを備える発光材料によれば、濃度消光による発光色の変化を十分に抑制し、しかも高効率の発光ダイオードの発光領域である３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域の光を効率よく吸収し、高度の発光効率を達成することができることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明の発光材料は、下記一般式（１）：
【０００９】
【化２】
2008214496.tif 000003
【００１０】
（式（１）中、Ｒ１はアルキル基及びアルコキシル基からなる群から選択される少なくとも一つの置換基を有していてもよいフェニル基、ビフェニル基、アントラセン基、ナフタレン基、又はフルオレン基を示し、ｘは１〜４の整数を示し、ｙは２〜４の整数を示す。）
で表される繰り返し単位を有する有機ケイ素化合物の重合体と、界面活性剤と、他の発光性化合物とを備えることを特徴とするものである。
【００１１】
また、本発明の発光材料においては、前記有機ケイ素化合物の重合体が、メソ構造を有するものであることが好ましい。
【００１２】
さらに、本発明の発光材料においては、前記有機ケイ素化合物の重合体が、Ｘ線回折パターンにおいて１ｎｍ以上のｄ値に相当する回折角度に１本以上のピークを有するものであることが好ましい。
【００１３】
また、本発明の発光材料においては、前記有機ケイ素化合物の重合体が、３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域に吸収帯を有するものであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、濃度消光による発光色の変化を十分に抑制し、しかも高効率の発光ダイオードの発光領域である３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域の光を効率よく吸収し、高度の発光効率を達成することが可能な発光材料を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明をその好適な実施形態に即して詳細に説明する。
【００１６】
本発明の発光材料は、以下説明する一般式（１）で表される繰り返し単位を有する有機ケイ素化合物の重合体と、界面活性剤と、他の発光性化合物とを備えることを特徴とするものである。
【００１７】
（有機ケイ素化合物の重合体）
本発明にかかる有機ケイ素化合物の重合体は、下記一般式（１）で表される繰り返し単位を有するものである。
【００１８】
【化３】
2008214496.tif 000004
【００１９】
上記一般式（１）中、Ｒ１はアルキル基及びアルコキシル基からなる群から選択される少なくとも一つの置換基を有していてもよいフェニル基、ビフェニル基、アントラセン基、ナフタレン基、又はフルオレン基を示し、中でも有機基同士の会合を抑制するという観点から、アルコキシル基を有するフェニル基、ビフェニル基が好ましい。また、ｘは１〜４の整数を示すが、合成をし易く、またシロキサンネットワークを形成し易いという観点から、ｘが１〜２の整数であることが好ましい。さらに、ｙは２〜４の整数を示すが、安定なシロキサンネットワークを形成し易いという観点からｙが２であることが特に好ましい。
【００２０】
このような有機ケイ素化合物の重合体は、下記一般式（２）で表される有機ケイ素化合物を重合せしめてなるものである。
【００２１】
【化４】
2008214496.tif 000005
【００２２】
上記一般式（２）中、Ｒ１、ｘ及びｙとしては、前記一般式（１）中のＲ１、ｘ及びｙと同様の基又は整数が挙げられる。また、Ｒ２はメチル基、エチル基等のアルキル基を示す。なお、同一分子中に複数のＲ２が存在する場合、Ｒ２は同一でも異なっていてもよい。さらに、Ｒ３はアリル基を示す。また、ｎは０〜３の整数を示すが、縮合反応が進み易く、また縮合した後の構造が安定であるという観点から、ｎが１〜３の整数であることが好ましい。
【００２３】
また、このような有機ケイ素化合物の重合体は、上記一般式（２）で表される有機ケイ素化合物として一種のモノマーを重合せしめてなるものであっても、二種以上のモノマーを共重合せしめてなるものであってもよい。また、本発明にかかる発光材料は、上記一般式（２）で表される有機ケイ素化合物と、それ以外のモノマーとを共重合せしめてなるものであってもよい。以下、上記一般式（２）で表される有機ケイ素化合物、並びに必要に応じて共重合に供されるモノマーを総称して「モノマー」という。
【００２４】
また、上記一般式（２）で表される有機ケイ素化合物以外のモノマーとしては、アルコキシシラン、アルキルアルコキシシラン等のケイ素化合物が挙げられ、更にはアルミニウム、チタン、マグネシウム、ジルコニウム、タンタル、ニオブ、モリブデン、コバルト、ニッケル、ガリウム、ベリリウム、イットリウム、ランタン、ハフニウム、スズ、鉛、バナジウム、ホウ素等の無機系成分を含む金属化合物であってもよい。なお、前記のような共重合の場合、共重合せしめる全モノマー中の上記一般式（２）で表される有機ケイ素化合物の割合（重量比）が１０重量％以上であることが好ましく、２０〜１００重量％の範囲であることがより好ましい。
【００２５】
上記一般式（２）で表される有機ケイ素化合物を重合せしめると、一般式（２）中のＳｉにＯＲ２又はＲ３が結合している部分においては、加水分解とその後の縮合反応によりシロキサン結合（Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ）が形成される。この時、一部はシラノール基（Ｓｉ−ＯＨ）となる場合があるが、シラノール基が形成されても発光特性に影響はない。また、この時、一部には一般式（２）中のＲ３すなわちアリル基がＳｉと結合せずに残っていてもよい。なお、前記一般式（１）で表される繰り返し単位の数は特に制限されないが、一般的には１０〜１０００程度の範囲であることが好ましい。
【００２６】
このように上記モノマーを重合せしめてなる重合体は、オリゴフェニレンビニレン基（Ｘ）とケイ素原子（Ｓｉ）と酸素原子（Ｏ）とを主成分として骨格が形成されている有機シリカ系材料であり、オリゴフェニレンビニレン基に結合しているケイ素原子が酸素原子を介して結合した骨格（−Ｘ−Ｓｉ−Ｏ−）を基本とし、高度に架橋した網目構造を有している。
【００２７】
上記モノマーを重合せしめる方法は特に制限されないが、水又は水と有機溶媒との混合溶媒を溶媒として使用し、酸又は塩基触媒の存在下で前記モノマーを加水分解及び縮合反応せしめることが好ましい。ここで好適に用いられる有機溶媒としてはアルコール、アセトン等が挙げられ、混合溶媒とする場合の有機溶媒の含有量は５〜５０重量％程度であることが好ましい。また、使用される酸触媒としては、塩酸、硝酸、硫酸といった鉱酸等が挙げられ、酸触媒を使用する場合の溶液はｐＨが６以下（より好ましくは２〜５）の酸性であることが好ましい。さらに、使用される塩基触媒としては、水酸化ナトリウム、水酸化アンモニウム、水酸化カリウム等が挙げられ、塩基触媒を使用する場合の溶液はｐＨが８以上（より好ましくは９〜１１）の塩基性であることが好ましい。
【００２８】
このような重合工程における前記モノマーの含有量は、ケイ素濃度換算で０．００５５〜０．３３ｍｏｌ／Ｌ程度であることが好ましい。また、上記重合工程における諸条件（温度、時間、等）は特に制限されず、用いるモノマーや目的とする重合体等に応じて適宜選択されるが、一般的には０〜１００℃程度の温度で１〜４８時間程度の時間前記有機ケイ素化合物を加水分解及び縮合反応せしめることが好ましい。
【００２９】
以上説明したようなモノマーを重合せしめてなる重合体（前記一般式（１）で表される繰り返し単位を有する有機ケイ素化合物の重合体）は、通常はアモルファス構造であるが、合成条件によりオリゴフェニレンビニレン骨格を有する蛍光分子の規則的な配列に起因する周期構造を有することが可能である。このような周期性は使用するモノマーの分子長に依存するが、５ｎｍ以下の周期構造であることが好ましい。この周期構造はモノマーが重合した後も保持される。そして、この周期構造の形成は、Ｘ線回折（ＸＲＤ）測定によりｄ＝５ｎｍ以下の領域にピークが出現することにより確認することができる。なお、Ｘ線回折測定においてこのようなピークが確認されない場合であっても、部分的に周期構造が形成されている場合がある。このような周期構造は、後述する層状構造に伴って形成されるのが一般的であるが、その場合に限定されるものではない。
【００３０】
本発明の発光材料において前記蛍光分子の規則的な配列に起因する周期構造が形成されると、発光強度が大幅に向上する場合もある。このように周期構造の形成により発光強度が大幅に向上する機構については必ずしも定かではないが、本発明者らは以下のように推察する。すなわち、通常、蛍光分子は高濃度（高密度）状態になると濃度消光を起こし、発光効率が低下する。しかしながら、上記のように蛍光分子が規則的に配列すると、均一なバンド構造が形成されかつ維持され、高濃度でも効率的な発光が可能となり、濃度消光の発生がより十分に抑制されるものと本発明者らは推察する。
【００３１】
このような蛍光分子の規則的な配列に起因する周期構造を形成するための好適な合成条件としては、以下の諸条件が挙げられる。
(i)前記周期構造はモノマー間に働く相互作用により形成されるため、モノマー間の相互作用が大きくなる有機基（Ｒ１）、すなわちベンゼン、ビフェニル、ナフタレン、アントラセン、フルオレンを用いることが好ましい。
(ii)溶液のｐＨが１〜３（酸性）又は１０〜１２（塩基性）であることが好ましい。
【００３２】
また、このような周期構造は、S.Inagaki  et  al.,Nature,(2002年)416巻,304〜307頁等に記載の方法に準拠して得ることが可能である。
【００３３】
また、以上説明したような有機ケイ素化合物の重合体は、３５０〜４１０ｎｍの範囲（より好ましくは、３７０〜４１０ｎｍの範囲）の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲（より好ましくは、４５０〜４８０ｎｍの範囲）の青色領域に吸収帯を有するものであることが好ましい。
【００３４】
（界面活性剤）
本発明の発光材料は、前述した有機ケイ素化合物の重合体の他に、界面活性剤を備えるものである。
【００３５】
本発明の発光材料においては、原料に界面活性剤を混合することにより、得られる有機ケイ素化合物の重合体（前記一般式（１）で表される繰り返し単位を有する有機ケイ素化合物の重合体）にメソ構造に起因する周期構造を形成させることが可能である。すなわち、界面活性剤のミセル又は液晶構造が鋳型となり、メソ構造が形成される。
【００３６】
このようなメソ構造とは、１〜３０ｎｍの間隔で界面活性剤とシリカ骨格とが規則的に配列している構造のことをいい、このようなメソ構造としては、例えば、ヘキサゴナル構造、キュービック構造、ラメラ構造、ワームホール構造が挙げられる。なお、これらのメソ構造のうちのラメラ構造以外のものにおいては、界面活性剤が前記有機ケイ素化合物の重合体の細孔（メソ孔）を充填している形態をとっている。そして、本発明の発光材料においては、前記有機ケイ素化合物の重合体がこのようなメソ構造を有するものであることが好ましい。また、このようなメソ構造を有するものをメソ構造体と総称する。
【００３７】
さらに、このようなメソ構造体は、そのＸ線回折（ＸＲＤ）パターンにおいて１〜３０ｎｍのｄ値に相当する回折角度に１本以上のピークを有することが好ましい。Ｘ線回折ピークはそのピーク角度に相当するｄ値の周期構造が試料中にあることを意味する。したがって、１〜３０ｎｍのｄ値に相当する回折角度に１本以上のピークがあることは、細孔が１〜３０ｎｍの間隔で規則的に配列していることを意味する。
【００３８】
なお、このような界面活性剤を用いると、細孔径分布曲線における中心細孔直径が１〜３０ｎｍのメソ孔を有するメソ多孔体が得られるので好ましい。なお、前記中心細孔直径とは、細孔容積（Ｖ）を細孔直径（Ｄ）で微分した値（ｄＶ／ｄＤ）を細孔直径（Ｄ）に対してプロットした曲線（細孔径分布曲線）の最大ピークにおける細孔直径であり、次に述べる方法により求めることができる。すなわち、多孔体を液体窒素温度（−１９６℃）に冷却して窒素ガスを導入し、定容量法あるいは重量法によりその吸着量を求め、次いで、導入する窒素ガスの圧力を徐々に増加させ、各平衡圧に対する窒素ガスの吸着量をプロットし、吸着等温線を得る。この吸着等温線を用い、Ｃｒａｎｓｔｏｎ−Ｉｎｋｌａｙ法、Ｐｏｌｌｉｍｏｒｅ−Ｈｅａｌ法、ＢＪＨ法等の計算法により細孔径分布曲線を求めることができる。
【００３９】
このようなメソ多孔体は、細孔径分布曲線における中心細孔直径の±４０％の範囲に全細孔容積の６０％以上が含まれることが好ましい。この条件を満たすメソ多孔体は、細孔の直径が非常に均一であることを意味する。また、メソ多孔体の比表面積については特に制限はないが、５００ｍ2／ｇ以上であることが好ましい。比表面積は、吸着等温線からＢＥＴ等温吸着式を用いてＢＥＴ比表面積として算出することができる。
【００４０】
また、このようなメソ多孔体が有する細孔は、多孔体の表面のみならず内部にも形成される。かかる多孔体における細孔の配列状態（細孔配列構造又は構造）は特に制限されないが、２ｄ−ヘキサゴナル構造、３ｄ−ヘキサゴナル構造又はキュービック構造であることが好ましい。また、このような細孔配列構造は、ディスオーダの細孔配列構造を有するものであってもよい。
【００４１】
ここで、多孔体がヘキサゴナルの細孔配列構造を有するとは、細孔の配置が六方構造であることを意味する（S.Inagaki  et  al.,  J.Chem.Soc.,Chem.Commun.,  p.680(1993)、S.Inagaki  et  al.,  Bull.Chem.Soc.Jpn.,  69,p.1449(1996)、Q.Huo  et  al.,  Science,  268,p.1324(1995)参照）。また、多孔体がキュービックの細孔配列構造を有するとは、細孔の配置が立方構造であることを意味する（J.C.Vartuli  et  al.,  Chem.Mater.,  6,p.2317(1994)、Q.Huo  et  al.,  Nature,  368,p.317(1994)参照）。また、多孔体がディスオーダの細孔配列構造を有するとは、細孔の配置が不規則であることを意味する（P.T.Tanev  et  al.,  Science,  267,p.865(1995)、S.A.Bagshaw  et  al.,  Science,  269,p.1242(1995)、R.Ryoo  et  al.,  J.Phys.Chem.,  100,p.17718(1996)参照）。また、前記キュービック構造は、Ｐｍ−３ｎ、Ｉａ−３ｄ、Ｉｍ−３ｍ又はＦｍ−３ｍ対称性であることが好ましい。前記対称性とは、空間群の表記法に基づいて決定されるものである。
【００４２】
このように本発明の発光材料中に細孔がある場合、そのメソ構造体に後述する他の発光性化合物を吸着（物理的吸着及び／又は化学的結合）させることが可能となる。その場合、前述の蛍光分子から他の発光性化合物へのエネルギー移動が起こるようになり、その蛍光分子本来の発光波長とは異なる波長の発光が生じることとなる。それにより、導入する蛍光分子と発光性化合物との組み合わせに応じて多色発光が可能となる。また、このような多孔体の細孔壁に前述の周期構造を形成せしめれば、細孔壁中の蛍光分子から他の発光性化合物へより効率良くエネルギー移動が起こるようになり、異なる波長の強い発光を達成することが可能となる。さらに前記メソ構造体を得るためには、本発明にかかるモノマーに界面活性剤を添加して重縮合することが必要である。前記モノマーが重縮合する際、添加した界面活性剤が鋳型となってメソ孔ができるからである。
【００４３】
本発明にかかる界面活性剤は、特に限定されるものではなく、陽イオン性、陰イオン性、非イオン性のうちのいずれであってもよく、具体的には、アルキルトリメチルアンモニウム、アルキルトリエチルアンモニウム、ジアルキルジメチルアンモニウム、ベンジルアンモニウム等の塩化物、臭化物、ヨウ化物あるいは水酸化物；脂肪酸塩、アルキルスルホン酸塩、アルキルリン酸塩、ポリエチレンオキサイド系非イオン性界面活性剤、一級アルキルアミン等が挙げられる。これらの界面活性剤は、単独で又は二種以上混合して用いられる。
【００４４】
上記の界面活性剤のうち、ポリエチレンオキサイド系非イオン性界面活性剤としては、疎水性成分として炭化水素基、親水性部分としてポリエチレンオキサイドをそれぞれ有するポリエチレンオキサイド系非イオン性界面活性剤等が挙げられる。このような界面活性剤としては、例えば、一般式ＣnＨ2n+1（ＯＣＨ2ＣＨ2）mＯＨで表され、ｎが１０〜３０、ｍが１〜３０であるものが好適に使用できる。また、このような界面活性剤としては、オレイン酸、ラウリン酸、ステアリン酸、パルミチン酸等の脂肪酸とソルビタンとのエステル、あるいはこれらのエステルにポリエチレンオキサイドが付加した化合物を用いることもできる。
【００４５】
さらに、このような界面活性剤としては、トリブロックコポリマー型のポリアルキレンオキサイドを用いることもできる。このような界面活性剤としては、ポリエチレンオキサイド（ＥＯ）とポリプロピレンオキサイド（ＰＯ）からなり、一般式（ＥＯ）x（ＰＯ）y（ＥＯ）xで表されるものが挙げられる。ｘ、ｙはそれぞれＥＯ、ＰＯの繰り返し数を表すが、ｘは５〜１１０、ｙは１５〜７０であることが好ましく、ｘは１３〜１０６、ｙは２９〜７０であることがより好ましい。上記のトリブロックコポリマーとしては、（ＥＯ）19（ＰＯ）29（ＥＯ）19、（ＥＯ）13（ＰＯ）70（ＥＯ）13、（ＥＯ）5（ＰＯ）70（ＥＯ）5、（ＥＯ）13（ＰＯ）30（ＥＯ）13、（ＥＯ）20（ＰＯ）30（ＥＯ）20、（ＥＯ）26（ＰＯ）39（ＥＯ）26、（ＥＯ）17（ＰＯ）56（ＥＯ）17、（ＥＯ）17（ＰＯ）58（ＥＯ）17、（ＥＯ）20（ＰＯ）70（ＥＯ）20、（ＥＯ）80（ＰＯ）30（ＥＯ）80、（ＥＯ）106（ＰＯ）70（ＥＯ）106、（ＥＯ）100（ＰＯ）39（ＥＯ）100、（ＥＯ）19（ＰＯ）33（ＥＯ）19、（ＥＯ）26（ＰＯ）36（ＥＯ）26が挙げられる。これらのトリブロックコポリマーはＢＡＳＦ社、アルドリッチ社等から入手可能であり、また、小規模製造レベルで所望のｘ値とｙ値を有するトリブロックコポリマーを得ることができる。
【００４６】
また、エチレンジアミンの２個の窒素原子にそれぞれ２本のポリエチレンオキサイド（ＥＯ）鎖−ポリプロピレンオキサイド（ＰＯ）鎖が結合したスターダイブロックコポリマーも使用することができる。このようなスターダイブロックコポリマーとしては、一般式（（ＥＯ）x（ＰＯ）y）2ＮＣＨ2ＣＨ2Ｎ（（ＰＯ）y（ＥＯ）x）2で表されるものが挙げられる。ここでｘ、ｙはそれぞれＥＯ、ＰＯの繰り返し数を表すが、ｘは５〜１１０、ｙは１５〜７０であることが好ましく、ｘは１３〜１０６、ｙは２９〜７０であることがより好ましい。
【００４７】
このような界面活性剤の中では、結晶性の高いメソ構造体を得ることができることから、アルキルトリメチルアンモニウム［ＣpＨ2p+1Ｎ（ＣＨ3）3］の塩（好ましくはハロゲン化物塩）を用いることが好ましい。また、その場合は、アルキルトリメチルアンモニウム中のアルキル基の炭素数は８〜２２であることがより好ましい。このようなものとしては、塩化オクタデシルトリメチルアンモニウム、塩化ヘキサデシルトリメチルアンモニウム、塩化テトラデシルトリメチルアンモニウム、臭化ドデシルトリメチルアンモニウム、臭化デシルトリメチルアンモニウム、臭化オクチルトリメチルアンモニウム、塩化ドコシルトリメチルアンモニウム等が挙げられる。
【００４８】
前記モノマーの重合体としてメソ構造体を得る場合、前記界面活性剤を含有する溶液中で前記モノマーを重合反応せしめる。そして、このような溶液中の界面活性剤の濃度は特に制限されないが、１．０×１０−４〜１ｍｏｌ／Ｌであることが好ましい。この濃度が前記下限未満であると細孔の形成が不完全となる傾向にあり、他方、前記上限を超えると未反応で溶液中に残留する界面活性剤の量が増大して細孔の均一性が低下する傾向にある。
【００４９】
また、このようにして得られたメソ構造体に含まれる界面活性剤を除去して、メソ多孔体としてもよい。このように界面活性剤を除去する方法としては、例えば、(i)界面活性剤に対する溶解度が高い有機溶媒（例えば、エタノール）中に前記メソ構造体を浸漬して界面活性剤を除去する方法、(ii)前記メソ構造体を２００〜４００℃で焼成して界面活性剤を除去する方法、(iii)前記メソ構造体を酸性溶液に浸漬して加熱し、界面活性剤を水素イオンに交換せしめるイオン交換法、等を挙げることができる。
【００５０】
また、このようなメソ多孔体は、特開２００１−１１４７９０号公報等に記載の方法に準拠して得ることが可能である。
【００５１】
このように本発明の発光材料をメソ構造体にするメリットとしては、(i)細孔内に他の発光性化合物を導入することにより、細孔壁の励起エネルギーが効率的に発光性化合物に移動して多色発光が可能になること、更には(ii)細孔内を屈折率のより小さい界面活性剤や色素等で充填することによって発光層の屈折率が小さくなり光の取り出し効率を向上させることができるというメリットがある。例えば、ガラス基板上にITO電極層とその上に発光層を形成した場合、発光層から発した光が、発光層とITO層との界面、ITO層とガラス基板との界面、あるいはガラス基板と空気との界面で反射し、外への取り出し効率が低下するという問題がある。一般に、発光層の屈折率が空気の屈折率に近い方が光の取り出し効率が高いと言われており、発光材料の屈折率を下げることで、光の取り出し効率を向上させることができる。
【００５２】
（他の発光性化合物）
本発明の発光材料は、前述した有機ケイ素化合物の重合体及び界面活性剤の他に、他の発光性化合物を備えるものである。
【００５３】
本発明の発光材料が他の発光性化合物を更に備える構造としては特に限定されず、本発明の発光材料において、他の発光性化合物が、吸着、結合、充填、混合のいずれかの状態となっていればよい。吸着とは、非多孔質の発光材料の場合は発光材料の粒子あるいは膜の表面、多孔質の発光材料の場合は、発光材料の細孔内あるいは細孔外表面に発光性化合物が付着した状態を言う。結合とは、この付着が化学結合を伴う場合をさす。充填とは、多孔質の発光材料の細孔内に他の発光性化合物が存在する状態で、この場合細孔内表面に付着していなくてもよい。細孔内に他の発光性化合物以外の物質が充填されており、その物質中に他の発光性化合物が含まれていてもよい。他の発光性化合物以外の物質には界面活性剤等がある。混合とは、非多孔質又は多孔質の発光材料と他の発光性化合物が物理的に混ざった状態をさす。この時に、発光材料と他の発光性化合物以外の別の物質を更に混合してもよい。
【００５４】
他の発光性化合物を更に備える方法としては特に限定されないが、前記有機ケイ素化合物の重合体及び界面活性剤と他の発光性化合物を混合する方法がある。この時に他の発光性化合物を適当な溶媒に溶解させてから混合するとより均一な混合ができ、効率的に発光させることができる。
【００５５】
また、発光材料を合成すると同時に他の発光性化合物を導入する方法がある。すなわち、前記モノマーに他の発光性化合物を添加して重合する。この場合、界面活性剤の鋳型効果により重合体中に多孔体構造が形成されるが、細孔内には界面活性剤と他の発光性化合物が充填されており、実質的な細孔は存在しない。他の発光性化合物の量は、特に制限されないが、前記モノマーに対し０．１〜１０モル％を添加すれば十分に骨格のエネルギーを発光性化合物に移動させることができる。なお、本発明の発光材料においては、界面活性剤が共存することにより他の発光性化合物が分散担持されるために、他の発光性化合物の濃度が高くなった場合にも、発光性化合物同士の会合による濃度消光を十分に抑制することができる。そのため、本発明の発光材料においては、発光材料の発光色を容易に調整することできる。
【００５６】
このような他の発光性化合物を備えた重合体においては、前記モノマーの重合体から成る骨格が効率的に光を吸収し、そのエネルギーを他の発光性化合物に効率的に移動させることができることから、他の発光性化合物に基づく異なる波長の発光を得ることができる。この時、前記モノマーの重合体から成る骨格は光捕集アンテナの役割を果たし、捕集した光エネルギーを他の発光性化合物に集中的に注入できることから、効率が高く且つ強い発光を実現することができる。
【００５７】
本発明にかかる有機ケイ素化合物の重合体に他の発光性化合物を吸着、結合、充填又は混合（以下、場合により「添着」と総称する）させる方法は、特に限定されず、通常の方法が使用できる。例えば、添着する他の発光性化合物の溶液を前記重合体に対して散布、含浸又は浸漬させた後、乾燥するという方法が使用できる。この際、必要に応じて洗浄してもよい。また、添着あるいは乾燥の際、減圧あるいは真空脱気してもよい。このような添着により他の発光性化合物は前記重合体の表面に付着又は細孔に充填され、あるいは吸着される。このような有機ケイ素化合物と他の発光性化合物の種類、組成及び両化合物の距離や結合強度等に応じて多色発光の原理は同一ではないが、組み合わせに応じて多色発光が可能になる。本発明の発光材料において、前記有機ケイ素化合物の重合体に添着する他の発光性化合物は、単独あるいは２種類以上を組み合わせて使用することができる。
【００５８】
本発明の発光材料が前記多孔体である場合、前述のように、その多孔体に他の発光性化合物を吸着（物理的吸着及び／又は化学的結合）させることが好ましい。
【００５９】
このような多孔体に吸着している他の発光性化合物を備えている場合、他の発光性化合物は多孔体表面、特に細孔内壁表面に吸着していることが好ましい。このような吸着は、他の発光性化合物と多孔体表面に存在する官能基との相互作用によって生じている物理的吸着であってもよいが、他の発光性化合物の一端が多孔体表面に存在する官能基と化学的に結合することによって固定化されていてもよい。なお、後者の場合、他の発光性化合物がその一端に、多孔体表面に存在する官能基と化学的に結合する官能基（例えば、トリアルコキシシリル基、ジアルコキシシリル基、モノアルコキシシリル基、トリクロロシリル基等）を備えていることが好ましい。
【００６０】
多孔体に他の発光性化合物を吸着させる方法としては、他の発光性化合物を溶解せしめた有機溶剤溶液（例えば、ベンゼン、トルエン等）に多孔体を浸漬し、０〜８０℃程度の温度で１〜２４時間程度攪拌する方法が好適であり、それによって他の発光性化合物が多孔体に物理的吸着及び／又は化学的結合により吸着（固定化）されることとなる。
【００６１】
このような他の発光性化合物としては、特に制限されず、ポルフィリン類、アントラセン類、アルミニウム錯体、希土類元素又はその錯体、フルオレセイン、ローダミン（Ｂ，６Ｇ等）、クマリン、ピレン、ダンシル酸、シアニン色素、メロシアニン色素、スチリル色素、ベンズスチリル色素等の光機能性分子が挙げられる。
【００６２】
また、本発明にかかる他の発光性化合物としては燐光材料が好ましく、このような燐光材料には、蛍光材料と比較して吸収と発光波長の差が大きいものがある。したがって、このような燐光材料を使用することによって、短波長の光を吸収して長波長の発光を効率的に出すことが可能となる。このような燐光材料を例えば近紫外領域や青色領域に吸収帯を有する本発明にかかる有機ケイ素化合物の重合体と組み合わせることによって、高効率の発光ダイオードの発光領域である３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域の光を効率よく吸収し、高度の発光効率を達成することが可能となる。使用する燐光材料としては、特に限定されないが、室温において比較的高効率の発光が可能な以下の構造式のものが好適なものとして挙げられる。
【００６３】
【化５】
2008214496.tif 000006
【００６４】
（発光材料）
本発明の発光材料は、以上説明したような有機ケイ素化合物の重合体、界面活性剤、及び他の発光性化合物を備えるものである。
【００６５】
本発明の発光材料においては、前記モノマーを重合せしめてなる重合体（前記一般式（１）で表される有機ケイ素化合物の重合体）の形態は特に限定されず、粒子状、薄膜状、更にはその薄膜を所定のパターニングしたパターン状とすることも可能である。また、本発明の発光材料においては、前記モノマーを重合せしめてなる重合体をＦＳＭ等のメソポーラスシリカに担持してもよい。
【００６６】
また、このように薄膜状の発光材料を得る場合、先ず、前記モノマーを酸性溶液（前記一般式（２）で表される有機ケイ素化合物を含むモノマー）中で攪拌することにより反応（部分加水分解及び部分縮合反応）せしめてその部分重合体を含むゾル溶液を得る。このようなモノマーの加水分解反応はｐＨが低い領域で起こりやすいことから、系のｐＨを低くすることにより部分重合を促進することができる。このとき、ｐＨは２以下であることが好ましく、１．５以下であることがより好ましい。また、その際の反応温度は１５〜２５℃程度とすることができ、反応時間は３０〜９０分程度とすることができる。
【００６７】
次に、このゾル溶液を各種のコーティング方法で基板に塗布することにより、薄膜状の発光材料を作製することができる。なお、各種のコーティング方法としては、バーコーター、ロールコーター、グラビアコーター等を用いて塗布することができ、また、ディップコーティング、スピンコーティング、スプレーコーティング等も可能である。さらに、ゾル溶液をインクジェット法により塗布することにより、基板にパターン状の発光材料を形成することも可能である。
【００６８】
次いで、得られた薄膜を７０〜１５０℃程度に加熱して乾燥せしめ、前記部分重合体の縮合反応を進めて三次元的な架橋構造を形成させることが好ましい。得られる薄膜の平均膜厚は２μｍ以下であることが好ましく、０．１〜０．５μｍであることがより好ましい。
【００６９】
なお、このような薄膜中に前述の周期構造を形成せしめれば、薄膜中の蛍光分子が周期構造を形成することによって薄膜からの発光強度をより向上させることができる。また、前記ゾル溶液に前述の界面活性剤を添加することにより、薄膜中に規則的な細孔構造（メソ構造）を形成することが可能となる。そして、その多孔体に前記他の発光性化合物を吸着させることが可能となり、それによって蛍光分子本来の発光波長とは異なる波長の発光を生じさせることが可能となる。
【００７０】
また、このような薄膜状の発光材料は、特開２００１−１３０９１１号公報等に記載の方法に準拠して得ることが可能である。
【実施例】
【００７１】
以下、実施例及び比較例に基づいて本発明をより具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。なお、蛍光又は燐光スペクトルの測定や励起スペクトルの測定には、JASCO製のFP-6600  Spectrofluorometerを使用した。また、蛍光又は燐光スペクトルの縦軸の強度（Intensity）は、エネルギー量で表示してある。
【００７２】
（作製例１）
界面活性剤である（ＥＯ）２０−（ＰＯ）７０−（ＥＯ）２０；（Ｐ１２３：Ｍａｖ＝５８００）６０ｍｇ、２Ｍ塩酸水溶液１μＬ、及びイオン交換水１１μＬをＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１：１）混合溶媒１ｇに溶解させた。この溶液に、下記構造を有するＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー２５ｍｇをＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１：１）混合溶媒１ｇに溶解させた溶液を加え、窒素雰囲気、遮光下で一晩攪拌した。このようにして得られたゾル溶液にテトラエトキシオルトシリケート（ＴＥＯＳ）を、ＴＥＯＳ配合量が表１に示すような量となるように混合した。これらのゾル溶液をそれぞれ回転数４０００ｒｐｍ、時間３０ｓの条件で、石英基板上にスピンコートすることによって、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−１、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−２及びＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−３を得た。
【００７３】
【化６】
2008214496.tif 000007
【００７４】
【表１】
2008214496.tif 000008
【００７５】
得られたＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−１、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−２、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−３及びＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー（ＴＨＦ溶液）の吸収スペクトルを図１に、蛍光スペクトル（励起波長：４００ｎｍ）を図２にそれぞれ示す。また、得られたＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−１、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−２、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−３の量子収率（励起波長：４００ｎｍ）は、それぞれ０．４８、０．５６、０．６１であった。これらの結果からも明らかな通り、ＴＥＯＳ配合量はＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー１００重量部に対して、ＴＥＯＳが４００重量部となる量とすることが好ましいことが確認された。さらに、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−３のＸ線回折パターンを図３に示す。Ｘ線回折パターンにおいて、ｄ＝５．８９ｎｍに強いピークが観察され、規則的なメソ構造が存在することが確認された（図３）。
【００７６】
（実施例１）
界面活性剤である（ＥＯ）２０−（ＰＯ）７０−（ＥＯ）２０；（Ｐ１２３：Ｍａｖ＝５８００）２４０ｍｇ、２Ｍ塩酸水溶液４μＬ、及びイオン交換水４４μＬをＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１／１）混合溶媒１０ｍＬに溶解させた。この溶液に、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー１００ｍｇ及びＴＥＯＳ４００ｍｇを加え、窒素雰囲気、遮光下で一晩攪拌した。このようにして得られたゾル溶液にルブレン（ＲＵＢ)をＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１：１）混合溶媒に溶解させた溶液を、ルブレン担持量が所定量となるように混合した。これらのゾル溶液をそれぞれ回転数４０００ｒｐｍ、時間３０ｓの条件で、石英基板上にスピンコートすることによって、ルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜を得た。
【００７７】
なお、実施例１において、ルブレン担持量は、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー１００モルに対して、ルブレンが０モル、０．０１モル、０．１モル、０．２モル、０．５モル、０．６モル、０．７モル、０．８モル、１モル、１．５モル、２モル、３モル、５モル、１０モル、２０モルとなるように変化させた。
【００７８】
実施例１で得られた各試料（ルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）の蛍光スペクトル（励起波長：４００ｎｍ）を図４に示す。ルブレンを担持した試料においては、ルブレンの担持量の増加に伴ってオリゴフェニレンビニレン基の蛍光の減少及び色素の蛍光の増加が見られたことから、オリゴフェニレンビニレン骨格から色素へのエネルギー移動が起こっていることが確認された。
【００７９】
また、実施例１で得られた各試料（ルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）を励起波長４００ｎｍの条件にて発光させ、その発光色の色度を測定した。発光色の色度座標を表２に、色度図を図５にそれぞれ示す。ルブレンを担持した試料においては、ルブレンの担持量の増加に伴ってルブレンの発光色に近づいていることから、色素濃度が高い場合でも色素同士の会合による濃度消光による発光色の変化が十分に抑制されていることが確認された。
【００８０】
【表２】
2008214496.tif 000009
【００８１】
さらに、実施例１で得られた各試料（ルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）の量子収率（励起波長：４００ｎｍ）を表３に、ルブレン担持量と量子収率との関係を図６に示す。ルブレンを担持した試料においては、色素濃度に関わりなく高い量子収率が得られていることが確認された。
【００８２】
【表３】
2008214496.tif 000010
【００８３】
（実施例２）
界面活性剤である（ＥＯ）２０−（ＰＯ）７０−（ＥＯ）２０；（Ｐ１２３：Ｍａｖ＝５８００）２４０ｍｇ、２Ｍ塩酸水溶液４μＬ、及びイオン交換水４４μＬをＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１／１）混合溶媒１０ｍＬに溶解させた。この溶液に、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー１００ｍｇ及びＴＥＯＳ４００ｍｇを加え、窒素雰囲気、遮光下で一晩攪拌した。このようにして得られたゾル溶液に下記構造を有するＤＣＭ１をＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１：１）混合溶媒に溶解させた溶液を、ＤＣＭ１担持量が所定量となるように混合した。これらのゾル溶液をそれぞれ回転数４０００ｒｐｍ、時間３０ｓの条件で、石英基板上にスピンコートすることによって、ＤＣＭ１担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜を得た。
【００８４】
なお、実施例２において、ＤＣＭ１担持量は、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー１００モルに対して、ＤＣＭ１が０モル、０．１モル、０．２モル、０．５モル、１モル、２モル、５モルとなるように変化させた。
【００８５】
【化７】
2008214496.tif 000011
【００８６】
実施例２で得られた各試料（ＤＣＭ１担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）を励起波長４００ｎｍの条件にて発光させ、その発光色の色度を測定した。発光色の色度座標を表４に、色度図を図７にそれぞれ示す。ＤＣＭ１を担持した試料においては、色素濃度が高い場合でも色素同士の会合による濃度消光による発光色の変化が十分に抑制されていることが確認された。
【００８７】
【表４】
2008214496.tif 000012
【００８８】
（比較例１）
２Ｍ塩酸水溶液２μＬ、及びイオン交換水２２μＬをＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１／１）混合溶媒５ｍＬに溶解させた。この溶液に、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー５０ｍｇ及びＴＥＯＳ２００ｍｇを加え、窒素雰囲気、遮光下で一晩攪拌した。このようにして得られたゾル溶液にルブレン（ＲＵＢ)をＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１：１）混合溶媒に溶解させた溶液を、ルブレン担持量が所定量となるように混合した。これらのゾル溶液をそれぞれ回転数４０００ｒｐｍ、時間３０ｓの条件で、石英基板上にスピンコートすることによって、メソ構造を有さないルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜を得た。
【００８９】
なお、比較例１において、ルブレン担持量は、ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー１００モルに対して、ルブレンが０モル、０．５モル、１モル、５モル、１０モルとなるように変化させた。
【００９０】
比較例１で得られた各試料（メソ構造を有さないルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）の蛍光スペクトル（励起波長：４００ｎｍ）を図８に示す。ルブレンを担持した試料においては、ルブレンの担持量の増加に伴ってオリゴフェニレンビニレン基の蛍光の減少及び色素の蛍光の増加が見られたことから、オリゴフェニレンビニレン骨格から色素へのエネルギー移動が起こっていることが確認された。
【００９１】
また、比較例１で得られた各試料（ルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）を励起波長４００ｎｍの条件にて発光させ、その発光色の色度を測定した。発光色の色度図を図９に示す。ルブレンを担持した試料においては、ルブレン担持量が５モルを超えると発光色の変化が生じており、色素濃度が高い場合には色素同士の会合による濃度消光による発光色の変化が生じていることが確認された。
【００９２】
（比較例２）
２Ｍ塩酸水溶液４μＬ、及びイオン交換水４４μＬをＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１／１）混合溶媒１０ｍＬに溶解させた。この溶液に、下記構造を有する９，１０ＢＴＥＡｎｔモノマー１００ｍｇ及びＴＥＯＳ４００ｍｇを加え、窒素雰囲気、遮光下で一晩攪拌した。このようにして得られたゾル溶液にルブレン（ＲＵＢ)をＴＨＦ／ＥｔＯＨ（重量比１：１）混合溶媒に溶解させた溶液を、ルブレン担持量が所定量となるように混合した。これらのゾル溶液をそれぞれ回転数４０００ｒｐｍ、時間３０ｓの条件で、石英基板上にスピンコートすることによって、メソ構造を有さないルブレン担持９，１０ＢＴＥＡｎｔ膜を得た。
【００９３】
なお、比較例２において、ルブレン担持量は、９，１０ＢＴＥＡｎｔ１００モルに対して、ルブレンが０モル、０．１モル、０．５モル、１モル、２モル、５モル、１０モルとなるように変化させた。
【００９４】
【化８】
2008214496.tif 000013
【００９５】
比較例２で得られた各試料（メソ構造を有さないルブレン担持９，１０ＢＴＥＡｎｔ膜）の蛍光スペクトル（励起波長：４００ｎｍ）を図１０に示す。ルブレンを担持した試料においては、ルブレンの担持量の増加に伴ってアントラセン基の蛍光の減少及び色素の蛍光の増加が見られたことから、アントラセン骨格から色素へのエネルギー移動が起こっていることが確認された。
【００９６】
また、比較例２で得られた各試料（メソ構造を有さないルブレン担持９，１０ＢＴＥＡｎｔ膜）を励起波長４００ｎｍの条件にて発光させ、その発光色の色度を測定した。発光色の色度図を図１１に示す。ルブレンを担持した試料においては、色素濃度が高い場合には色素同士の会合による濃度消光による発光色の変化が生じていることが確認された。
【００９７】
さらに、実施例１及び比較例１、２で得られた各試料（ルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜、メソ構造を有さないルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜、メソ構造を有さないルブレン担持９，１０ＢＴＥＡｎｔ膜）におけるルブレン担持量と量子収率（励起波長：４００ｎｍ）との関係を図１２に示す。図１２に示した結果からも明らかな通り、実施例１で得られた各試料（ルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）は、界面活性剤を用いていない比較例１で得られた各試料（メソ構造を有さないルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）と比較して高い量子収率が得られることが確認された。また、実施例１で得られた各試料（ルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜）は、オリゴフェニレンビニレン骨格を有していない比較例２で得られた各試料（メソ構造を有さないルブレン担持９，１０ＢＴＥＡｎｔ膜）と比較して、色素の担持量が少ない場合においても高い量子収率が得られることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【００９８】
以上説明したように、本発明によれば、濃度消光による発光色の変化を十分に抑制し、しかも高効率の発光ダイオードの発光領域である３５０〜４１０ｎｍの範囲の近紫外領域又は４３０〜５００ｎｍの範囲の青色領域の光を効率よく吸収し、高度の発光効率を達成することが可能な発光材料を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００９９】
【図１】作製例１で得られたＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜及びＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー（ＴＨＦ溶液）の吸収スペクトルを示すグラフである。
【図２】作製例１で得られたＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜及びＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６モノマー（ＴＨＦ溶液）の蛍光スペクトルを示すグラフである。
【図３】作製例１で得られたＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜−３のＸ線回折パターンを示すグラフである。
【図４】実施例１で得られたルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜の蛍光スペクトルを示すグラフである。
【図５】実施例１で得られたルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜の色度図を示すグラフである。
【図６】実施例１で得られたルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜におけるルブレン担持量と量子収率との関係を示すグラフである。
【図７】実施例２で得られたＤＣＭ１担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜の色度図を示すグラフである。
【図８】比較例１で得られたメソ構造を有さないルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜の蛍光スペクトルを示すグラフである。
【図９】比較例１で得られたメソ構造を有さないルブレン担持ＢＴＥＯＰＶ−Ｃ６膜の色度図を示すグラフである。
【図１０】比較例２で得られたメソ構造を有さないルブレン担持９，１０ＢＴＥＡｎｔ膜の蛍光スペクトルを示すグラフである。
【図１１】比較例２で得られたメソ構造を有さないルブレン担持９，１０ＢＴＥＡｎｔ膜の色度図を示すグラフである。
【図１２】実施例１及び比較例１、２で得られた発光材料膜におけるルブレン担持量と量子収率との関係を示すグラフである。
【図３】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１１】
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【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図１０】
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【図１２】
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