(57)【要約】      （修正有）【課題】ローラとトリポード軸部との間に発生する摩擦モーメントを低減することにより、誘起スラスト力を確実に低減できる摺動式トリポード形等速ジョイントを提供する。【解決手段】トリポード軸部２２の側面のうちシャフトの回転方向における両端面である「軸部周方向端面」２２ｂ、２２ｃは、径方向外側に向かって突出する球面突状に形成されている。そして、シャフトがその軸心回りへ回転する際に、内ローラ３２の内周面のうち軸部周方向端面に当接する部位である「内ローラ第一当接面」３２ｂは、ローラ溝の延伸方向に平行であってローラ３０の軸心に平行な平面状に形成されている。【選択図】図１
2008164128.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状からなり、内周面にその軸心方向に延びる３本のローラ溝が形成された外輪と、
シャフトに連結されるボス部、および、前記ボス部からそれぞれ前記シャフトの径方向外側に延在しそれぞれの前記ローラ溝に挿入される３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、
環状からなり、前記シャフトの軸心に直交する方向であって前記トリポード軸部の軸心に直交する方向から見た場合に前記トリポード軸部に対して揺動可能に支持され、且つ、前記トリポード軸部に対して前記シャフトの径方向に摺動可能に支持されるとともに、前記ローラ溝に転動可能に係合するローラと、
を備える摺動式トリポード形等速ジョイントであって、
前記ローラは、その軸心と前記ローラ溝の延伸方向とが直交するように前記ローラ溝に嵌挿される外ローラと、前記外ローラに対して相対回転可能で且つ前記外ローラの径方向内側に同軸的に配置される内ローラと、を備え、
前記トリポード軸部の側面のうち前記シャフトの回転方向における両端面を、軸部周方向端面と定義し、
前記シャフトがその軸心回りへ回転する際に、前記内ローラの内周面のうち前記軸部周方向端面に当接する部位を、内ローラ第一当接面と定義し、
前記内ローラ第一当接面は、前記ローラの軸心に平行な平面状に形成され、
前記内ローラ第一当接面が前記シャフトの軸心もしくは前記ローラ溝の延伸方向と平行になるように、前記内ローラと前記トリポード軸部もしくは前記外輪との相対回転が規制され、
前記軸部周方向端面は、前記トリポード軸部の径方向外側に向かって突出する球面突状に形成されていることを特徴とする摺動式トリポード形等速ジョイント。
【請求項２】
前記軸部周方向端面の前記球面突状の中心は、前記トリポード軸部の軸心上に位置する請求項１に記載の摺動式トリポード形等速ジョイント。
【請求項３】
一対の前記軸部周方向端面の球面突状の中心が一致する請求項２に記載の摺動式トリポード形等速ジョイント。
【請求項４】
筒状からなり、内周面にその軸心方向に延びる３本のローラ溝が形成された外輪と、
シャフトに連結されるボス部、および、前記ボス部からそれぞれ前記シャフトの径方向外側に延在しそれぞれの前記ローラ溝に挿入される３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、
環状からなり、前記シャフトの軸心に直交する方向であって前記トリポード軸部の軸心に直交する方向から見た場合に前記トリポード軸部に対して揺動可能に支持され、且つ、前記トリポード軸部に対して前記シャフトの径方向に摺動可能に支持されるとともに、前記ローラ溝に転動可能に係合するローラと、
を備える摺動式トリポード形等速ジョイントであって、
前記ローラは、その軸心と前記ローラ溝の延伸方向とが直交するように前記ローラ溝に嵌挿される外ローラと、前記外ローラに対して相対回転可能で且つ前記外ローラの径方向内側に同軸的に配置される内ローラと、を備え、
前記トリポード軸部の側面のうち前記シャフトの回転方向における両端面を、軸部周方向端面と定義し、
前記シャフトがその軸心回りへ回転する際に、前記内ローラの内周面のうち前記軸部周方向端面に当接する部位を、内ローラ第一当接面と定義し、
前記軸部周方向端面は、前記シャフトの軸心に平行であって前記トリポード軸部の軸心に平行な平面状に形成され、
前記内ローラ第一当接面は、前記内ローラの径方向内側に向かって突出する球面突状に形成されていることを特徴とする摺動式トリポード形等速ジョイント。
【請求項５】
前記内ローラ第一当接面の前記球面突状の中心は、前記内ローラ第一当接面のうち前記ローラ溝の延伸方向の中心に位置する請求項４に記載の摺動式トリポード形等速ジョイント。
【請求項６】
前記トリポード軸部の側面のうち前記シャフトの軸心方向の両端面を、軸部摺動方向端面と定義し、
前記内ローラの内周面のうち前記軸部摺動方向端面に当接する部位を、内ローラ第二当接面と定義し、
前記内ローラ第二当接面は、前記ローラの軸心に平行な平面状に形成され、
前記内ローラ第二当接面が前記シャフトの軸心もしくは前記ローラ溝の延伸方向と直交になるように、前記内ローラと前記トリポード軸部もしくは前記外輪との相対回転が規制され、
前記軸部摺動方向端面のうち前記シャフトの軸心方向断面は、前記トリポード軸部の径方向外側に突出する円弧突状に形成される請求項１〜５の何れか一項に記載の摺動式トリポード形等速ジョイント。
【請求項７】
前記軸部摺動方向端面は、球面突状に形成される請求項６に記載の摺動式トリポード形等速ジョイント。
【請求項８】
前記軸部摺動方向端面は、前記シャフトの軸心および前記トリポード軸部の軸心に直交する方向に延びる円柱の部分形状に形成される請求項６に記載の摺動式トリポード形等速ジョイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摺動式トリポード形等速ジョイントに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
摺動式トリポード形等速ジョイントとしては、例えば、特開２０００−２５６６９４号公報（特許文献１）に開示されたものがある。特許文献１に開示された摺動式トリポード形等速ジョイントは、トリポード軸部がシャフトの径方向に延びる円柱状をなしており、ローラの内周面が円筒状をなしている。この場合、ローラは、常にトリポード軸部に対して同軸上に位置している。そのため、ジョイント角が０度でない場合に、ローラがローラ溝を転動しようとする方向と、ローラ溝の延びる方向とが一致しない状態となる。このことにより、ローラとローラ溝との間に滑りが発生し、その結果、ジョイント軸方向に誘起スラスト力が発生する。この誘起スラスト力は、車体の振動や騒音の発生原因となり、車両のＮＶＨ性能に影響を与える。
【０００３】
そこで、誘起スラスト力を低減するために、例えば、特開平３−１７２６１９号公報（特許文献２）に開示されたものがある。特許文献２に開示されたトリポード型等速ジョイントは、ローラが、内ローラと外ローラとを備える。そして、内ローラの内周面を円筒状とし、トリポード軸部の外周面形状を球面突状にしている。これにより、ローラがトリポード軸部に対して揺動可能となり、外ローラがローラ溝を転動しようとする方向と、ローラ溝の延びる方向とが常に一致するようになる。従って、外ローラとローラ溝との間に滑りが発生しないとされている。
【特許文献１】特開２０００−２５６６９４号公報
【特許文献２】特開平３−１７２６１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、特許文献２の摺動式トリポード形等速ジョイントにおいて、当該ジョイントが回転する際に、球面突状のトリポード軸部と円筒内周面の内ローラとの接触部位は、楕円状の範囲となる。そして、当該楕円状の接触範囲が広いほど、ローラがトリポード軸部に対して揺動する際に、ローラとトリポード軸部との間に生じる摩擦により大きなモーメントが作用する。以下、このモーメントを摩擦モーメントと称する。具体的には、当該楕円状の接触範囲のうち中心点から遠い位置ほど、摩擦モーメントが大きくなる。この摩擦モーメントは、ローラがトリポード軸部に対して揺動しにくくなるように作用する。つまり、この摩擦モーメントが大きいほど、ローラがトリポード軸部に連れて移動する可能性が高くなる。その結果、外ローラがローラ溝を転動しようとする方向と、ローラ溝の延びる方向とが一致しない状態が発生する可能性がある。そうすると、外ローラとローラ溝との間に滑りが発生し、誘起スラスト力が生じる可能性がある。
【０００５】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、ローラとトリポード軸部との間に発生する摩擦モーメントを低減することにより、誘起スラスト力を確実に低減できる摺動式トリポード形等速ジョイントを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（１．１）本発明の摺動式トリポード形等速ジョイントは、筒状からなり、内周面にその軸心方向に延びる３本のローラ溝が形成された外輪と、シャフトに連結されるボス部、および、ボス部からそれぞれシャフトの径方向外側に延在しそれぞれのローラ溝に挿入される３本のトリポード軸部を備えるトリポードと、環状からなり、シャフトの軸心に直交する方向であってトリポード軸部の軸心に直交する方向から見た場合にトリポード軸部に対して揺動可能に支持され、且つ、トリポード軸部に対してシャフトの径方向に摺動可能に支持されるとともに、ローラ溝に転動可能に係合するローラと、を備える。
【０００７】
そして、摺動式トリポード形等速ジョイントを構成するローラは、その軸心とローラ溝の延伸方向とが直交するようにローラ溝に嵌挿される外ローラと、外ローラに対して相対回転可能で且つ外ローラの径方向内側に同軸的に配置される内ローラと、を備える。
【０００８】
ここで、トリポード軸部の側面のうちシャフトの回転方向における両端面を「軸部周方向端面」と定義する。すなわち、軸部周方向端面は、シャフトの軸心方向からトリポード軸部を見た場合に、トリポード軸部の側面に相当する部位である。さらに換言すると、軸部周方向端面は、シャフトの軸心に直交する方向であってトリポード軸部の軸心に直交する方向からトリポード軸部を見た場合に、トリポード軸部の手前側の面および奥側の面である。また、シャフトがその軸心回りへ回転する際に、内ローラの内周面のうち軸部周方向端面に当接する部位を「内ローラ第一当接面」と定義する。そして、本発明の摺動式トリポード形等速ジョイントにおいて、このように定義された内ローラ第一当接面は、ローラの軸心に平行な平面状に形成されている。そして、内ローラ第一当接面がシャフトの軸心もしくはローラ溝の延伸方向と平行になるように、内ローラとトリポード軸部との相対回転が規制されている。さらに、軸部周方向端面は、トリポード軸部の径方向外側に向かって突出する球面突状に形成されている。この球面突状とは、球体の一部分を意味する。
【０００９】
ここで、本発明の等速ジョイントが回転する際における、内ローラとトリポード軸部との接触範囲について、特許文献２に記載の従来の等速ジョイントと比較しながら説明する。
【００１０】
従来の等速ジョイントは、上述したように、内ローラの接触部位は円筒状からなり、トリポード軸部の接触部位は球面突状からなる。そして、内ローラの円筒内周面の内径は、トリポード軸部の球面突状の外径よりも若干大きくなっており、これにより内ローラがトリポード軸部に対して摺動可能になっている。そして、この従来の等速ジョイントにおいて、当該等速ジョイントが回転し、トルクを伝達する際には、内ローラとトリポード軸部との接触範囲は、楕円状の範囲となる。この接触範囲の楕円状の長径は、最大で内ローラの半周に相当する長さとなる。
【００１１】
一方、本発明の等速ジョイントによれば、内ローラの接触部位（内ローラ第一当接面）は平面状からなり、トリポード軸部の接触部位（軸部周方向端面）は球面突状からなる。従って、本発明の等速ジョイントでは、トルク伝達状態において内ローラとトリポード軸部とが一点で接触する。より詳細には、内ローラとトリポード軸部とが、中心部の面圧が最も高く中心からの距離が離れるにつれて面圧が低くなる微小な円形状の範囲で接触する。つまり、本発明の等速ジョイントにおける当該接触範囲は、従来の等速ジョイントにおける当該接触範囲に比べて狭くなる。
【００１２】
このように、当該接触範囲を狭くすることにより、ローラとトリポード軸部との間に作用する摩擦モーメントが小さくなる。つまり、ローラがトリポード軸部に対して揺動するための力が低減する。これにより、外ローラがローラ溝を転動しようとする方向と、ローラ溝の延びる方向とが一致するようにできる。その結果、確実に誘起スラスト力が低減される。また、本発明の等速ジョイントにおいては、軸部周方向端面が球面突状からなり、内ローラ第一当接面は平面状からなる。従って、何れも加工が容易である。
【００１３】
（１．２）ここで、軸部周方向端面の球面突状の中心は、トリポード軸部の軸心上に位置するとよい。すなわち、軸部周方向端面のうちシャフトの軸心方向の中央部が、最もトリポード軸部の径方向外側に突出している。この場合、等速ジョイントが回転している際における内ローラとトリポード軸部との接触範囲は、軸部周方向端面のうちシャフトの軸心方向の中央部となる。これにより、内ローラとトリポード軸部との接触位置と、外ローラと外輪との接触位置とを結ぶ直線が、トリポード軸部の軸心に交差する。これにより、ローラに大きな負荷がかかることなく、トリポード軸部と外輪との間にて安定してトルクが伝達される。
【００１４】
（１．３）さらに、一対の軸部周方向端面の球面突状の中心は、トリポード軸部の軸心上に位置し、且つ、一致するようにするとよい。これにより、トリポード軸部がローラに対して傾斜した場合にも、内ローラ第一当接面と軸部周方向端面との接触状態は変化しない。つまり、内ローラとトリポード軸部との間にガタが生じることを防止できる。さらに、内ローラとトリポード軸部との間に生じる面圧が一定となる。
【００１５】
（２．１）上記（１．１）の本発明の摺動式トリポード形等速ジョイントは、軸部周方向端面を球面突状とし、内ローラ第一当接面を平面状とした。この他に、両者の形状をそれぞれ逆の形状としてもよい。なお、その他の構成は、共通する。
【００１６】
すなわち、軸部周方向端面は、シャフトの軸心に平行であってトリポード軸部の軸心に平行な平面状に形成されている。さらに、内ローラ第一当接面は、内ローラの径方向内側に向かって突出する球面突状に形成されている。この球面突状とは、球体の一部分を意味する。
【００１７】
この場合、上記（１．１）と同様に、内ローラとトリポード軸部との接触範囲を狭くできることにより、ローラとトリポード軸部との間に作用する摩擦モーメントを小さくできる。つまり、ローラがトリポード軸部に対して揺動するための力が低減する。これにより、外ローラがローラ溝を転動しようとする方向と、ローラ溝の延びる方向とが一致するようにできる。その結果、確実に誘起スラスト力が低減される。
【００１８】
さらに、この場合、内ローラを基準として見た場合に、内ローラがトリポード軸部に接触する位置が一定となる。つまり、ローラは、トリポード軸部および外輪により、常に同じ位置に且つ同じ方向へ力を受けている。従って、ローラがローラ溝に対して傾斜することなく転動することができる。その結果、外ローラがローラ溝を転動しようとする方向と、ローラ溝の延びる方向とが、より確実に一致するようにできる。従って、より確実に誘起スラスト力を低減できる。
【００１９】
（２．２）ここで、（２．１）の場合において、内ローラ第一当接面の球面突状の中心は、内ローラ第一当接面のうちローラ溝の延伸方向の中心に位置するとよい。すなわち、内ローラ第一当接面のうちローラ溝の延伸方向の中央部が、最も内ローラの径方向内側に突出している。この場合、等速ジョイントが回転している際における内ローラとトリポード軸部との接触範囲は、内ローラ第一当接面のうちローラ溝の延伸方向の中央部となる。これにより、内ローラとトリポード軸部との接触位置と、外ローラと外輪との接触位置とを結ぶ直線が、トリポード軸部の軸心に交差し、且つ、直交する。これにより、ローラに大きな負荷がかかることなく、トリポード軸部と外輪との間にて安定してトルクが伝達される。
【００２０】
（３）また、上記（１．１）〜（２．２）の構成において、以下のようにするとよい。まず、トリポード軸部の側面のうちシャフトの軸心方向の両端面を「軸部摺動方向端面」と定義する。すなわち、軸部摺動方向端面は、シャフトの軸心に直交する方向であってトリポード軸部の軸心に直交する方向から見た場合に、トリポード軸部の側面に相当する部位である。さらに換言すると、軸部摺動方向端面は、シャフトの軸心方向からトリポード軸部を見た場合に、トリポード軸部の手前側および奥側の面である。また、内ローラの内周面のうち軸部摺動方向端面に当接する部位を「内ローラ第二当接面」と定義する。
【００２１】
そして、内ローラ第二当接面は、ローラの軸心に平行な平面状に形成されている。そして、内ローラ第二当接面がシャフトの軸心もしくはローラ溝の延伸方向と直交になるように、内ローラとトリポード軸部もしくは外輪との相対回転が規制されている。さらに、軸部摺動方向端面のうちシャフトの軸心方向断面は、トリポード軸部の径方向外側に突出する円弧突状に形成されるとよい。
【００２２】
これにより、シャフトの軸心に直交する方向であってトリポード軸部の軸心に直交する方向から見た場合に、ローラがトリポード軸部に対して揺動することができる。従って、外ローラがローラ溝を転動しようとする方向と、ローラ溝が延びる方向とが一致するようにできる。その結果、確実に誘起スラスト力を低減できる。そして、内ローラ第二当接面が平面状に形成されているので、加工が容易となる。
【００２３】
また、この場合において、軸部摺動方向端面は、球面突状に形成されるようにしてもよい。その他に、軸部摺動方向端面は、シャフトの軸心およびトリポード軸部の軸心に直交する方向に延びる円柱の部分形状に形成されるようにしてもよい。ただし、円柱の部分形状に形成する場合には、一対の軸部摺動方向端面の円柱中心軸が一致するようにする。球面突状または円柱状に形成することで、シャフトの軸心に直交する方向であってトリポード軸部の軸心に直交する方向から見た場合に、ローラがトリポード軸部に対して確実に揺動することができる。そして、加工が容易である。
【００２４】
また、内ローラ第二当接面は、平面状に限られるものではない。例えば、軸部摺動式端面が球面突状の場合には、内ローラ第二当接面は、従来の円筒状からなる内ローラのように、円筒状内周面の一部をなす形状としてもよい。さらに、軸部摺動式端面が球面突状の場合には、内ローラ第二当接面は、この球面突状に倣う球面凹状に形成してもよい。また、軸部摺動式端面が円柱の部分形状からなる場合には、軸部摺動方向端面は、当該円柱の部分形状に倣う円筒の部分凹状に形成してもよい。
【発明の効果】
【００２５】
本発明の摺動式トリポード形等速ジョイントによれば、ローラとトリポード軸部との間に発生する摩擦モーメントを低減することにより、誘起スラスト力を確実に低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
（１）第１実施形態
次に、実施形態を挙げ、本発明をより詳しく説明する。ここで、本実施形態の摺動式トリポード型等速ジョイント（以下、単に「等速ジョイント」と称する。）は、車両の動力伝達シャフトの連結に用いる場合を例に挙げて説明する。例えば、ディファレンシャルギヤに連結された軸部とドライブシャフトなどのシャフトとの連結部位に用いる場合である。
【００２７】
第１実施形態の等速ジョイント１について、図１〜図４を参照して説明する。図１は、外輪１０を取り除いた状態における等速ジョイント１の斜視図を示す。図２は、等速ジョイント１の径方向断面図を示す。図３は、等速ジョイント１の軸方向部分断面図であって、図２のＡ−Ａ断面図を示す。図４は、図２のうち外輪１０を取り除いた状態における平面図を示す。
【００２８】
この等速ジョイント１は、図１〜図４に示すように、ディファレンシャルギヤ（図示せず）に連結される外輪１０と、シャフト（図示せず）に連結されるトリポード２０と、外輪１０とトリポード２０との間に介在するローラ３０とから構成される。
【００２９】
外輪１０は、筒状（例えば、有底筒状）に形成されており、一端側がディファレンシャルギヤに連結されている。そして、外輪１０の筒状部分の内周面には、外輪回転軸方向（図２の前後方向）に延びるローラ溝１１が、外輪回転軸の周方向に等間隔に３本形成されている。
【００３０】
トリポード２０は、外輪１０の筒状部分の内側に配置されている。このトリポード２０は、ボス部２１と、３本のトリポード軸部２２とを備える。ボス部２１は、円筒状からなり、内周側には内周スプライン２１ａが形成されている。この内周スプライン２１ａは、ドライブシャフト（図示せず）の端部の外周スプラインに嵌合連結される。それぞれのトリポード軸部２２は、ボス部２１の外周側に、シャフトの軸心（トリポード２０の軸心）の径方向外側に向かって延在するように、且つ、ボス部２１の周方向に等間隔（１２０度間隔）に形成されている。それぞれのトリポード軸部２２の先端部は、外輪１０のそれぞれのローラ溝１１内に挿入されている。
【００３１】
このトリポード軸部２２は、図２および図３に示すように、シャフトの軸心方向から見た場合（図２に示す状態）において、左右方向の中央部２２ａと、その右部２２ｂと、左部２２ｃとからなる。そして、トリポード軸部２２の中央部２２ａは、図２および図３に示すように円柱状に形成されている。具体的には、トリポード軸部２２の中央部２２ａの円柱の柱延伸方向が、シャフトの軸心直交方向に平行な方向であって、トリポード軸部２２の軸心（トリポード２０の径方向）に直交する方向となるように形成されている。ここで、このトリポード軸部２２の中央部２２ａのうち図３の左右側の面が、本発明における「軸部摺動方向端面」に相当する。つまり、軸部摺動方向端面は、トリポード軸部２２の側面のうちシャフトの軸心方向の両端面である。そして、この軸部摺動方向端面のシャフトの軸心方向断面は、トリポード軸部２２の径方向外側に突出する円弧突状に形成されている。
【００３２】
そして、トリポード軸部２２の右部２２ｂおよび左部２２ｃは、トリポード軸部２２の径方向外側に向かって突出する球面突状に形成されている。そして、この右部２２ｂの球面突状の中心および左部２２ｃの球面突状の中心は、トリポード軸部２２の軸心上に位置し、且つ、一致している。ここで、このトリポード軸部２２の右部２２ｂおよび左部２２ｃが、本発明における「軸部周方向端面」に相当する。つまり、軸部周方向端面は、トリポード軸部２２の側面のうちシャフトの回転方向における両端面である。
【００３３】
ローラ３０は、全体形状としては、環状からなる。このローラ３０は、トリポード軸部２２の外周側に配置されている。さらに、ローラ３０は、トリポード軸部２２に対してシャフトの径方向（トリポード軸部２２の軸心方向）に摺動可能に支持されている。また、ローラ３０は、少なくとも、シャフトの軸心に直交する方向であってトリポード軸部の軸心に直交する方向から見た場合（図３に示す状態）において、トリポード軸部２２に対して揺動可能に支持されている。このローラ３０は、外ローラ３１と、内ローラ３２と、ニードルローラ３３と、止め輪３４、３５とから構成される。
【００３４】
外ローラ３１は、円筒状に形成されている。この外ローラ３１の外周面は、ローラ溝１１に倣った形状からなる。そして、外ローラ３１は、その軸心とローラ溝１１の延伸方向とが直交するようにローラ溝１１に嵌挿されている。また、外ローラ３１の内周面は、外ローラ３１の軸心方向に亘って、ほぼ同径に形成されている。ただし、外ローラ３１の内周面の両端開口側には、全周に亘って止め輪溝３１ａ、３１ｂが形成されている。
【００３５】
内ローラ３２は、筒状に形成されている。この内ローラ３２の外周面は、ローラ軸心方向全体に亘って、同径に、且つ、外ローラ３１の内径よりも小さな外径に形成されている。そして、内ローラ３２は、外ローラ３１の径方向内側に離隔して配置されている。この内ローラ３２と外ローラ３１との隙間には、全周に亘って、複数のニードルローラ３３が配置されている。そして、このニードルローラ３３を介することで、内ローラ３２は、外ローラ３１に対して相対回転可能とされている。さらに、内ローラ３２は、外ローラ３１に対して、径方向内側に同軸的に配置されている。
【００３６】
また、この内ローラ３２の内周面は、図４に示すように、矩形の貫通穴状に形成されている。具体的には、内ローラ３２の内周面のうち、ローラ溝１１の延伸方向に対向する面３２ａ、３２ａ（図４の上下側の面）（以下、「ローラ溝延伸方向対向面」と称する）は、平面状に形成されている。さらに詳細には、ローラ溝延伸方向対向面３２ａ、３２ａは、ローラ３０の軸心に平行な平面状に形成されている。
【００３７】
そして、ローラ溝延伸方向対向面３２ａ、３２ａの離間距離は、トリポード軸部２２の中央部２２ａのうち一方の軸部摺動方向端面と他方の軸部摺動方向端面との最大離間幅よりも僅かに大きく形成されている。ここで、ローラ溝延伸方向対向面３２ａ、３２ａが、本発明における「内ローラ第二当接面」に相当する。つまり、内ローラ第二当接面は、内ローラ３２の内周面のうち、トリポード軸部２２の中央部２２ａの軸部摺動方向端面に当接する部位である。
【００３８】
また、内ローラ３２の内周面のうち、ローラ溝１１の延伸方向に直交する方向に対向する面３２ｂ、３２ｂ（図４の左右側の面）（以下、「ローラ溝延伸直交方向対向面」と称する）は、平面状に形成されている。さらに詳細には、ローラ溝延伸直交方向対向面３２ｂ、３２ｂは、ローラ３０の軸心に平行な平面状に形成されている。そして、ローラ溝延伸直交方向対向面３２ｂ、３２ｂの離間距離は、トリポード軸部２２の両側の軸部周方向端面２２ｂ、２２ｃの最大離間幅よりも僅かに大きく形成されている。ここで、ローラ溝延伸直交方向対向面３２ｂ、３２ｂが、本発明における「内ローラ第一当接面」に相当する。つまり、内ローラ第一当接面は、内ローラ３２の内周面のうち、トリポード軸部２２の右部２２ｂおよび左部２２ｃのそれぞれに当接する部位である。
【００３９】
止め輪３４、３５は、切り込み部分が形成されたＣ字型状からなる。つまり、止め輪３４、３５は、縮径可能な形状からなる。これらの止め輪３４、３５は、外ローラ３１の止め輪溝３１ａ、３１ｂにそれぞれ嵌め込まれる。そして、止め輪３４、３５は、内ローラ３２およびニードルローラ３３に対して、ローラ３０の軸心方向に係合するようにされている。つまり、止め輪３４、３５は、内ローラ３２およびニードルローラ３３が外ローラ３１から離脱しないようにするための部材である。
【００４０】
以上のような構成からなる等速ジョイント１の動作について説明する。トリポード軸部２２の中央部２２ａが円柱状に形成されている。そして、この中央部２２ａは、ローラ溝延伸方向対向面３２ａ、３２ａに当接する。そして、このローラ溝延伸方向対向面３２ａ、３２ａは、平面状に形成されている。従って、ジョイント角が０度でない場合に、シャフトの軸心に直交する方向であってトリポード軸部２２の軸心に直交する方向から見た場合において、内ローラ３２がトリポード軸部２２に対して揺動することができる。つまり、ローラ３０全体としても、シャフトの軸心直交方向から見た場合に、トリポード軸部２２に対して揺動することができる。
【００４１】
また、中央部２２ａの円柱状側面がローラ溝延伸方向対向面３２ａ、３２ａに当接することで、内ローラ３２とトリポード軸部２２との相対回転が規制されている。すなわち、ローラ溝延伸直交方向対向面３２ｂ、３２ｂがシャフトの軸心と平行になるように、内ローラ３２とトリポード軸部２２とのトリポード軸部２２の軸心に対する相対回転が規制されている。さらに、ローラ溝延伸方向対向面３２ａ、３２ａがシャフトの軸心と直交になるように、内ローラ３２とトリポード軸部２２とのトリポード軸部２２の軸心に対する相対回転が規制されている。
【００４２】
さらに、トリポード軸部２２の右部２２ｂおよび左部２２ｃは、球面突状に形成されている。そして、この右部２２ｂおよび左部２２ｃは、ローラ溝延伸直交方向対向面３２ｂ、３２ｂに当接している。そして、このローラ溝延伸直交方向対向面３２ｂ、３２ｂは、平面状に形成されている。従って、ジョイント角が０度でない場合に、シャフトの軸心方向から見た場合において、内ローラ３２がトリポード軸部２２に対して揺動することができる。つまり、ローラ３０全体としても、シャフトの軸心方向から見た場合に、トリポード軸部２２に対して揺動することができる。
【００４３】
このように、ローラ３０は、トリポード軸部２２に対して、シャフトの軸心直交方向から見た場合のみならず、シャフトの軸心方向から見た場合においても、揺動することができる。従って、外ローラ３１がローラ溝１１を転動しようとする方向と、ローラ溝１１が延びる方向とが一致するようにできる。その結果、外ローラ３１とローラ溝１１との間において滑りが発生することを抑制できる。つまり、この滑りにより生じる誘起スラスト力を確実に低減できる。なお、内ローラ３２の内周面である内ローラ第一当接面および内ローラ第二当接面は、何れも平面状に形成されている。つまり、非常に加工が容易である。
【００４４】
さらに、上述したように、トリポード軸部２２の右部２２ｂおよび左部２２ｃは、球面突状に形成され、ローラ溝延伸直交方向対向面３２ｂ、３２ｂは、平面状に形成されている。従って、等速ジョイント１が回転する際には、内ローラ３２とトリポード軸部２２との接触範囲は、円形状の範囲となる。この接触範囲の直径は、従来の等速ジョイントにおける接触範囲の楕円状の長径より短く、短径と同等となる。従って、本実施形態の等速ジョイント１における当該接触範囲は、従来の等速ジョイントにおける当該接触範囲に比べて狭くなる。特に、揺動角度が大きいシャフトの軸心直交方向から見た場合のローラ３０の揺動を妨げる摩擦モーメントの原因となるシャフトの軸心方向の接触範囲が短くなる。これにより、外ローラ３１がローラ溝１１を転動しようとする方向と、ローラ溝１１の延びる方向とが、より一致するようにできる。その結果、より確実に誘起スラスト力が低減される。
【００４５】
（２）第１実施形態の変形態様
次に、上述した第１実施形態の変形態様について、図５を参照して説明する。図５は、内ローラ３２およびトリポード軸部１２２の斜視図を示す。ここで、当該変形態様においては、トリポード軸部１２２のみ相違するため、他の構成についての説明は省略する。
【００４６】
トリポード軸部１２２の側面は、球面突状からなる。そして、トリポード軸部１２２の頂面は平面状に形成されている。つまり、球面突状からなるトリポード軸部１２２の側面が、内ローラ３２の内周面に当接する。内ローラ３２の軸方向端面には突起３２ｃが設けられ、外輪１０の内面には、この突起３２ｃが外輪１０の軸方向にスライド可能に係合する図略の溝が形成されている。この突起３２ｃにより、内ローラ３２の外輪１０に対する相対回転が規制され、ローラ溝延伸直交方向対向面３２ｂ、３２ｂがローラ溝１１の延伸方向と平行である位置関係が維持される。さらに、ローラ溝延伸方向対向面３２ａ、３２ａがローラ溝１１の延伸方向と直交である位置関係が維持される。
【００４７】
ここで、トリポード軸部１２２の側面のうち、シャフトの軸心方向から見た場合における両端側が、第１実施形態のトリポード軸部２２の右部２２ｂおよび左部２２ｃに相当する。つまり、第１実施形態のトリポード軸部２２および当該変形態様のトリポード軸部１２２において、シャフトの軸心方向から見た場合における両端側は、ほぼ同様の球面突状からなる。従って、この部分による当該変形態様の等速ジョイント１の効果は、第１実施形態の等速ジョイント１の効果と同様である。
【００４８】
ただし、当該変形態様におけるトリポード軸部１２２の側面のうち、シャフトの軸心直交方向から見た場合における両端側は、球面突状からなる。一方、第１実施形態のトリポード軸部２２の側面のうち、シャフトの軸心直交方向から見た場合における両端側は、円柱状からなる。従って、この部分においては、両者の形状は相違する。しかし、当該部分を球面突状にしたとしても、円柱状と実質的に同様の効果を発揮する。従って、トリポード軸部１２２を上述した形状に形成したとしても、第１実施形態の等速ジョイント１による効果と同様の効果を発揮することができる。
【００４９】
（３）第２実施形態
次に、第２実施形態の等速ジョイント１００について、図３、および、図６〜図８を参照して説明する。図６は、外輪１０を取り除いた状態における等速ジョイント１００の斜視図を示す。図７は、等速ジョイント１００の径方向断面図を示す。図８は、図７のうち外輪１０を取り除いた状態における平面図を示す。なお、図３は、等速ジョイント１００の軸方向部分断面図であって、図７のＢ−Ｂ断面図に相当する。
【００５０】
ここで、第２実施形態の等速ジョイント１００は、第１実施形態の等速ジョイント１に対して、トリポード軸部２２２および内ローラ１３２のみが相違する。そこで、以下に当該相違箇所のみについて説明する。
【００５１】
トリポード軸部２２２は、ボス部２１の外周側に、シャフトの軸心（トリポード２０の軸心）の径方向外側に向かって延在するように、且つ、ボス部２１の周方向に等間隔（１２０度間隔）に形成されている。それぞれのトリポード軸部２２２の先端部は、外輪１０のそれぞれのローラ溝１１内に挿入されている。
【００５２】
このトリポード軸部２２２は、図３および図６〜図８に示すように、円柱状からなる。具体的には、このトリポード軸部２２２の円柱の柱延伸方向が、シャフトの軸心直交方向に平行な方向であって、トリポード軸部２２２の軸心（トリポード２０の径方向）に直交する方向となるように形成されている。そして、このトリポード軸部２２２の円柱の両端面は、平面状に形成されている。具体的には、この円柱の端面は、シャフトの軸心に平行であって、トリポード軸部２２の軸心（トリポード２０の径方向）に平行な平面である。
【００５３】
ここで、このトリポード軸部２２２の円弧面部分のうち、図３の左右側の面が、本発明における「軸部摺動方向端面」に相当する。また、トリポード軸部２２２の円柱の両端面が、本発明における「軸部周方向端面」に相当する。
【００５４】
内ローラ１３２は、筒状に形成されている。この内ローラ１３２の外周面は、第１実施形態の内ローラ３２の外周面と同形状からなる。また、内ローラ１３２の内周面は、図８に示すように、ほぼ矩形の貫通穴状に形成されている。具体的には、内ローラ１３２の内周面のうち、ローラ溝１１の延伸方向に対向する面１３２ａ、１３２ａ（図８の上下側の面）（以下、「ローラ溝延伸方向対向面」と称する）は、平面状に形成されている。さらに詳細には、ローラ溝延伸方向対向面１３２ａ、１３２ａは、ローラ３０の軸心に平行な平面状に形成されている。
【００５５】
そして、ローラ溝延伸方向対向面１３２ａ、１３２ａの離間距離は、トリポード軸部２２２のうち一方の軸部摺動方向端面と他方の軸部摺動方向端面との最大離間幅よりも僅かに大きく形成されている。ここで、ローラ溝延伸方向対向面１３２ａ、１３２ａが、本発明における「内ローラ第二当接面」に相当する。つまり、内ローラ第二当接面は、内ローラ１３２の内周面のうち、トリポード軸部２２２の軸部摺動方向端面に当接する部位である。
【００５６】
また、内ローラ１３２の内周面のうちローラ溝１１の延伸方向に直交する方向に対向する面１３２ｂ、１３２ｂ（図８の左右側の面）（以下、「ローラ溝延伸直交方向対向面」と称する）は、内ローラ１３２の径方向内側に向かって突出する球面突状に形成されている。そして、ローラ溝延伸直交方向対向面１３２ｂ、１３２ｂの球面突状の中心は、ローラ溝延伸直交方向対向面１３２ｂ、１３２ｂのうち、ローラ溝１１の延伸方向の中心に位置するようにされている。つまり、ローラ溝延伸直交方向対向面１３２ｂ、１３２ｂのうちローラ溝１１の延伸方向の中心が、内ローラ１３２の径方向内側に向かって最も突出している。
【００５７】
また、ローラ溝延伸直交方向対向面１３２ｂ、１３２ｂの最小離間距離は、トリポード軸部２２２の両側の軸部周方向端面の離間幅より僅かに大きくされている。従って、少なくともジョイント角が０度で回転する場合には、この対向面１３２ｂ、１３２ｂの何れか一方が、軸部周方向端面に当接する。ジョイント角が最大のときには、対向面１３２ｂ、１３２ｂの両方が、軸部周方向端面に当接するようにしてもよい。そして、シャフトがその軸心回りに回転する際には、ローラ溝延伸直交方向対向面１３２ｂ、１３２ｂは、トリポード軸部２２の円柱の端面（軸部周方向端面）に、円形状の範囲に接触する。ここで、ローラ溝延伸直交方向対向面１３２ｂ、１３２ｂが、本発明における「内ローラ第一当接面」に相当する。つまり、内ローラ第一当接面は、トリポード軸部２２２の軸部周方向端面に当接する部位である。
【００５８】
以上のような構成からなる等速ジョイント１００の動作について説明する。トリポード軸部２２２は、円柱状に形成されている。そして、この円柱の円弧部分は、ローラ溝延伸方向対向面１３２ａ、１３２ａに当接している。そして、ローラ溝延伸方向対向面１３２ａ、１３２ａは、平面状に形成されている。従って、ジョイント角が０度でない場合に、シャフトの軸心に直交する方向であってトリポード軸部２２２の軸心に直交する方向から見た場合において、内ローラ１３２がトリポード軸部２２２に対して揺動することができる。
【００５９】
また、トリポード軸部２２２の円柱状側面がローラ溝延伸方向対向面１３２ａ、１３２ａに当接することで、内ローラ１３２とトリポード軸部２２２との相対回転が規制されている。すなわち、ローラ溝延伸方向対向面１３２ａ、１３２ａがシャフトの軸心と直交になるように、内ローラ１３２とトリポード軸部２２２とのトリポード軸部２２２の軸心に対する相対回転が規制されている。
【００６０】
さらに、トリポード軸部２２２の円柱の両端面（軸部周方向端面）は、平面状に形成されている。そして、この円柱の端面は、ローラ溝延伸直交方向対向面１３２ｂ、１３２ｂに当接し得る。そして、ローラ溝延伸直交方向対向面１３２ｂ、１３２ｂは、球面突状に形成されている。従って、ジョイント角が０度でない場合に、シャフトの軸心方向から見た場合において、内ローラ１３２がトリポード軸部２２２に対して揺動することができる。
【００６１】
このように、ローラ３０は、トリポード軸部２２２に対して、シャフトの軸心直交方向から見た場合のみならず、シャフトの軸心方向から見た場合においても、揺動することができる。従って、外ローラ３１がローラ溝１１を転動しようとする方向と、ローラ溝１１が延びる方向とが一致するようにできる。その結果、外ローラ３１とローラ溝１１との間において滑りが発生することを抑制できる。つまり、この滑りにより生じる誘起スラスト力を確実に低減できる。
【００６２】
さらに、上述したように、内ローラ１３２とトリポード軸部２２２との接触範囲は、円形状の範囲となる。この接触範囲の直径は、従来の等速ジョイントにおける接触範囲の楕円状の長径より短く、短径と同等となる。特に、揺動角度が大きいシャフトの軸心直交方向から見た場合のローラ３０の揺動を妨げる摩擦モーメントの原因となるシャフトの軸心方向の接触範囲が短くなる。これにより、外ローラ３１がローラ溝１１を転動しようとする方向と、ローラ溝１１の延びる方向とが、より一致するようにできる。その結果、より確実に誘起スラスト力が低減される。
【００６３】
さらに、内ローラ１３２を基準として見た場合に、内ローラ１３２がトリポード軸部２２２に接触する位置が一定となる。つまり、ローラ３０は、トリポード軸部２２２および外輪１０により、常に同じ位置に且つ同じ方向へ力を受けている。従って、ローラ３０がローラ溝１１に対して傾斜することなく転動することができる。その結果、外ローラ３１がローラ溝１１を転動しようとする方向と、ローラ溝１１の延びる方向とが、より確実に一致するようにできる。従って、この点からも、より確実に誘起スラスト力を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】外輪１０を取り除いた状態における等速ジョイント１の斜視図を示す。
【図２】等速ジョイント１の径方向断面図を示す。
【図３】等速ジョイント１の軸方向部分断面図であって、図２のＡ−Ａ断面図を示す。また、等速ジョイント１００の軸方向部分断面図であって、図７のＢ−Ｂ断面図でもある。
【図４】図２のうち外輪１０を取り除いた状態における平面図を示す。
【図５】第１実施形態の変形態様の等速ジョイント１を構成する、内ローラ３２およびトリポード軸部１２２の斜視図を示す。
【図６】外輪１０を取り除いた状態における等速ジョイント１００の斜視図を示す。
【図７】等速ジョイント１００の径方向断面図を示す。
【図８】図７のうち外輪１０を取り除いた状態における平面図を示す。
【符号の説明】
【００６５】
１、１００：摺動式トリポード型等速ジョイント、
１０：外輪、  １１：ローラ溝、
２０：トリポード、  ２１：ボス部、  ２１ａ：内周スプライン、
２２、１２２、２２２：トリポード軸部、
２２ａ：中央部（軸部摺動方向端面）、
２２ｂ：右部（軸部周方向端面）、  ２２ｃ：左部（軸部周方向端面）
３０：ローラ、  ３１：外ローラ、  ３１ａ、３１ｂ：止め輪溝、
３２、１３２：内ローラ、
３２ａ、１３２ａ：ローラ溝１１の延伸方向の対向面（内ローラ第二当接面）、
３２ｂ、１３２ｂ：ローラ溝１１の延伸直交方向の対向面（内ローラ第一当接面）、
３２ｃ：突起、
３３：ニードルローラ、  ３４、３５：止め輪
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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