(57)【要約】【課題】ロータリーエンジンの振動・騒音を低減するとともに小型化を実現する。【解決手段】ロータハウジング１とサイドハウジング４ａ，４ｂとにより囲まれた共通の空間内に複数のロータ２ａ〜２ｄを収容し、各ロータ２ａ〜２ｄを回転自在に支持する偏心部３ａ〜３ｄが、ロータの偏心回転時の慣性力が共通のハウジング内に収容されたロータ２ａ〜２ｄ全体で平衡する状態を保ちながら、出力軸３に対し偏心して出力軸３とともに連動する。これによって、ロータ２ａ〜２ｄの偏心運動に起因する動的な不釣り合いを抑制することができるとともに、各ロータ２ａ〜２ｄ間のサイドハウジングが無い分、ロータ間隔を短縮することができる。【選択図】図２
2008038703.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータの偏心回転に連動して出力軸が回転するロータリーエンジンであって、
共通のハウジング内に、その内周面に沿って偏心回転する複数のロータが収容され、各ロータとハウジングの内周面との間に作動室がそれぞれ形成されており、
出力軸に対し偏心して出力軸とともに連動する複数の偏心部が各ロータに対応して設けられ、各ロータは、それに対応して設けられた偏心部に回転自在に支持されており、
各偏心部は、ロータの偏心回転時の慣性力が共通のハウジング内に収容されたロータ全体でほぼ平衡する状態を保ちながら、出力軸に対し偏心して出力軸とともに連動する、ロータリーエンジン。
【請求項２】
請求項１に記載のロータリーエンジンであって、
複数の偏心部は、出力軸の軸線方向に関して間隔をおいた状態で、出力軸に対し偏心して出力軸とともに連動する、ロータリーエンジン。
【請求項３】
請求項１に記載のロータリーエンジンであって、
複数の偏心部は、ロータ回転方向に関して間隔をおいた状態で、出力軸に対し偏心して出力軸とともに連動する、ロータリーエンジン。
【請求項４】
請求項３に記載のロータリーエンジンであって、
各偏心部は、出力軸の軸線方向に関するハウジング内のほぼ中央位置でロータを回転自在に支持する、ロータリーエンジン。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１に記載のロータリーエンジンであって、
複数の偏心部は、出力軸に対する偏心方向が互いに反対方向である偏心部の対であって、その一方及び他方がそれぞれ異なるロータを回転自在に支持する偏心部の対を含む、ロータリーエンジン。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１に記載のロータリーエンジンであって、
複数のロータは、ハウジングの内周面との間の作動室がハウジングの周方向に関して互いに空隙を空けて形成される状態を保ちながら、ハウジングの内周面に沿って偏心回転し、
前記空隙を介してハウジングの内周面に潤滑油が供給される、ロータリーエンジン。
【請求項７】
請求項６に記載のロータリーエンジンであって、
前記空隙を介してハウジングの内周面に潤滑油を供給するための潤滑油供給口がハウジングに設けられている、ロータリーエンジン。
【請求項８】
請求項６または７に記載のロータリーエンジンであって、
各ロータの外周面には、ハウジングの内周面とほぼ接する第１頂稜と、第１頂稜よりもロータ回転方向後方でハウジングの内周面とほぼ接する第２頂稜と、が形成され、各ロータの外周面が第１頂稜と第２頂稜の間で作動室に面しており、
ハウジングの内周面に対し摺動する第１シール部材が第１頂稜またはその近傍に設けられ、ハウジングの内周面に対し摺動する第２シール部材が第２頂稜またはその近傍に設けられ、
さらに、各ロータの外周面には、第１シール部材よりもロータ回転方向前方でハウジングの内周面に対し摺動する潤滑油掻き部品が設けられている、ロータリーエンジン。
【請求項９】
請求項８に記載のロータリーエンジンであって、
潤滑油掻き部品が第１頂稜に設けられ、
第１シール部材が第１頂稜のロータ回転方向後方の近傍に設けられている、ロータリーエンジン。
【請求項１０】
請求項６または７に記載のロータリーエンジンであって、
各ロータの外周面には、作動室のロータ回転方向前端でハウジングの内周面に対し摺動する第１シール部材と、作動室のロータ回転方向後端でハウジングの内周面に対し摺動する第２シール部材と、が設けられており、
さらに、各ロータの外周面には、第１シール部材よりもロータ回転方向前方でハウジングの内周面に対し摺動する潤滑油掻き部品が設けられている、ロータリーエンジン。
【請求項１１】
ロータの偏心回転に連動して出力軸が回転するロータリーエンジンであって、
共通のハウジング内に、その内周面に沿って偏心回転する複数のロータが収容され、各ロータとハウジングの内周面との間に作動室がそれぞれ形成されており、
複数のロータは、ハウジングの内周面との間の作動室がハウジングの周方向に関して互いに空隙を空けて形成される状態を保ちながら、ハウジングの内周面に沿って偏心回転し、
前記空隙を介してハウジングの内周面に潤滑油が供給される、ロータリーエンジン。
【請求項１２】
請求項１１に記載のロータリーエンジンであって、
前記空隙を介してハウジングの内周面に潤滑油を供給するための潤滑油供給口がハウジングに設けられている、ロータリーエンジン。
【請求項１３】
請求項１１または１２に記載のロータリーエンジンであって、
各ロータの外周面には、ハウジングの内周面とほぼ接する第１頂稜と、第１頂稜よりもロータ回転方向後方でハウジングの内周面とほぼ接する第２頂稜と、が形成され、各ロータの外周面が第１頂稜と第２頂稜の間で作動室に面しており、
ハウジングの内周面に対し摺動する第１シール部材が第１頂稜またはその近傍に設けられ、ハウジングの内周面に対し摺動する第２シール部材が第２頂稜またはその近傍に設けられ、
さらに、各ロータの外周面には、第１シール部材よりもロータ回転方向前方でハウジングの内周面に対し摺動する潤滑油掻き部品が設けられている、ロータリーエンジン。
【請求項１４】
請求項１３に記載のロータリーエンジンであって、
潤滑油掻き部品が第１頂稜に設けられ、
第１シール部材が第１頂稜のロータ回転方向後方の近傍に設けられている、ロータリーエンジン。
【請求項１５】
請求項１１または１２に記載のロータリーエンジンであって、
各ロータの外周面には、作動室のロータ回転方向前端でハウジングの内周面に対し摺動する第１シール部材と、作動室のロータ回転方向後端でハウジングの内周面に対し摺動する第２シール部材と、が設けられており、
さらに、各ロータの外周面には、第１シール部材よりもロータ回転方向前方でハウジングの内周面に対し摺動する潤滑油掻き部品が設けられている、ロータリーエンジン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータの偏心回転に連動して出力軸が回転するロータリーエンジンに関する。
【背景技術】
【０００２】
既存のバンケル（Ｗａｎｋｅｌ）型ロータリーエンジンは、トロコイド内周面を有するロータハウジングとその両側のサイドハウジングとで形成された空間内を、ほぼ三角形の横断面を持つロータがその頂稜をロータハウジング内周面に接触させながら偏心回転するように構成されている（例えば下記特許文献１，２）。
【０００３】
【特許文献１】実開昭５２−１７０９０４号公報
【特許文献２】実開昭５５−２５６１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ロータリーエンジンは、レシプロ型エンジンと異なり、往復運動を行うことなく動力を発生することが可能であるが、ロータの偏心回転に起因する慣性力に動的な不釣り合いが生じると、振動・騒音が発生する。振動・騒音の抑制のために、多ロータ化やバランスウェイトの設置を行うと、エンジン全長の増大を招き、エンジンの大型化を招くことになる。
【０００５】
また、バンケル型ロータリーエンジンでは、ロータとハウジングとの摺動部の潤滑のために、潤滑油供給ノズルをロータハウジングの内周面に直接取り付け、摺動等により油膜を広げている。しかし、ロータハウジングとロータとの間に全周に渡って（３つの）作動室が形成されるため、潤滑油供給ノズルから吐出された潤滑油が作動室内に入り込み、作動室内の混合気の燃焼に伴って、作動室内に入り込んだ潤滑油も燃焼する。したがって、ロータとハウジングとの摺動部の潤滑のために、必要最低限以上の潤滑油を供給せざるを得ない。
【０００６】
本発明は、振動・騒音を低減することができるとともに小型化を実現することができるロータリーエンジンを提供することを目的とする。また、本発明は、ロータとハウジングとの摺動部の潤滑を容易に行うことができるロータリーエンジンを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係るロータリーエンジンは、上述した目的の少なくとも一部を達成するために以下の手段を採った。
【０００８】
本発明に係るロータリーエンジンは、ロータの偏心回転に連動して出力軸が回転するロータリーエンジンであって、共通のハウジング内に、その内周面に沿って偏心回転する複数のロータが収容され、各ロータとハウジングの内周面との間に作動室がそれぞれ形成されており、出力軸に対し偏心して出力軸とともに連動する複数の偏心部が各ロータに対応して設けられ、各ロータは、それに対応して設けられた偏心部に回転自在に支持されており、各偏心部は、ロータの偏心回転時の慣性力が共通のハウジング内に収容されたロータ全体でほぼ平衡する状態を保ちながら、出力軸に対し偏心して出力軸とともに連動することを要旨とする。
【０００９】
本発明によれば、ロータの偏心運動に起因する動的な不釣り合いを抑制することができるとともに、ロータ間のサイドハウジングが無い分、ロータ間隔を短縮することができる。したがって、エンジンの振動・騒音を低減することができるとともに、エンジン全長を短縮することができ、エンジンの小型化を実現することができる。
【００１０】
本発明の一態様では、複数の偏心部は、出力軸の軸線方向に関して間隔をおいた状態で、出力軸に対し偏心して出力軸とともに連動することが好適である。
【００１１】
本発明の一態様では、複数の偏心部は、ロータ回転方向に関して間隔をおいた状態で、出力軸に対し偏心して出力軸とともに連動することが好適である。この態様では、各偏心部は、出力軸の軸線方向に関するハウジング内のほぼ中央位置でロータを回転自在に支持することが好適である。
【００１２】
本発明の一態様では、複数の偏心部は、出力軸に対する偏心方向が互いに反対方向である偏心部の対であって、その一方及び他方がそれぞれ異なるロータを回転自在に支持する偏心部の対を含むことが好適である。
【００１３】
本発明の一態様では、複数のロータは、ハウジングの内周面との間の作動室がハウジングの周方向に関して互いに空隙を空けて形成される状態を保ちながら、ハウジングの内周面に沿って偏心回転し、前記空隙を介してハウジングの内周面に潤滑油が供給されることが好適である。
【００１４】
また、本発明に係るロータリーエンジンは、ロータの偏心回転に連動して出力軸が回転するロータリーエンジンであって、共通のハウジング内に、その内周面に沿って偏心回転する複数のロータが収容され、各ロータとハウジングの内周面との間に作動室がそれぞれ形成されており、複数のロータは、ハウジングの内周面との間の作動室がハウジングの周方向に関して互いに空隙を空けて形成される状態を保ちながら、ハウジングの内周面に沿って偏心回転し、前記空隙を介してハウジングの内周面に潤滑油が供給されることを要旨とする。
【００１５】
本発明によれば、作動室として機能しない空隙を介してロータハウジングの内周面に潤滑油を供給することができるので、作動室内に必要以上の潤滑油が流入するのを抑制することができ、燃焼による潤滑油の減少を抑制することができる。したがって、ロータとハウジングとの摺動部の潤滑に必要な潤滑油の供給量を減少させることができ、摺動部の潤滑を容易に行うことができる。
【００１６】
本発明の一態様では、前記空隙を介してハウジングの内周面に潤滑油を供給するための潤滑油供給口がハウジングに設けられていることが好適である。
【００１７】
本発明の一態様では、各ロータの外周面には、ハウジングの内周面とほぼ接する第１頂稜と、第１頂稜よりもロータ回転方向後方でハウジングの内周面とほぼ接する第２頂稜と、が形成され、各ロータの外周面が第１頂稜と第２頂稜の間で作動室に面しており、ハウジングの内周面に対し摺動する第１シール部材が第１頂稜またはその近傍に設けられ、ハウジングの内周面に対し摺動する第２シール部材が第２頂稜またはその近傍に設けられ、さらに、各ロータの外周面には、第１シール部材よりもロータ回転方向前方でハウジングの内周面に対し摺動する潤滑油掻き部品が設けられていることが好適である。この態様では、潤滑油掻き部品が第１頂稜に設けられ、第１シール部材が第１頂稜のロータ回転方向後方の近傍に設けられていることが好適である。
【００１８】
本発明の一態様では、各ロータの外周面には、作動室のロータ回転方向前端でハウジングの内周面に対し摺動する第１シール部材と、作動室のロータ回転方向後端でハウジングの内周面に対し摺動する第２シール部材と、が設けられており、さらに、各ロータの外周面には、第１シール部材よりもロータ回転方向前方でハウジングの内周面に対し摺動する潤滑油掻き部品が設けられていることが好適である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明を実施するための形態（以下実施形態という）を図面に従って説明する。
【００２０】
「実施形態１」
図１〜４は、本発明の実施形態１に係るロータリーエンジン（ロータリー機関）の概略構成を示す図であり、図１は出力軸３の軸線方向から見た内部構成図を示し、図２は主要部品の分解図を示し、図３は図１のＡ部の拡大図を示し、図４は図１のＢ部の拡大図を示す。本実施形態に係るロータリーエンジンにおいては、複数のロータ２ａ〜２ｄの偏心回転に連動して出力軸３が回転する。
【００２１】
出力軸３には、ロータ２ａ〜２ｄを回転自在に支持する偏心部３ａ〜３ｄが各ロータ２ａ〜２ｄにそれぞれ対応して設けられている。つまり、ロータ２ａは偏心部３ａに回転自在に支持され、ロータ２ｂは偏心部３ｂに回転自在に支持され、ロータ２ｃは偏心部３ｃに回転自在に支持され、ロータ２ｄは偏心部３ｄに回転自在に支持されている。各偏心部３ａ〜３ｄは、出力軸３に対し偏心しており、出力軸３とともに連動する。図１，２に示す構成例では、出力軸３は、偏心部３ａ〜３ｄが配設された偏心軸と一体化（共通化）されており、偏心部３ａ〜３ｄが出力軸３と一体で回転する。
【００２２】
本実施形態では、共通（１つ）のハウジング内に、複数（図１，２では４個）のロータ２ａ〜２ｄ、及びそれらを回転自在に支持する複数の偏心部３ａ〜３ｄが収容されている。ロータ２ａ〜２ｄ及び偏心部３ａ〜３ｄを共通（１つ）の空間内に収容するハウジングは、ロータ２ａ〜２ｄの外周を取り囲むロータハウジング１と、出力軸３の軸線方向においてロータ２ａ〜２ｄを挟んで互いに対向配置されたサイドハウジング４ａ，４ｂと、を含んで構成されている。つまり、ロータ２ａ〜２ｄ及び偏心部３ａ〜３ｄは、ロータハウジング１とサイドハウジング４ａ，４ｂとにより囲まれた共通（同一）の空間内に収容されている。ロータハウジング１の内周面１ａは、その周方向においてトロコイド曲線（４節トロコイド曲線）に沿った形状を呈している。複数の偏心部３ａ〜３ｄは、出力軸３の軸線方向に関して間隔をおいた状態で、出力軸３に対し偏心して出力軸３とともに連動する。そして、出力軸３の軸線方向の一方側（サイドハウジング４ａ側）から他方側（サイドハウジング４ｂ側）へ、偏心部３ａ、偏心部３ｂ、偏心部３ｃ、偏心部３ｄの順に配設されている。
【００２３】
ロータ２ａは、偏心部３ａに回転自在に支持される支持部２８ａと、ロータハウジング１の内周面１ａとの間に作動室を形成するための作動室形成部２９ａと、を含み、作動室形成部２９ａが支持部２８ａより出力軸３の軸線方向の他方側（サイドハウジング４ｂ側）へ張り出した形状を呈している。出力軸３の軸線方向に関する作動室形成部２９ａの両端部にはコーナーシール１１及びサイドシール１２が設けられており、コーナーシール１１及びサイドシール１２がサイドハウジング４ａ，４ｂと接触している。さらに、ロータ２ａ（作動室形成部２９ａ）の外周面には、ロータハウジング１の内周面１ａと接する（または微少隙間を空けて近接する）頂稜（第１の頂稜）３１と、頂稜３１よりもロータ回転方向後方でロータハウジング１の内周面１ａと接する（または微少隙間を空けて近接する）頂稜（第２の頂稜）３２と、が形成されている。ロータ２ａ（作動室形成部２９ａ）の外周面における２つの頂稜３１，３２同士を結ぶ弓状の面は、ロータハウジング１の内周面１ａとの間に作動室８ａを形成する。つまり、ロータ２ａの外周面は、頂稜３１と頂稜３２の間で作動室８ａに面する。ロータ２ａの頂稜３１またはその近傍には、作動室８ａのロータ回転方向前端でロータハウジング１の内周面１ａに対し摺動するアペックスシール（第１シール部材）９が設けられており、ロータ２ａの頂稜３２またはその近傍には、作動室８ａのロータ回転方向後端でロータハウジング１の内周面１ａに対し摺動するアペックスシール（第２シール部材）３９が設けられている。ロータ２ａは、アペックスシール９，３９がロータハウジング１の内周面１ａに対し摺動しながら、ロータハウジング１の内周面１ａ（４節トロコイド曲線）に沿って偏心回転する。図３，４は、アペックスシール９が頂稜３１よりもロータ回転方向後方（頂稜３１のロータ回転方向後方の近傍）に設けられ、アペックスシール３９が頂稜３２よりもロータ回転方向前方（頂稜３２のロータ回転方向前方の近傍）に設けられた場合を示している。
【００２４】
同様に、各ロータ２ｂ〜２ｄも、偏心部３ｂ〜３ｄにそれぞれ回転自在に支持される支持部２８ｂ〜２８ｄと、ロータハウジング１の内周面１ａとの間に作動室を形成するための作動室形成部２９ｂ〜２９ｄと、をそれぞれ含む。作動室形成部２９ｂは、支持部２８ｂより出力軸３の軸線方向の両側（サイドハウジング４ａ，４ｂ側）へ張り出しており、作動室形成部２９ｃは、支持部２８ｃより出力軸３の軸線方向の両側へ張り出しており、作動室形成部２９ｄは、支持部２８ｄより出力軸３の軸線方向の一方側（サイドハウジング４ａ側）へ張り出している。出力軸３の軸線方向に関する各作動室形成部２９ｂ〜２９ｄの両端部にも、サイドハウジング４ａ，４ｂと接触するコーナーシール１１及びサイドシール１２がそれぞれ設けられている。さらに、各ロータ２ｂ〜２ｄ（作動室形成部２９ｂ〜２９ｄ）の外周面にも、ロータハウジング１の内周面１ａと接する（または微少隙間を空けて近接する）頂稜３１と、頂稜３１よりもロータ回転方向後方でロータハウジング１の内周面１ａと接する（または微少隙間を空けて近接する）頂稜３２と、がそれぞれ形成されている。各ロータ２ｂ〜２ｄ（作動室形成部２９ｂ〜２９ｄ）の外周面における２つの頂稜３１，３２同士を結ぶ弓状の面も、ロータハウジング１の内周面１ａとの間に作動室８ｂ〜８ｄをそれぞれ形成する。つまり、各ロータ２ｂ〜２ｄの外周面も、頂稜３１と頂稜３２の間で作動室８ｂ〜８ｄにそれぞれ面する。各ロータ２ｂ〜２ｄの頂稜３１またはその近傍にも、それぞれ作動室８ｂ〜８ｄのロータ回転方向前端でロータハウジング１の内周面１ａに対し摺動するアペックスシール９が設けられており、各ロータ２ｂ〜２ｄの頂稜３２またはその近傍にも、それぞれ作動室８ｂ〜８ｄのロータ回転方向後端でロータハウジング１の内周面１ａに対し摺動するアペックスシール３９が設けられている。各ロータ２ｂ〜２ｄも、アペックスシール９，３９がロータハウジング１の内周面１ａに対し摺動しながら、ロータハウジング１の内周面１ａに沿って偏心回転する。このように、本実施形態では、１つのロータがロータハウジング１の内周面１ａとの間に１つの作動室を形成する。そして、ロータ２ｂ〜２ｄの頂稜３１，３２付近の構成についても、ロータ２ａ（図３，４に示す構成）と同様である。なお、ロータ２ａ〜２ｄの質量は、いずれも等しく（あるいはほぼ等しく）設定されている。
【００２５】
本実施形態では、それぞれ異なる４つのロータ２ａ〜２ｄを回転自在に支持する４つの偏心部３ａ〜３ｄが、出力軸３に対する偏心方向（位相）を所定角度（９０°）ずつずらして配置されている。この偏心部３ａ〜３ｄの配置によって、ロータ２ａ〜２ｄは、その回転位相を所定角度（９０°）ずつずらした状態を保ちながら偏心回転する。そして、それぞれ異なるロータ２ａ，２ｂを回転自在に支持する偏心部３ａ，３ｂ（偏心部の対）は、出力軸３に対する偏心方向が互いに反対方向であり、出力軸３に対する偏心量が等しく設定されている。そのため、ロータ２ａの偏心回転時の慣性力が、ロータ２ｂの偏心回転時の慣性力と釣り合う（あるいはほぼ釣り合う）。そして、それぞれ異なるロータ２ｃ，２ｄを回転自在に支持する偏心部３ｃ，３ｄ（偏心部の対）も、出力軸３に対する偏心方向が互いに反対方向であり、出力軸３に対する偏心量が等しく設定されている。そのため、ロータ２ｃの偏心回転時の慣性力が、ロータ２ｄの偏心回転時の慣性力と釣り合う（あるいはほぼ釣り合う）。したがって、ロータ２ａ〜２ｄは、偏心回転時の慣性力が共通（１つ）のハウジング内に収容されたロータ２ａ〜２ｄ全体で平衡する（あるいはほぼ平衡する）状態を保ちながら偏心回転する。
【００２６】
さらに、ロータ２ａの作動室形成部２９ａとそれよりも位相が９０°遅れたロータ２ｃの作動室形成部２９ｃとの間に、空隙１４が形成されている。同様に、ロータ２ｃの作動室形成部２９ｃとそれよりも位相が９０°遅れたロータ２ｂの作動室形成部２９ｂとの間、ロータ２ｂの作動室形成部２９ｂとそれよりも位相が９０°遅れたロータ２ｄの作動室形成部２９ｄとの間、及びロータ２ｄの作動室形成部２９ｄとロータ２ａの作動室形成部２９ａとの間にも、空隙１４がそれぞれ形成されている。本実施形態では、支持部２８ａ〜２８ｄが出力軸３の軸線方向に沿って並べられており、作動室形成部２９ａ〜２９ｄがロータハウジング１の周方向（ロータ２ａ〜２ｄの回転方向）に沿って互いに空隙１４を空けて並べられている。そして、複数のロータ２ａ〜２ｄは、ロータハウジング１の内周面１ａとの間の作動室８ａ〜８ｄがロータハウジング１の周方向に関して互いに空隙１４を空けて形成される状態を保ちながら、ロータハウジング１の内周面１ａに沿って偏心回転する。このように、本実施形態では、ロータハウジング１の内周面１ａに面し且つ作動室８ａ〜８ｄに関わらない空隙１４が、ロータハウジング１の周方向に関して各作動室８ａ〜８ｄ間（各作動室形成部２９ａ〜２９ｄ間）に形成されている。
【００２７】
サイドハウジング４ａに最も近接する偏心部３ａに連結されたロータ２ａには内歯ギア５が取り付けられており、この内歯ギア５がサイドハウジング４ａに固定された外歯ギア６と噛み合うことで、ロータ２ａの回転運動が規制される。同様に、サイドハウジング４ｂに最も近接する偏心部３ｄに連結されたロータ２ｄにも内歯ギアが取り付けられており、この内歯ギアがサイドハウジング４ｂに固定された外歯ギアと噛み合うことで、ロータ２ｄの回転運動が規制される。
【００２８】
さらに、ロータ２ｂ，２ｃの回転運動を規制するために、図５に示すようにロータ２ａ，２ｄ（支持部２８ａ，２８ｄ）の側面に円柱状の突起部３０が設けられており、図６に示すようにロータ２ｂ，２ｃ（支持部２８ｂ，２８ｃ）の側面に円柱状の突起部３４が設けられている。そして、図７，８に示すように、出力軸３が通される貫通穴３５ａと、突起部３０が嵌められる長穴３５ｂと、突起部３４が嵌められる長穴３５ｃと、が形成されたプレート３５を、ロータ２ａ（偏心部３ａ）とロータ２ｂ（偏心部３ｂ）との間に配設する。ロータ２ａ，２ｂの突起部３０，３４がプレート３５の長穴３５ｂ，３５ｃにそれぞれ嵌められることで、ロータ２ａ，２ｂの位相差が規制され、ロータ２ｂの回転運動が規制される。なお、図７，８は、ロータ２ａ，２ｂの位相差を９０°に規制する例を示しているが、ロータ２ａ，２ｂの位相差を１８０°に規制する場合は、図９に示すプレート３５を用いればよい。また、ロータ２ｃの回転運動の規制についても、プレート３５によってロータ２ｃ，２ｄの位相差を規制することで、同様に行うことができる。
【００２９】
また、ロータ２ｂ，２ｃの回転運動を規制するために、図１０に示すようにロータ２ａ，２ｄ（支持部２８ａ，２８ｄ）の側面に円柱状の突起部３０とガイド穴３６とを設けるとともに、図１１に示すようにロータ２ｂ，２ｃ（支持部２８ｂ，２８ｃ）の側面に円柱状の突起部３４とガイド穴３７とを設けることもできる。図１２に示すように、ロータ２ｂの突起部３４をロータ２ａのガイド穴３６に嵌めるとともにロータ２ａの突起部３０をロータ２ｂのガイド穴３７に嵌めることで、ロータ２ａ，２ｂの位相差が規制され、ロータ２ｂの回転運動が規制される。そして、ロータ２ｃの回転運動の規制についても、ロータ２ｃ，２ｄの位相差を規制することで、同様に行うことができる。なお、図１０〜１２は、ロータ２ａ，２ｂの位相差を９０°に規制する例を示しているが、ロータ２ａ，２ｂの位相差及びロータ２ｃ，２ｄの位相差を１８０°に規制する場合は、図１３に示すようにロータ２ａ，２ｄ（支持部２８ａ，２８ｄ）の側面に円柱状の突起部３０とガイド穴３６とを設けるとともに、図１４に示すようにロータ２ｂ，２ｃ（支持部２８ｂ，２８ｃ）の側面に円柱状の突起部３４とガイド穴３７とを設ければよい。
【００３０】
図１，２に示す構成例では、内歯ギア５と外歯ギア６との歯数比は５：４であり、ロータ２ａ〜２ｄと出力軸（偏心軸）３との回転速度比は１：５となる。図１５は、ロータ２ａ〜２ｄの回転動作を２２．５°おきに示したものであり、ロータ２ａ〜２ｄが２２．５°回転するのに対して出力軸（偏心軸）３が１１２．５°回転する。図１５において、行程１５−１では作動室８ａ，８ｂは圧縮上死点、作動室８ｃ，８ｄは排気上死点にある。４つの作動室８ａ〜８ｄは常時同じ容積であるが、中心軸３を挟んで対向する位置にある作動室８ａ，８ｂ（作動室８ｃ，８ｄ）は常に同一の行程にあるため、以下、作動室８ａの行程を追従する。作動室８ａは、行程１５−２では膨張行程となり、行程１５−３では下死点にある。作動室８ａは、行程１５−４では排気行程、行程１５−５では排気上死点、行程１５−６では吸気行程、行程１５−７では吸気下死点、行程１５−８では圧縮行程にある。そして、作動室８ａは、行程１５−９で再び圧縮上死点となる。つまり、ロータ２ａ〜２ｄが１８０°回転する間に、吸気行程→圧縮行程→膨張行程→排気行程の４行程を完了する。そのため、図１５に示すように、作動室８ａ〜８ｄが圧縮上死点となる位置のハウジングの対向する二箇所に点火栓７を配設することで、ロータ２ａ〜２ｄが１回転する間に１つの作動室で二度燃焼が発生する。図１，２に示す構成例では、ロータ２ａ〜２ｄと出力軸３との回転比は１：５であり、４つの作動室８ａ〜８ｄを有するため、出力軸３が５回転する間に８回燃焼が発生する。
【００３１】
ロータリーエンジンにおいて、ロータの偏心回転に起因する慣性力に動的な不釣り合いが生じると、振動・騒音が発生する。振動・騒音の抑制のために、多ロータ化やバランスウェイトの設置を行うと、エンジン全長の増大を招き、エンジンの大型化を招くことになる。
【００３２】
これに対して本実施形態では、複数のロータ２ａ〜２ｄを共通（同一）のハウジング内、つまりロータハウジング１とサイドハウジング４ａ，４ｂとにより囲まれた共通（同一）の空間内に収容し、各ロータ２ａ〜２ｄを回転自在に支持する偏心部３ａ〜３ｄが、ロータの偏心回転時の慣性力が共通（同一）のハウジング内に収容されたロータ２ａ〜２ｄ全体で平衡する（あるいはほぼ平衡する）状態を保ちながら、出力軸３に対し偏心して出力軸３とともに連動する。これによって、ロータ２ａ〜２ｄの偏心運動に起因する動的な不釣り合いを抑制することができ、バランスウェイトの除去または小型化が可能になる。それととともに、各ロータ２ａ〜２ｄ間のサイドハウジングが無い分、ロータ間隔を短縮することができ、ハウジング及びロータ２ａ〜２ｄの構成も小型化が可能になる。したがって、本実施形態によれば、エンジンの振動・騒音を低減することができるとともに、エンジン全長を短縮することができ、エンジンの小型化を実現することができる。さらに、本実施形態では、ロータ２ａ〜２ｄの支持部２８ａ〜２８ｄを出力軸３の軸線方向に沿って並べて配置し、ロータ２ａ〜２ｄの作動室形成部２９ａ〜２９ｄをロータ２ａ〜２ｄの回転方向に沿って並べて配置することで、同一（１つ）のハウジング内に複数のロータ２ａ〜２ｄをそれらの慣性力が平衡するように効率よく収容することができる。
【００３３】
また、バンケル（Ｗａｎｋｅｌ）型ロータリーエンジンでは、ガスシールの摺動部への潤滑油供給が困難であることから、潤滑油供給ノズルをロータハウジングの内周面（トロコイド面）に直接取り付け、摺動等により油膜を広げている。しかし、バンケル型ロータリーエンジンでは、ロータハウジングとロータとの間に全周に渡って（３つの）作動室が形成されるため、潤滑油供給ノズルから吐出された潤滑油が作動室内に入り込み、作動室内の混合気の燃焼に伴って、作動室内に入り込んだ潤滑油も燃焼する。さらに、潤滑油供給ノズルから遠い箇所まで均等に潤滑油を供給することは困難である。したがって、バンケル型ロータリーエンジンでは、必要最低限以上の潤滑油を供給せざるを得ない。
【００３４】
これに対して本実施形態では、バンケル型ロータリーエンジンと異なり、ロータハウジング１の内周面１ａに面し且つ作動室８ａ〜８ｄに関わらない（作動室として機能しない）空隙１４がハウジング内に形成されているため、空隙１４を介してロータハウジング１の内周面１ａに潤滑油を供給することができる。例えばロータ２ａ〜２ｄと偏心部３ａ〜３ｄとの摺動部には、一般的な（バンケル型）ロータリーエンジンの場合と同様にして潤滑油が供給されるため、この摺動部に供給された潤滑油が飛散して、空隙１４を介してロータハウジング１の内周面１ａに塗布される。また、図１６に示すように、潤滑油を吐出する潤滑油供給口２５をハウジング（サイドハウジング４ａ）に設けることもできる。この場合は、潤滑油供給口２５から噴射された潤滑油がオイルミストとなって飛散し、空隙１４を介してロータハウジング１の内周面１ａに塗布される。ここでの潤滑油供給口２５については、サイドハウジング４ｂに設けることもできるし、サイドハウジング４ａ，４ｂの両方に設けることもできる。このように、作動室８ａ〜８ｄに関わらない空隙１４を介してロータハウジング１の内周面１ａに潤滑油を供給することで、作動室８ａ〜８ｄ内に必要以上の潤滑油が流入するのを抑制することができ、燃焼による潤滑油の減少を抑制することができる。したがって、ロータ２ａ〜２ｄとハウジングとの摺動部の潤滑に必要な潤滑油の供給量を減少させることができ、摺動部の潤滑を容易に行うことができる。さらに、本実施形態では、作動室８ａ〜８ｄに関わらない空隙１４が各作動室８ａ〜８ｄ間（各ロータ２ａ〜２ｄ間）に形成されているため、空隙１４を介してロータハウジング１の内周面１ａに潤滑油をより均等に供給することができ、摺動部の潤滑に必要な潤滑油の供給量をさらに減少させることができる。
【００３５】
さらに、本実施形態では、図３に示すように、各ロータ２ａ〜２ｄ（作動室形成部２９ａ〜２９ｄ）の外周面に、アペックスシール９よりもロータ回転方向前方でロータハウジング１の内周面１ａに対し摺動するオイル掻き部品１０をそれぞれ設けることもできる。図３は、頂稜３１に溝が形成され、オイル掻き部品１０が頂稜３１の溝に設けられ、アペックスシール９が頂稜３１（オイル掻き部品１０）のロータ回転方向後方の近傍に設けられている例を示している。このオイル掻き部品１０によって、ロータハウジング１の内周面１ａに空隙１４を介して供給された潤滑油を掻くことで、作動室８ａ〜８ｄ内に必要以上の潤滑油が流入しないように調整することができる。したがって、ロータ２ａ〜２ｄとハウジングとの摺動部の潤滑に必要な潤滑油の供給量をさらに減少させることができる。
【００３６】
また、本実施形態では、各作動室８ａ〜８ｄ間に作動室として機能しない空隙１４が形成されているため、作動室８ａ〜８ｄのロータ回転方向前端及び後端にそれぞれ設けられたアペックスシール９，３９は片側（作動室側）からの圧力に対して気密性を確保していればよい。そのため、作動室８ａ〜８ｄの気密性能とアペックスシール９，３９の耐久性の向上を図ることができる。さらに、アペックスシール９，３９の取り付け角の設計自由度を高めることができる。なお、図３，４は、ロータ２ａの頂稜３１，３２付近の構成をそれぞれ示しているが、ロータ２ｂ〜２ｄの頂稜３１，３２付近の構成についてもロータ２ａと同様である。また、頂稜３２に溝を形成する場合は、ロータ２ａとロータ２ｄ、ロータ２ｂとロータ２ｃに、それぞれ共通のロータを用いることができる。
【００３７】
「実施形態２」
図１７，１８は、本発明の実施形態２に係るロータリーエンジンの概略構成を示す図であり、図１７は出力軸１６の軸線方向から見た内部構成図を示し、図１８は主要部品の分解図を示す。本実施形態でも、共通（１つ）のハウジング内に、複数（図１７，１８では２個）のロータ２１ａ，２１ｂが収容されている。
【００３８】
ロータ２１ａ，２１ｂを共通（１つ）の空間内に収容するハウジングは、ロータ２１ａ，２１ｂの外周を取り囲むロータハウジング１５と、出力軸１６の軸線方向においてロータ２１ａ，２１ｂを挟んで互いに対向配置されたサイドハウジング２３ａ，２３ｂと、を含んで構成されている。ロータハウジング１５の内周面１５ａは、その周方向においてトロコイド曲線（２節トロコイド曲線）に沿った形状を呈している。各サイドハウジング２３ａ，２３ｂにはセンターギア１８が固定されており、センターギア１８の中心軸は出力軸１６の回転中心軸と一致している。出力軸１６にはプレート１７が取り付けられており、プレート１７は出力軸１６と一体で回転する。小ギア１９ａ，４９ａ，１９ｂ，４９ｂは、ロータ回転方向に関して間隔をおいた状態でプレート１７に自軸まわりに回転（自転）可能に支持されており、小ギア１９ａ，４９ａ，１９ｂ，４９ｂには、偏心軸２０ａ，５０ａ，２０ｂ，５０ｂがそれぞれ回り止めを施して連結されている。偏心軸２０ａ，５０ａには、ロータ２１ａを回転自在に支持する偏心部３３ａ，４３ａがそれぞれ設けられており、偏心軸２０ｂ，５０ｂには、ロータ２１ｂを回転自在に支持する偏心部３３ｂ，４３ｂがそれぞれ設けられている。偏心部３３ａ，４３ａ，３３ｂ，４３ｂの中心軸は、偏心軸２０ａ，５０ａ，２０ｂ，５０ｂの回転中心軸（自転の中心軸）に対しそれぞれ偏心している。小ギア１９ａ，４９ａ，１９ｂ，４９ｂは、いずれもセンターギア１８と噛み合いながら自軸まわりに回転（自転）するとともにセンターギア１８の中心軸まわりに回転（公転）する。つまり、偏心軸２０ａ，５０ａ，２０ｂ，５０ｂも、ロータ回転方向に関して間隔をおいた状態を保ちながら、自軸まわりに回転（自転）するとともにセンターギア１８の中心軸まわりに回転（公転）する。このように、本実施形態では、出力軸１６と偏心軸２０ａ，５０ａ，２０ｂ，５０ｂとが別体で構成されている。
【００３９】
実施形態１と同様に、ロータ２１ａも、偏心部３３ａ，４３ａに回転自在に支持される支持部５８ａと、ロータハウジング１５の内周面１５ａとの間に作動室２２ａを形成するための作動室形成部５９ａとを含み、ロータ２１ｂも、偏心部３３ｂ，４３ｂに回転自在に支持される支持部５８ｂと、ロータハウジング１５の内周面１５ａとの間に作動室２２ｂを形成するための作動室形成部５９ｂとを含む。各作動室形成部５９ａ，５９ｂは、それぞれ支持部５８ａ，５８ｂより出力軸１６の軸線方向の両側（サイドハウジング２３ａ，２３ｂ側）へ張り出している。さらに、各ロータ２１ａ，２１ｂ（作動室形成部５９ａ，５９ｂ）の外周面にも、ロータハウジング１５の内周面１５ａと接する（または微少隙間を空けて近接する）頂稜６１と、頂稜６１よりもロータ回転方向後方でロータハウジング１５の内周面１５ａと接する（または微少隙間を空けて近接する）頂稜６２と、がそれぞれ形成されている。各ロータ２１ａ，２１ｂ（作動室形成部５９ａ，５９ｂ）の外周面における２つの頂稜６１，６２同士を結ぶ弓状の面も、ロータハウジング１５の内周面１５ａとの間に作動室２２ａ，２２ｂをそれぞれ形成する。つまり、各ロータ２１ａ，２１ｂの外周面も、頂稜６１と頂稜６２の間で作動室２２ａ，２２ｂにそれぞれ面する。ロータ２１ａ，２１ｂがロータハウジング１５の内周面１５ａに沿って偏心回転する（偏心部３３ａ，４３ａ，３３ｂ，４３ｂがそれぞれ偏心軸２０ａ，５０ａ，２０ｂ，５０ｂに対し偏心しながら回転する）のに連動して、小ギア１９ａ，４９ａ，１９ｂ，４９ｂ（偏心軸２０ａ，５０ａ，２０ｂ，５０ｂ）がセンターギア１８の周囲を自転しながら公転する。そして、偏心軸２０ａ，５０ａ，２０ｂ，５０ｂが公転した分、出力軸１６が回転する。その際には、偏心部３３ａ，４３ａ，３３ｂ，４３ｂは、ロータ回転方向に関して間隔をおいた状態で、出力軸１６に対し偏心して出力軸１６とともに連動する。なお、各ロータ２１ａ，２１ｂに設けられているガスシール（アペックスシール、コーナーシール、及びサイドシール）の構成については、実施形態１のアペックスシール９，３９、コーナーシール１１、及びサイドシール１２とそれぞれ同様である。また、ロータ２１ａ，２１ｂの質量は、等しく（あるいはほぼ等しく）設定されている。
【００４０】
本実施形態では、偏心軸２０ａ，２０ｂは、出力軸１６を挟んで互いに反対側に（対称に）位置し、偏心軸５０ａ，５０ｂも、出力軸１６を挟んで互いに反対側に（対称に）位置する。偏心軸２０ａに対する偏心部３３ａの偏心方向は、偏心軸２０ｂに対する偏心部３３ｂの偏心方向と反対方向であり、偏心軸２０ａに対する偏心部３３ａの偏心量は、偏心軸２０ｂに対する偏心部３３ｂの偏心量と等しく設定されている。同様に、偏心軸５０ａに対する偏心部４３ａの偏心方向は、偏心軸５０ｂに対する偏心部４３ｂの偏心方向と反対方向であり、偏心軸５０ａに対する偏心部４３ａの偏心量は、偏心軸５０ｂに対する偏心部４３ｂの偏心量と等しく設定されている。これによって、それぞれ異なるロータ２１ａ，２１ｂを回転自在に支持する偏心部３３ａ，３３ｂ（偏心部の対）は、出力軸１６に対する偏心方向が互いに反対方向であり、出力軸１６に対する偏心量が等しく設定される。同様に、それぞれ異なるロータ２１ａ，２１ｂを回転自在に支持する偏心部４３ａ，４３ｂ（偏心部の対）も、出力軸１６に対する偏心方向が互いに反対方向であり、出力軸１６に対する偏心量が等しく設定される。ロータ２１ａ，２１ｂは、その回転位相を所定角度（１８０°）ずつずらした状態を保ちながら偏心回転するため、ロータ２１ａの偏心回転時の慣性力が、ロータ２１ｂの偏心回転時の慣性力と釣り合う（あるいはほぼ釣り合う）。つまり、ロータ２１ａ，２１ｂは、偏心回転時の慣性力が共通（１つ）のハウジング内に収容されたロータ２１ａ，２１ｂ全体で平衡する（あるいはほぼ平衡する）状態を保ちながら偏心回転する。
【００４１】
さらに、本実施形態では、偏心部３３ａ，４３ａは、出力軸１６の軸線方向に関するハウジング内の中央位置（あるいはほぼ中央位置）でロータ２１ａ（支持部５８ａ）を回転自在に支持し、偏心部３３ｂ，４３ｂは、出力軸１６の軸線方向に関するハウジング内の中央位置（あるいはほぼ中央位置）でロータ２１ｂ（支持部５８ｂ）を回転自在に支持する。そして、ロータ２１ａ，２１ｂの支持部５８ａ，５８ｂがロータ回転方向に関して間隔をおいて位置し、ロータ２１ａ，２１ｂの作動室形成部５９ａ，５９ｂがロータ回転方向（ロータハウジング１５の周方向）に関して空隙４４を空けて位置する。複数のロータ２１ａ，２１ｂは、ロータハウジング１５の内周面１５ａとの間の作動室２２ａ，２２ｂがロータハウジング１５の周方向に関して互いに空隙４４を空けて形成される状態を保ちながら、ロータハウジング１５の内周面１５ａに沿って偏心回転する。このように、本実施形態でも、ロータハウジング１５の内周面１５ａに面し且つ作動室２２ａ，２２ｂに関わらない（作動室として機能しない）空隙４４が、ロータハウジング１５の周方向に関して作動室２２ａ，２２ｂ間（作動室形成部５９ａ，５９ｂ間）に形成されている。
【００４２】
図１７，１８に示す構成例では、センターギア１８と小ギア１９ａ，４９ａ，１９ｂ，４９ｂのギア比は２：１であり、ロータ２１ａ，２１ｂは図１９のような動作を示す。図１９において、行程１９−１では作動室２２ａは圧縮上死点、作動室２２ｂは排気上死点にある。行程１９−２では、作動室２２ａは膨張行程、作動室２２ｂは吸気行程となり、行程１９−３では、作動室２２ａは膨張下死点、作動室２２ｂは吸気下死点となり、行程１９−４では、作動室２２ａは排気行程、作動室２２ｂは圧縮行程となる。つまり、２つの作動室２２ａ，２２ｂは、容積が等しいが、行程が異なる関係にある。そして、ロータ２１ａ，２１ｂが１回転する間に吸気行程→圧縮行程→膨張行程→排気行程の４行程を完了するため、図１９に示すように、作動室２２ａ，２２ｂが圧縮上死点となる位置に点火栓４７を配設することで、ロータ２１ａ，２１ｂが１回転する間に１つの作動室で一度燃焼が発生する。図１７，１８に示す構成例では、ロータ２１ａ，２１ｂと出力軸１６とで回転数は等しく、２つの作動室２２ａ，２２ｂを有するため、出力軸１６が１回転する間に２回燃焼が発生する。
【００４３】
以上説明した本実施形態でも、実施形態１と同様に、ロータハウジング１５とサイドハウジング２３ａ，２３ｂとにより囲まれた共通（同一）の空間内（ハウジング内）に複数のロータ２１ａ，２１ｂを収容し、ロータ２１ａ，２１ｂを回転自在に支持する偏心部３３ａ，４３ａ，３３ｂ，４３ｂが、ロータの偏心回転時の慣性力が共通（同一）のハウジング内に収容されたロータ２１ａ，２１ｂ全体で平衡する（あるいはほぼ平衡する）状態を保ちながら、出力軸１６に対し偏心して出力軸１６とともに連動する。これによって、ロータ２１ａ，２１ｂの偏心運動に起因する動的な不釣り合いを抑制することができ、エンジンの振動・騒音を低減することができる。それとともに、エンジン全長を短縮することができ、エンジンの小型化を実現することができる。さらに、本実施形態では、ロータ２１ａ，２１ｂの支持部５８ａ，５８ｂをロータ回転方向に関して間隔をおいて配置し、ロータ２１ａ，２１ｂの作動室形成部５９ａ，５９ｂをロータ回転方向に関して間隔をおいて配置することで、同一（１つ）のハウジング内に複数のロータ２１ａ，２１ｂをそれらの慣性力が平衡するように効率よく収容することができる。さらに、偏心部３３ａ，４３ａ，３３ｂ，４３ｂが、出力軸１６の軸線方向に関するハウジング内の中央位置でロータ２１ａ，２１ｂを回転自在に支持することで、作動室２２ａ，２２ｂ内の燃焼圧力に対するロータ２１ａ，２１ｂの支持剛性を向上させることができる。
【００４４】
そして、本実施形態でも、実施形態１と同様に、ロータハウジング１５の内周面１５ａに面し且つ作動室として機能しない空隙４４が作動室２２ａ，２２ｂ間（ロータ２１ａ，２１ｂ間）に形成されているため、空隙４４を介してロータハウジング１５の内周面１５ａに潤滑油をより均等に供給することができる。例えばロータ２１ａ，２１ｂと偏心部３３ａ，４３ａ，３３ｂ，４３ｂとの摺動部や、プレート１７と偏心軸２０ａ，５０ａ，２０ｂ，５０ｂとの摺動部等に潤滑油が供給されるため、この供給された潤滑油が飛散して、空隙４４を介してロータハウジング１５の内周面１５ａに塗布される。また、実施形態１（図１６）の潤滑油供給口２５をサイドハウジング２３ａ，２３ｂの少なくとも一方に設け、潤滑油供給口２５から噴射された潤滑油を空隙４４を介してロータハウジング１５の内周面１５ａに供給することもできる。したがって、作動室２２ａ，２２ｂ内に必要以上の潤滑油が流入するのを抑制することができ、その結果、ロータ２１ａ，２１ｂとハウジングとの摺動部の潤滑を容易に行うことができる。さらに、本実施形態でも、実施形態１（図３）のオイル掻き部品１０を各ロータ２１ａ，２１ｂに設けることができ、オイル掻き部品１０が、空隙４４を介してロータハウジング１５の内周面１５ａに塗布された潤滑油を掻くことで、作動室２２ａ，２２ｂ内に必要以上の潤滑油が流入しないように調整することができる。
【００４５】
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明の実施形態１に係るロータリーエンジンの概略構成を示す図である。
【図２】本発明の実施形態１に係るロータリーエンジンの概略構成を示す図である。
【図３】本発明の実施形態１に係るロータリーエンジンの概略構成を示す図である。
【図４】本発明の実施形態１に係るロータリーエンジンの概略構成を示す図である。
【図５】本発明の実施形態１におけるロータの概略構成を示す図である。
【図６】本発明の実施形態１におけるロータの概略構成を示す図である。
【図７】ロータの回転運動を規制するためのプレートの概略構成を示す図である。
【図８】ロータの回転運動を規制するための構成例を示す図である。
【図９】ロータの回転運動を規制するためのプレートの他の概略構成を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態１におけるロータの他の概略構成を示す図である。
【図１１】本発明の実施形態１におけるロータの他の概略構成を示す図である。
【図１２】ロータの回転運動を規制するための他の構成例を示す図である。
【図１３】本発明の実施形態１におけるロータの他の概略構成を示す図である。
【図１４】本発明の実施形態１におけるロータの他の概略構成を示す図である。
【図１５】本発明の実施形態１に係るロータリーエンジンのサイクルを説明する図である。
【図１６】本発明の実施形態１に係るロータリーエンジンの他の概略構成を示す図である。
【図１７】本発明の実施形態２に係るロータリーエンジンの概略構成を示す図である。
【図１８】本発明の実施形態２に係るロータリーエンジンの概略構成を示す図である。
【図１９】本発明の実施形態２に係るロータリーエンジンのサイクルを説明する図である。
【符号の説明】
【００４７】
１，１５  ロータハウジング、２ａ〜２ｄ，２１ａ，２１ｂ  ロータ、３，１６  出力軸、３ａ〜３ｄ，３３ａ，３３ｂ，４３ａ，４３ｂ  偏心部、４ａ，４ｂ，２３ａ，２３ｂ  サイドハウジング、７，４７  点火栓、８ａ〜８ｄ，２２ａ，２２ｂ  作動室、９，３９  アペックスシール、１０  オイル掻き部品、１１  コーナーシール、１２  サイドシール、１４，４４  空隙、２０ａ，２０ｂ，５０ａ，５０ｂ  偏心軸、２５  潤滑油供給口、２８ａ〜２８ｄ，５８ａ，５８ｂ  支持部、２９ａ〜２９ｄ，５９ａ，５９ｂ  作動室形成部、３１，３２，６１，６２  頂稜。
【図１】
2008038703.tif 000003
【図２】
2008038703.tif 000004
【図３】
2008038703.tif 000005
【図４】
2008038703.tif 000006
【図５】
2008038703.tif 000007
【図６】
2008038703.tif 000008
【図７】
2008038703.tif 000009
【図８】
2008038703.tif 000010
【図９】
2008038703.tif 000011
【図１０】
2008038703.tif 000012
【図１１】
2008038703.tif 000013
【図１２】
2008038703.tif 000014
【図１３】
2008038703.tif 000015
【図１４】
2008038703.tif 000016
【図１５】
2008038703.tif 000017
【図１６】
2008038703.tif 000018
【図１７】
2008038703.tif 000019
【図１８】
2008038703.tif 000020
【図１９】
2008038703.tif 000021