(57)【要約】【課題】ずれたベルトを自動的にもとの中心位置に戻し、常に正常にベルトを走行させるベルトのずれ防止装置を提供する。【解決手段】タイミングベルト１２がずれ、ローラ２２ａが押されると、第１の支持体２４ａが、軸２５ａを中心にして下方からみて時計方向回りに回転する。次に、連結体２８ａを通じて、第２の支持体３０ａは、軸３２ａを中心にして側面からみて反時計方向回りに回転する。次に、従動プーリ１７ａの軸３４を支持する球面軸受け３３ａが下方に移動し、従動プーリ１７ａが傾斜する。ずれた側のタイミングベルト１２は引っ張られ、ずれた側のタイミングベルト１２は引っ張られ、従動プーリ１７ａからの反力が、タイミングベルト１２のずれた側から内側に向かって、タイミングベルト１２に働く。したがって、タイミングベルト１２は徐々にもとの位置に戻っていく。【選択図】図３
2008214063.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルトのずれ防止装置であって、
前記ベルトの少なくとも一方の側面に接しながら回転し、前記ベルトの幅方向に対するずれに連動して移動可能なローラと、
前記ベルトが掛けられて回転し、傾斜可能に支持された従動プーリと、
前記ローラの移動に連動して、前記従動プーリから前記ベルトへの反力が前記ベルトのずれる側から内側へ生じるように、前記従動プーリを傾斜させる連結手段とを備えた、ベルトのずれ防止装置。
【請求項２】
前記連結手段は、前記ベルトのずれる側の側面を含む第１の面における前記従動プーリの回転軸の中心が、前記ベルトのずれる側の側面と反対の側面を含む第２の面における前記回転軸の中心に対して、前記第１の面における前記プーリと前記ベルトとが接している部分へ向かうように、前記従動プーリを傾斜させる、請求項１記載のベルトのずれ防止装置。
【請求項３】
前記ローラは、
前記ローラの側に前記ベルトがずれる範囲において、前記ベルトの側面に接するように付勢手段が設けられた、請求項１又は請求項２記載のベルトのずれ防止装置。
【請求項４】
前記ローラ及び前記連結手段は対向するように前記ベルトの両側面の各々に一対配置された、請求項１から請求項３のいずれかに記載のベルトのずれ防止装置。
【請求項５】
前記付勢手段は、捻りバネを含み、
前記連結手段は、ベースと、
前記ベースに、前記捻りバネが嵌められた軸を介して回動可能に取り付けられ、前記ローラを回動自在に支持する第１の支持体と、
前記ベースに、軸を介して回動可能に取り付けられ、前記従動プーリを傾斜可能に支持する第２の支持体と、
前記第１の支持体と前記第２の支持体との各々を自在継手を介して連結する連結体とからなる、請求項３又は請求項４記載のベルトのずれ防止装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はベルトのずれ防止装置に関し、特にベルトで駆動される装置に設けられる、ベルトのずれ防止装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動倉庫や工場等では搬送装置が用いられている。図９は従来の搬送装置の概略構成を示した側面図である。図９を参照して、従来の搬送装置５０では、自動倉庫や工場等に設定される搬送経路に沿って、レール１１及びタイミングベルト１２が配置されている。タイミングベルト１２は、その両端部の各々が保持部材１３ａ・１３ｂによって保持されており、所定の張力が加えられた状態となっている。走行台車１４は、レール１１の上を走行するための車輪１５ａ・１５ｂと、タイミングベルト１２を巻き掛ける駆動プーリ１６と、タイミングベルト１２を駆動プーリ１６に確実に巻き掛けるための従動プーリ５１ａ・５１ｂとを備えている。また、走行台車１４は、タイミングベルト１２に係合しており、走行台車１４は、タイミングベルト１２に沿って、レール１１の上を走行する。
【０００３】
従来の搬送装置５０において、駆動プーリ１６はタイミングベルト１２に係合しており、タイミングベルト１２は固定されている。このため、駆動プーリ１６を駆動させると、駆動プーリ１６はタイミングベルト１２に対して移動することとなり、駆動プーリ１６が設けられた走行台車１４は、タイミングベルト１２に沿って、レ−ル１１の上を往復走行し、物品１８を搬送する。同様に走行台車がタイミングベルトに沿ってレールの上を走行する搬送装置が、特許文献１に開示されている。
【０００４】
【特許文献１】特開２００１−２６１１１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のような従来の搬送装置５０では、走行台車１４を繰り返し往復走行させていると、タイミングベルト１２が駆動プーリ１６や従動プーリ５１ａ・５１ｂに対して、所定の位置からタイミングベルト１２の幅方向にずれてしまう場合がある。
【０００６】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、ずれたベルトを自動的にもとの中心位置に戻し、常に正常にベルトを走行させるベルトのずれ防止装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために、請求項１記載の発明は、ベルトのずれ防止装置であって、ベルトの少なくとも一方の側面に接しながら回転し、ベルトの幅方向に対するずれに連動して移動可能なローラと、ベルトが掛けられて回転し、傾斜可能に支持された従動プーリと、ローラの移動に連動して、従動プーリからベルトへの反力がベルトのずれる側から内側へ生じるように、従動プーリを傾斜させる連結手段とを備えたものである。
【０００８】
このように構成すると、ベルトがずれてローラを押す力は従動プーリを傾斜させる力に変換され、従動プーリの傾斜によりずれたベルトがもとの位置に向かって移動する。
【０００９】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の構成において、連結手段は、ベルトのずれる側の側面を含む第１の面における従動プーリの回転軸の中心が、ベルトのずれる側の側面と反対の側面を含む第２の面における回転軸の中心に対して、第１の面におけるプーリとベルトとが接している部分へ向かうように、従動プーリを傾斜させるものである。
【００１０】
このように構成すると、従動プーリからの反力が、ベルトをもとの位置に戻そうとする方向にベルトに働く。
【００１１】
請求項３記載の発明は、請求項１又は請求項２記載の発明の構成において、ローラは、ローラの側にベルトがずれる範囲において、ベルトの側面に接するように付勢手段が設けられたものである。
【００１２】
このように構成すると、ずれたベルトがもとの位置に戻るときにも、ローラはベルトの移動に追従し、ローラがベルトの側面に接している状態が維持される。
【００１３】
請求項４記載の発明は、請求項１から請求項３のいずれかに記載の発明の構成において、ローラ及び連結手段は対向するようにベルトの両側面の各々に一対配置されるものである。
【００１４】
このように構成すると、ベルトのずれる方向に応じて従動プーリが傾斜する。
【００１５】
請求項５記載の発明は、請求項３又は請求項４記載の発明の構成において、付勢手段は、捻りバネを含み、連結手段は、ベースと、ベースに、捻りバネが嵌められた軸を介して回動可能に取り付けられ、ローラを回動自在に支持する第１の支持体と、前記ベースに、軸を介して回動可能に取り付けられ、従動プーリを傾斜可能に支持する第２の支持体と、第１の支持体と第２の支持体との各々を自在継手を介して連結する連結体とからなるものである。
【００１６】
このように構成すると、ベルトがずれるとローラが移動し、第１の支持体が回転し、連結体が第２の支持体を押し上げ、従動プーリが傾斜する。
【発明の効果】
【００１７】
以上説明したように、請求項１記載の発明は、ベルトがずれてローラを押す力は従動プーリを傾斜させる力に変換され、従動プーリの傾斜によりずれたベルトがもとの位置に向かって移動するため、ベルトがずれることに合わせてずれたベルトをもとの位置に戻すことができる。
【００１８】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の効果に加えて、従動プーリからの反力が、ベルトをもとの位置に戻そうとする方向にベルトに働くため、容易にずれたベルトをもとの位置に戻すことができる。
【００１９】
請求項３記載の発明は、請求項１又は請求項２記載の発明の効果に加えて、ずれたベルトがもとの位置に戻るときにも、ローラはベルトの移動に追従し、ローラがベルトの側面に接している状態が維持され、連続的にベルトのずれに対応することができるので、ベルトの走行が安定する。
【００２０】
請求項４記載の発明は、請求項１から請求項３のいずれかに記載の発明の効果に加えて、ベルトのずれる方向に応じて従動プーリが傾斜するため、ベルトの幅方向において両方向のベルトのずれを防止することができる。
【００２１】
請求項５記載の発明は、請求項３又は請求項４記載の発明の効果に加えて、ベルトがずれるとローラが移動し、第１の支持体が回転し、連結体が第２の支持体を押し上げ、従動プーリが傾斜するため、ベルトのずれ量に応じて従動プーリが傾斜し、ベルトの走行が更に安定する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
次に、発明の実施の形態について図を用いて説明する。
【実施例１】
【００２３】
図１はこの発明の実施例１に係るベルトずれ防止装置を備えた搬送装置の概略構成を示した側面図であって、従来例で示した図９に対応した図である。図２は図１で示したＩＩ−ＩＩラインの断面図である。
【００２４】
これらの図を参照して、搬送装置１０の基本的な構成は従来例で示したものとほぼ同様であり、搬送経路１０に沿って配置されるレール１１及びタイミングベルト１２と、そのタイミングベルト１２に係合する走行台車１４とから構成されている。
【００２５】
タイミングベルト１２は、断面の長辺を略水平にして走行台車１４の下方を通過するように配置され、長手方向の両端の各々を保持部材１３ａ・１３ｂによって保持され、所定の張力が加えられた状態となっている。
【００２６】
走行台車１４は、外形は略直方体形状を有し、レール１１を走行するための車輪１５ａ・１５ｂと、タイミングベルト１２が巻き掛けられた駆動プーリ１６と、タイミングベルト１２を駆動プーリ１６に確実に巻き掛けるために、駆動プーリ１６の下方両側に配置された従動プーリ１７ａ・１７ｂと、従動プーリ１７ａ・１７ｂの各々に接続され、走行台車１４の底面に対向するように取り付けられたベルトずれ防止装置２０ａ・２０ｂとを備えている。走行台車１４の底面には、レール１１が貫通するように凹部が形成されると共に、従動プーリ１７ａ・１７ｂを配置し、タイミングベルト１２を駆動プーリ１６に巻き掛けるために矩形形状の開口１９が形成されている。
【００２７】
このように構成される搬送装置１０は、図示しない駆動モータにより駆動プーリ１６を駆動させると、タイミングベルト１２に対して駆動プーリ１６が移動することとなり、タイミングベルト１２が巻き掛けられている従動プーリ１７ａ・１７ｂも同様に移動し、車輪１５ａ・１５ｂはレール１１の上を走行することとなる。このようにして、走行台車１４は、タイミングベルト１２に沿って、レール１１の上を往復走行し、例えば物品１８が搬送される。
【００２８】
次に、走行台車の底面に取り付けられた上記のベルトずれ防止装置の詳細について説明する。
【００２９】
図３は図２で示したＡ部分の拡大図であって、ベルトずれ防止装置の概略構成を示した底面図である。図４は図３で示したベルトずれ防止装置の側面図であり、図５は図３で示したベルトずれ防止装置の正面図である。尚、ベルトずれ防止装置はベルトの長手方向の中心線に対して対称に構成されているため、以下では一方を中心に説明する。
【００３０】
これらの図を参照して、ベルトずれ防止装置２０ａは、走行台車１４の底面に取り付けられたベース２１と、このベースに取り付けられた第１の支持体２４ａ及び第２の支持体３０ａと、第１の支持体２４ａと第２の支持体３０ａとを連結する連結体２８ａと、前記第１の支持体２４ａに支持されるローラ２２ａと、第２の支持体３０ａに支持される従動プーリ１７ａとから構成されている。
【００３１】
ベース２１は、平面視が矩形形状であって一部に矩形形状の切欠きを有している。この切欠き部分に、タイミングベルト１２が巻き掛けられた従動プーリ１７ａが配置されている。
【００３２】
第１の支持体２４ａは、平面視Ｌ字平板状を有し、その屈曲部に設けられた軸２５ａを介してベース２１の平面方向に回動可能にベース２１に取り付けられている。軸２５ａには、捻りバネ２６ａが嵌められ、その一方端部はベース２１に固定され、その他方端部は第１の支持体２４ａに固定されている。
【００３３】
第２の支持体３０ａは、側面視がほぼ六角形形状の平板状よりなり、取付部３１ａに設けられた軸３２ａを介してタイミングベルト１２の側面方向に回動可能にベース２１に取り付けられている。取付部３１ａは、側面視矩形形状の平板状に形成されている。第２の支持体３０ａは、その上面３５ａがベース２１の下面３６に突き当たる位置に配置され、ベース２１より上方へ回動しないようになっている。また、軸３２ａ近くの角は第２の支持体３０ａを回動可能にするために、丸く面取りがされている。
【００３４】
ローラ２２ａは、円形形状を有し、軸２３ａを介して回動自在に第１の支持体２４ａに支持されている。ローラ２２ａは、通常の位置からローラ２２ａ側にタイミングベルト１２がずれる範囲において、上記の捻りバネ２６ａの力により、タイミングベルト１２の側面３７ａに接するように付勢されている。ローラ２２ａは、タイミングベルト１２の側面３７ａに接しながら、タイミングベルト１２の走行に合わせて回転する。
【００３５】
従動プーリ１７ａは、タイミングベルト１２が巻き掛けられ、その軸３４が球面軸受け３３ａを介して回動自在に第２の支持体３０ａ・３０ｂに支持されている。軸３４の両端が球面軸受け３３ａ・３３ｂによって支持されているため、軸３４は第２の支持体３０ａ・３０ｂの各々に対しても傾斜自在である。従って、従動プーリ１７ａは、例えば一方端部のみが変位し、他方端部は変位しない状態に傾斜させることもできる。
【００３６】
上記の第１の支持体２４ａと第２の支持体３０ａの各々は、自在継手２７ａ及び２９ａを介して丸棒状の連結体２８ａによって連結されている。
【００３７】
ベルトずれ防止装置２０ａにおいては、ベース２１と、第１の支持体２４ａ、軸２５ａ及び軸２３ａと、連結体２８ａ、自在継手２７ａ及び自在継手２９ａと、第２の支持体３０ａ、取付部３１ａ、軸３２ａ及び球面軸受け３３ａとが連結手段を構成する。また、捻りバネ２６ａが付勢手段を構成する。
【００３８】
ここで、上述したベルトずれ防止装置の動作について説明する。
【００３９】
図６はベルトがずれた場合のベルトずれ防止装置の概略構成を示した底面図であって、図３に対応した図である。図７は図６で示したベルトずれ防止装置の側面図であって、図４に対応した図である。図８は、図６で示したベルトずれ防止装置の正面図であって、図５に対応した図である。
【００４０】
図６を中心にこれらの図を参照して、先ず、通常の位置で走行していたタイミングベルト１２がずれ、そのずれる力によってローラ２２ａが矢印で示すようにタイミングベルト１２のずれる方向に押動される。
【００４１】
次に、ローラ２２ａが押動されると、第１の支持体２４ａが、ローラ２２ａの押動された距離に応じて、軸２５ａを中心にして矢印で示すように下方からみて時計方向回りに回動する。
【００４２】
次に、図７を中心に参照して、第１の支持体２４ａが回動すると、その両端の各々が自在継手２７ａ及び２９ａによって連結された連結体２８ａを通じて、第２の支持体３０ａに力が伝達される。第２の支持体３０ａは、軸３２ａを中心にして図７で示した側面図において矢印で示すように反時計方向回りに回動する。
【００４３】
次に、図８を中心に参照して、第２の支持体３０ａが回動すると、従動プーリ１７ａの軸３４を支持する球面軸受け３３ａが下方に移動する。対向する球面軸受け３３ｂが設けられた第２の支持体３０ｂはほとんど変位しないため、従動プーリ１７ａが矢印で示すように傾斜する。ここで、図５に戻って、タイミングベルト１２のずれる側の側面３７ａを含む面を第１の面とし、タイミングベルト１２のずれる側の側面３７ａと反対の側面３７ｂを含む面を第２の面とする。更に、図４も併せて参照して、第１の面における従動プーリ１７ａの回転軸３４の中心が、第２の面における回転軸３４の中心に対して、第１の面における従動プーリ１７ａとタイミングベルト１２とが接している部分（図４で示した角度θの範囲）へむかうように、従動プーリ１７ａは傾斜している。
【００４４】
次に、従動プーリ１７ａが傾斜すると、ずれた側のタイミングベルト１２は引っ張られ、タイミングベルト１２のずれた側の側部の張力が増加する。ここで、従動プーリ１７ａからの反力が、タイミングベルト１２のずれた側から内側に向かって、即ちタイミングベルト１２をもとの位置に戻そうとする方向に、タイミングベルト１２に働く。したがって、タイミングベルト１２は徐々にもとの位置に戻っていく。傾斜した従動プーリ１７ａも、タイミングベルト１２がもとの位置に戻っていくことに連動して、ベース２１に平行になっていく。併せて、第２の支持体３０ａ、連結体２８ａ、第１の支持体２４ａももとの位置に戻っていく。ローラ２２ａは、タイミングベルト１２の側面３７ａに接するように付勢しているため、タイミングベルト１２がもとの位置に戻っていくと、ローラ２２ａはこれに従動してもとの位置に戻っていく。このようにして、ずれたタイミングベルト１２は、自動的に従動プーリの中心位置に移動する。
【００４５】
以上より、上記の実施の形態では、タイミングベルト１２がずれてローラ２２ａを押す力は、上述の連結手段によって従動プーリ１７ａを傾斜させる力に変換される。従動プーリ１７ａが傾斜すると、従動プーリ１７ａからの反力が、タイミングベルト１２をもとの位置に戻そうとする方向にタイミングベルト１２に働く。したがって、ずれたタイミングベルト１２をもとの位置に戻すことができる。又、ずれたときに合わせて、ずれたタイミングベルト１２をもとの位置に戻すことことができ、タイミングベルト１２の走行が継続的に安定する。
【００４６】
尚、上記の実施の形態では、搬送装置は、タイミングベルトが固定され、固定されたタイミングベルトに沿って走行台車が移動する構成であるが、タイミングベルトが駆動されることによって走行台車が走行する構成の搬送装置であっても、本発明に係るベルトずれ防止装置を適用することができる。
【００４７】
又、上記の実施の形態では、タイミングベルトがずれる側のローラが押動されて、従動プーリの軸のずれる側の端部を下方に傾斜させているが、ずれる側のローラが押動されることにより、従動プーリの軸のずれる側とは反対側の端部を上方に傾斜させてもよい。
【００４８】
更に、上記の実施の形態では、ベルトずれ防止装置は平板状のベースが構成されているが、第１の支持体と第２の支持体を支持することができれば、他の形状の部材であってもよい。
【００４９】
更に、上記の実施の形態では、付勢手段として捻りバネが取り付けられているが、捻りバネはなくてもよい。又は、ローラがタイミングベルトの側面に接しながら付勢すれば、他の付勢手段であってもよい。
【００５０】
更に、上記の実施の形態では、１つの従動プーリに対して、ベルト幅方向に対向するように２つのベルトずれ防止装置が構成されているが、１つの従動プーリに対して１つのベルトずれ防止装置で構成されてもよい。
【００５１】
更に、上記の実施の形態では、連結手段としてベース、第１の支持体、第２の支持体及び連結体とから構成されているが、ローラの移動に連動して従動プーリを傾斜させることができれば、他の連結手段であってもよい。
【００５２】
更に、上記の実施の形態では、タイミングベルトが用いられているが、従動プーリにかけられるものであれば、平ベルト等他のベルトであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】この発明の実施例１に係るベルトずれ防止装置を備えた搬送装置の概略構成を示した側面図である。
【図２】図１で示したＩＩ−ＩＩラインの断面図である。
【図３】図２で示したＡ部分の拡大図であって、ベルトずれ防止装置の概略構成を示した底面図である。
【図４】図３で示したベルトずれ防止装置の側面図である。
【図５】図３で示したベルトずれ防止装置の正面図である。
【図６】ベルトがずれた場合のベルトずれ防止装置の概略構成を示した底面図である。
【図７】図６で示したベルトずれ防止装置の側面図である。
【図８】図６で示したベルトずれ防止装置の正面図である。
【図９】従来の搬送装置の概略構成を示した側面図である。
【符号の説明】
【００５４】
１２    タイミングベルト
１７    従動プーリ
２０    ベルトずれ防止装置
２１    ベース
２２    ローラ
２４，３０    支持体
２５，３２    軸
２６    捻りバネ
２７，２９    自在継手
２８    連結体
３７    側面
【図１】
2008214063.tif 000003
【図２】
2008214063.tif 000004
【図３】
2008214063.tif 000005
【図４】
2008214063.tif 000006
【図５】
2008214063.tif 000007
【図６】
2008214063.tif 000008
【図７】
2008214063.tif 000009
【図８】
2008214063.tif 000010
【図９】
2008214063.tif 000011