(57)【要約】【課題】通信異常が発生した場合、通信異常の原因究明に要する時間を短縮することが可能なＰＬＣシステムの開発支援装置を提供すること。【解決手段】複数台のＰＬＣを含むネットワークと、１台の開発支援装置とを含み、複数台のＰＬＣのうちの１台は中継用ＰＬＣとして位置づけられており、かつ開発支援装置は前記中継用ＰＬＣに対して通信回線を介してオンライン接続可能とされ、中継用ＰＬＣを含む複数台のＰＬＣのそれぞれには、ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスと、ＰＬＣを起点としたとき、最終ネットワークへ至る経路の最初の中継点となるＰＬＣのネットワークアドレスと、その最初の中継点となるＰＬＣのノードアドレスとを含む第１の情報と、ＰＬＣに装着されている通信ユニットのユニットＩＤとその通信ユニットが接続されているネットワークのネットワークアドレスとを含む第２の情報とが保持されている。【選択図】図１３
2008181572.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数台のＰＬＣを含むネットワークと、１台の開発支援装置とを含み、
前記複数台のＰＬＣのうちの１台は中継用ＰＬＣとして位置づけられており、かつ前記開発支援装置は前記中継用ＰＬＣに対して通信回線を介してオンライン接続可能とされ、
前記中継用ＰＬＣを含む複数台のＰＬＣのそれぞれには、
ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスと、当該ＰＬＣを起点としたとき、前記最終ネットワークへ至る経路の最初の中継点となるＰＬＣのネットワークアドレスと、その最初の中継点となるＰＬＣのノードアドレスとを含む第１の情報と、
当該ＰＬＣに装着されている通信ユニットのユニットＩＤとその通信ユニットが接続されているネットワークのネットワークアドレスとを含む第２の情報とが保持されており、
前記開発支援装置は、
オンライン接続状態にある一連のＰＬＣのその時点に於ける先端に位置するＰＬＣから通信を介して取得された前記第１及び第２の情報と、ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスとの照合により、新たな先端ＰＬＣとなるべきＰＬＣのネットワークアドレス及びノードアドレスを取得し、こうして取得されたネットワークアドレス及びノードアドレスに基づいて、新たな先端ＰＬＣとなるべきＰＬＣへのオンライン接続を行うと言った通信路延長のための一連の処理を繰り返すことにより、ネットワーク上の任意のターゲットＰＬＣに対してオンライン接続可能とされており、さらに
前記開発支援装置は、ターゲットＰＬＣとのオンライン接続中に通信異常が発生したときには、前記通信路延長のための一連の処理を中継用ＰＬＣへの接続から始めて繰り返し再試行しつつ、新たな先端ＰＬＣから通信を介して第１及び第２の情報が取得されるか否か及び取得される場合にはその内容に基づいて、通信経路上の異常箇所情報をユーザに提示する異常箇所情報提示処理を実行する、ことを特徴とするＰＬＣシステム。
【請求項２】
前記異常箇所情報提示処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣ、前記先端ＰＬＣ、及び／又は、前記ターゲットＰＬＣの正常／異常に関する情報が含まれている、ことを特徴とする請求項１に記載のＰＬＣシステム。
【請求項３】
前記異常箇所情報提示処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣ、前記先端ＰＬＣ、及び／又は、前記ターゲットＰＬＣにおける前記第１及び第２の情報の存在／不在又は正／誤に関する情報が含まれている、ことを特徴とする請求項１に記載のＰＬＣシステム。
【請求項４】
前記異常箇所情報定時処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣと前記先端ＰＬＣとの間、及び／又は、前記先端ＰＬＣと前記ターゲットＰＬＣとの間における通信障害の有無に関する情報が含まれている、ことを特徴とする請求項１に記載のＰＬＣシステム。
【請求項５】
ネットワーク接続された複数台のＰＬＣのうちの１台である中継用ＰＬＣに対して通信回線を介してオンライン接続可能とされる開発支援装置であって、
前記中継用ＰＬＣを含む複数台のＰＬＣのそれぞれには、
ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスと、当該ＰＬＣを起点としたとき、前記最終ネットワークへ至る経路の最初の中継点となるＰＬＣのネットワークアドレスと、その最初の中継点となるＰＬＣのノードアドレスとを含む第１の情報と、
当該ＰＬＣに装着されている通信ユニットのユニットＩＤとその通信ユニットが接続されているネットワークのネットワークアドレスとを含む第２の情報とが保持されており、
前記開発支援装置は、
オンライン接続状態にある一連のＰＬＣのその時点に於ける先端に位置するＰＬＣから通信を介して取得された前記第１及び第２の情報と、ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスとの照合により、新たな先端ＰＬＣとなるべきＰＬＣのネットワークアドレス及びノードアドレスを取得し、こうして取得されたネットワークアドレス及びノードアドレスに基づいて、新たな先端ＰＬＣとなるべきＰＬＣへのオンライン接続を行うと言った通信路延長のための一連の処理を繰り返すことにより、ネットワーク上の任意のターゲットＰＬＣに対してオンライン接続可能とされており、さらに
ターゲットＰＬＣとのオンライン接続中に通信異常が発生したときには、前記通信路延長のための一連の処理を中継用ＰＬＣへの接続から始めて繰り返し再試行しつつ、新たな先端ＰＬＣから通信を介して第１及び第２の情報が取得されるか否か及び取得される場合にはその内容に基づいて、通信経路上の異常箇所情報をユーザに提示する異常箇所情報提示処理を実行する、ことを特徴とする開発支援装置。
【請求項６】
前記異常箇所情報提示処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣ、前記先端ＰＬＣ、及び／又は、前記ターゲットＰＬＣの正常／異常に関する情報が含まれている、ことを特徴とする請求項５に記載の開発支援装置。
【請求項７】
前記異常箇所情報提示処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣ、前記先端ＰＬＣ、及び／又は、前記ターゲットＰＬＣにおける前記第１及び第２の情報の存在／不在又は正／誤に関する情報が含まれている、ことを特徴とする請求項５に記載の開発支援装置。
【請求項８】
前記異常箇所情報定時処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣと前記先端ＰＬＣとの間、及び／又は、前記先端ＰＬＣと前記ターゲットＰＬＣとの間における通信障害の有無に関する情報が含まれている、ことを特徴とする請求項５に記載の開発支援装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、複数台のプログラマブル・コントローラ（以下、ＰＬＣと言う）をネットワークを介して結んでなるＰＬＣシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
ネットワークに接続された複数のＰＬＣをモニタする場合、モニタしたいＰＬＣにモニタ機能を備えたコンピュータ（開発支援装置）を通信ケーブルで直接接続してモニタする方法がある。しかし、この方法では、いちいちモニタしたいＰＬＣの付近までコンピュータを持って移動しなければならず不便である。
【０００３】
そこで、ネットワーク上の１つのＰＬＣにコンピュータを接続するだけで、そのＰＬＣを経由してネットワーク上の他のＰＬＣをモニタする技術が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
上述の公知技術では、ＰＬＣを経由してネットワーク上の他のＰＬＣ（以下、ターゲットＰＬＣと言う）をモニタする場合、コンピュータとターゲットＰＬＣとの間で通信ができない状態が発生しても、コンピュータとターゲットＰＬＣとの間の通信経路上のどこに異常が発生したのかを発見することはなかなか困難であった。特に、通信経路が複数のネットワークに跨っている場合、その異常原因の究明は一層困難とされている。
【０００５】
例えば、パソコン（開発支援装置）を特定の１台のＰＬＣ（以下、中継用ＰＬＣと言う）に接続ケーブルを介して接続し、中継用ＰＬＣとターゲットＰＬＣとの間をネットワークで結んだシステムにおいて、ユーザがターゲットＰＬＣに対して、モニタやパラメータの編集を行う場合には、次のような操作手順がとられる。
【０００６】
すなわち、まず第１の手順として、パソコンとターゲットＰＬＣとの間の通信仕様（通信プロトコルや通信速度など）の設定を行い、第２の手順としてターゲットＰＬＣとオンライン接続を行い、第３の手順として、ターゲットＰＬＣのモニタとパラメータの編集を行う。
【０００７】
このとき、第２の手順において、ターゲットＰＬＣとの接続を行うことができず、「通信エラー」、「機種が異なります」などのエラーメッセージが表示されたり、第３の手順において、ターゲットＰＬＣモニタ中に通信が切断されてしまい、「通信エラー」などのエラーメッセージが表示されて、操作不能となる、といった場合がある。
【０００８】
このような問題点が生ずる原因としては、パソコンと中継用ＰＬＣとの間に問題がある場合、中継用ＰＬＣとターゲットＰＬＣとの間に問題がある場合、ターゲットＰＬＣ自体に問題がある場合、などが想定される。
【０００９】
ここで、パソコンと中継用ＰＬＣとの間の問題としては、（１）接続ケーブルの断線、配線ミス、（２）パソコン側で設定する通信仕様の誤り、（３）中継用ＰＬＣの通信用ポートの設定誤り、等々を挙げることができる。
【００１０】
また、中継用ＰＬＣとターゲットＰＬＣとの間の問題点としては、（１）通信経路内の接続ケーブルの断線、（２）通信経路のＰＬＣに予め格納されているルーティングテーブルの設定ミス、（３）通信経路上のネットワークの通信負荷に伴う通信タイムアウト、等々を挙げることができる。
【００１１】
さらに、ターゲットＰＬＣ自体の問題としては、（１）ターゲットＰＬＣが想定したＰＬＣではない場合、（２）ターゲットＰＬＣの設定が変更、またはリセットがかかり、通信レスポンスが無くなった場合、等々を挙げることができる。
【特許文献１】特開２０００−４７７１７公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
従来装置にあっては、ネットワーク経由でＰＬＣと接続することで、ユーザは物理的なケーブルの接続を切り替えることなく、複数のＰＬＣのモニタ・プログラム編集・パラメータ設定などを行うことができる。その反面、ネットワーク経由で通信できない場合、ネットワーク経路の複雑さ或いは要因項目の多様さから、その原因究明に非常に時間が掛かるという問題点がある。
【００１３】
特に、ターゲットＰＬＣへ通信コマンドを転送するルーティングの仕組みは、ネットワーク上の各ＰＬＣに予めルーティングテーブルを設定することで、ターゲットＰＬＣのネットワークアドレスとノードアドレスを指定するだけで、ユーザは通信経路を意識することなくターゲットＰＬＣと接続ができる。しかし、ＰＬＣシステム構築途中のネットワークでは、ルーティングテーブルの設定それ自体に問題がある場合があり、このとき、１つ１つのＰＬＣの設定を見て回る必要があり、問題解決に非常に時間が掛かる。
【００１４】
この発明は、上述の問題点に着目してなされたものであり、その目的とするところは、ネットワーク経由でＰＬＣと接続することで、物理的なケーブルの接続切替えを要することなく、ＰＬＣのモニタ・プログラム編集・パラメータ設定などを可能としたＰＬＣシステムにおいて、ネットワーク経由で通信できないといった通信異常が発生した場合、通信異常の原因究明に要する時間を短縮することが可能なＰＬＣシステムを提供することにある。
【００１５】
この発明のさらに他の目的ならびに作用効果については、明細書の以下の記述を参照することにより、当業者であれば容易に理解される筈である。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明のＰＬＣシステムは、複数台のＰＬＣを含むネットワークと、１台の開発支援装置とを含み、前記複数台のＰＬＣのうちの１台は中継用ＰＬＣとして位置づけられており、かつ前記開発支援装置は前記中継用ＰＬＣに対して通信回線を介してオンライン接続可能とされている。中継用ＰＬＣに対して通信回線を介してオンライン接続する場合の通信回線としては、開発支援装置と中継用ＰＬＣが通信ケーブルで直接接続される構成でも良いし、ネットワークを介して接続される構成でも良い。
【００１７】
前記中継用ＰＬＣを含む複数台のＰＬＣのそれぞれには、ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスと、当該ＰＬＣを起点としたとき、前記最終ネットワークへ至る経路の最初の中継点となるＰＬＣのネットワークアドレスと、その最初の中継点となるＰＬＣのノードアドレスとを含む第１の情報と、当該ＰＬＣに装着されている通信ユニットのユニットＩＤとその通信ユニットが接続されているネットワークのネットワークアドレスとを含む第２の情報とが保持されている。
【００１８】
前記開発支援装置は、オンライン接続状態にある一連のＰＬＣのその時点に於ける先端に位置するＰＬＣから通信を介して取得された前記第１及び第２の情報と、ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスとの照合により、新たな先端ＰＬＣとなるべきＰＬＣのネットワークアドレス及びノードアドレスを取得し、こうして取得されたネットワークアドレス及びノードアドレスに基づいて、新たな先端ＰＬＣとなるべきＰＬＣへのオンライン接続を行うと言った通信路延長のための一連の処理を繰り返すことにより、ネットワーク上の任意のターゲットＰＬＣに対してオンライン接続可能とされている。
【００１９】
さらに前記開発支援装置は、ターゲットＰＬＣとのオンライン接続中に通信異常が発生したときには、前記通信路延長のための一連の処理を中継用ＰＬＣへの接続から始めて繰り返し再試行しつつ、新たな先端ＰＬＣから通信を介して第１及び第２の情報が取得されるか否か及び取得される場合にはその内容に基づいて、通信経路上の異常箇所情報をユーザに提示する異常箇所情報提示処理を実行する。
【００２０】
このような構成によれば、先端ＰＬＣを更新しつつ、更新の都度、その先端ＰＬＣから通信を介して第１及び第２の情報が取得されるか否か及び取得される場合にはその内容に基づいて、通信経路上の異常箇所情報をユーザに提示するものであるから、通信異常の原因が、中継用ＰＬＣとターゲット用ＰＬＣとの間に存在する複数のＰＬＣのいずれにあるかを、ユーザは容易に判別することができる。
【００２１】
本発明の好ましい実施の形態においては、異常箇所情報提示処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣ、前記先端ＰＬＣ、及び／又は、前記ターゲットＰＬＣの正常／異常に関する情報が含まれていても良い。
【００２２】
このような構成によれば、開発支援装置とターゲットＰＬＣとの間の区間において、通信異常が発生したとき、異常箇所が中継用ＰＬＣであるのか、先端ＰＬＣであるのか、及び／又は、ターゲットＰＬＣであるのかを、ユーザは容易に判別することができる。
【００２３】
本発明の好ましい実施の形態においては、異常箇所情報提示処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣ、前記先端ＰＬＣ、及び／又は、前記ターゲットＰＬＣにおける前記第１及び第２の情報の存在／不在又は正／誤に関する情報が含まれていても良い。
【００２４】
このような構成によれば、開発支援装置とターゲットＰＬＣとの間の区間において、通信異常が発生したとき、その通信異常の原因が、中継用ＰＬＣ、先端ＰＬＣ、又はターゲットＰＬＣに保持される第１及び第２の情報それ自体の不在又は誤りに起因することを、ユーザは容易に判別することができる。
【００２５】
本発明の好ましい実施の形態においては、異常箇所情報定時処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣと前記先端ＰＬＣとの間、及び／又は、前記先端ＰＬＣと前記ターゲットＰＬＣとの間における通信障害の有無に関する情報が含まれていても良い。
【００２６】
このような構成によれば、開発支援装置とターゲットＰＬＣとの間の区間において、通信異常が発生したとき、異常箇所が中継用ＰＬＣと先端ＰＬＣとの間であるのか、及び／又は、先端ＰＬＣとターゲットＰＬＣとの間であるのかを、ユーザは容易に判別することができる。
【００２７】
別の一面から見た本発明は、開発支援装置として把握することもできる。この開発支援装置は、ネットワーク接続された複数台のＰＬＣのうちの１台である中継用ＰＬＣに対して通信回線を介してオンライン接続可能とされる。中継用ＰＬＣに対して通信回線を介してオンライン接続する場合の通信回線としては、開発支援装置と中継用ＰＬＣが通信ケーブルで直接接続される構成でも良いし、ネットワークを介して接続される構成でも良い。
【００２８】
前記中継用ＰＬＣを含む複数台のＰＬＣのそれぞれには、ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスと、当該ＰＬＣを起点としたとき、前記最終ネットワークへ至る経路の最初の中継点となるＰＬＣのネットワークアドレスと、その最初の中継点となるＰＬＣのノードアドレスとを含む第１の情報と、当該ＰＬＣに装着されている通信ユニットのユニットＩＤとその通信ユニットが接続されているネットワークのネットワークアドレスとを含む第２の情報とが保持されている。
【００２９】
前記開発支援装置は、オンライン接続状態にある一連のＰＬＣのその時点に於ける先端に位置するＰＬＣから通信を介して取得された前記第１及び第２の情報と、ターゲットとなるＰＬＣの存在する最終ネットワークのネットワークアドレスとの照合により、新たな先端ＰＬＣとなるべきＰＬＣのネットワークアドレス及びノードアドレスを取得し、こうして取得されたネットワークアドレス及びノードアドレスに基づいて、新たな先端ＰＬＣとなるべきＰＬＣへのオンライン接続を行うと言った通信路延長のための一連の処理を繰り返すことにより、ネットワーク上の任意のターゲットＰＬＣに対してオンライン接続可能とされている。
【００３０】
さらにターゲットＰＬＣとのオンライン接続中に通信異常が発生したときには、前記通信路延長のための一連の処理を中継用ＰＬＣへの接続から始めて繰り返し再試行しつつ、新たな先端ＰＬＣから通信を介して第１及び第２の情報が取得されるか否か及び取得される場合にはその内容に基づいて、通信経路上の異常箇所情報をユーザに提示する異常箇所情報提示処理を実行する。
【００３１】
このような構成によれば、先端ＰＬＣを更新しつつ、更新の都度、その先端ＰＬＣから通信を介して第１及び第２の情報が取得されるか否か及び取得される場合にはその内容に基づいて、通信経路上の異常箇所情報をユーザに提示するものであるから、通信異常の原因が、中継用ＰＬＣとターゲット用ＰＬＣとの間に存在する複数のＰＬＣのいずれにあるかを、ユーザは容易に判別することができる。
【００３２】
本発明の好ましい実施の形態においては、異常箇所情報提示処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣ、前記先端ＰＬＣ、及び／又は、前記ターゲットＰＬＣの正常／異常に関する情報が含まれていても良い。
【００３３】
このような構成によれば、開発支援装置とターゲットＰＬＣとの間の区間において、通信異常が発生したとき、異常箇所が中継用ＰＬＣであるのか、先端ＰＬＣであるのか、及び／又は、ターゲットＰＬＣであるのかを、ユーザは容易に判別することができる。
【００３４】
本発明の好ましい実施の形態においては、異常箇所情報提示処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣ、前記先端ＰＬＣ、及び／又は、前記ターゲットＰＬＣにおける前記第１及び第２の情報の存在／不在又は正／誤に関する情報が含まれていても良い。
【００３５】
このような構成によれば、開発支援装置とターゲットＰＬＣとの間の区間において、通信異常が発生したとき、その通信異常の原因が、中継用ＰＬＣ、先端ＰＬＣ、又はターゲットＰＬＣに保持される第１及び第２の情報それ自体の不在又は誤りに起因することを、ユーザは容易に判別することができる。
【００３６】
本発明の好ましい実施の形態においては、異常箇所情報定時処理においてユーザに提示される通信経路上の異常箇所情報には、前記中継用ＰＬＣと前記先端ＰＬＣとの間、及び／又は、前記先端ＰＬＣと前記ターゲットＰＬＣとの間における通信障害の有無に関する情報が含まれていても良い。
【００３７】
このような構成によれば、開発支援装置とターゲットＰＬＣとの間の区間において、通信異常が発生したとき、異常箇所が中継用ＰＬＣと先端ＰＬＣとの間であるのか、及び／又は、先端ＰＬＣとターゲットＰＬＣとの間であるのかを、ユーザは容易に判別することができる。
【発明の効果】
【００３８】
本発明によれば、ネットワーク経由でＰＬＣと接続することで、物理的な通信ケーブルの接続切替えを要することなく、ＰＬＣのモニタ・プログラム編集・パラメータ設定などを可能としたＰＬＣシステムにおいて、ネットワーク経由で通信できないといった通信異常が発生した場合、通信異常の原因究明に要する時間を短縮することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３９】
以下に、この発明の好適な実施の一形態を添付図面を参照しながら詳細に説明する。本発明が適用されるＰＬＣシステムのネットワーク構成図の一例が図１に示されている。
【００４０】
同図に示されるように、このＰＬＣシステムにおいては、９台のＰＬＣ（ＰＬＣ１〜ＰＬＣ９）を含んでいる。これらのＰＬＣ（ＰＬＣ１〜ＰＬＣ９）は、８系統のネットワーク（Ｎ１〜Ｎ８）を介して結ばれている。すなわち、ＰＬＣ１とＰＬＣ２とはネットワークＮ１を介して結ばれている。ＰＬＣ２とＰＬＣ３とはネットワークＮ２を介して結ばれている。ＰＬＣ３とＰＬＣ４とはネットワークＮ３を介して結ばれている。ＰＬＣ４とＰＬＣ５とはネットワークＮ４を介して結ばれている。ＰＬＣ５とＰＬＣ６とはネットワークＮ５を介して結ばれている。ＰＬＣ６とＰＬＣ７とはネットワークＮ６を介して結ばれている。ＰＬＣ７とＰＬＣ８とはネットワークＮ７を介して結ばれている。ＰＬＣ８とＰＬＣ９とはネットワークＮ８を介して結ばれている。このＰＬＣシステムを構成するネットワークには、個々のネットワークをユニークに特定するための情報としてネットワークアドレスが付与されている。また、各ＰＬＣは、直接に接続されているネットワーク内でユニークに特定される情報としてノードアドレスを備えている。このネットワークアドレスとノードアドレスの組み合わせによりＰＬＣシステム上のＰＬＣをユニークに特定することができる。
【００４１】
そして、パソコンＰＣとケーブルを介して直接結ばれたＰＬＣ１を中継用ＰＬＣと称することとし、接続先であるＰＬＣ９をターゲットＰＬＣと称することとする。
【００４２】
次に、本発明装置の一実施形態の構成図が図２に示されている。開発支援装置として機能するパソコン（ＰＣ）は、図示のごとく、入力装置２０１と、出力装置２０２と、通信設定管理部２０３と、通信設定データ格納ＤＢ２０４と、接続管理部２０５と、通信コマンド変換部２０６と、通信コマンド送受信部２０７と、ルーティングテーブル格納ＤＢ２０８と、ルーティングテーブル解析部２０９とを含んでいる。これらの各機能要素は、パソコンに所定のプログラムを組み込むことにより、ソフトウェア的に実現されている。なお、図においてＰＬＣ１は中継用ＰＬＣである。
【００４３】
この実施形態の開発支援装置は、（１）区間分割による要因の絞込み、（２）ルーティングテーブル解析による要因の絞込み、を行い、通信が正常な範囲と異常な範囲とを明確化した上でユーザに通知を行い、ユーザは絞り込まれた範囲で、通信経路の状態を確認することで、原因の究明に要する時間を短縮することが可能となるのである。
【００４４】
そこで、まず、区間分割による要因の絞込みについて説明する。
【００４５】
［パソコンと中継用ＰＬＣとの間の通信設定］
ユーザは入力装置２０１を使用して、パソコンＰＣと中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）との間の通信仕様の設定を行う。例えば、ユーザが設定した内容は、通信設定管理部２０３によって所定のフォーマットに変換され、通信設定データ格納ＤＢ２０４に保存される。ユーザは必要に応じて、この通信仕様の設定を後に変更することができる。
【００４６】
［パソコンと中継用ＰＬＣとの接続］
ユーザは入力装置２０１を使用して、上記で設定した中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）とオンライン接続する操作を行う。この操作を受け、接続管理部２０５は通信コマンド変換部２０６に対し、中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）に対する通信テストの実行を指令する。通信コマンド変換部２０６は、通信設定データ（格納ＤＢ２０４）から中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）の通信設定を読み出し、通信テストを実行する。すると、テスト結果が「成功」のとき、パソコンＰＣと中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）とはオンラインモードの状態となる。これに対して、テスト結果「失敗」のとき、中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）との通信テストが失敗したことを、出力装置２０２を通じてユーザに通知する。
【００４７】
［ターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）への接続切替え］
パソコンＰＣと中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）とがオンラインモードのとき、ユーザはターゲットＰＬＣを指定するためのネットワークアドレスとノードアドレスを入力装置２０１から入力することで、ターゲットＰＬＣを切り替えることができる。接続管理部２０５は、通信コマンド変換部２０６に対し、ターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）に対する通信テストの実行を指令する。テスト結果が「成功」のとき、指定のターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）への接続を行う。テスト結果が「失敗」のとき、中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）との通信テストが失敗したことを、出力装置２０２を通じてユーザに通知する。
【００４８】
［接続中の通信チェック］
本発明装置では、ターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）と通信中に、定期的（初期値は１秒とし、この設定は変更可能）に、接続管理部２０５が通信コマンド変換部２０６に対し、中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）とターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）の２ヶ所に対し、通信テストの指令を行う。テスト結果が「成功」のとき、それまでの処理を継続する。テスト結果が、中継用ＰＬＣとの間において「失敗」とされると、パソコン（ＰＣ）と中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）との間で通信エラーが発生したことを、出力装置２０２を通じてユーザに通知する。その後、システムをオフラインモードに切り替える。テスト結果がターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）との間において「失敗」とされると、中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）とターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）との間で通信エラーが発生したことを、出力装置２０２を通じてユーザに通知する。この場合、システムはオンラインモードのままとされ、ターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）を他のＰＬＣに切り替えることが可能とされる。
【００４９】
次に、ルーティングテーブル解析による要因の絞込みについて説明する。オンライン接続操作において、ターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）と通信できない事態が発生した場合、中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）からターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）までの通信経路上のＰＬＣにおけるルーティングテーブルの設定に誤りがある可能性がある。従来、このケースでは、個々のルーティングテーブルを全て確認する必要があり、かつその特定に非常に手間が掛かっていた。
【００５０】
本発明装置においては、ターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）の接続に失敗した場合、その他特定のターゲットＰＬＣとの通信テストをユーザが行うことで、ルーティングテーブルを解析した異常箇所の絞込みを行うことができる。この機能の概要は、中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ１）からターゲットＰＬＣ（ＰＬＣ９）までルーティングテーブルを辿りながら、通信テストを行うことで、通信が出来ない区間や異常個所を特定するものである。
【００５１】
なお、ルーティングテーブルについては、図３及び図４を用いて説明する。すなわち、ネットワーク間でデータの送受信を行う場合、あるＰＬＣから、通信相手のＰＬＣが接続されている（他の）ネットワークまでの通信経路を登録したテーブルが、ネットワーク上の各ＰＬＣ内に予め登録されていることが必要である。このテーブルを「ルーティングテーブル」と呼ぶ。「ルーティングテーブル」は、「中継ネットワークテーブル」と「自ネットワークテーブル」とから構成される。
【００５２】
ここで、「中継ネットワークテーブル」とは、当該ＰＬＣが接続されていない、目的とするネットワーク（最終ネットワーク）と、そこに至る経路の最初の中継点となるＰＬＣ（まず行くべきところのＰＬＣ）のネットワークアドレスとノードアドレスとの対応表である。この中継点となるＰＬＣを辿っていくことにより、最終ネットワークへ至ることができる。一方、「自ネットワークテーブル」とは、当該ＰＬＣに装着されている通信ユニットのユニット番号（複数のユニットで構成されるＰＬＣ内においてユニットをユニークに特定するもの）とその通信ユニットが接続されているネットワークのネットワークアドレスとの対応表である。ルーティングテーブルは、専用のソフトウェアがインストールされたパソコン上で作成し、各ＰＬＣに転送し格納される。
【００５３】
［ルーティングテーブルの読込］
開発支援装置は、通信経路上のＰＬＣ（中間ノードと呼ぶ）から、ルーティングテーブルを読み込む。最初の中間ノードは、通信経路の出発点である中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ＃１）とする。ルーティングテーブル解析部２０９は、通信コマンド変換部２０６にルーティングテーブルの読み出しを指示し、読み出したルーティングテーブルをルーティングテーブル格納ＤＢ２０８に保存する。このとき、ルーティングテーブルが存在しないときには、中継用ＰＬＣ（ＰＬＣ＃１）にルーティングテーブルが存在しないことを、出力装置２０２を通じてユーザに通知し処理を終了する。これに対して、ルーティングテーブルが存在するときには、経路の抽出処理を行う。
【００５４】
［経路の抽出］
読み出したルーティングテーブルから、次の中間ノードのネットワークアドレスとノードアドレスを抽出する。具体的には、開発支援装置は、自ネットワークテーブル、中継ネットワークテーブルの順に、ターゲットＰＬＣのネットワークアドレスがあるかどうかを検索する。このとき、ネットワークアドレスが存在しないときには、現在の中間ノードのルーティングテーブルに、ターゲットＰＬＣのネットワークアドレスが存在しないことを、出力装置２０２を通じてユーザに通知し処理を終了する。また、自ネットワークテーブルに存在するときには、現在の中間ノードのネットワークアドレスとノードアドレスを表示し、通信テストが成功したこと、及びターゲットＰＬＣと現在の中間ノードとの間に問題がある可能性が高いことを、出力装置２０２を通じてユーザに通知し処理を終了する。これに対して、中継ネットワークテーブルに存在するときには、中継点のネットワークアドレスとノードアドレスを新規な中間ノードに設定し、ルーティングテーブルの読込処理へと移行する。
【００５５】
上述の異常ノードを検出するための処理を示すフローチャート（その１、その２）が、図５及び図６に示されている。
【００５６】
同図において処理が開始されると、ステップ５０１においては、中継用ＰＬＣの所定メモリに格納されているルーティングテーブルを読み出す処理を行う。具体的には、パソコン上のＭＰＵが中継用ＰＬＣに対してルーティングテーブル（自ネットワークテーブルと中継ネットワークテーブルとから構成される）を読み出すコマンドを発行する。このコマンドに対する中継用ＰＬＣからのレスポンスを受信する。受信したレスポンスから自ネットワークテーブルに関するデータと中継ネットワークテーブルに関するデータとを抽出し、中継用ＰＬＣの自ネットワークテーブル及び中継ネットワークテーブルとして所定メモリに格納する。
【００５７】
続くステップ５０２では、パソコンのＭＰＵは、ステップ５０１で所定メモリに格納された中継用ＰＬＣの自ネットワークテーブル内にターゲットＰＬＣのネットワークアドレスを表すネットワーク番号が存在するかどうかをチェックする。そのチェックの結果、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在する場合は、ステップ５０３へ進む。チェックの結果、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在しない場合はステップ５０４へ進む。
【００５８】
ステップ５０３では、パソコンのＭＰＵは、処理結果をパソコンの表示部（出力装置２０２に相当）へ表示することで操作者へ通知する。この場合は、中継用ＰＬＣまでの通信回線は正常であるが、中継用ＰＬＣが接続されているネットワーク内に存在する（と推定される）ターゲットＰＬＣの障害（ＰＬＣを構成する通信ユニットやその他のユニットの故障など）、あるいは、中継用ＰＬＣとターゲットＰＬＣ間のネットワークの障害（通信回線の断線やノイズの影響など）により、中継用ＰＬＣとターゲットＰＬＣ間で通信不可である旨の内容を表示部へ表示する。
【００５９】
その表示例を示したものが図７の画面例１である。画面例１は、パソコンの表示部の所定行に中継用ＰＬＣの名称、中継用ＰＬＣのネットワーク番号、中継用ＰＬＣのノード番号、及び、中継用ＰＬＣは正常である旨の「ＯＫ」を表示したものである。さらに、これらの表示とは異なる行に、ターゲットＰＬＣの名称、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号、ターゲットＰＬＣのノード番号、及び、ターゲットＰＬＣとの通信不可を表す「ＮＧ」を表示したものである。なお、これらの表示に加えて、「ＮＧ」の原因を表示することで操作者にターゲットＰＬＣと通信出来ない原因を通知するようにするとよい。
【００６０】
続くステップ５０４では、パソコンのＭＰＵは、ステップ５０１で所定メモリに格納された中継ネットワークテーブル内に、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在するかどうかをチェックする。そのチェックの結果、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在しない場合はステップ５０５へ進む。チェックの結果、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在する場合はステップ５０６へ進む。
【００６１】
ステップ５０５では、パソコンのＭＰＵは、処理結果をパソコンの表示部へ表示することで操作者へ通知する。この場合は、中継用ＰＬＣまでの通信回線は正常であるが、中継用ＰＬＣから読み出したルーティングテーブルが不正である旨の内容を表示部へ表示する。
【００６２】
その表示例を示したものが図８の画面例２である。画面例２は、パソコンの表示部の所定行に中継用ＰＬＣの名称、中継用ＰＬＣのネットワーク番号、中継用ＰＬＣのノード番号、及び、中継用ＰＬＣのルーティングテーブルが不正である旨の「ＮＧ」を表示したものである。なお、これらの表示に加えて、「ＮＧ」の原因を表示することで操作者にターゲットＰＬＣと通信出来ない原因を通知するようにするとよい。
【００６３】
続くステップ５０６では、パソコンのＭＰＵは、処理結果をパソコンの表示部へ表示することで操作者へ通知する。この場合は、中継用ＰＬＣまでの通信回線は正常であり、かつ、中継用ＰＬＣから読み出したルーティングテーブルが正常である旨の内容を表示部へ表示する。
【００６４】
その表示例を示したものが図９の画面例３である。画面例３は、パソコンの表示部の所定行に中継用ＰＬＣの名称、中継用ＰＬＣのネットワーク番号、中継用ＰＬＣのノード番号、及び、中継用ＰＬＣのルーティングテーブルが正常である旨の「ＯＫ」を表示したものである。処理結果をパソコンの表示部へ表示した後、図６のステップ６０１へと進む。
【００６５】
図６に移って、続くステップ６０１では、パソコンのＭＰＵは、次にルーティングテーブルを読み出すべきノード（中間ノードと呼ぶ）を決定し、当該中間ノードのルーティングテーブルを読み出す処理を行う。具体的には、現在、読み出している中継ネットワークテーブルの最終ネットワークのネットワークアドレス欄からターゲットＰＬＣのネットワーク番号に一致する行を抽出し、当該行の中継ネットワークのネットワークアドレスを表すネットワーク番号と中継ノードのノードアドレスを表すノード番号とで特定されるノード（中間ノード）に対してルーティングテーブルを読み出すコマンドを発行する。このコマンドに対する中間ノードからのレスポンスを受信する。受信したレスポンスから自ネットワークテーブルに関するデータと中継ネットワークテーブルに関するデータとを抽出し、当該中間ノードの自ネットワークテーブル及び中継ネットワークテーブルとして所定メモリに格納する。
【００６６】
続くステップ６０２では、パソコンのＭＰＵは、ステップ６０１で所定メモリに格納された中間ノードの自ネットワークテーブル内にターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在するかどうかをチェックする。そのチェックの結果、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在する場合はステップ６０３へ進む。チェックの結果、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在しない場合はステップ６０４へ進む。
【００６７】
続くステップ６０３では、パソコンのＭＰＵは、処理結果をパソコンの表示部へ表示することで操作者へ通知する。この場合は、中間ノードまでの通信回路は正常であるが、中間ノードが接続されているネットワーク内に存在する（と推定される）ターゲットＰＬＣの障害（ＰＬＣを構成する通信ユニットやその他のユニットの故障など）、あるいは、中間ノードとターゲットＰＬＣ間のネットワークの障害（通信回線の断線やノイズの影響など）により中間ノードとターゲットＰＬＣ間で通信不可である旨の内容を表示部へ表示する。
【００６８】
その表示例を示したものが図１０の画面例４である。画面例４は、パソコンの表示部の所定行に中間ノードの名称、中間ノードのネットワーク番号、中間ノードのノード番号、及び、中間ノードは正常である旨の「ＯＫ」を表示したものである。さらに、これらの表示とは異なる行に、ターゲットＰＬＣの名称、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号、ターゲットＰＬＣのノード番号、及び、ターゲットＰＬＣとの通信不可を表す「ＮＧ」を表示したものである。なお、これらの表示に加えて「ＮＧ」の原因を表示することで操作者にターゲットＰＬＣと通信出来ない原因を通知するようにするとよい。
【００６９】
続くステップ６０４では、パソコンのＭＰＵは、ステップ６０１で所定メモリに格納された中間ノードの中継ネットワークテーブル内にターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在するかどうかをチェックする。そのチェックの結果、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在しない場合はステップ６０５へ進む。チェックの結果、ターゲットＰＬＣのネットワーク番号が存在する場合はステップ６０６へ進む。
【００７０】
続くステップ６０５では、パソコンのＭＰＵは、処理結果をパソコンの表示部へ表示することで操作者へ通知する。この場合は、中間ノードまでの通信回路は正常であるが、中間ノードから読み出したルーティングテーブルが不正である旨の内容を表示部へ表示する。
【００７１】
その表示例を示したものが図１１の画面例５である。画面例５は、パソコンの表示部の表示行に中間ノードの名称、中間ノードのネットワーク番号、中間ノードのノード番号、及び、中間ノードのルーティングテーブルが不正である旨の「ＮＧ」を表示したものである。さらに、これらの表示に加えて、「ＮＧ」の原因を表示することで操作者にターゲットＰＬＣと通信出来ない原因を通知するようにするとよい。
【００７２】
続くステップ６０６では、パソコンのＭＰＵは、処理結果をパソコンの表示部へ表示することで操作者へ通知する。この場合は、中間ノードまでの通信回線は正常であり、かつ、中間ノードから読み出したルーティングテーブルが正常である旨の内容を表示部へと表示する。
【００７３】
その表示例を示したものが図１２の画面例６である。画面例６は、パソコンの表示部の所定行に中間ノードの名称、中間ノードのネットワーク番号、中間ノードのノード番号、及び、中間ノードのルーティングテーブルが正常である旨の「ＯＫ」を表示したものである。処理結果をパソコンの表示部へ表示した後、ステップ６０１へ戻り、以後ステップ６０１〜６０６が繰り返し実行される。
【００７４】
以上に述べた実施形態では、処理結果の表示部へ表示する処理を都度実行するものとして説明した。この処理結果の表示部への表示するタイミングは異常ノードを検出するフローの最後でもよい。例えば、異常ノードを検出するフローの途中で処理結果を全て所定のメモリに格納しておき、異常ノードを検出するフローを終了する際に格納しておいた処理結果をまとめて表示するようにしてもよい。
【００７５】
また、上述の実施形態のステップ６０１では、ルーティングテーブルを読み出すべき中間ノードが決まると、当該中間ノードに対してルーティングテーブルを読み出すコマンドを発行している。ルーティングテーブルを読み出す処理としては、これに限るものではない。ルーティングテーブルを読み出すコマンドを発行する前に中間ノードに対して当該ノードの機種に関する情報（型式など）を読み出すコマンドを発行し、そのコマンドのレスポンスがあるかどうかで該当中間ノードと通信可能かどうかを判定するようにしてもよい。レスポンスがあった場合（通信可能な場合）、レスポンス中の機種情報によりルーティングテーブルを読み出すかどうか、読み出す場合の読み出し方法などを決定するようにしてもよい。
【００７６】
以上述べた接続段階と異常通知との関係をまとめて示す説明図が図１３に示されている。図から明らかなように、本発明にあっては、まず、第１のステップとして、パソコンと中継用ＰＬＣとの間の通信設定を行い（ステップ１３０１）、続く第２のステップとして、中継用ＰＬＣとの接続を行い（ステップ１３０２）、続く第３のステップとして、ターゲットＰＬＣへの接続切替を行い（ステップ１３０３）、その後第４のステップとして接続中の通信チェックを行う（ステップ１３０５）。
【００７７】
そして、第２のステップにおいて、中継用ＰＬＣとの接続（ステップ１３０２）を行った際に、通信異常が発生すれば、パソコンと中継用ＰＬＣとの間の通信異常としてその旨が通知される（ステップ１３１１）。
【００７８】
また、第３のステップにおいて、ターゲットＰＬＣへの接続切替（ステップ１３０３）を行った際に、通信異常が判定されると、ルーティングテーブル解析処理が実行される（ステップ１３０４）。このときにはルーティングテーブルの異常である旨（ステップ１３１２）、及び通信可能な範囲の表示（ステップ１３１３）が行われる。
【００７９】
また、第４のステップにおいて、接続中の通信チェックをした結果（ステップ１３０５）、通信異常が判定された場合には、パソコンと中継用ＰＬＣとの間の通信異常（ステップ１３１４）、及び中継用ＰＬＣとターゲットＰＬＣ間の通信異常（ステップ１３１５）の通知が行われる。
【００８０】
従って、オペレータはそれらの通知に基づいて、各異常時における必要な措置を迅速にとることができ、その結果通信異常の原因究明に要する時間を削減し、その復旧を迅速に行うことが可能となるのである。
【産業上の利用可能性】
【００８１】
本発明によれば、ネットワーク経由でＰＬＣと接続することで、物理的なケーブルの接続切替えを要することなく、ＰＬＣのモニタ・プログラム編集・パラメータ設定などを可能としたＰＬＣシステムにおいて、ネットワーク経由で通信できないといった通信異常が発生した場合、通信異常の原因究明に要する時間を短縮することが可能なＰＬＣシステムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８２】
【図１】本発明が適用されるネットワーク構成図である。
【図２】本発明装置の構成図である。
【図３】ネットワーク系統図である。
【図４】ＰＬＣ＃１からＰＬＣ＃４への使用ルーティングテーブルの一例を示す説明図である。
【図５】異常ノードを検出するための処理を示すフローチャート（その１）である。
【図６】異常ノードを検出するための処理を示すフローチャート（その２）である。
【図７】画面例１の説明図である。
【図８】画面例２の説明図である。
【図９】画面例３の説明図である。
【図１０】画面例４の説明図である。
【図１１】画面例５の説明図である。
【図１２】画面例６の説明図である。
【図１３】接続段階と異常通知との関係をまとめて示す説明図である。
【符号の説明】
【００８３】
２０１  入力装置
２０２  出力装置
２０３  通信設定管理部
２０４  通信設定データ格納ＤＢ
２０５  接続管理部
２０６  通信コマンド変換部
２０７  通信コマンド送受信部
２０８  ルーティングテーブル格納ＤＢ
２０９  ルーティングテーブル解析部
ＰＣ  パソコン
ＰＬＣ１  中継用ＰＬＣ
ＰＬＣ２〜ＰＬＣ８  ネットワーク途中ＰＬＣ
ＰＬＣ９  ターゲットＰＬＣ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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