(57)【要約】【課題】  色素の可視光吸収能や発光強度を向上させる可視光吸収材料、発光材料用のホウ酸塩を提供する。【解決手段】  電子吸引性基を有するアリール基がホウ素原子と結合したホウ酸塩を可視光吸収色素とともに添加する。当該組成物は可視領域での吸収能と発光強度が高まり、薄型ディスプレー用の光学フィルター、光情報記録材料、発行材料として有用である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）で示されるアニオンを有する可視光吸収または発光材料用ホウ酸塩。
【化１】
2008230969.tif 000032
ただし、式中、Ｒ１は電子吸引性基を有するアリール基を示し、Ｒ２は有機基、ハロゲン基または水酸基を示し、ｍは１〜４の整数である。
【請求項２】
前記式（１）において、電子吸引性基が、−ＣｐＦ２ｐ＋１（ｐは自然数）、−ＮＯ２、−ＣＮ、−Ｆ、−Ｃｌおよび−Ｂｒからなる群より選ばれる少なくとも一種の置換基である、請求項１に記載の可視光吸収または発光材料用ホウ酸塩。
【請求項３】
前記式（１）において、Ｒ１で示される電子吸引性基を有するアリール基が、電子吸引性基を有するフェニル基である、請求項１または２に記載の可視光吸収材料用ホウ酸塩。
【請求項４】
前記式（１）において、Ｒ１で示される電子吸引性基を有するアリール基が、ペンタフルオロフェニル基である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の可視光吸収または発光材料用ホウ酸塩。
【請求項５】
前記式（１）で示されるアニオンがテトラキス（ペンタフルオロフェニル）ボレートアニオンである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の可視光吸収または発光材料用ホウ酸塩。
【請求項６】
請求項１に記載のホウ酸塩及び可視光吸収色素を含む可視光吸収組成物。
【請求項７】
可視光吸収色素がシアニン系色素であることを特徴とする請求項６に記載の可視光吸収組成物。
【請求項８】
近赤外線吸収色素を含む、請求項６、７に記載の可視光吸収組成物。
【請求項９】
近赤外線吸収色素がジイモニウム系色素であることを特徴とする、請求項８に記載の可視光吸収組成物。
【請求項１０】
（メタ）アクリル系樹脂を含む、請求６〜９のいずれか１項に記載の可視光吸収組成物。
【請求項１１】
請求項６〜１０のいずれか１項に記載の可視光吸収組成物を含む可視光吸収材料。
【請求項１２】
請求項６〜１０のいずれか1項に記載の可視光吸収組成物を透明基材に積層した可視光吸収材料。
【請求項１３】
前記透明基材がガラス、ＰＥＴフィルム、易接着性ＰＥＴフィルム、ＴＡＣフィルム、反射防止フィルムまたは電磁波シールドフィルムであることを特徴とする、請求項１１、１２に記載の可視光吸収材料。
【請求項１４】
請求項１１〜１３のいずれか１項に記載の可視光吸収材料を用いてなる、薄型ディスプレー用光学フィルター。
【請求項１５】
請求項１１〜１３のいずれか１項に記載の可視光吸収材料を用いてなる、光情報記録材料。
【請求項１６】
請求項６〜１０のいずれか１項に記載の可視光吸収組成物、請求項１１〜１３のいずれか１項に記載の可視光吸収材料、または請求項１４に記載の光学フィルターを用いてなる、薄型ディスプレー。
【請求項１７】
請求項１〜５のいずれか１項に記載のホウ酸塩及び発光色素を含む発光組成物。
【請求項１８】
請求項１７に記載の発光組成物を含む発光材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、可視光吸収材料用または発光材料用ホウ酸塩、当該ホウ酸塩を含む可視光吸収材料、または発光材料、ならびに当該可視光吸収材料を用いてなる光学フィルター、光情報記録材料、ならびに当該光学フィルターを使用した薄型ディスプレーに関する。特に、本発明は可視光吸収色素の溶解性や耐久性を向上させるホウ酸塩、発光色素の発光強度を高めるホウ酸塩、可視光吸収色素による近赤外線吸収色素の劣化を抑制するホウ酸塩、当該ホウ酸塩を含む可視光吸収材料、ならびに当該近赤外線吸収材料を用いてなる光学フィルター、ならびに当該光学フィルターを用いてなる薄型ディスプレーに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、薄型で大画面に適用できる液晶ディスプレーやＰＤＰ(Plasma Display Panel)等の薄型ディスプレーが注目されている。薄型ディスプレーはディスプレーの色調を調整するために可視光を吸収する色素が使用されている。特にＰＤＰはパネル中に含まれる希ガス特にネオンの発光により５５０〜６２０ｎｍに不要な発光が含まれるため、ネオン発光を吸収する色素が使用されている。
【０００３】
可視光を吸収する色素としては、従来、シアニン系色素、ポリメチン系色素、スクアリリウム系色素、ポルフィリン系色素、フタロシアニン系色素、サブフタロシアニン系色素、ローダミン系色素、オキソノール系色素、キノン系色素、アゾ系色素、キサンテン系色素等が用いられている。中でもシアニン系色素、ポルフィリン系色素は可視光の吸収スペクトルがシャープであり、特定の波長を選択的に吸収することが知られている（例えば、特許文献１、２参照）。
【０００４】
また、薄型ディスプレーは近赤外線も発生させる。この近赤外線はリモコンの誤作動を引き起こすため、近赤外線も除去する必要がある。近赤外線吸収材料としては近赤外線を吸収する色素を添加した材料が広く知られている。近赤外線吸収色素としては、従来、シアニン系、ポリメチン系、スクアリリウム系、ポルフィリン系、ジチオール金属錯体系、フタロシアニン系、ジイモニウム系、ピリリウム系などの色素が使用されている。中でもジイモニウム系色素は波長が８５０〜１１００ｎｍ以上の近赤外線の吸収能が高く、可視光領域での透明性が高いことから多用されている
さらに、薄型ディスプレーには反射光を抑えるために反射防止フィルム、ぎらつき防止フィルム(アンチグレアフィルム)も必要である。
【０００５】
薄型ディスプレーがＰＤＰである場合は、パネル内部に封入された希ガス、特にネオンを主体としたガス中で放電を発生させ、その際に発生する真空紫外線により、パネル内部のセルに設けられたＲ、Ｇ、Ｂの蛍光体を発光させる。よって、この発光過程でＰＤＰの作動に不必要な電磁波も同時に放出される。この電磁波も遮蔽されることが必要である。
このため、薄型ディスプレー用光学フィルターは、可視光を選択的に吸収する層、近赤外線吸収層、反射防止層、（必要に応じて電磁波遮蔽層）を支持体に積層して作製されることが一般的である。
【０００６】
また、可視光を吸収する色素はＤＶＤ−Ｒ等の光情報記録材料用途にも使用できる。可視光を吸収する色素のうち発光を示すものはエレクトロルミネッセンスディスプレーや液晶ディスプレーのバックライトとして注目されている。（例えば、特許文献３、４参照）
【特許文献１】特開２００４−５３７９９号公報
【特許文献２】特開２０００−２７５４３２号公報
【特許文献３】特開２００５−５４１５０号公報
【特許文献４】特開２００１−１６４２４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
可視光を吸収する色素の中でシアニン系色素は吸光係数が大きいが、一般的にはケトン系、エステル系、芳香族系等の有機溶媒に溶解しにくく、コーティング剤をしての使用が限定されていた。また、シアニン系色素は耐久性が劣る場合があった。可視光吸収能の低下は、光半導体素子や薄型ディスプレー用途で使用する際の重大な問題となりうる。さらにシアニン系色素自体が劣化しない場合であっても、共存する他の色素、例えばジイモニウム色素等を劣化させる場合があり、ＰＤＰ用光学フィルターには適用しにくかった。
【０００８】
そこで、本発明は、可視光吸収色素の耐久性と溶解性を高めることで、耐久性と可視吸効能の優れた可視光吸収材料、発光材料を提供することを目的とする。さらに、本発明は、該可視光吸収材料を使用した薄型ディスプレー用光学フィルター、および薄型ディスプレーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、色素の溶解性と耐久性について鋭意検討を行なった結果、電子吸引性基を有するアリール基がホウ素原子に結合したホウ酸塩は、可視光吸収色素の溶解性、耐久性を向上させること、このようなホウ酸塩を添加した可視光吸収材料は耐久性に優れること、発光材料の場合は発光強度が高まること、ジイモニウム色素の劣化が抑制されることを見出した。また、この可視光吸収材料を使用することによって、光学特性と耐久性に優れた薄型ディスプレー用光学フィルター、薄型ディスプレー、光情報記録材料、及び発光材料が得られることを見出した。上記知見に基づいて、本発明を完成させた。
【００１０】
すなわち、上記目的は、下記式（１a）で示されるアニオンを有する可視光吸収材料用ホウ酸塩によって達成される。
【００１１】
【化１】
2008230969.tif 000002
ただし、式中、Ｒ１は電子吸引性基を有するアリール基を示し、Ｒ２は有機基、ハロゲン基または水酸基を示し、ｍは１〜４の整数である。
【００１２】
また、上記他の目的は、本発明のホウ酸塩及び可視光吸収色素を含む可視光吸収材料によって達成される。
【００１３】
上記さらなる別の目的は、本発明の可視光吸収材料を用いてなる薄型ディスプレー用光学フィルター及び薄型ディスプレー、ならびに光情報記録材料、及び発光材料によって達成される。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のホウ酸塩は、可視光吸収色素の溶解性、耐久性を向上させるため、様々な可視光吸収材料に好適に使用できる。また、本発明のホウ酸塩を含む可視光吸収材料を薄型ディスプレー用光学フィルター、薄型ディスプレー、光情報記録材料、発光材料に使用すると、優れた光学特性が長期間にわたって維持される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明を詳細に説明する。
【００１６】
本発明は、  下記式（１）：
【００１７】
【化２】
2008230969.tif 000003
【００１８】
式中、Ｒ１は電子吸引性基を有するアリール基を示し、Ｒ２は有機基、ハロゲン基または水酸基を示し、ｍは１〜４の整数である、
で示されるアニオンを有する可視光吸収材料用ホウ酸塩に関するものである。
【００１９】
（１）ホウ酸アニオン
本発明で使用するアニオンは、上記式（１）で示されるホウ酸アニオンであり、電子吸引性基を有するアリール基をホウ素原子に結合させることで、近赤外線吸収色素の耐久性を向上させることができる。
【００２０】
上記式（１）中のＲ１は、電子吸引性基を有するアリール基を表わし、特に限定されるものではないが、炭素数６〜１２のアリール基に電子吸引性基が結合したものであることが好ましく、例えばフェニル基、ナフチル基、ビフェニル基に電子吸引性基が結合したものが挙げられる。上記例示のアリール基のうち、フェニル基に電子吸引性基が結合したもの（即ち、Ｒ１が、電子吸引性基を有するフェニル基であること）は、経済的であり好ましい。
【００２１】
また、上記式（１）中のＲ１が有する電子吸引性基としては、特に限定されるものではないが、具体的には、−ＣｐＦ２ｐ＋１（ｐは自然数）、−ＮＯ２、−ＣＮ、−Ｆ、−Ｃｌおよび−Ｂｒからなる群より選ばれる少なくとも一種の置換基であることが好ましく、−ＣＦ３、−Ｃ２Ｆ５および−Ｆからなる群より選ばれる少なくとも一種の置換基であることがさらに好ましく、−Ｆであることが特に好ましい。また、アリール基に複数の電子吸引性基が含まれる場合に、各電子吸引性基は同一であってもよく異なっていてもよい。本発明では、特に、−Ｆを用いると耐熱性、耐湿熱性を向上させることができる。したがって、上記式（１）において、Ｒ１は、ペンタフルオロフェニル基（−Ｃ６Ｆ５）、−Ｃ６ＨＦ４、−Ｃ６Ｈ２Ｆ３、−Ｃ６Ｈ３Ｆ２、−Ｃ６Ｈ４Ｆ、−Ｃ６Ｆ４ＣＦ３、−Ｃ６Ｆ３（ＣＦ３）２、−Ｃ６Ｆ２（ＣＦ３）３、−Ｃ６Ｆ（ＣＦ３）４、−Ｃ６（ＣＦ３）５などが好ましく、ペンタフルオロフェニル基であることが特に好ましい。
【００２２】
上記式（１）中のＲ２で示される置換基は、有機基、ハロゲン原子または水酸基であればよく、該有機基としては電子吸引性基を有していてもよい。有機基としては、例えば、炭素数６〜１２のアリール基（例えば、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基）、置換基を有していてもよい炭素数１〜１２のアルキル基等が挙げられるが、特に限定されるものではない。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、１−メチルブチル基、１−エチルプロピル基、１，２−ジメチルプロピル基、１，１−ジメチルプロピル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基などの直鎖、分岐鎖、脂環式のアルキル基などが挙げられる。特に、有機基がアルキル基である場合には電子吸引性基を有していることがより好ましく、水素原子の全部または一部がフッ素原子で置換されていることがさらに好ましい。具体的には、トリフルオロメチル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、３，３，３−トリフルオロプロピル基、４，４，４−トリフルオロブチル基、ペルフルオロエチル基、ペルフルオロプロピル基、ペルフルオロブチル基などが挙げられる。ハロゲン原子としては、具体的には、例えば、−Ｆ、−Ｃｌ、−Ｂｒ、−Ｉが挙げられるが、−Ｆがより好ましい。
【００２３】
本発明において、上記式（１）中のｍは、１〜４であれば特に制限はないが、好ましくは４、即ち、［Ｂ（Ｒ１）４］−で表される構造を有するものである。なお、本発明においてｍが２以上の場合には複数のＲ１がホウ酸アニオンに含まれるが、この場合に複数のＲ１は、それぞれ同一であっても異なっていてもよい。
【００２４】
上記式（１）で示されるホウ酸アニオンとしては、例えば、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）４］−（テトラキス（ペンタフルオロフェニル）ボレート）、［Ｂ（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）４］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）３（Ｃ６Ｈ５）］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）２（Ｃ６Ｈ５）２］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）（Ｃ６Ｈ５）３］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）３Ｆ］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）２Ｆ２］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）Ｆ３］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）３（ＣＦ３）］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）２（ＣＦ３）２］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）（ＣＦ３）３］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）３（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）２（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）２］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）３］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）３Ｆ］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）２Ｆ２］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）Ｆ３］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）３（ＣＦ３）］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）２（ＣＦ３）２］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ４ＣＦ３）（ＣＦ３）３］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）３（Ｃ６Ｈ１３）］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）２（Ｃ６Ｈ１３）２］−、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）（Ｃ６Ｈ１３）３］−、［Ｂ（Ｃ６Ｈ４ＣＦ３）４］−、及び［Ｂ（Ｃ６Ｈ３Ｆ２）４］−等が挙げられる。本発明では上記例示のホウ酸アニオンのうち、［Ｂ（Ｃ６Ｆ５）４］−がより好ましい。なお、本発明において、上記ホウ酸アニオンは、１種を単独で使用されてもあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。
【００２５】
（２）ホウ酸塩
式（１）のアニオンを含む塩は、上記式（１）のホウ酸アニオンと対カチオンを含むが、この対カチオンは可視光吸収能をもたないカチオンであってもよいし、可視光吸収能を有するカチオンであってよい。また、前者の場合には、それ自体は可視光吸収能を持たないため、可視光吸収色素と混合して使用される。上記式（１）のホウ酸塩を添加することによって、可視光吸収色素の溶解性と耐久性を向上することができる。後者の場合、ホウ酸塩自体が可視光吸収能を示し、溶解性と耐久性の良好な可視光吸収色素となる。
【００２６】
以下、前者の場合、即ち、本発明のホウ酸塩が上記式（１）のホウ酸アニオンと可視光吸収能を持たないカチオンとの塩である態様を説明する。
【００２７】
本発明による前記式（１）のアニオンを含む塩は、上記ホウ酸アニオンの、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム、セシウム等のアルカリ金属塩；ベリリウム、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム等のアルカリ土類金属塩；銀、銅等の遷移金属塩；アンモニウム、ｎ−ブチルアンモニウム、ジメチルアンモニウム、トリメチルアンモニウム、トリエチルアンモニウム、トリイソプロピルアンモニウム、トリ−ｎ−ブチルアンモニウム、テトラメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、テトラ−ｎ−ブチルアンモニウム、Ｎ,Ｎ−ジメチルシクロヘキシルアンモニウム等のアンモニウム塩；Ｎ−メチルアニリニウム、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリニウム、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−メチルアニリニウム、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリニウム、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリニウム、Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチルアニリニウム等のアニリニウム塩；ピリジニウム、Ｎ−メチルピリジニウム、Ｎ−ブチルピリジニウム、Ｎ−メチル−４−メチル−ピリジニウム、Ｎ−ベンジルピリジニウム、３−メチル−Ｎ−ブチルピリジニウム、２−メチルピリジニウム、３−メチルピリジニウム、４−メチルピリジニウム、２，３−ジメチルピリジニウム、２，４−ジメチルピリジニウム、２，６−ジメチルピリジニウム、３，４−ジメチルピリジニウム、３，５−ジメチルピリジニウム、２，４，６−トリメチルピリジニウム、２−フルオロピリジニウム、３−フルオロピリジニウム、４−フルオロピリジニウム、２，６−ジフルオロピリジニウム、２，３，４，５，６−ペンタフルオロピリジニウム、２−クロロピリジニウム、３−クロロピリジニウム、４−クロロピリジニウム、２，３−ジクロロピリジニウム、２，５−ジクロロピリジニウム、２，６−ジクロロピリジニウム、３，５−ジクロロピリジニウム、３，５−ジクロロー２，４，６−トリフルオロピリジニウム、２−ブロモピリジニウム、３−ブロモピリジニウム、４−ブロモピリジニウム、２，５−ジブロモピリジニウム、２，６−ジブロモピリジニウム、３，５−ジブロモピリジニウム、２−シアノピリジニウム、３−シアノピリジニウム、４−シアノピリジニウム、２−ヒドロキシピリジニウム、３−ヒドロキシピリジニウム、４−ヒドロキシピリジニウム、２，３−ジヒドロキシピリジニウム、２，４−ジヒドロキシピリジニウム、２−メチル−５−エチルピリジニウム、２−クロロ−３−シアノピリジニウム、４−カルボキサミドピリジニウム、４−カルボキシアルデヒドピリジニウム、２−フェニルピリジニウム、３−フェニルピリジニウム、４−フェニルピリジニウム、２，６−ジフェニルピリジニウム、４−ニトロピリジニウム、４−メトキシピリジニウム、４−ビニルピリジニウム、４−メルカプトピリジニウム、４−ｔ−ブチルピリジニウム、２，６−ジｔ−ブチルピリジニウム、２−ベンジルピリジニウム、３−アセチルピリジニウム、４−エチルピリジニウム、２−カルボン酸ピリジニウム、４−カルボン酸ピリジニウム、２−ベンゾイルピリジニウム等のピリジニウム塩；イミダゾリウム、１−メチル−イミダゾリウム、１−エチル−３−メチルイミダゾリウム、１−プロピル−３−メチルイミダゾリウム、１−ブチル−３−メチルイミダ��リウム、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウム、１−メチル−３−オクチルイミダゾリウム、１−メチル−Ｎ−ベンジルイミダゾリウム、１−メチル−３−（３−フェニルプロピル）イミダゾリウム、１−ブチル−２，３−ジメチルイミダゾリウム、１−エチル−２，３−ジメチルイミダゾリウム等のイミダゾリウム塩；１−エチル−１−メチル−ピロリジニウム、１−ブチル−１−メチル−ピロリジニウム等のピロリジニウム塩；キノリニウム、イソキノリニウム等のキノリニウム塩、トリフェニルカルベニウム、トリ−４−メトキシフェニルカルベニウム等のカルベニウム塩；ジメチルフェニルフォスフォニウム、トリフェニルフォスフォニウム、テトラエチルフォスフォニウム、テトラフェニルフォスフォニウム等のフォスフォニウム塩；トリメチルスルフォニウム、トリフェニルスルフォニウム、等のスルフォニウム塩；ジフェニルヨードニウム、ジ−４−メトキシフェニルヨードニウム等のヨードニウム塩などが使用できる。上記ホウ酸塩は単独で使用されてもあるいは２種以上の混合物の形態で使用されてもよい。
【００２８】
次に、後者の場合、即ち、本発明のホウ酸塩が上記式（１）のホウ酸アニオンと可視光吸収能を有するカチオンとの塩である様態について説明する。
【００２９】
上記式（１）のホウ酸アニオンと対をなす可視光吸収能を有するカチオンは、４００〜８００ｎｍの波長範囲の吸収能に優れるカチオンである。例えば、ポリメチン系カチオン、シアニン系カチオン、ローダミン系カチオン等が挙げられる。
これらのうち、シアニン系カチオンは吸光係数が高く、特定の波長に対してシャープな吸収が得られる。また、シアニン系カチオンには発光を示すものが多く、発光材料としても使用できる。
シアニン系カチオンには様々な構造のものがあるが、インドリウム系カチオン、ベンズオキサゾリウム系カチオン、ベンズイミダゾリウム系カチオン、ベンズチアゾリウム系カチオンが好ましく使用できる。具体的には式（２）〜（１２）で示されるカチオンが好ましく使用できるが、これらに限定されるものではない。
【００３０】
【化３】
2008230969.tif 000004
【００３１】
【化４】
2008230969.tif 000005
【００３２】
【化５】
2008230969.tif 000006
【００３３】
【化６】
2008230969.tif 000007
【００３４】
【化７】
2008230969.tif 000008
【００３５】
【化８】
2008230969.tif 000009
【００３６】
【化９】
2008230969.tif 000010
【００３７】
【化１０】
2008230969.tif 000011
【００３８】
【化１１】
2008230969.tif 000012
【００３９】
【化１２】
2008230969.tif 000013
【００４０】
【化１３】
2008230969.tif 000014
【００４１】
（３）可視光吸収色素
本発明のホウ酸塩は可視光吸収色素の溶解性、耐久性を向上させることができる。可視光吸収色素は、特に限定されないが、シアニン系色素、ポリメチン系色素、スクアリリウム系色素、ポルフィリン系色素、フタロシアニン系色素、サブフタロシアニン、ローダミン系色素、オキソノール系色素、キノン系色素、アゾ系色素、キサンテン系色素等、従来公知の色素を広く使用することができる。
【００４２】
これらのうち、シアニン色素は吸光係数が高く、特定の波長に対してシャープな吸収が得られる。また、シアニン系色素には発光を示すものが多く、発光材料としても使用できる。具体的にはＳ０２３２（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式２のヨードニウム塩）、Ｓ００４１（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式３のヨードニウム塩）、Ｓ０２９０（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式４のヨウ化物塩）、Ｓ０３９０（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式５の過塩素酸塩）、Ｓ０４０９（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式６の過塩素酸塩）、Ｓ０３６６（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式７の六フッ化リン酸塩）、Ｓ０７７３（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式８の四フッ化ホウ酸塩）、Ｓ０４５０（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式９の塩化物塩）等が挙げられる。
【００４３】
本発明の可視光吸収材料をＰＤＰ用の光学フィルターとして使用する場合は、不要なネオン発光を吸収するために最大吸収波長が５５０〜６５０ｎｍの可視吸収色素を併用するのが好ましい。ネオン発光を吸収する色素の種類は特に限定されないが、シアニン色素、テトラアザポルフィリン色素が使用できる。
シアニン色素の具体例としてはＳ０２９０（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式ｃのヨウ化物塩）、Ｓ０３９０（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式ｄの過塩素酸塩）、Ｓ０４０９（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式ｅの過塩素酸塩）、ＡＤＡ５１５０（Ｈ．Ｗ．ＨＡＮＤＳ製）アデカアークルズＴＹ−１０２（旭電化工業製）、アデカアークルズＴＹ−１００（旭電化工業製）、アデカアークルズＴＹ−２３５（旭電化工業製）、アデカアークルズＴＹ−１７１（旭電化工業製）、アデカアークルズＧＰＺ−１０１（旭電化工業製）、ＮＫ−５４５１（林原生物化学研究所製）、ＮＫ−５５３２（林原生物化学研究所製）、ＮＫ−５４５０（林原生物化学研究所製）、テトラアザポルフィリン色素の具体例としてはＴＡＰ−２（山田化学工業製）、ＴＡＰ−１８（山田化学工業製）、ＴＡＰ−４５（山田化学工業製）等が挙げられる。
【００４４】
また、可視光吸収色素は融点が２００℃以上のものが耐久性に優れる。具体的にはＡＤＡ５１５０（Ｈ．Ｗ．ＨＡＮＤＳ製  融点：２５９℃）アデカアークルズＴＹ−１０２（旭電化工業製  融点：２５７℃）、アデカアークルズＴＹ−１００（旭電化工業製  融点：３００℃）、アデカアークルズＴＹ−２３５（旭電化工業製  融点：２２０℃）、アデカアークルズＧＰＺ−１０１（旭電化工業製  融点：２６０℃）等が挙げられる。
（４）可視光吸収組成物
本発明の可視光吸収材組成物は式（１）のホウ酸アニオンと可視光吸収色素を含む組成物、または式（１）のホウ酸アニオンと可視光吸収性能を有するカチオンからなる色素を含む組成物である。式（１）のホウ酸アニオンと可視光吸収能を有するカチオンからなる色素にさらに式（１）のホウ酸アニオンを有する塩を併用してもよい。
可視光吸収組成物中の式（１）のアニオンの配合量は、用途によって適宜選択することが出来るが、併用する可視光吸収色素１モルに対して、好ましくは０．５〜２０モル、より好ましくは１〜１５モルである。この際、アニオン塩の配合量が０．５モル未満であると、十分な溶解性、耐久性の向上が得られず、２０モルを超えると、添加に見合う効果が得られず経済的でない可能性がある。
【００４５】
本発明の可視光吸収性組成物を溶液化したものをスピンコーター等でディスク基板に塗布することで光情報記録材料として使用できる。
【００４６】
また、本発明の近赤外線吸収組成物は、さらに樹脂を含むものであってもよい。本発明で使用する樹脂としては、一般に光学材料に使用しうるものであれば特に制限されず、出来るだけ透明性の高いものが好ましい。より具体的には、好ましい樹脂として、ポリエチレン、ポリプロピレン、カルボキシル化ポリオレフィン、塩素化ポリオレフィン、シクロオレフィンポリマー等のポリオレフィン系樹脂、ポリスチレン、アクリル酸エステル系ポリマー、メタクリル酸エステル系ポリマー、酢酸ビニル系ポリマー、ハロゲン化ビニル系ポリマー、ポバール等のビニル系ポリマー、ナイロン等のポリアミド系、ポリウレタン系、ＰＥＴ等のポリエステル系、ポリカーボネート系、エポキシ樹脂系、ブチラール樹脂等のポリビニルアセタール系などが好ましい。
【００４７】
特に好ましい樹脂は、（メタ）アクリル酸エステルを重合してなるポリマーであって、この（メタ）アクリル酸エステルが、炭素数が１〜１０の直鎖型、分岐型、脂環式、多環性脂環式アルキル基を有するポリマーである。具体例としては、メタクリル酸メチル、メタクリル酸ｎ−ブチル、メタクリル酸ｔｅｒｔ−ブチル、メタクリル酸シクロヘキシル、メタクリル酸イソボルニル、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸オクチル等からなるポリマーが挙げられる。モノマーは１種のみを使用しても、複数種を共重合してもよい。それぞれのモノマーの使用量は特に限定されない。
【００４８】
これらのうち、溶融または溶液化が可能である樹脂が好ましく使用される。この際、溶融が可能な高Ｔｇの樹脂を使用すると、成形加工が可能な近赤外線吸収組成物が得られる。例えば、溶融が可能でＴｇが８０℃以上の樹脂は、近赤外線吸収色素を練りこむことで成形材料とすることができる。このような樹脂として好適なものは、ポリメタクリル酸メチル、α−ヒドロキシメチルアクリル酸エステル共重合体等のメタクリル系ポリマー、ポリカーボネート、ブチラール樹脂、シクロポリオレフィンポリマー、アートン（日本合成ゴム製）、ゼオノア（日本ゼオン製）、Ｏ−ＰＥＴ（カネボウ製）、スミペックス（住友化学製）、オプトレックス（日立化成工業製）が挙げられる。
【００４９】
また、溶液化が可能な樹脂を用いることにより、近赤外線吸収組成物が溶液化されうる。この溶液化により、近赤外線吸収組成物がコーティング剤となりうる。この観点から、好ましい樹脂として、メタクリル酸エステル系ポリマー、アートン（日本合成ゴム製）、ゼオノア（日本ゼオン製）、Ｏ−ＰＥＴ（鐘紡製）が挙げられる。
特に好ましくは、炭素数１〜１０のアルキル基であって且つ直鎖状、分岐状、脂環式または多環性脂環式アルキル基を有するメタクリル酸エステルを重合したポリマーである。このメタクリル酸エステルとして、メチルメタクリレート、ｔｅｒｔ−ブチルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート等が挙げられる。このポリマーは、１種のメタクリル酸エステル単量体からなるポリマーであってもよいし、複数のメタクリル酸エステル単量体からなる共重合体であってもよい。また、上記のメタクリル酸エステル以外の単量体と上記メタクリル酸エステルとを共重合したポリマーであってもよい。他の単量体としてはスチレン、メチルスチレン等の芳香族系モノマー；フェニルマレイミド、シクロヘキシルマレイミド等のマレイミド系単量体；メタクリル酸、アクリル酸等のカルボキシル基を有する単量体；炭素数１〜１５のアルキル基を有するアクリル酸エステル；ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシエチルアクリレート等のヒドロキシ基を有する単量体等が挙げられる。上記のメタクリル酸エステル以外の単量体の使用量は好ましくは５０重量％未満、より好ましくは３０重量％未満、さらに好ましくは１０重量％未満である。具体的には、スミペックス（住友化学製）、オプトレックス（日立化成工業製）、ハルスハイブリッドＩＲ（日本触媒製）等が挙げられる。また、ガラス転移温度（Ｔｇ）が８５℃よりも高い樹脂は、熱や水分による色素の劣化を効果的に抑制することができる。
【００５０】
高Ｔｇの樹脂は耐久性が極めて高いが、フィルム用途で使用する場合には割れやすいという欠点がある。樹脂の割れを抑制するためにはポリスチレン換算の重量平均分子量が５万以上、さらに好ましくは１０万以上が好ましい。
【００５１】
本発明の近赤外線吸収組成物はＴｇが８５℃以下であっても耐久性は良好である。樹脂の種類は特に制限されず、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂等が使用できる。割れにくさと、高い耐久性を両立させるためには、樹脂のＴｇは６５〜８５℃、好ましくは７０〜８０℃であることが好ましい。
【００５２】
割れにくくするためには、樹脂のポリマー構造は直鎖型のよりも分岐型の方が好ましい。分岐構造にすると高分子量化した場合でも樹脂の粘度が低く、取り扱いが容易になる。
【００５３】
分岐型の樹脂を得るためにはマクロモノマー、多官能モノマー、多官能開始剤、多官能連鎖移動剤が使用できる。マクロモノマーとしては、ＡＡ−６、ＡＡ−２、ＡＳ−６、ＡＢ−６、ＡＫ−５（いずれも東亜合成製）等が使用できる。多官能モノマーとしては、ライトエスエルＥＧ、ライトエスエル１，４ＢＧ、ライトエステルＮＰ、ライトエステルＴＭＰ（いずれも共栄社化学製）等が挙げられる。多官能開始剤としては、パーテトラＡ、ＢＴＴＢ−５０（いずれも日本油脂製）、トリゴノックス１７−４０ＭＢ、パーカドックス１２−ＸＬ２５（いずれも火薬アクゾ製）等が挙げられる。多官能連鎖移動剤としてはペンタエリスリトールテトラキス（３−メルカプトプロピオネート）、トリメチロールプロパントリス（３−メルカプトプロピオネート）、ペンタエリスリトールテトラキス（チオグリコレート）等が使用できる。
【００５４】
一方、この樹脂は、粘着剤若しくは接着剤であってもよいし、粘着剤と接着剤との混合物であってもよい。粘着剤である樹脂を、以下において粘着剤樹脂ともいう。樹脂として粘着剤や接着剤を用いた本発明の近赤外線吸収組成物は、他の機能性フィルムと貼りあわせることができるため、簡便かつ経済的に光学フィルターを製造することができる。粘着剤として好適な樹脂には、アクリル系、シリコン系、ＳＢＲ系等が挙げられる。特に好ましくはエチルアクリレート、ブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、ｎ−オクチルアクリレート等を主成分として重合したポリマーである。被着体への粘着性を付与する観点から樹脂のＴｇは−２０℃以下が好ましく、更には−３０℃以下が好ましい。使用される単量体は、下記式で表されるＦｏｘの式を用いて計算されたガラス転移温度が所定の値を満足していれば特に限定されない。
【００５５】
１／（Ｔｇ＋２７３）＝Σ［Ｗｉ／（Ｔｇｉ＋２７３）］    ：Ｆｏｘの式
Ｔｇ（℃）  ：  ガラス転移温度
Ｗｉ  ：  各単量体の重量分率
Ｔｇｉ（℃）  ：  各単量体成分の単独重合体のガラス転移温度
本発明において、樹脂が１種の単量体からなる場合、この樹脂のガラス転移温度Ｔｇは、実測値である。樹脂が共重合体である場合、この樹脂のガラス転移温度Ｔｇは、上記Ｆｏｘの式により計算される。
【００５６】
粘着剤樹脂の計算溶解性パラメータが高い場合にはジイモニウム色素の耐久性が劣る場合があるため、溶解性パラメータは９．８０以下であることが好ましい。計算溶解性パラメータは、「ＰＯＬＹＭＥＲ  ＥＮＧＩＮＥＥＲＩＮＧ  ＡＮＤ  ＳＣＩＥＮＣＥ」（１９７４年、Ｖｏｌ．１４、Ｎｏ．２）の１４７ページから１５４ページ記載の方法によって計算される値である。以下にその方法を概説する。
【００５７】
単独重合体の溶解性パラメータ（δ）は、該重合体を形成している構成単位の蒸発エネルギー（△ｅｉ）及びモル体積（△ｖｉ）に基づいて、下式の計算法により算出される。
【００５８】
δ＝（Σ△ｅｉ／Σ△ｖｉ）１／２
△ｅｉ：  ｉ成分の原子または原子団の蒸発エネルギー
△ｖｉ：  ｉ成分の原子または原子団のモル体積
共重合体の溶解性パラメータは、上記式により、その共重合体を構成する各構成単量体のそれぞれの単独重合体の溶解性パラメータを算出し、それらの溶解性パラメータに各構成単量体のモル分率を乗じたものを合算して算出されるものである。
【００５９】
より好ましい粘着剤樹脂は、以下の（ｍ１）、（ｍ２）及び（ｍ３）で示される単量体を以下の比率で含む単量体混合物を重合してなる樹脂である。
（ｍ１）脂環式、多環性脂環式、芳香環式又は多環性芳香環式のアルキル基を有する（メタ）アクリル酸エステル；５〜４０重量％
（ｍ２）炭素数１〜１０の直鎖、または、分岐型のアルキル基を有する（メタ）アクリル酸エステル；６０〜９５重量％
（ｍ３）その他共重合可能な単量体；０〜３０重量％
上記単量体（ｍ１）の具体例としては、シクロヘキシル（メタ）アクリレート、イソボルニル（メタ）アクリレート、ベンジル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニル（メタ）アクリレート、ジシクロペンテニルオキシエチル（メタ）アクリレート、ジシクロペンタニル（メタ）アクリレート、トリシクロデカニル（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、フェノキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、フェノキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシー３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート等が挙げられる。
【００６０】
上記単量体（ｍ２）の具体例としては、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、ｉ−ブチル（メタ）アクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ｎ−オクチル（メタ）アクリレート、ｉ−オクチル（メタ）アクリレートなどが挙げられる。
【００６１】
上記単量体（ｍ３）の具体例としては、ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、メトキシエチル（メタ）アクリレート、エトキシエチル（メタ）アクリレート、エトキシエトキシエチル（メタ）アクリレート等の（メタ）アクリレート類；α−メチルスチレン、ビニルトルエン、スチレンなどに代表されるスチレン系単量体；メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテルなどに代表されるビニルエーテル系単量体；フマル酸、フマル酸のモノアルキルエステル、フマル酸のジアルキルエステル；マレイン酸；マレイン酸のモノアルキルエステル；マレイン酸のジアルキルエステル；イタコン酸；イタコン酸のモノアルキルエステル；イタコン酸のジアルキルエステル；（メタ）アクリロニトリル；塩化ビニル；塩化ビニリデン；酢酸ビニル；ビニルケトン；ビニルピリジン；ビニルカルバゾールなどを挙げることができる。また、カルボキシル基、オキサゾリニル基、ピロリドニル基、フルオロアルキル基等の官能基を有する単量体も、本発明の目的を損なわない範囲で共重合されてもよい。
【００６２】
重合に使用する開始剤は過酸化物系、アゾ系等、市販のものが使用できる。過酸化物系の開始剤としては、パーブチルＯ、パーヘキシルＯ（いずれも日本油脂製）などのパーオキシエステル系；パーロイルＬ、パーロイルＯ（いずれも日本油脂製）などのパーオキシジカーボネート系；ナイパーＢＷ、ナイパーＢＭＴ（いずれも日本油脂製）などのジアシルパーオキサイド系；パーヘキサ３Ｍ、パーヘキサＭＣ（いずれも日本油脂製）などのパーオキシケタール系；パーブチルＰ、パークミルＤ（いずれも日本油脂製）などのジアルキルパーオキサイド系；パークミルＰ、パーメンタＨ（いずれも日本油脂製）などのハイドロパーオキサイド系等が挙げられる。アゾ系の開始剤としてはＡＢＮ−Ｅ、ＡＢＮ−Ｒ、ＡＢＮ−Ｖ（いずれも日本ヒドラジン工業製）等が挙げられる。
【００６３】
樹脂の重合の際には必要に応じて連鎖移動剤を使用してもよい。連鎖移動剤は所定の分子量に調整できれば特に制約されず、ノルマルドデシルメルカプタン、ジチオグリコール、チオグリコール酸オクチル、メルカプトエタノール等のチオール化合物等が使用できる。
【００６４】
また、樹脂の重合は無溶媒で行ってもよいし、有機溶媒中で行ってもよい。有機溶媒中で重合する際には、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系溶媒；メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系溶媒；その他の公知の有機溶剤が使用できる。使用する有機溶媒の種類は得られる樹脂の溶解性、重合温度を考慮して決められるが、乾燥時の残存溶媒の残りにくさの点からトルエン、酢酸エチル、メチルエチルケトン等の沸点が１２０℃以下の有機溶媒が好ましい。
【００６５】
また、樹脂は単一の組成からなるものでもよいし、異なる組成のポリマーを複合化したポリマーアロイやポリマーブレンドであってもよい。
樹脂に対する可視光吸収色素の添加量は色素の種類、膜厚、目的に応じて任意に選択できる。ＰＤＰのネオン発光吸収が目的であれば、最大吸収波長での透過率が２０〜８０％程度になるように添加するのが好ましい。
本発明のホウ酸塩及び可視光吸収材料を薄型ディスプレー用途で使用する際は、可視光吸収能だけでなく、近赤外線吸収能も求められる。近赤外線吸能を付与するには、可視光吸収色素と友に近赤外線吸収色素を併用すればよい。近赤外線吸収色素としては、従来、シアニン系、ポリメチン系、スクアリリウム系、ポルフィリン系、ジチオール金属錯体系、フタロシアニン系、ジイモニウム系、ピリリウム系などの色素が使用されている。中でもジイモニウム色素、フタロシアニン色素、シアニン色素が多用されている。
【００６６】
ジイモニウム系色素は波長が８５０〜１１００ｎｍの近赤外線の吸収能が高く、可視光領域での透明性が高いことが特徴である。本発明で使用できるジイモニウム色素は、特に制限されないが、式（ａ）で表されるジイモニウムカチオンとアニオンとからなる塩である。
【００６７】
【化１４】
2008230969.tif 000015
【００６８】
上記式（ａ）中のＲ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜１０のアルキル基または置換基を有する炭素数１〜１０のアルキル基を表わす。Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ異なっていても同一でもよい。
【００６９】
炭素数１〜１０のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、１−メチルブチル基、１−エチルプロピル基、１，２−ジメチルプロピル基、１，１−ジメチルプロピル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、等の直鎖、分岐状、脂環式アルキル基等が挙げられる。
【００７０】
また、置換基を有していてもよい炭素数１〜１０のアルキル基に結合しうる置換基としては、シアノ基；ヒドロキシル基；フッ素原子、塩素原子、臭素原子等のハロゲン原子；メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基等の炭素数１〜６のアルコキシ基；メトキシメトキシ基、エトキシメトキシ基、メトキシエトキシ基、エトキシエトキシ基、メトキシプロポキシ基、メトキシブトキシ基、エトキシブトキシ基等の炭素数２〜８のアルコキシアルコキシ基；メトキシメトキシメトキシ基、メトキシメトキシエトキシ基、メトキシエトキシエトキシ基、エトキシエトキシエトキシ基等の炭素数３〜１５のアルコキシアルコキシアルコキシ基；アリルオキシ基；フェノキシ基、トリルオキシ基、キシリルオキシ基、ナフチルオキシ基等の炭素数６〜１２のアリールオキシ基；メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ｎ−プロポキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基、ｎ−ブトキシカルボニル基等の炭素数２〜７のアルコキシカルボニル基；メチルカルボニルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ｎ−プロピルカルボニルオキシ基、ｎ−ブチルカルボニルオキシ基等の炭素数２〜７のアルキルカルボニルオキシ基；メトキシカルボニルオキシ基、エトキシカルボニルオキシ基、ｎ−プロポキシカルボニルオキシ基、ｎ−ブトキシカルボニルオキシ基等の炭素数２〜７のアルコキシカルボニルオキシ基等がある。
【００７１】
ジイモニウム色素の対アニオンは、特に限定はされず、塩化物イオン、臭化物イオン、ヨウ化物イオン、過塩素酸イオン、硝酸イオン、ベンゼンスルホン酸イオン、Ｐ−トルエンスルホン酸イオン、メチル硫酸イオン、エチル硫酸イオン、プロピル硫酸イオン、テトラフルオロホウ酸イオン、テトラフェニルホウ酸イオン、テトラキス（ペンタフルオロフェニル）ホウ酸イオン、４−モルホリノスルホニル−１，２−ベンゼンジチオール銅錯体アニオン、トリス（トリフルオロメタンスルホニル）メチドイオン、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドイオン、ビス（フルオロスルホニル）イミドイオン、２，２，２−トリフルオロ−Ｎ−（トリフルオロメタンスルホニル）アセタミドイオン、ヘキサフルオロリン酸イオン、ベンゼンスルフィン酸イオン、酢酸イオン、トリフルオロ酢酸イオン、プロピオン酢酸イオン、安息香酸イオン、シュウ酸イオン、コハク酸イオン、マロン酸イオン、オレイン酸イオン、ステアリン酸イオン、クエン酸イオン、一水素二リン酸イオン、二水素一リン酸イオン、ペンタクロロスズ酸イオン、クロロスルホン酸イオン、フルオロスルホン酸イオン、トリフルオロメタンスルホン酸イオン、ヘキサフルオロヒ酸イオン、ヘキサフルオロアンチモン酸イオン、モリブデン酸イオン、タングステン酸イオン、チタン酸イオン、ジルコン酸イオン、硫酸イオン、バナジン酸イオン、ホウ酸イオンなどが使用できる。
これらのうち分子量が２５０以上の有機アニオンは色素の溶解性及び耐久性が良好であるため、好ましい。具体的にはテトラキス（ペンタフルオロフェニル）ホウ酸イオン（分子量６７９．０）、４−モルホリノスルホニル−１，２−ベンゼンジチオール銅錯体アニオン（分子量６４２．４）、トリス（トリフルオロメタンスルホニル）メチドイオン（分子量４１１．２）、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドイオン（分子量２８０．１）、イミドイオン、等が挙げられる。
【００７２】
また、融点が２００℃以上であるジイモニウム色素の場合、さらに耐久性が向上する。このようなジイモニウム色素として、具体的にはＣＩＲ−ＲＬ（日本カーリット製  ビス（トリフルオロメタンスルホン）イミド塩、融点：２３５℃）、ＣＩＲ−１０８５Ｆ（日本カーリット製  ビス（トリフルオロメタンスルホン）イミド塩、融点：２１０℃）が挙げられる。
【００７３】
フタロシアニン色素は８００〜１０００ｎｍの近赤外線の吸収能が高く、耐久性が良好であることが特徴である。本発明で使用できるフタロシアニン系化合物は、特に制限されないが、公知のフタロシアニン系化合物が使用できる。好ましいフタロシアニン系化合物として、下記式（ｂ）で表される化合物、または下記式（ｃ）で表される化合物が挙げられる。
【００７４】
［式（ｂ）で示されるフタロシアニン系化合物］
【００７５】
【化１５】
2008230969.tif 000016
【００７６】
上記式（ｂ）において、Ａ１〜Ａ１６は官能基を表す。上記式（ｂ）において、Ａ１〜Ａ１６は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ヒドロキシスルホニル基、カルボキシル基、チオール基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキル基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルコキシ基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリール基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキル基、置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキルチオ基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールチオ基、置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルチオ基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキルスルホニル基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールスルホニル基、置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルスルホニル基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアシル基、置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアルコキシカルボニル基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールオキシカルボニル基、置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアラルキルオキシカルボニル基、置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアルキルカルボニルオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールカルボニルオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数８〜２０個のアラルキルカルボニルオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個の複素環基、置換されていてもよいアミノ基、置換されていてもよいアミノスルホニル基又は置換されていてもよいアミノカルボニル基を表す。Ａ１〜Ａ１６の官能基は同種若しくは異種のいずれであってもよく、同種の場合においても同一若しくは異なっていてもよく、官能基同士が連結基を介して繋がっていても良い。式（ｂ）においてＭ１は２個の水素原子、２価の金属原子、３価の置換金属原子、４価の置換金属原子又はオキシ金属を表す。なお、本明細書において、「アシル基」とは、日刊工業新聞社発行の第三版科学技術用語大辞典の１７頁に記載される定義と同様であり、具体的には、有機酸からヒドロキシル基が除去された基であり、式：ＲＣＯ−（Ｒは、脂肪基、脂環基又は芳香族基である）で表される基である。
（末端がアミノ基以外の官能基の場合）
上記式（ｂ）において、官能基Ａ１〜Ａ１６のハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、等の、直鎖、分岐又は環状のアルキル基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、ｉｓｏ−プロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、ｉｓｏ−ブチルオキシ基、ｓｅｃ−ブチルオキシ基、ｔ−ブチルオキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、等の、直鎖、分岐又は環状のアルコキシ基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールオキシ基としては、フェノキシ基、ナフトキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ジフェニルメチル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルオキシ基としては、ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基、ジフェニルメチルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキルチオ基としては、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、ｉｓｏ−プロピルチオ基、ｎ−ブチルチオ基、ｉｓｏ−ブチルチオ基、ｓｅｃ−ブチルチオ基、ｔ−ブチルチオ基、ｎ−ペンチルチオ基、ｎ−ヘキシルチオ基、シクロヘキシルチオ基、ｎ−ヘプチルチオ基、ｎ−オクチルチオ基、２−エチルヘキシルチオ基等の、直鎖、分岐又は環状のアルキルチオ基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールチオ基としては、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルチオ基としては、ベンジルチオ基、フェネチルチオ基、ジフェニルメチルチオ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキルスルホニル基としては、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ｎ−プロピルスルホニル基、ｉｓｏ−プロピルスルホニル基、ｎ−ブチルスルホニル基、ｉｓｏ−ブチルスルホニル基、ｓｅｃ−ブチルスルホニル基、ｔ−ブチルスルホニル基、ｎ−ペンチルスルホニル基、ｎ−ヘキシルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、ｎ−ヘプチルスルホニル基、ｎ−オクチルスルホニル基、２−エチルヘキシルスルホニル基、等の直鎖、分岐又は環状のアルキルスルホニル基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていても良い炭素原子数６〜２０個のアリールスルホニル基としては、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよいアラルキルスルホニル基としては、ベンジルスルホニル基、フェネチルスルホニル基、ジフェニルメチルスルホニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアシル基としてはメチルカルボニル基、エチルカルボニル基、ｎ−プロピルカルボニル基、ｉｓｏ−プロピルカルボニル基、ｎ−ブチルカルボニル基、ｉｓｏ−ブチルカルボニル基、ｓｅｃ−ブチルカルボニル基、ｔ−ブチルカルボニル基、ｎ−ペンチルカルボニル基、ｎ−ヘキシルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、ｎ−ヘプチルカルボニル基、ｎ−オクチルカルボニル基、２−エチルヘキシルカルボニル基等の直鎖、分岐又は環状のアルキルカルボニル基；ベンジルカルボニル基、フェニルカルボニル基等のアリールカルボニル基；ベンゾイル基等のアラルキルカルボニル基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアルコキシカルボニル基としては、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ｎ−プロピルオキシカルボニル基、ｉｓｏ−プロピルオキシカルボニル基、ｎ−ブチルオキシカルボニル基、ｉｓｏ−ブチルオキシカルボニル基、ｓｅｃ−ブチルオキシカルボニル基、ｔ−ブチルオキシカルボニル基、ｎ−ペンチルオキシカルボニル基、ｎ−ヘキシルオキシカルボニル基、シクロヘキシルオキシカルボニル基、ｎ−ヘプチルオキシカルボニル基、ｎ−オクチルオキシカルボニル基、２−エチルヘキシルオキシカルボニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアリールオキシカルボニル基としては、フェノキシカルボニル、ナフチルカルボニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数８〜２０個のアラルキルオキシカルボニル基としては、ベンジルオキシカルボニル基、フェネチルオキシカルボニル基、ジフェニルメチルオキシカルボニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアルキルカルボニルオキシ基としては、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ｎ−プロピルカルボニルオキシ基、ｉｓｏ−プロピルカルボニルオキシ基、ｎ−ブチルカルボニルオキシ基、ｉｓｏ−ブチルカルボニルオキシ基、ｓｅｃ−ブチルカルボニルオキシ基、ｔ−ブチルカルボニルオキシ基、ｎ−ペンチルカルボニルオキシ基、ｎ−ヘキシルカルボニルオキシ基、シクロヘキシルカルボニルオキシ基、ｎ−ヘプチルカルボニルオキシ基、３−ヘプチルカルボニルオキシ基、ｎ−オクチルカルボニルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアリールカルボニルオキシ基としては、ベンゾイルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数８〜２０個のアラルキルカルボニルオキシ基としては、ベンジルカルボニルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個の複素環基としては、ピロール基、イミダゾール基、ピペリジン基、モルホリン基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００７７】
また、上記式（ｂ）において、官能基Ａ１〜Ａ１６のアルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、アラルキルオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アラルキルチオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシカルボニル基、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、アラルキルカルボニルオキシ基又は複素環基が置換されている場合、これらの官能基Ａ１〜Ａ１６に存在する置換基として、例えば、ハロゲン原子、アシル基、アルキル基、フェニル基、アルコキシ基、ハロゲン化アルキル基、ハロゲン化アルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルアミノ基、アルキルカルボニルアミノ基、アリールアミノ基、アリールカルボニルアミノ基、カルボニル基、アルコキシカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、アルコキシスルホニル基、アルキルチオ基、カルバモイル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基、複素環基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの置換基は複数個存在していてもよく、複数個存在する場合には同種若しくは異種のいずれであってもよく、同種の場合においても同一若しくは異なっていても良い。また、置換基同士が連結基を介して繋がっていてもよい。
（末端がアミノ基である官能基の場合）
上記式（ｂ）において、官能基Ａ１〜Ａ１６の置換されていてもよいアミノ基、置換されていてもよいアミノスルホニル基又は置換されていてもよいアミノカルボニル基への置換基としては、水素原子；メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、シクロヘキシル基等の直鎖、分岐又は環状のアルキル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基；アセチル基、エチルカルボニル基、ｎ−プロピルカルボニル基、ｉｓｏ−プロピルカルボニル基、ｎ−ブチルカルボニル基、ｉｓｏ−ブチルカルボニル基、ｓｅｃ−ブチルカルボニル基、ｔ−ブチルカルボニル基、ｎ−ペンチルカルボニル基、ｎ−ヘキシルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、ｎ−ヘプチルカルボニル基、３−ヘプチルカルボニル基、ｎ−オクチルカルボニル基等の直鎖、分岐又は環状のアルキルカルボニル基；ベンゾイル基、ナフチルカルボニル基等のアリールカルボニル基；ベンジルカルボニル基等のアラルキルカルボニル基などが挙げられるが、これらに限定されるものではなく、これらの置換基はさらに置換基で置換されていても良い。これらの置換基は０個、１個又は２個存在していてもよく、２個存在する場合にはお互いが同種若しくは異種のいずれであってもよく、同種の場合においても同一若しくは異なっていても良い。また、置換基が２個の場合、置換基同士が連結基を介して繋がっていてもよい。
【００７８】
上記置換されていてもよいアミノ基、置換されていてもよいアミノスルホニル基又は置換されていてもよいアミノカルボニル基への置換基であるアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アラルキルカルボニル基などに更に存在しても良い置換基として、例えば、ハロゲン原子、アシル基、アルキル基、フェニル基、アルコキシ基、ハロゲン化アルキル基、ハロゲン化アルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルアミノ基、アルキルカルボニルアミノ基、アリールアミノ基、アリールカルボニルアミノ基、カルボニル基、アルコキシカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、アルコキシスルホニル基、アルキルチオ基、カルバモイル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基、複素環基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの置換基は複数個存在していてもよく、複数個存在する場合には同種若しくは異種のいずれであってもよく、同種の場合においても同一若しくは異なっていても良い。また、置換基同士が連結基を介して繋がっていてもよい。
【００７９】
また、金属Ｍ１としての２価の金属の例としては、Ｃｕ（ＩＩ）、Ｃｏ（ＩＩ）、Ｚｎ（ＩＩ）、Ｆｅ（ＩＩ）、Ｎｉ（ＩＩ）、Ｒｕ（ＩＩ）、Ｒｈ（ＩＩ）、Ｐｄ（ＩＩ）、Ｐｔ（ＩＩ）、Ｍｎ（ＩＩ）、Ｍｇ（ＩＩ）、Ｔｉ（ＩＩ）、Ｂｅ（ＩＩ）、Ｃａ（ＩＩ）、Ｂａ（ＩＩ）、Ｃｄ（ＩＩ）、Ｈｇ（ＩＩ）、Ｐｂ（ＩＩ）、Ｓｎ（ＩＩ）などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。金属Ｍ１としての３価の置換金属原子の例としては、Ａｌ−Ｆ、Ａｌ−Ｃｌ、Ａｌ−Ｂｒ、Ａｌ−Ｉ、Ｆｅ−Ｃｌ、Ｇａ−Ｆ、Ｇａ−Ｃｌ、Ｇａ−Ｉ、Ｇａ−Ｂｒ、Ｉｎ−Ｆ、Ｉｎ−Ｃｌ、Ｉｎ−Ｂｒ、Ｉｎ−Ｉ、Ｔｌ−Ｆ、Ｔｌ−Ｃｌ、Ｔｌ−Ｂｒ、Ｔｌ−Ｉ、Ａｌ−Ｃ６Ｈ５、Ａｌ−Ｃ６Ｈ４（ＣＨ３）、Ｉｎ−Ｃ６Ｈ５、Ｉｎ−Ｃ６Ｈ４（ＣＨ３）、Ｉｎ−Ｃ６Ｈ５、Ｍｎ（ＯＨ）、Ｍｎ（ＯＣ６Ｈ５）、Ｍｎ〔ＯＳｉ（ＣＨ３）３〕、Ｒｕ−Ｃｌ等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。金属Ｍ１としての４価の置換金属原子の例としては、ＣｒＣｌ２、ＳｉＦ２、ＳｉＣｌ２、ＳｉＢｒ２、ＳｉＩ２、ＺｒＣｌ２、ＧｅＦ２、ＧｅＣｌ２、ＧｅＢｒ２、ＧｅＩ２、ＳｎＦ２、ＳｎＣｌ２、ＳｎＢｒ２、ＴｉＦ２、ＴｉＣｌ２、ＴｉＢｒ２、Ｇｅ（ＯＨ）２、Ｍｎ（ＯＨ）２、Ｓｉ（ＯＨ）２、Ｓｎ（ＯＨ）２、Ｚｒ（ＯＨ）２、Ｃｒ（Ｒｘ）２、Ｇｅ（Ｒｘ）２、Ｓｉ（Ｒｘ）２、Ｓｎ（Ｒｘ）２、Ｔｉ（Ｒｘ）２｛Ｒｘは、アルキル基、フェニル基、ナフチル基又はそれらの誘導体を表す｝Ｃｒ（ＯＲｙ）２、Ｇｅ（ＯＲｙ）２、Ｓｉ（ＯＲｙ）２、Ｓｎ（ＯＲｙ）２、Ｔｉ（ＯＲｙ）２、｛Ｒｙは、アルキル基、フェニル基、ナフチル基、トリアルキルシリル基、ジアルキルアルコキシシリル基又はそれらの誘導体を表す｝、Ｓｎ（ＳＲｚ）２、Ｇｅ（ＳＲｚ）２｛Ｒｚは、アルキル基、フェニル基、ナフチル基又はそれらの誘導体を表す｝などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。金属Ｍ１としてのオキシ金属の例としては、ＶＯ、ＭｎＯ、ＴｉＯなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００８０】
［式（ｃ）で示されるフタロシアニン系化合物］
【００８１】
【化１６】
2008230969.tif 000017
【００８２】
上記式（ｃ）において、Ｂ１〜Ｂ２４は官能基を表す。Ｂ１〜Ｂ２４は、それぞれ独立して、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ヒドロキシスルホニル基、カルボキシル基、チオール基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキル基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルコキシ基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリール基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキル基、置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキルチオ基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールチオ基、置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルチオ基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキルスルホニル基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールスルホニル基、置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルスルホニル基、置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアシル基、置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアルコキシカルボニル基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールオキシカルボニル基、置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアラルキルオキシカルボニル基、置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアルキルカルボニルオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールカルボニルオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数８〜２０個のアラルキルカルボニルオキシ基、置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個の複素環基、置換されていてもよいアミノ基又は置換されていてもよいアミノスルホニル基又は置換されていてもよいアミノカルボニル基を表す。Ｂ１〜Ｂ２４の官能基は同種若しくは異種のいずれであってもよく、同種の場合においても同一若しくは異なっていてもよく、官能基同士が連結基を介して繋がっていても良い。Ｍ２は２個の水素原子、２価の金属原子、３価の置換金属原子、４価の置換金属原子又はオキシ金属を表す。
【００８３】
（末端がアミノ基以外の官能基の場合）
上記式（ｃ）において、官能基Ｂ１〜Ｂ２４のハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、シクロヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基等の、直鎖、分岐又は環状のアルキル基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、ｉｓｏ−プロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、ｉｓｏ−ブチルオキシ基、ｓｅｃ−ブチルオキシ基、ｔ−ブチルオキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基等の、直鎖、分岐又は環状のアルコキシ基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールオキシ基としては、フェノキシ基、ナフトキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、ジフェニルメチル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルオキシ基としては、ベンジルオキシ基、フェネチルオキシ基、ジフェニルメチルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキルチオ基としては、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、ｉｓｏ−プロピルチオ基、ｎ−ブチルチオ基、ｉｓｏ−ブチルチオ基、ｓｅｃ−ブチルチオ基、ｔ−ブチルチオ基、ｎ−ペンチルチオ基、ｎ−ヘキシルチオ基、シクロヘキシルチオ基、ｎ−ヘプチルチオ基、ｎ−オクチルチオ基、２−エチルヘキシルチオ基等の、直鎖、分岐又は環状のアルキルチオ基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数６〜２０個のアリールチオ基としては、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアラルキルチオ基としては、ベンジルチオ基、フェネチルチオ基、ジフェニルメチルチオ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアルキルスルホニル基としては、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ｎ−プロピルスルホニル基、ｉｓｏ−プロピルスルホニル基、ｎ−ブチルスルホニル基、ｉｓｏ−ブチルスルホニル基、ｓｅｃ−ブチルスルホニル基、ｔ−ブチルスルホニル基、ｎ−ペンチルスルホニル基、ｎ−ヘキシルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、ｎ−ヘプチルスルホニル基、ｎ−オクチルスルホニル基、２−エチルヘキシルスルホニル基等の、直鎖、分岐又は環状のアルキルスルホニル基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていても良い炭素原子数６〜２０個のアリールスルホニル基としては、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよいアラルキルスルホニル基としては、ベンジルスルホニル基、フェネチルスルホニル基、ジフェニルメチルスルホニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数１〜２０個のアシル基としてはメチルカルボニル基、エチルカルボニル基、ｎ−プロピルカルボニル基、ｉｓｏ−プロピルカルボニル基、ｎ−ブチルカルボニル基、ｉｓｏ−ブチルカルボニル基、ｓｅｃ−ブチルカルボニル基、ｔ−ブチルカルボニル基、ｎ−ペンチルカルボニル基、ｎ−ヘキシルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、ｎ−ヘプチルカルボニル基、ｎ−オクチルカルボニル基、２−エチルヘキシルカルボニル基等の直鎖、分岐又は環状のアルキルカルボニル基；ベンジルカルボニル基、フェニルカルボニル基等のアリールカルボニル基；ベンゾイル基等のアラルキルカルボニル基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアルコキシカルボニル基としては、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ｎ−プロピルオキシカルボニル基、ｉｓｏ−プロピルオキシカルボニル基、ｎ−ブチルオキシカルボニル基、ｉｓｏ−ブチルオキシカルボニル基、ｓｅｃ−ブチルオキシカルボニル基、ｔ−ブチルオキシカルボニル基、ｎ−ペンチルオキシカルボニル基、ｎ−ヘキシルオキシカルボニル基、シクロヘキシルオキシカルボニル基、ｎ−ヘプチルオキシカルボニル基、ｎ−オクチルオキシカルボニル基、２−エチルヘキシルオキシカルボニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアリールオキシカルボニル基としては、フェノキシカルボニル、ナフチルカルボニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数８〜２０個のアラルキルオキシカルボニル基としては、ベンジルオキシカルボニル基、フェネチルオキシカルボニル基、ジフェニルメチルオキシカルボニル基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個のアルキルカルボニルオキシ基としては、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ｎ−プロピルカルボニルオキシ基、ｉｓｏ−プロピルカルボニルオキシ基、ｎ−ブチルカルボニルオキシ基、ｉｓｏ−ブチルカルボニルオキシ基、ｓｅｃ−ブチルカルボニルオキシ基、ｔ−ブチルカルボニルオキシ基、ｎ−ペンチルカルボニルオキシ基、ｎ−ヘキシルカルボニルオキシ基、シクロヘキシルカルボニルオキシ基、ｎ−ヘプチルカルボニルオキシ基、３−ヘプチルカルボニルオキシ基、ｎ−オクチルカルボニルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数７〜２０個のアリールカルボニルオキシ基としては、ベンゾイルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数８〜２０個のアラルキルカルボニルオキシ基としては、ベンジルカルボニルオキシ基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。置換されていてもよい炭素原子数２〜２０個の複素環基としては、ピロール基、イミダゾール基、ピペリジン基、モルホリン基等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００８４】
上記式（ｃ）において、官能基Ｂ１〜Ｂ２４のアルキル基、アルコキシ基、アリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、アラルキルオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アラルキルチオ基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アラルキルオキシカルボニル基、アルキルカルボニルオキシ基、アリールカルボニルオキシ基、アラルキルカルボニルオキシ基又は複素環基が置換されている場合、これら官能基Ｂ１〜Ｂ２４に存在する置換基として、例えば、ハロゲン原子、アシル基、アルキル基、フェニル基、アルコキシ基、ハロゲン化アルキル基、ハロゲン化アルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルアミノ基、アルキルカルボニルアミノ基、アリールアミノ基、アリールカルボニルアミノ基、カルボニル基、アルコキシカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、アルコキシスルホニル基、アルキルチオ基、カルバモイル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基、複素環基などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの置換基は複数個存在していてもよく、複数個存在する場合には同種若しくは異種のいずれであってもよく、同種の場合においても同一若しくは異なっていても良い。また、置換基同士が連結基を介して繋がっていてもよい。
【００８５】
（末端がアミノ基である官能基の場合）
上記式（ｃ）において、官能基Ｂ１〜Ｂ２４の置換されていてもよいアミノ基、置換されていてもよいアミノスルホニル基又は置換されていてもよいアミノカルボニル基への置換基としては、水素原子；メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、シクロヘキシル基等の直鎖、分岐又は環状のアルキル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基；アセチル基、エチルカルボニル基、ｎ−プロピルカルボニル基、ｉｓｏ−プロピルカルボニル基、ｎ−ブチルカルボニル基、ｉｓｏ−ブチルカルボニル基、ｓｅｃ−ブチルカルボニル基、ｔ−ブチルカルボニル基、ｎ−ペンチルカルボニル基、ｎ−ヘキシルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、ｎ−ヘプチルカルボニル基、３−ヘプチルカルボニル基、ｎ−オクチルカルボニル基等の直鎖、分岐又は環状のアルキルカルボニル基；ベンゾイル基、ナフチルカルボニル基等のアリールカルボニル基；ベンジルカルボニル基等のアラルキルカルボニル基などが挙げられるが、これらに限定されるものではなく、これらの置換基はさらに置換基で置換されていても良い。これらの置換基は０個、１個又は２個存在していてもよく、２個存在する場合にはお互いが同種若しくは異種のいずれであってもよく、同種の場合においても同一若しくは異なっていても良い。また、置換基が２個の場合、置換基同士が連結基を介して繋がっていてもよい。
【００８６】
上記置換されていてもよいアミノ基、置換されていてもよいアミノスルホニル基、置換されていてもよいアミノカルボニル基への置換基であるアルキル基、アリール基、アラルキル基、アルキルカルボニル基、アリールカルボニル基、アラルキルカルボニル基などに更に存在しても良い置換基として、例えば、ハロゲン原子、アシル基、アルキル基、フェニル基、アルコキシ基、ハロゲン化アルキル基、ハロゲン化アルコキシ基、ニトロ基、アミノ基、アルキルアミノ基、アルキルカルボニルアミノ基、アリールアミノ基、アリールカルボニルアミノ基、カルボニル基、アルコキシカルボニル基、アルキルアミノカルボニル基、アルコキシスルホニル基、アルキルチオ基、カルバモイル基、アリールオキシカルボニル基、シアノ基、複素環基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。これらの置換基は複数個存在していてもよく、複数個存在する場合には同種若しくは異種のいずれであってもよく、同種の場合においても同一若しくは異なっていても良い。また、置換基同士が連結基を介して繋がっていてもよい。
【００８７】
また、金属Ｍ２としての２価の金属の例としては、Ｃｕ（ＩＩ）、Ｃｏ（ＩＩ）、Ｚｎ（ＩＩ）、Ｆｅ（ＩＩ）、Ｎｉ（ＩＩ）、Ｒｕ（ＩＩ）、Ｒｈ（ＩＩ）、Ｐｄ（ＩＩ）、Ｐｔ（ＩＩ）、Ｍｎ（ＩＩ）、Ｍｇ（ＩＩ）、Ｔｉ（ＩＩ）、Ｂｅ（ＩＩ）、Ｃａ（ＩＩ）、Ｂａ（ＩＩ）、Ｃｄ（ＩＩ）、Ｈｇ（ＩＩ）、Ｐｂ（ＩＩ）、Ｓｎ（ＩＩ）などが挙げられるがこれらに限定されるものではない。金属Ｍ２としての３価の置換金属原子の例としては、Ａｌ−Ｆ、Ａｌ−Ｃｌ、Ａｌ−Ｂｒ、Ａｌ−Ｉ、Ｆｅ−Ｃｌ、Ｇａ−Ｆ、Ｇａ−Ｃｌ、Ｇａ−Ｉ、Ｇａ−Ｂｒ、Ｉｎ−Ｆ、Ｉｎ−Ｃｌ、Ｉｎ−Ｂｒ、Ｉｎ−Ｉ、Ｔｌ−Ｆ、Ｔｌ−Ｃｌ、Ｔｌ−Ｂｒ、Ｔｌ−Ｉ、Ａｌ−Ｃ６Ｈ５、Ａｌ−Ｃ６Ｈ４（ＣＨ３）、Ｉｎ−Ｃ６Ｈ５、Ｉｎ−Ｃ６Ｈ４（ＣＨ３）、Ｉｎ−Ｃ６Ｈ５、Ｍｎ（ＯＨ）、Ｍｎ（ＯＣ６Ｈ５）、Ｍｎ〔ＯＳｉ（ＣＨ３）３〕、Ｒｕ−Ｃｌ等が挙げられるがこれらに限定されるものではない。金属Ｍ２としての４価の置換金属原子の例としては、ＣｒＣｌ２、ＳｉＦ２、ＳｉＣｌ２、ＳｉＢｒ２、ＳｉＩ２、ＺｒＣｌ２、ＧｅＦ２、ＧｅＣｌ２、ＧｅＢｒ２、ＧｅＩ２、ＳｎＦ２、ＳｎＣｌ２、ＳｎＢｒ２、ＴｉＦ２、ＴｉＣｌ２、ＴｉＢｒ２、Ｇｅ（ＯＨ）２、Ｍｎ（ＯＨ）２、Ｓｉ（ＯＨ）２、Ｓｎ（ＯＨ）２、Ｚｒ（ＯＨ）２、Ｃｒ（Ｒｘ）２、Ｇｅ（Ｒｘ）２、Ｓｉ（Ｒｘ）２、Ｓｎ（Ｒｘ）２、Ｔｉ（Ｒｘ）２｛Ｒｘは、アルキル基、フェニル基、ナフチル基又はそれらの誘導体を表す｝、Ｃｒ（ＯＲｙ）２、Ｇｅ（ＯＲｙ）２、Ｓｉ（ＯＲｙ）２、Ｓｎ（ＯＲｙ）２、Ｔｉ（ＯＲｙ）２｛Ｒｙは、アルキル基、フェニル基、ナフチル基、トリアルキルシリル基、ジアルキルアルコキシシリル基又はそれらの誘導体を表す｝、Ｓｎ（ＳＲｚ）２、Ｇｅ（ＳＲｚ）２｛Ｒｚは、アルキル基、フェニル基、ナフチル基、又はその誘導体を表す｝などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。金属Ｍ２としてのオキシ金属の例としては、ＶＯ、ＭｎＯ、ＴｉＯなどが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
【００８８】
式（ｂ）で示されるフタロシアニン系化合物の具体例として、商品名イーエクスカラーＩＲ−１０Ａ、イーエクスカラーＩＲ−１２、イーエクスカラーＩＲ−１４やＴＸ−ＥＸ−９０６Ｂ、ＴＸ−ＥＸ−９１０Ｂ、ＴＸ−ＥＸ−９０２Ｋ、ＴＸ−ＥＸ−８１７（いずれも日本触媒製）が挙げられる。
【００８９】
シアニン色素は８００〜１１００ｎｍの近赤外線の吸収能が高く、可視光領域での透明性が高いことが特徴である。本発明で使用できるシアニン色素は、特に制限されないが、インドリウム系カチオン、ベンズオキサゾリウム系カチオン、ベンズイミダゾリウム系カチオン、ベンズチアゾリウム系カチオンの塩が好ましく使用でき、具体的には式（ｄ）〜（ｏ）で示されるカチオンからなる塩が挙げられる。また、対アニオンはジイモニウム色素と同じアニオンが使用できる。
【００９０】
【化１７】
2008230969.tif 000018
【００９１】
【化１８】
2008230969.tif 000019
【００９２】
【化１９】
2008230969.tif 000020
【００９３】
【化２０】
2008230969.tif 000021
【００９４】
【化２１】
2008230969.tif 000022
【００９５】
【化２２】
2008230969.tif 000023
【００９６】
【化２３】
2008230969.tif 000024
【００９７】
【化２４】
2008230969.tif 000025
【００９８】
【化２５】
2008230969.tif 000026
【００９９】
【化２６】
2008230969.tif 000027
【０１００】
【化２７】
2008230969.tif 000028
【０１０１】
【化２８】
2008230969.tif 000029
【０１０２】
上記式（ｄ）〜（ｏ）で示されるカチオンを含む色素として、以下に例示される市販品が用いられ得る。具体的には、上記式（ｄ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、アメリカンダイソース社製のＡＤＳ８１２ＭＩ（対アニオンはヨウ化物イオン）が用いられうる。上記式（ｅ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製のＳ０７１２（対アニオンはヘキサフルオロリン酸イオン）が用いられうる。上記式（ｆ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製のＳ０７２６（対アニオンは塩化物イオン）が用いられうる。上記式（ｇ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、アメリカンダイソース社製のＡＤＳ７８０ＭＴ（対アニオンはｐ−トルエンスルホン酸イオン）が用いられうる。上記式（ｈ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製のＳ０００６（対アニオンは過塩素酸イオン）が用いられうる。上記式（ｉ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製のＳ００８１（対アニオンは過塩素酸イオン）が用いられうる。上記式（ｊ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製のＳ０７７３（対アニオンはテトラフルオロホウ酸イオン）が用いられうる。上記式（ｋ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製の商品名Ｓ０７７２（対アニオンはテトラフルオロホウ酸イオン）が用いられうる。上記式（ｌ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製の商品名Ｓ０７３４（対アニオンはテトラフルオロホウ酸イオン）が用いられうる。上記式（ｍ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製の商品名Ｓ０８１３（対アニオンはテトラフルオロホウ酸イオン）が用いられうる。上記式（ｎ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、ＦＥＷケミカル社製の商品名Ｓ０８８９（対アニオンはテトラフルオロホウ酸イオン）が用いられうる。上記式（ｏ）で表されるカチオンを含むシアニン系色素として、Ｅｘｃｉｔｏｎ社製の商品名ＩＲ１４０（対アニオンは過塩素酸イオン）が用いられうる。シアニン系色素を使用することにより可視領域の透明性が高い近赤外線吸収組成物が得られる。
【０１０３】
本発明の可視光吸収色素の添加量は色素の種類、膜厚、目的によって適宜選択することが出来る。薄型ディスプレイから発生する近赤外線を吸収させる場合は波長８００〜１１００ｎｍの近赤外線の透過率を５０％以下、好ましくは３０％以下、最も好ましくは１０％以下にすればよい。
【０１０４】
また、本発明の可視光吸収組成物には塗膜の色調を調整するために、調色用の可視光吸収色素を添加してもよい。調色用の色素の種類は特に限定されないが、１：２クロム錯体、１：２コバルト錯体、銅フタロシアニン、アントラキノン、ジケトピロロピロール等が使用できる。具体的には、オラゾールブルーＧＮ（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ製）、オラゾールブルーＢＬ（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ製）、オラゾールレッド２Ｂ（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ製）、オラゾールレッドＧ（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ製）、オラゾールブラックＣＮ（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ製）、オラゾールイエロー２ＧＬＮ（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ製）、オラゾールイエロー２ＲＬＮ（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ製）、マイクロリスＤＰＰレッドＢ−Ｋ（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ製）、等が挙げられる。
【０１０５】
更に、本発明の可視光吸収組成物は、必要に応じて、その性能を失わない範囲で溶剤や添加剤、硬化剤を１種または２種以上含んでいてもよい。
【０１０６】
本発明の可視光吸収組成物は、近赤外線吸収色素が樹脂中に固体（例えば、粉末）の形態で混合されたものであってもよいが、フィルム上にコーティングして使用する場合は溶剤中に、溶解、分散または懸濁した形態であることが好ましい。
【０１０７】
この際使用できる溶剤としては、例えばシクロヘキサン、メチルシクロヘキサン等の脂肪族系；トルエン、キシレンなどの芳香族系；アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン等のケトン系；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル系；アセトニトリル等のニトリル系；メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール系；テトラヒドロフラン、ジブチルエーテル等のエーテル系；ブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等のグリコールエーテル系；ホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系；塩化メチレン、クロロホルム等のハロゲン系等が使用できる。これらを単独で使用しても混合して使用してもよい。色素の耐久性を向上させるためにはメチルエチルケトン、酢酸エチル等の沸点が１００℃以下の溶媒が好適である。また、コーティング時の塗膜外観を向上させるためにはトルエン、メチルイソブチルケトン、酢酸ブチル等の沸点が１００〜１５０℃の溶媒が好適である。塗膜の耐クラック性を向上させるにはブチルセロソルブ、プロピレングリコールｎ−プロピルエーテル、プロピレングリコールｎ−ブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等の沸点が１５０〜２００℃の溶媒が好適である。
【０１０８】
コーティング剤の粘度は塗工機の種類によって適宜選択されるが、マイクログラビアコーター等のような小径グラビアキスリバース方式で塗工する場合は１〜１０００ｍＰａ・ｓ、ダイコーター等押し出し方式で塗工する場合は１００〜１００００ｍＰａ・ｓが一般的である。コーティング剤の固形分は塗料粘度に合わせて調整される。
【０１０９】
また、添加剤としては、フィルムやコーティング膜等を形成する樹脂組成物に使用される従来公知の添加剤を用いることができ、分散剤、レベリング剤、消泡剤、粘性調整剤、つや消し剤、粘着付与剤、帯電防止剤、酸化防止剤、紫外線吸収材、光安定化剤、消光剤、硬化剤、アンチブロッキング剤等が挙げられる。なお、硬化剤としてはイソシアネート化合物、チオール化合物、エポキシ化合物、アミン系化合物、イミン系化合物、オキサゾリン化合物、シランカップリング剤、ＵＶ硬化剤等を使用することができる。
【０１１０】
本発明の可視光吸収組成物は、液晶ディスプレーやＰＤＰ等の薄型ディスプレーの光学フィルター、ＤＶＤ−Ｒ等の光情報記録材料にも使用できる。特に本発明の可視光吸収組成物中にジイモニウム色素を添加しても、ジイモニウム色素が劣化しにくいため、可視光吸収能と近赤外線吸収能を併せ持つ材料が簡便に可視光を吸収する色素のうち発光を示すものはエレクトロルミネッセンスディスプレーや液晶ディスプレーのバックライトにも使用できる。本発明の可視光吸収組成物は、特にフィルムやシート状での使用に好適である。
（５）可視光吸収材
本発明の可視光吸収材は、本発明の可視光吸収組成物をフィルム状に成形したものであってもよいし、透明基材上に前記可視光吸収組成物を含む塗膜を積層したものであってもよい。
【０１１１】
透明基材としては、一般に光学材に使用し得るものであって、実質的に透明であれば特に制限はない。具体的な例としてはガラス；シクロポリオレフィン、非晶質ポリオレフィン等のオレフィン系ポリマー；ポリメチルメタクリレート等のメタクリル系ポリマー；酢酸ビニルやハロゲン化ビニル等のビニル系ポリマー；ＰＥＴ等のポリエステル；ポリカーボネート、ブチラール樹脂等のポリビニルアセタール；ポリアリールエーテル系樹脂等が挙げられる。更に、該透明基材には、コロナ放電処理、火炎処理、プラズマ処理、グロー放電処理、粗面化処理、薬品処理等の従来公知の方法による表面処理や、アンカーコート剤やプライマー等のコーティングが施されてもよい。また、上記透明基材を構成する基材樹脂には、公知の添加剤、耐熱老化防止剤、滑剤、帯電防止剤等の配合が可能である。上記透明基材は、公知の射出成形、Ｔダイ成形、カレンダー成形、圧縮成形等の方法や、有機溶剤に溶融させてキャスティングする方法などを用い、フィルムまたはシート状に成形される。かかる透明基材を構成する基材は、未延伸でも延伸されていてもよく、また他の基材と積層されていてもよい。可視光吸収材の厚みは一般に０．１μｍから１０ｍｍ程度であるが、目的に応じて適宜決定される。
【０１１２】
コーティング法で可視光吸収フィルムを得る場合の透明基材としてはＰＥＴフィルムが好ましく、特に易接着処理をしたＰＥＴフィルムが好適である。具体的にはコスモシャインＡ４３００（東洋紡績製）、ルミラーＵ３４（東レ製）、メリネックス７０５（帝人デュポン製）等が挙げられる。また、ＴＡＣ（トリアセチルセルロース）フィルム、反射防止フィルム、ぎらつき防止フィルム、衝撃吸収フィルム、電磁波シールドフィルム、紫外線吸収フィルムなどの機能性フィルムも透明基材として使用できる。これにより、簡便に薄型ディスプレー用の光学フィルターを作製することができる。透明基材は、フィルムであることが好ましい。
【０１１３】
これらのうち、ガラス、ＰＥＴフィルム、易接着性ＰＥＴフィルム、ＴＡＣフィルム、反射防止フィルム及び電磁波シールドフィルムが透明基材として好ましく使用される。透明基材として、ガラス等の無機基材を使用する場合には、アルカリ成分が少ないものが色素の耐久性の観点から好ましい。
【０１１４】
本発明の可視光吸収材を作製する方法としては、特に限定されるものではないが、例えば次の方法が利用できる。例えば、（Ｉ）樹脂に本発明の近赤外線吸収材料を混練し、加熱成形して樹脂板又はフィルムを作製する方法；（II）本発明の可視光吸収材料とモノマー又はオリゴマーを重合触媒の存在下にキャスト重合し、樹脂板又はフィルムを作製する方法；（III）本発明の可視光吸収材を上記の透明基材上にコーティングする方法等である。
【０１１５】
（Ｉ）の作製方法としては、用いる樹脂によって加工温度、フィルム化（樹脂板化）条件等が多少異なるが、通常、本発明の可視光吸収組成物を樹脂の粉体又はペレットに添加し、１５０〜３５０℃に加熱、溶解させた後、成形して樹脂板を作製する方法、押し出し機によりフィルム化（樹脂板化）する方法等が挙げられる。
【０１１６】
（II）の作製方法としては、本発明の可視光吸収組成物とモノマー又はオリゴマーを重合触媒の存在下にキャスト重合し、それらの混合物を型内に注入し、反応させて硬化させるか、又は金型に流し込んで型内で硬い製品となるまで固化させて成形する。多くの樹脂がこの過程で成形可能であり、その様な樹脂の具体例としてアクリル樹脂、ジエチレングリコールビス（アリルカーボネート）樹脂、エポキシ樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ポリスチレン樹脂、シリコン樹脂、等が挙げられる。その中でも、硬度、耐熱性、耐薬品性に優れたアクリルシートが得られるメタクリル酸メチルの塊状重合によるキャスティング法が好ましい。
【０１１７】
重合触媒としては公知のラジカル熱重合開始剤が利用でき、例えばベンゾイルパーオキシド、ｐ−クロロベンゾイルパーオキシド、ジイソプロピルパーオキシカーボネート等の過酸化物、アゾビスイソブチロニトリル等のアゾ化合物が挙げられる。その使用量は混合物の総量に対して、一般的に０．０１〜５重量％である。熱重合における加熱温度は、一般的に４０〜２００℃であり、重合時間は一般的に３０分〜８時間程度である。また熱重合以外に、光重合開始剤や増感剤を添加して光重合する方法も利用できる。
【０１１８】
（III）の方法としては、本発明の可視光吸収組成物を透明基材上にコーティングする方法、本発明の可視光吸収組成物を微粒子に固定化し、該微粒子を分散させた塗料を透明基材上にコーティングする方法等がある。
【０１１９】
基材に可視光吸収組成物を塗布する際には公知の塗工機が使用できる。例えばコンマコーター等のナイフコーター、スロットダイコーター、リップコーター等のファウンテンコーター、マイクログラビアコーター等のキスコーター、グラビアコーター、リバースロールコーター等のロールコーター、フローコーター、スプレーコーター、バーコーターが挙げられる。塗布前にコロナ放電処理、プラズマ処理等の公知の方法で基材の表面処理を行ってもよい。乾燥・硬化方法としては、熱風、遠赤外線、ＵＶ硬化等公知の方法が使用できる。乾燥・硬化後は公知の保護フィルムとともに巻き取ってもよい。
【０１２０】
乾燥方法は特に限定されないが、熱風乾燥や遠赤外線乾燥を用いることができる。乾燥温度は乾燥ラインの長さ、ライン速度、塗布量、残存溶剤量、基材の種類等を考慮して決めればよい。基材がＰＥＴフィルムであれば、一般的な乾燥温度は５０〜１５０℃である。１ラインに複数の乾燥機がある場合は、それぞれの乾燥機を異なる温度、風速に設定してもよい。塗工外観の良好な塗膜を得るためには、入り口側の乾燥条件をマイルドにするのが好ましい。
【０１２１】
本発明の可視光吸収材は、可視領域の吸収能が高い優れた光学フィルターの構成材料となりうる。本発明の可視光吸収材料は、従来の可視光吸収材料と比べて耐久性、特に耐熱性と耐湿熱性が高いため、長期間の保管や使用でも外観と近赤外線吸収能が維持される。
本発明の可視光吸収組成材は、液晶ディスプレーやＰＤＰ等の薄型ディスプレーの光学フィルター、ＤＶＤ−Ｒ等の光情報記録材料にも使用できる。可視光を吸収する色素のうち発光を示すものはエレクトロルミネッセンスディスプレーや液晶ディスプレーのバックライトにも使用できる。
（６）光学フィルター
本発明の光学フィルターは、本発明の可視光吸収材を使用したものである。このような光学フィルターは、特定の波長の可視光を吸収することで色調を調整することができるので、薄型ディスプレー用に好適である。本発明の光学フィルターによってディスプレーの画質を向上させることができる。特にＰＤＰ用の光学フィルターに使用することで、ネオン等の発光により５５０〜６２０ｎｍに不要な発光を除去することができる。
【０１２２】
本発明の光学フィルターには、上記の可視光吸収材からなる可視光吸収層のほかに、近赤外線吸収層、電磁波遮蔽層、反射防止層、ぎらつき防止（アンチグレア）層、傷付き防止層、色調整層、ガラス等の支持体などが設けられていてもよい。
【０１２３】
光学フィルターの各層の構成は任意に選択すればよく、好ましくは反射防止層とぎらつき防止層のうち少なくともどちらか一層と、可視光吸収層、近赤外線吸収層の少なくとも３層を組み合わせた光学フィルターが好ましく、薄型ディスプレーがＰＤＰの場合は更に電磁波遮蔽層を組み合わせた少なくとも４層を有する光学フィルターが好ましい。
【０１２４】
反射防止層、またはぎらつき防止層が人側の最表層とされるのが好ましい。可視光吸収層、近赤外線吸収層と電磁波遮蔽層相互間の積層順序は任意である。また、４層の間には傷付き防止層、調色層、衝撃吸収層、支持体、透明基材等の他の層が挿入されていてもよい。
【０１２５】
各層を張り合わせる際にはコロナ処理、プラズマ処理等の物理的な処理をしてもよいし、ポリエチレンイミン、オキサゾリン系ポリマー、ポリエステル、セルロース等の公知の高極性ポリマーをアンカーコート剤として使用してもよい。
薄型ディスプレー用光学フィルターはパネルから発生する近赤外線をカットするために近赤外線吸収層を設けることが好ましい。可視光吸収層と近赤外線吸収層の２層を有する光学フィルターとしては本発明の可視光吸収材と近赤外線吸収材を粘着剤等で貼り合せてもよい。また、本発明の可視光吸収組成物中に近赤外線吸収色素を添加して同一の層に使用することで可視光近赤外線吸収層としてもよい。
【０１２６】
薄型ディスプレー用光学フィルターには、画面を見やすくするために、反射防止層またはぎらつき防止層を人側の最表層に設けることが好ましい。
反射防止層は、表面の反射を抑えて、表面への蛍光灯などの外光の写り込みを防止するためのものである。反射防止層は、金属酸化物、フッ化物、ケイ化物、ホウ化物、炭化物、窒化物、硫化物等の無機物の薄膜からなる場合と、アクリル樹脂、フッ素樹脂などの屈折率の異なる樹脂を単層あるいは多層に積層させたものからなる場合とがあり、前者の場合の製造方法として、蒸着やスパッタリング法を用いて単層あるいは多層の形態で、透明基材上に反射防止コーティングを形成させる方法がある。また、後者の場合の製造方法として、透明フィルム上に、コンマコーター等のナイフコーター、スロットコーター、リップコーター等のファウンテンコーター、グラビアコーター、フローコーター、スプレーコーター、バーコーターを用いて透明基材の表面に反射防止コーティングを塗布する方法がある。
【０１２７】
ぎらつき防止層は、シリカ、メラミン樹脂、アクリル樹脂等の微粉体をインキ化し、従来公知の塗布法で、本発明のフィルターのいずれかの層上に塗布し、熱或いは光硬化させることにより形成される。また、アンチグレア処理したフィルムを該フィルター上に貼りつけてもよい。
【０１２８】
また、傷付き防止層は、ウレタンアクリレート、エポキシアクリレート、多官能アクリレート等のアクリレートと光重合開始剤を有機溶剤に溶解或いは分散させた塗布液を従来公知の塗布法で、本発明のフィルターのいずれかの層上に、塗布し、乾燥させ、光硬化させることにより形成される。
【０１２９】
反射防止層またはぎらつき防止層と可視光光吸収層とを有する光学フィルターは、反射防止フィルムまたはぎらつき防止フィルムの裏面に本発明の可視光吸収材からなる層を積層させることで得られる。積層させる方法としては、フィルム状にした本発明の可視光吸収材料と反射防止フィルムまたはぎらつき防止フィルムとを粘着剤で張り合わせてもよいし、溶液化した本発明の可視光吸収組成物を反射防止フィルムまたはぎらつき防止フィルムの裏面に直接塗布してもよい。さらに、可視光吸収組成物に近赤外線吸収色素を添加してもよい。
反射防止フィルムまたはぎらつき防止フィルムの裏面に可視光吸収層または可視光近赤外線吸収層を設ける場合には、紫外線による色素の劣化を抑えるために、透明基材として紫外線吸収フィルムを使用するのが好ましい。
【０１３０】
プラズマディスプレー用光学フィルターには、パネルから発生する電磁波を除去するために、電磁波遮蔽層を設けることが好ましい。
【０１３１】
電磁波遮蔽層はエッチング、印刷等の手法で金属のメッシュをフィルム上にパターニングしたものを樹脂で平滑化したフィルムや、繊維メッシュの上に金属を蒸着させたものを樹脂中に抱埋したフィルムが使用される。
【０１３２】
可視光吸収層と電磁波遮蔽層の２層を有する光学フィルターは電磁波防止材料と可視光吸収材料とを複合化することで得られる。複合化させる方法としては、フィルム状にした本発明の可視光吸収材料と電磁波遮蔽フィルムを粘着剤で張り合わせてもよいし、溶液化した本発明の可視光吸収材料を電磁波遮蔽フィルムに直接塗布してもよい。また、フィルム上の金属のメッシュを平滑化する際に本発明の可視光吸収組成物を使用することもできる。また、金属を蒸着した繊維を抱埋する際に、本発明の可視光吸収材料を使用することもできる。可視光吸収層に近赤外線吸収色素を添加してもよい。
【０１３３】
可視光吸収層、近赤外線吸収層、反射またはぎらつき防止層および電磁波遮蔽層の４層を有する光学フィルターとしては、本発明の可視光吸収材からなる可視光吸収フィルム、近赤外線吸収フィルム、反射またはぎらつき防止フィルム、電磁波遮蔽フィルムの４枚を粘着剤で張り合わせたものが使用できる。必要に応じてガラス等の支持体や色調整フィルム等の機能性フィルムを張り合わせてもよい。
【０１３４】
光学フィルターの製造工程やフィルム構成を簡略化するためには、複数の機能を有する複合化フィルムを使用するのがよい。例えば可視光近赤外線吸収層と反射防止層またはぎらつき防止層とを含む複合化フィルムを粘着剤で電磁波遮蔽フィルムに張り合わせた光学フィルターや、可視光近赤外線吸収層と電磁波遮蔽層を含む複合化フィルムを粘着剤で反射防止フィルムまたはぎらつき防止フィルムに張り合わせた光学フィルター、電磁波遮蔽層と反射防止層またはぎらつき防止層を含む複合化フィルムを粘着剤で可視近赤外線吸収フィルムに張り合わせた光学フィルターが挙げられる。
【０１３５】
本発明の薄型ディスプレー用光学フィルターは表示装置から離して設置してもよいし、表示装置に直接貼り付けてもよい。表示装置から離して設置する場合は支持体としてガラスを使用するのが好ましい。表示装置に直接張り合わせる場合にはガラスを使用しない光学フィルターが好ましい。直接、貼り合わせる場合は、粘着剤化した本発明の可視光吸収材料を使用して貼り合せてもよい。
（７）薄型ディスプレー
本発明の薄型ディスプレーは本発明の光学フィルターを使用した薄型ディスプレーである。本発明の光学ディスプレーを搭載した薄型ディスプレーは長期間にわたり良好な画質が維持される。また、表示画面に直接、光学フィルターを張り合わせた薄型ディスプレーはより鮮明な画質が得られる。光学フィルターを直接張り合わせる場合は表示体のガラスとして強化ガラスを使用するか、光学フィルターに衝撃吸収層を設けるのが好ましい。
【０１３６】
本発明の光学フィルターを表示装置に貼り付ける際の粘着剤としては、スチレンブタジエンゴム、ポリイソプレンゴム、ポリイソブチレンゴム、天然ゴム、ネオプレンゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム等のゴム類やポリアクリル酸メチル、ボリアクリル酸エチル、ポリアクリル酸ブチル等のポリアクリル酸アルキルエステル等が挙げられ、これらは単独で用いられてもよいし、さらに粘着付与剤としてピッコライト、ポリベール、ロジンエステル等を添加したものを用いてもよい。また、特開２００４−２６３０８４号公報で示されているように衝撃吸収能を有する粘着剤を使用することができるが、これに限定されるものではない。
【０１３７】
この粘着層の厚みは、通常５〜２０００μｍ、好ましくは１０〜１０００μｍである。粘着剤層の表面に剥離フィルムを設け、この剥離フィルムにより、光学フィルターを薄型ディスプレーの表面に張り付けるまでの間、粘着剤層を保護し、粘着剤層にゴミ等が付着しないようにするのもよい。この場合、フィルターの縁綾部の粘着剤層と剥離フィルムとの間に、粘着剤層を設けない部分を形成したり、非粘着性のフィルムを挟む等して非粘着部分を形成し、この非粘着部分を剥離開始部とすれば、貼着時の作業がやりやすい。
【０１３８】
衝撃吸収層は表示装置を外部からの衝撃から保護するためのものである。支持体を使用しない光学フィルターで使用するのが好ましい。衝撃吸収材としては特開２００４−２４６３６５号公報、特開２００４−２６４４１６号公報に示されているような、エチレン−酢酸ビニル共重合体、アクリル系ポリマー、ポリ塩化ビニル、ウレタン系、シリコン系樹脂等が使用できるが、これらに限定されるものではない。
【実施例】
【０１３９】
次に実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、これらの実施例は何ら本発明を制限するものではない。なお、部は質量部を示す。また、可視光吸収能、近赤外線吸収能、発光強度、耐熱性の評価は以下に従った。
（１）可視光−近赤外線吸収スペクトルの測定
可視光−近赤外スペクトルの測定にはＵＶ−３７００（島津製作所製）を使用し、３５０〜１２５０ｎｍの透過スペクトルを測定した。可視光吸収能は使用する色素の最大吸収波長の透過率で評価した。近赤外線吸収能は１０９０ｎｍでの透過率で評価した。
【０１４０】
（２）発光スペクトルの測定
発光スペクトルの測定には蛍光分光光度計ＦＰ−７７７（日本分光製）を使用した。波長５５０ｎｍの光を励起光として場合の発光スペクトルを測定した。
【０１４１】
（３）耐熱性の評価
試験体を１００℃の熱風乾燥器中に１２０時間静置し、試験前後での３５０〜１２５０ｎｍの透過スペクトルを測定した。透過スペクトルの測定にはＵＶ−３７００（島津製作所製）を使用し、波長１０９０ｎｍでの透過率の変化を評価した。また、得られた試験前後の透過スペクトルから色差を計算し、ｂ＊の変化を評価した。
（実施例１−１）
モノマーとしてメチルメタクリレート３７１．５ｇ、ノルマルブチルアクリレート５９ｇおよびブチルアクリレート６９．５ｇを混合し、モノマー混合物１を得た。パーカドックス１２ＸＬ２５（火薬アクゾ製）６ｇとトルエン１００ｇとを混合し、開始剤溶液１を得た。このモノマー混合物１のうち３５０ｇと、トルエン２２５ｇとをフラスコに入れ、このフラスコに、温度計、攪拌機、窒素ガス導入管、還流冷却機および滴下漏斗をセットした。１５０ｇのモノマー混合物１と３１．８ｇの開始剤溶液１とを混合し、上記滴下漏斗に入れた。窒素ガスを２０ｍｌ／分で流通させながら、フラスコ内を加熱して内温を１００℃とした。開始剤溶液１のうち７４．２ｇをフラスコに添加し、重合反応を開始した。重合開始剤の投入から１０分後に、上記滴下漏斗内の混合物（モノマー混合物１と開始剤溶液１との混合物）を６０分かけてフラスコ内に添加した。添加後７５ｇのトルエンで滴下漏斗を洗浄し、フラスコ内に洗浄液を添加した。その後、６０分間熟成し、希釈溶剤としてトルエン１５０ｇをフラスコ内に添加した。さらに６０分間熟成し、希釈溶剤としてトルエン１５０ｇをフラスコ内に添加した。さらに６０分間熟成し、希釈溶剤としてトルエン１５０ｇをフラスコ内に添加した。さらに６０分間熟成した。その後、１０８℃まで昇温し、３００分熟成した。さらに、希釈溶剤１８５．７ｇを添加後、室温まで冷却し樹脂溶液１を得た。固形分は３２．４％、Ｔｇは７５℃、ポリスチレン換算の重量平均分子量は２２万であった。
（実施例１−２）
可視光吸収色素としてＳ０２９０（ＦＥＷ  ＣＨＥＭＩＣＡＬＳ製：式４のヨウ化物塩）０．５部、メチルエチルケトン９９．５部に添加したが、可視光吸収色素溶液１を得た。テトラキス（ペンタフルオロフェニル）ボレートのナトリウム塩５部、メチルエチルケトン９５部に添加し、ホウ酸塩溶液１を得た。樹脂溶液１を６．１部、可視光吸収色素溶液１を１．０部、ホウ酸塩溶液１を０．５部、メチルエチルケトン２．２部とを混合し可視光吸収組成物Ａ１を得た。
（実施例１−３）
可視光吸収組成物Ａ１をバーコーター（Ｎｏ．３４）で厚さ１００μｍの易接着処理ＰＥＴフィルム（東洋紡績製コスモシャインＡ４３００）上に塗工し１２０℃の熱風乾燥器中で３分間乾燥させ、可視光吸収材Ａ１を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図１、蛍光スペクトルを図２に示す。可視光吸収材Ａ１の耐熱試験を行い、波長５８０ｎｍでの可視光透過率、色差値ｂ＊の初期値と変化度（試験後の値から試験前の値の差）を表１に示した。
（実施例２−１）
樹脂は実施例１−１で得られた樹脂溶液１を使用した。
（実施例２−２）
可視光吸収色素としてアデカアークルズＴＹ−１０２（アデカ製）０．５部、メチルエチルケトン９９．５部に添加し、可視光吸収色素溶液２を得た。樹脂溶液１を６．１部、可視光吸収色素溶液１を１．０部、ホウ酸塩溶液１を０．５部、メチルエチルケトン２．２部とを混合し可視光吸収組成物Ａ２を得た。
（実施例２−３）
可視光吸収組成物Ａ２を使用して、実施例１−３と同様の方法で、可視光吸収材Ａ２を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図３に、蛍光スペクトルを図４に示す。可視光吸収材Ａ２の耐熱試験を行い、波長５９０ｎｍでの可視光透過率、色差値ｂ＊の初期値と変化度（試験後の値から試験前の値の差）を表１に示した。
（比較例１−１）
樹脂は実施例１−１で得られた樹脂溶液１を使用した。
（比較例１−２）
樹脂溶液１を６．１部、可視光吸収色素溶液１を１．０部、メチルエチルケトン２．５部とを混合し可視光吸収組成物Ｂ１を得た。
（比較例１−３）
可視光吸収組成物Ｂ１を使用して、実施例１−３と同様の方法で、可視光吸収材Ｂ１を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図５に、蛍光スペクトルを図６に示す。可視光吸収材Ｂ１の耐熱試験を行い、可視光吸収剤Ａ１と同様に評価し、結果を表１に示した。
（比較例２−１）
樹脂は実施例１−１で得られた樹脂溶液１を使用した。
（比較例２−２）
樹脂溶液１を６．１部、可視光吸収色素溶液２を１．０部、メチルエチルケトン２．５部とを混合し可視光吸収組成物Ｂ２を得た。
（比較例２−３）
可視光吸収組成物Ｂ２を使用して、実施例１−３と同様の方法で、可視光吸収材を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図７に、蛍光スペクトルを図８に示す。可視光吸収材Ｂ２の耐熱試験を行い、可視光吸収剤Ａ２と同様に評価し、結果を表１に示した。
【０１４２】
表１、図１〜８において比較例Ｂ１は可視光吸収能や発光を示さなかったが、実施例Ａ１は高い可視光吸収能と発光を示した。また、実施例Ａ２、Ｂ２ともに可視光吸収能や発光を示したが、実施例Ａ２は比較例Ｂ２よりも耐熱試験後の光学特性変化が小さかった。
（実施例３−１）
樹脂は実施例１−１で得られた樹脂溶液１を使用した。
（実施例３−２）
ジイモニウム色素としてＣＩＲ−１０８５（日本カーリット製）をメチルエチルケトンに溶解し、固形分３％のジイモニウム色素溶液１を調整した。樹脂溶液１を６．１部、ジイモニウム色素溶液１を１．７部、可視光吸収色素溶液２を１．０部、ホウ酸塩溶液１を０．５部、メチルエチルケトン０．８部とを混合し可視光吸収組成物Ａ３を得た。
（実施例３−３）
可視光吸収組成物Ａ３を使用して、実施例１−３と同様の方法で、可視光吸収材Ａ３を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図９に示す。可視光吸収材Ｂ２の耐熱試験を行い、光波長５９０ｎｍでの可視光透過率、色差値ｂ＊、近赤外線透過率の初期値と変化度（試験後の値から試験前の値の差）を表２に示した。
（実施例４−１）
樹脂は実施例１−１で得られた樹脂溶液１を使用した。
（実施例４−２）
可視光吸収色素としてアデカアークルズＧＰＺ−１０１（アデカ製）０．５部、メチルエチルケトン９９．５部に添加し、可視光吸収色素溶液３を得た。樹脂溶液１を６．１部、ジイモニウム色素溶液１を１．７部、可視光吸収色素溶液３を１．０部、ホウ酸塩溶液１を０．５部、メチルエチルケトン０．８部とを混合し可視光吸収組成物Ａ４を得た。
（実施例４−３）
可視光吸収組成物Ａ４を使用して、実施例１−３と同様の方法で、可視光吸収材Ａ４を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図１０に示す。可視光吸収材Ａ４の耐熱試験を行い、波長５９０ｎｍでの可視光透過率、色差値ｂ＊、近赤外線透過率の初期値と変化度（試験後の値から試験前の値の差）を表２に示した。
（比較例３−１）
樹脂は実施例１−１で得られた樹脂溶液１を使用した。
（比較例３−２）
ジイモニウム色素としてＣＩＲ−１０８５（日本カーリット製）をメチルエチルケトンに溶解し、固形分３％のジイモニウム色素溶液１を調整した。樹脂溶液１を６．１部、ジイモニウム色素溶液１を１．７部、可視光吸収色素溶液２を１．０部、メチルエチルケトン１．１部とを混合し可視光吸収組成物Ｂ３を得た。
（比較例３−３）
可視光吸収組成物Ｂ３を使用して、実施例１−３と同様の方法で、可視光吸収材Ｂ３を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図１１に示す。可視光吸収材Ｂ３の耐熱試験を行い、可視光吸収剤Ａ３と同様に評価し、結果を表２に示した。
（比較例４−１）
樹脂は実施例１−１で得られた樹脂溶液１を使用した。
（比較例４−２）
樹脂溶液１を６．１部、ジイモニウム色素溶液１を１．７部、可視光吸収色素溶液３を１．０部、メチルエチルケトン０．８部とを混合し可視光吸収組成物Ｂ４を得た。
（比較例４−３）
可視光吸収組成物Ｂ４を使用して、実施例１−３と同様の方法で、可視光吸収材Ｂ４を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図１２に示す。可視光吸収材Ｂ４の耐熱試験を行い、可視光吸収剤Ａ４と同様に評価し、結果を表２に示した。
（比較例５−１）
樹脂は実施例１−１で得られた樹脂溶液１を使用した。
（比較例５−２）
樹脂溶液１を６．１部、ジイモニウム色素溶液１を１．７部、メチルエチルケトン２．０部とを混合し近赤外線吸収組成物Ｂ５を得た。
（比較例５−３）
近赤外線吸収組成物Ｂ５を使用して、実施例１−３と同様の方法で、近赤外線吸収材Ｂ５を得た。この可視光−近赤外線吸収スペクトルを図１３に示す。近赤外線吸収材Ｂ５の耐熱試験を行い、可視光吸収剤Ａ４と同様に評価し、結果を表２に示した。
【０１４３】
表２、図９〜１３において、比較例Ｂ３、Ｂ４は可視光吸収能と近赤外線吸収能を示したが、比較例Ｂ５と比較すると耐熱試験後のｂ＊、近赤外線透過率の変化が大きく、可視光吸収色素の添加によって近赤外線吸収色素の劣化が起きていることが確認された。しかし、実施例Ａ３、Ａ４は比較例Ｂ３、Ｂ４よりも耐熱試験後の色差変化と近赤外線透過率の変化が小さく、近赤外線吸収色素の劣化を抑える効果があることが確認された。
【０１４４】
【表１】
2008230969.tif 000030
【０１４５】
【表２】
2008230969.tif 000031
【産業上の利用可能性】
【０１４６】
本発明の可視光吸収材料、発光材料用ホウ酸塩は、色素の可視光吸収能や発光強度を高めることから、薄型ディスプレー用の光学フィルター、光情報記録材料、発光材料としても使用することがきる。また、近赤外線吸収色素を含む本発明の可視光吸収材料はＰＤＰ用の光学フィルターとして有用である。
【図面の簡単な説明】
【０１４７】
【図１】実施例１で得られた可視光吸収材Ａ１の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図２】実施例１で得られた可視光吸収材Ａ１の蛍光スペクトルを示すグラフである。
【図３】実施例２で得られた可視光吸収材Ａ２の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図４】実施例２で得られた可視光吸収材Ａ２の蛍光スペクトルを示すグラフである。
【図５】比較例１で得られた可視光吸収材Ｂ１の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図６】比較例１で得られた可視光吸収材Ｂ１の蛍光スペクトルを示すグラフである。
【図７】比較例２で得られた可視光吸収材Ｂ２の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図８】比較例２で得られた可視光吸収材Ｂ２の蛍光スペクトルを示すグラフである。
【図９】実施例３で得られた可視光吸収材Ａ３の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図１０】実施例４で得られた可視光吸収材Ａ４の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図１１】比較例３で得られた可視光吸収材Ｂ３の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図１２】比較例４で得られた可視光吸収材Ｂ４の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図１３】比較例５で得られた近赤外線吸収材Ｂ５の可視−近赤外吸収スペクトルを示すグラフである。
【図１】
2008230969.tif 000033
【図２】
2008230969.tif 000034
【図３】
2008230969.tif 000035
【図４】
2008230969.tif 000036
【図５】
2008230969.tif 000037
【図６】
2008230969.tif 000038
【図７】
2008230969.tif 000039
【図８】
2008230969.tif 000040
【図９】
2008230969.tif 000041
【図１０】
2008230969.tif 000042
【図１１】
2008230969.tif 000043
【図１２】
2008230969.tif 000044
【図１３】
2008230969.tif 000045