(57)【要約】【課題】ロストモーションリフタの摩耗が狭い範囲に集中しないようにする。【解決手段】可変動弁機構９は、同一軸線上に並べて揺動可能、且つ両者間の相対回動位相差Ｇを変動調節可能に設けられた入力部２１及び出力部２６と、入力部２１を回転カム１０に付勢するロストモーション機構４１とを備え、回転カム１０が回転すると入力部２１及び出力部２６が一体的に揺動して出力部２６にてバルブ８を開閉する仕組みとなっている。ロストモーション機構４１は、入力部２１に当接するロストモーションリフタ４２と、ロストモーションリフタ４２を入力部２１に押圧するコイルバネ４３と、該コイルバネ４３の弾性的圧縮時に生じる周方向捩れ及び弾性的伸長時に生じる該周方向捩れの戻りによる両周方向Ｐ，Ｑへの回転力のうちの一方を取り出して、ロストモーションリフタ４２を一方向へ回転させるラチェット機構４６とを含み構成されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転カムとバルブとの間に揺動可能に介装された揺動部材と、該揺動部材を前記回転カムに付勢するロストモーション機構とを備え、前記回転カムが回転すると前記揺動部材が揺動して前記バルブを開閉する内燃機関の動弁機構において、
前記ロストモーション機構は、前記揺動部材に当接するロストモーションリフタと、前記ロストモーションリフタを前記揺動部材に押圧するコイルバネと、前記コイルバネの弾性的圧縮時に生じる周方向捩れ及び弾性的伸長時に生じる前記周方向捩れの戻りによる両周方向への回転力のうちの一方を取り出して、前記ロストモーションリフタを一方向へ回転させるラチェット機構とを含み構成されたことを特徴とする内燃機関の動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関のバルブを駆動する動弁機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
動弁機構の中には、図６（ａ）に示す従来例１の動弁機構８０のように、バルブ８のステムエンドに取り付けられたバルブリフタ８２を備え、回転カム８１が該バルブリフタ８２を直接押圧することによってバルブ８を開閉する直打式のもの（特許文献１）や、図６（ｃ）に示す従来例２の可変動弁機構９０のように、回転カム９１とバルブ８との間に同一軸線上に並べて揺動可能に介装された揺動部材としての入力部９２及び出力部９４と、入力部９２と出力部９４とを両者間の相対回動位相差Ｇを変動調節可能に係合した回動位相差可変機構９５と、入力部９２を回転カム９１に付勢するロストモーション機構９６とを備え、回転カム９１が回転すると入力部９２及び出力部９４が一体的に揺動して出力部９４にてバルブ８を開閉する非直打式のもの（特許文献２）等がある。
【特許文献１】特開平６−１７６１１公報
【特許文献２】特開２００１−２６３０１５公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記２つの従来例においては、バルブリフタ８２及びロストモーションリフタ９７の中心部にそれぞれ回転カム８１及び入力部９２のアーム９３を当節させることが一般的であるが、その際には、図６（ｂ）及び図６（ｄ）に示すように、摩耗ｆ１，ｆ２がそれぞれバルブリフタ８２及びロストモーションリフタ９７の中心部の同じ位置に集中してしまう。
【０００４】
そのため、従来例１の動弁機構８０においては、図７（ａ）に示すように、回転カム８１の位置をバルブリフタ８２の中心部から幅ｗ１だけオフセットさせることによって、回転カム８１がバルブリフタ８２を押圧する際に該バルブリフタ８２に回転力を与えられるようにしたものも知られている。
【０００５】
上記方法によれば、該回転力を与えてバルブリフタ８２を徐々に回転させていくことによって、図７（ｂ）に示すように、摩耗ｆ３が生じる部分をバルブリフタ８２の上面全体に広げ、摩耗が狭い範囲に集中するのを防ぐことができるが、これと同様の方法を従来例２の可変動弁機構９０に採用することはできない。なぜなら、該可変動弁機構９０のロストモーションリフタ９７は、揺動する揺動部材としての入力部９２のアーム９３を付勢するものであるため、たとえ、図７（ｃ）に示すように、ロストモーションリフタ９７の位置をアーム９３の中心部に対して幅ｗ２だけオフセットさせたとしても、該ロストモーションリフタ９７に一方向への方向性をもった回転力を与えることはできず、該ロストモーションリフタ９７は微小範囲内でその周方向へ揺動するだけとなり、図７（ｄ）に示すように、結局、摩耗ｆ４は狭い範囲に集中してしまうからである。
【０００６】
そこで、揺動部材を付勢するロストモーションリフタの摩耗が狭い範囲に集中しないようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の内燃機関の動弁機構は、回転カムとバルブとの間に揺動可能に介装された揺動部材と、該揺動部材を前記回転カムに付勢するロストモーション機構とを備え、前記回転カムが回転すると前記揺動部材が揺動して前記バルブを開閉する内燃機関の動弁機構において、
前記ロストモーション機構は、前記揺動部材に当接するロストモーションリフタと、前記ロストモーションリフタを前記揺動部材に押圧するコイルバネと、前記コイルバネの弾性的圧縮時に生じる周方向捩れ及び弾性的伸長時に生じる前記周方向捩れの戻りによる両周方向への回転力のうちの一方を取り出して、前記ロストモーションリフタを一方向へ回転させるラチェット機構とを含み構成されたことを特徴とする。
【０００８】
前記動弁機構は、特に限定されないが、前記バルブの開閉量を変更可能な可変動弁機構に採用することが好ましい。回転カムとバルブとの間に揺動部材を介装する必要性は、このような可変動弁機構に対してこそ高いからである。
【０００９】
また、このとき、前記可変動弁機構は、特に限定されないが、同一軸線上に並べて設けられた前記揺動部材としての入力部及び出力部と、前記入力部と前記出力部とを両者間の相対回動位相差を変動調節可能に係合した回動位相差可変機構とを備え、前記回転カムが回転すると前記入力部及び前記出力部が一体的に揺動して前記出力部にて前記バルブを開閉するものであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ラチェット機構を設けてロストモーションリフタを一方向へ回転させることによって、ロストモーションリフタの摩耗が狭い範囲に集中しないようにすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の内燃機関の可変動弁機構９は、回転カム１０とバルブ８との間に同一軸線上に並べて揺動可能に介装された揺動部材としての入力部２１及び出力部２６と、入力部２１と出力部２６とを両者間の相対回動位相差Ｇを変動調節可能に係合した回動位相差可変機構３１と、入力部２１を回転カム１０に付勢するロストモーション機構４１とを備え、回転カム１０が回転すると入力部２１及び出力部２６が一体的に揺動して出力部２６にてバルブ８を開閉する仕組みとなっている。
【００１２】
ロストモーション機構４１は、入力部２１に当接するロストモーションリフタ４２と、ロストモーションリフタ４２を入力部２１に押圧するコイルバネ４３と、該コイルバネ４３の弾性的圧縮時に生じる周方向捩れ及び弾性的伸長時に生じる該周方向捩れの戻りによる両周方向Ｐ，Ｑへの回転力のうちの一方を取り出して、ロストモーションリフタ４２を一方向へ回転させるラチェット機構４６とを含み構成されている。
【実施例１】
【００１３】
本実施例１の図１及び図２に示す可変動弁機構９は、内燃機関の運転状況に応じてバルブの開閉量を連続的に変化させる機構であって、ここでは、内燃機関５の吸気用のバルブ８に対して取り付けられている。詳しくは、該可変動弁機構９は、各シリンダ６毎に１つずつ存在し、各可変動弁機構９は、シリンダヘッド７に各シリンダ６毎に２ずつ設置された前述の吸気用のバルブ８を２つ同時に押圧している。
【００１４】
可変動弁機構９は、内燃機関５が稼動するのに従って回転駆動される回転カム１０と、動力が伝えられると揺動してバルブ８を開閉するロッカアーム１５と、回転カム１０とロッカアーム１５との間に介在して、回転カム１０からの動力をロッカアーム１５へ伝達量可変に伝えることによって、バルブ８の開閉量を調節する仲介駆動機構２０とを含み構成されている。
【００１５】
回転カム１０は、シリンダヘッド７の上方に回転可能に設置されたカムシャフト１０ｘに形成されており、基本部分となるベース円部１１と、該ベース円部１１から突出したカムノーズ１２とを含み構成されている。そして、該回転カム１０の外周面には、仲介駆動機構２０を押圧するカム面１０ｓが形成されている。
【００１６】
ロッカアーム１５は、各可変動弁機構９毎に２つずつ存在しており、各バルブ８に対して１つずつ設置されている。各ロッカアーム１５は、基端部１５ａがラッシュアジャスタ１７に揺動可能に支持されており、先端部１５ｂがバルブ８のステムエンド８ｅに当接している。また、該ロッカアーム１５の中間部には、仲介駆動機構２０に押圧されるローラ１６が軸着されている。
【００１７】
仲介駆動機構２０は、回転カム１０とロッカアーム１５との間において、同一の支持パイプ２０ｘに並べて揺動可能に支持された揺動部材としての入力部２１及び出力部２６と、入力部２１と出力部２６とを両者間の相対回動位相差Ｇを変動調節可能に係合した回動位相差可変機構３１と、入力部２１を回転カム１０に付勢するロストモーション機構４１とを含み構成されている。この仲介駆動機構２０は、回転カム１０が回転すると入力部２１及び出力部２６が一体的に揺動して該出力部２６にてバルブ８を開閉する仕組みとなっており、また、このとき、回動位相差可変機構３１によって入力部２１と出力部２６との相対回動位相差Ｇを変動させれば、バルブ８の開閉量を変動させることもできるようになっている。なお、以下においては、支持パイプ２０ｘの長さ方向のうちの一方を前方Ｆ、他方を後方Ｒとし、支持バイプ２０ｘの周方向のうち、出力部２６がロッカアーム１５を駆動してバルブ８を開く側の方向を開方向Ｏとし、その反対側の方向を閉方向Ｃとする。
【００１８】
支持パイプ２０ｘは、複数の可変動弁機構９が共有する一本のパイプであって、シリンダヘッド７の上部に前後方向Ｆ，Ｒへ間隔を置いて並設された複数の立壁部７ｖに回動不能に固定されている。そして、該複数の立壁部７ｖのうちの２つの相互間に、一の可変動弁機構９の入力部２１と出力部２６とが互いに端面を合わせた状態で並べて支持されている。そして、これら入力部２１と出力部２６とは、それらの並びの両端が両側の立壁部７ｖに当接することによって、前後方向Ｆ，Ｒへの移動が抑止されている。
【００１９】
入力部２１は、立壁部７ｖの相互間における略中央に配設されている。該入力部２１は、基本部分となる円筒状のベース円部２２と、回転カム１０に当接する入力ローラ２４を支持した入力アーム２３と、ロストモーション機構４１に押圧されるリターンアーム２５とを含み構成され、ベース円部２２の中心部には、支持パイプ２０ｘ及び回動位相差可変機構３１を挿通させるための軸穴が形成されている。入力アーム２３は、ベース円部２２の外周面に２本平行に突出形成されており、両入力アーム２３の先端における相互間には、シャフト２４ｘを介して前述の入力ローラ２４が軸着されている。また、リターンアーム２５は、両入力アーム２３に対する入力部２１の径方向の略反対側に形成されており、該リターンアーム２５がロストモーション機構４１によって閉方向Ｃへ付勢されることによって、入力ローラ２４が回転カム１０のカム面１０ｓに常に当接する仕組みとなっている。
【００２０】
出力部２６は、入力部２１の前後方向Ｆ，Ｒ両側に１づずつ配設されている。各出力部２６は、基本部分となるベース円部２７と、ロッカアーム１５を押圧するための出力カム面２９ｓを備えた出力ノーズ２９とを含み構成され、ベース円部２７の中心部には、支持パイプ２０ｘ及び回動位相差可変機構３１を挿通させるための軸穴が形成されている。また、各出力部２６の入力部２１側とは反対側のそれぞれの端面には、支持パイプ２０ｘを挿通させるための中心孔を備えた軸受部２８が設けられている。各出力部２６の出力ノーズ２９は、ベース円部２７の外周面に突出形成されており、該出力ノーズ２９の頂部よりも開方向Ｏ側の外周面には、凹状に湾曲した前述の出力カム面２９ｓが形成されている。
【００２１】
回動位相差可変機構３１は、入力部２１及び出力部２６との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギア３２と、支持パイプ２０ｘ内を前後方向Ｆ，Ｒへスライドするコントロールシャフト３３と、スライダギア３２をコントロールシャフト３３に前後方向Ｆ，Ｒへは拘束し且つ開閉方向Ｏ，Ｃへはスライド可能に連結した連結機構３４とを含み構成されている。
【００２２】
ロストモーション機構４１は、入力部２１に当接するロストモーションリフタ４２と、先端部４３ｂにてロストモーションリフタ４２を入力部２１に押圧するコイルバネ４３と、コイルバネ４３の基端部４３ａを支持した支持部４４と、該支持部４４を前後方向Ｆ，Ｒ両側の立壁部７ｖに連結して固定した連結フレーム４５とを含み構成されている。また、ロストモーションリフタ４２とコイルバネ４３の先端部４３ｂとの間には、コイルバネ４３の弾性的圧縮時に生じる周方向捩れ及び弾性的伸長時に生じる該周方向捩れの戻りによる両周方向Ｐ，Ｑへの回転力のうちの一方を取り出して、ロストモーションリフタ４２を一方向へ回転させるラチェット機構４６が設けられている。
【００２３】
ロストモーションリフタ４２は、有底筒状の部材であって、その筒穴内にはコイルバネ４３の先端側が挿入されており、そのバネの先端部４３ｂに該筒穴の内底面４２ｎが押圧されることによって、該内底面４２ｎの裏側の端面４２ｅが入力部２１のリターンアーム２５に押圧されている。
【００２４】
コイルバネ４３は、螺旋状に旋回したコイル状のバネであって、基端部４３ａは支持部４４によって回動不能に支持され、先端部４３ｂはロストモーションリフタ４２の内底面４２ｎに当節している。先端部４３ｂは座加工されておらず、バネの巻き方向に対して略垂直に切り立った端面４３ｅを備えている。このコイルバネ４３は、長さ方向Ｖ，Ｗへ押し縮められる弾性的圧縮時には周方向Ｐ，Ｑへの周方向捩れが発生して、先端部４３ｂが一方の周方向Ｐへ微小回動することとなり、再び長さ方向Ｖ，Ｗへ伸びる弾性的伸張時には該周方向捩れが戻り、先端部４３ｂが他方の周方向Ｑへ微小回動することとなる。なお、以下においては、上記一方の周方向Ｐを捩れ方向Ｐとし、上記他方の周方向Ｑを戻り方向Ｑとする。
【００２５】
支持部４４は、先端部４３ｂにてロストモーションリフタ４２を押圧する上記コイルバネ４３の基端部４３ａを支持し、且つ該ロストモーションリフタ４２を側方から包み込むことによって、ロストモーションリフタ４２を、コイルバネ４３の長さ方向Ｖ，Ｗへはそのバネの伸縮に伴い変位可能、且つ該長さ方向Ｖ，Ｗに直交する方向へは変位不能に支持した筒状の部材である。詳しくは、該支持部４４は、内底面４４ｎにコイルバネ４３の基端部４３ａを支持した有底筒状の部材であって、前後方向Ｆ，Ｒへ延びる前述の連結フレーム４５に一体形成されており、該連結フレーム４５の前後方向Ｆ，Ｒ側の両端が両側の立壁部７ｖに支持されることによって、該支持部４４は、シリンダヘッド７に対して相対移動不能に支持されている。
【００２６】
ラチェット機構４６は、コイルバネ４３の先端部４３ｂが捩れ方向Ｐへ微小回動する際には、該先端部４３ｂにロストモーションリフタ４２を相対移動不能に係合する一方、該先端部４３ｂが戻り方向Ｑへ微小回動する際には、該先端部４３ｂのロストモーションリフタ４２に対する該戻り方向Ｑへの相対移動を許容することによって、コイルバネ４３が伸縮するのに伴いロフトモーションリフタ４２を捩れ方向Ｐへ回転させていく機構である。
【００２７】
詳しくは、このラチェット機構４６は、ロストモーションリフタ４２の内底面４２ｎの外周部に沿って円周状に並設された複数のラチェット歯４７を含み構成され、該複数のラチェット歯４７は、コイルバネ４３が入力部２１に押圧され圧縮される際にそのバネの先端部４３ｂが微小回動するストロークと略等しいかそれよりもやや小さい長さ範囲毎に１つずつ設けられている。そして、各ラチェット歯４７は、戻り方向Ｑ側には、コイルバネ４３の先端部４３ｂを捩れ方向Ｐへ相対移動不能に係止する、該捩れ方向Ｐに対して比較的険しい角度で切り立った係止面４８を、捩れ方向Ｐ側には、該先端部４３ｂが戻り方向Ｑへ相対移動するのを許容する、該戻り方向Ｑに対して比較的緩やかな角度で傾斜した傾斜面４９をそれぞれ備えている。
【００２８】
以上に示した可変動弁機構９がバルブ８を開閉する際にロストモーションリフタ４２を回転させていく際の様子を、入力ローラ２４に回転カム１０のベース円部１１が当節する（１）入力部２１の静止時、入力ローラ２４にカムノーズ１２が当節し始めてからその頂上部が当節するまでの（２）入力部２１の開方向Ｏへの回動時、及び入力ローラ２４に該頂上部が当接してから再びベース円部１１が当節するまでの（３）入力部２１の閉方向Ｃへの回動時に分けて以下に説明する。
【００２９】
（１）入力部２１の静止時
入力部２１が開閉方向Ｏ，Ｃへ動くことがないため、図３（ａ）に示すように、ロストモーションリフタ４２及びコイルバネ４３とも動くことなく静止する。なお、このとき、コイルバネ４３の先端部４３ｂは、一のラチェット歯４７ｉとそれよりも１つ戻り方向Ｑ側の隣のラチェット歯４７ｊとの間に位置する。
【００３０】
（２）入力部２１の開方向Ｏへの回動時
入力部２１が開方向Ｏへ回動することによって、図３（ｂ）に示すように、リターンアーム２５によってロストモーションリフタ４２が押圧され、コイルバネ４３がその長さ方向Ｖ，Ｗへ圧縮される。このとき、コイルバネ４３の先端部４３ｂは、捩れ方向Ｐへ微小回動し、それに伴い該先端部４３ｂの端面４３ｅにて上記一のラチェット歯４７ｉの係止面４８を該捩れ方向Ｐへ押圧していくことによって、ロストモーションリフタ４２を捩れ方向Ｐへラチェット歯４７一個分又はそれよりもやや大きいストローク分だけ微小回動させる。
【００３１】
（３）入力部２１の閉方向Ｃへの回動時
入力部２１が閉方向Ｃへ回動することによって、図３（ｃ）に示すように、リターンアーム２５によって押圧され圧縮されていたロストモーションリフタ４２が再び伸張する。このとき、コイルバネ４３の先端部４３ｂは、先ほど（２）で押圧したラチェット歯４７ｉの戻り方向Ｑ側の隣に位置するラチェット歯４７ｊの傾斜面４９に沿ってスライドしていくことによってロストモーションリフタ４２とは別に独立して戻り方向Ｑへ微小回動していき、最終的には、図３（ｄ）に示すように、該ラチェット歯４７ｊを乗り越えそのラチェット歯４７ｊとそれよりも１つ戻り方向Ｑ側の隣のラチェット歯４７ｋとの間に移動する。
【００３２】
以上の、（１）（２）（３）の動作を繰り返すことによって、コイルバネ４３が縮む度毎に、ロストモーションリフタ４２を徐々に捩れ方向Ｐへ回転させていく。
【００３３】
本実施例によれば、ラチェット機構４６を設けてロストモーションリフタ４２を図４（ａ）に示すように捩れ方向Ｐへ回転させることによって、該回転がなければ、図４（ｂ）に示すように、ロストモーションリフタ４２の端面４２ｅの摩耗ｆ０が狭い範囲に集中していたところを、図４（ｃ）に示すように、該端面４２ｅの摩耗ｆを回転方向へ分散して、該摩耗ｆが狭い範囲に集中しないようにすることができる。また、それと同時に、ロストモーションリフタ４２の側面４２ｓにおいても、該回転がなけれが、図４（ｂ）に示すように、リターンアーム２５からの摺動摩擦によって支持部４４の内周面に押圧される該側面４２ｓのリターンアーム２５の突出方向側にのみ摩耗ｇ０が集中していたところを、図４（ｃ）に示すように、該摩耗ｇを該側面４２ｓに沿って回転方向へ分散して、該摩耗ｇが狭い範囲に集中しないようにすることができる。
【００３４】
また、このようなラチェット機構４６による回転方法を用いれば、従来例のようにリフタの位置をオフセットさせる必要性もなく、よって、リターンアーム２５から加えられる荷重の中心に、ロストモーションリフタ４２の中心を合わせることもできる。
【実施例２】
【００３５】
本実施例２の図５に示す可変動弁機構は、実施例１のものと略同様であるが、ラチェット機構５６が、捩れ方向Ｐへではなく、戻り方向Ｑへロストモーションリフタ４２を回転させていくものとなっている点、及びそれに伴いコイルバネ４３の先端部４３ｂにロストモーションリフタ４２を戻り方向Ｑへ押圧するための返し部４３ｒが設けられている点で相違している。
【００３６】
ラチェット機構５６は、コイルバネ４３の先端部４３ｂが捩れ方向Ｐへ微小回動する際には、該先端部４３ｂのロストモーションリフタ４２に対する該捩れ方向Ｐへの相対移動を許容する一方、該先端部４３ｂが戻り方向Ｑへ微小回動する際には、該先端部４３ｂにロストモーションリフタ４２を相対移動不能に係合することによって、コイルバネ４３が伸縮するのに伴いロフトモーションリフタ４２を戻り方向Ｑへ回転させていく機構である。
【００３７】
詳しくは、このラチェット機構５６は、実施例１と同様に複数のラチェット歯５７を含み構成されているが、各ラチェット歯５７は、戻り方向Ｑ側には、コイルバネ４３の先端部４３ｂが捩れ方向Ｐへ相対移動するのを許容する、該捩れ方向Ｐに対して比較的緩やかな角度で傾斜した傾斜面５９を、捩れ方向Ｐ側には、該先端部４３ｂを戻り方向Ｑへ相対移動不能に係止する、該戻り方向Ｑに対して比較的険しい角度で切り立った係止面５８をそれぞれ備えている点で実施例１とは相違している。
【００３８】
以上に示した可変動弁機構が、揺動してバルブ８を開閉する際の様子を、実施例１の場合と同じく（１）入力部２１の静止時、（２）入力部２１の開方向Ｏへの回動時、（３）入力部２１の閉方向Ｃへの回動時に分けて以下に説明する。
【００３９】
（１）入力部２１の静止時
入力部２１が開閉方向Ｏ，Ｃへ動くことがないため、図５（ａ）に示すように、ロストモーションリフタ４２及びコイルバネ４３とも動くことなく静止する。なお、このとき、コイルバネ４３の先端部４３ｂは、一のラチェット歯５７ｉとそれよりも１つ捩れ方向Ｐ側の隣のラチェット歯５７ｊとの間に位置する。
【００４０】
（２）入力部２１の開方向Ｏへの回動時
入力部２１が開方向Ｏへ回動することによって、図５（ｂ）に示すように、リターンアーム２５によってロストモーションリフタ４２が押圧され、コイルバネ４３がその長さ方向Ｖ，Ｗへ圧縮される。このとき、コイルバネ４３の先端部４３ｂは、捩れ方向Ｐ側のラチェット歯５７ｊの傾斜面５９上をスライドしていくことによってロストモーションリフタ４２とは別に独立して捩れ方向Ｐへ微小回動していき、最終的には、図５（ｃ）に示すように、該ラチェット歯５７ｊを乗り越えそのラチェット歯５７ｊとそれよりも１つ捩れ方向Ｐ側の隣のラチェット歯５７ｋとの間に移動する。
【００４１】
（３）入力部２１の閉方向Ｃへの回動時
入力部２１が閉方向Ｃへ回動することによって、図５（ｄ）に示すように、リターンアーム２５によって押圧され圧縮されていたロストモーションリフタ４２が再び伸張する。このとき、コイルバネ４３の先端部４３ｂは、戻り方向Ｑへ微小回動し、それに伴い先ほど（２）で乗り越えたラチェット歯５７ｊの係止面５８を返し部４３ｒにて該戻り方向Ｑへ押圧していくことによって、ロストモーションリフタ４２を該戻り方向Ｑへラチェット歯５７一個分だけ微小回動させる。
【００４２】
以上の、（１）（２）（３）の動作を繰り返すことによって、コイルバネ４３が伸びる度毎に、ロストモーションリフタ４２を徐々に戻り方向Ｑへ回転させていく。
【００４３】
本実施例２によれば、実施例１とは反対の戻り方向Ｑへロストモーションリフタ４２を回転させることができ、このように反対方向へ回転させることによっても、実施例１と同様の効果を得ることができる。
【００４４】
なお、本発明は前記実施例１，２の構成に限定されるものではなく、発明の趣旨から逸脱しない範囲で変更して具体化することもできる。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の実施例１の可変動弁機構を示す斜視図である。
【図２】同実施例の可変動弁機構を示す側方断面図である。
【図３】同実施例のロストモーション機構の動きを示す側方断面図である。
【図４】同実施例の、（ａ）はロストモーションリフタが回転する際の様子を示す斜視図、（ｂ）は仮に該回転しなかった場合のロストモーションリフタの摩耗の様子を示す斜視図、（ｃ）は該回転した場合のロストモーションリフタの摩耗の様子を示す斜視図である。
【図５】実施例２のロストモーション機構の動きを示す側方断面図である。
【図６】（ａ）は従来例１の動弁機構を示す斜視図、及び（ｂ）はそのバルブリフタの摩耗の様子を示す斜視図、並びに（ｃ）は従来例２の可変動弁機構を示す斜視図、及び（ｄ）はそのロストモーションリフタの摩耗の様子を示す斜視図である。
【図７】（ａ）は従来例１の動弁機構の回転カムをオフセットさせた際の様子を示す斜視図、及び（ｂ）はそのバルブリフタの摩耗の様子を示す斜視図、並びに（ｃ）は従来例２の可変動弁機構のロストモーション機構をオフセットさせた際の様子を示す斜視図、及び（ｄ）はそのロストモーションリフタの摩耗の様子を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００４６】
５    内燃機関
８    バルブ
９    可変動弁機構（動弁機構）
１０    回転カム
２１    入力部（揺動部材）
２６    出力部（揺動部材）
４１    ロストモーション機構
４２    ロストモーションリフタ
４３    コイルバネ
４６    ラチェット機構
５６    ラチェット機構
【図１】
2008051048.tif 000003
【図２】
2008051048.tif 000004
【図３】
2008051048.tif 000005
【図４】
2008051048.tif 000006
【図５】
2008051048.tif 000007
【図６】
2008051048.tif 000008
【図７】
2008051048.tif 000009