(57)【要約】【課題】荷物の不用意な移動を制限することができると共に、荷物が重量物の場合でも荷物の姿勢を安定させることができる車両用トレイを得る。【解決手段】パッケージトレイ１０では、トレイ本体１２の載置部１２Ａの上面側に荷物１６が置かれると、載置部１２Ａの上面から突出する複数の突起２２のうち上部に荷物１６が置かれるものは荷物１６の重量で突出高さが低くなり、上部に荷物１６が置かれないものは側壁２２Ｂが荷物に対向する。したがって、例えば車両に生じる加速度によって、荷物１６が載置部１２Ａの上面に沿って不用意に移動した場合（矢印Ａ参照）でも、上部に荷物１６が置かれていない突起２２の側壁２２Ｂが荷物１６に干渉することで、荷物１６の移動を制限することができる。しかも、荷物１６が重量物の場合には、上部に荷物１６が置かれた複数の突起２２の突出高さがゼロになることで、荷物１６が載置部１２Ａの上面に支持される。【選択図】図３
2008105651.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上面側に荷物が置かれるトレイ本体と、
それぞれが前記トレイ本体の上面から突出し、上部に荷物が置かれるものは荷物の重量で突出高さが低くなると共に、上部に荷物が置かれないものは側部が荷物に対向する複数の突起と、
を有する車両用トレイ。
【請求項２】
前記複数の突起は、前記トレイ本体に対して所定の突出位置よりも下側へ相対移動可能に取り付けられると共に、前記複数の突起を上側へ付勢する付勢手段を有することを特徴とする請求項１に記載の車両用トレイ。
【請求項３】
前記付勢手段の付勢力の大きさを調整する付勢力調整手段を有することを特徴とする請求項２に記載の車両用トレイ。
【請求項４】
前記付勢力調整手段は、前記トレイ本体の下側に設けられる移動部材と、前記移動部材を前記トレイ本体に対して接離移動させる移動手段とを有し、前記付勢手段は、前記複数の突起と前記移動部材との間に配置される弾性部材とされることを特徴とする請求項３に記載の車両用トレイ。
【請求項５】
前記移動手段は、回転操作される回転操作部と、前記移動部材に係合すると共に前記回転操作部に連動して回転するカムとを有することを特徴とする請求項４に記載の車両用トレイ。
【請求項６】
前記トレイ本体は、中空状に形成されて内部に流動体が充満され、前記複数の突起は、伸縮可能とされて前記トレイ本体の上面に一体的に設けられると共に、前記トレイ本体内に連通する中空状の内部に前記流動体が充満されることを特徴とする請求項１に記載の車両用トレイ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用トレイに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、小物などの荷物を収納するボックスの底を伸縮可能なネットで構成した車両用トレイ（パッケージトレイ）が知られている（例えば、特許文献１参照）。このパッケージトレイでは、車両の急制動、急発進、急旋回などにより荷物に車体水平方向へ向いた加速度が生じた場合には、荷物がネットに引っ掛かることで荷物の不用意な移動が制限される。
【特許文献１】特開平３−２９２２３１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記構成のパッケージトレイでは、荷物が伸縮可能なネットによって支持されるので、荷物が重量物の場合には、荷物の姿勢が安定しない可能性がある。
【０００４】
本発明は上記事実を考慮し、荷物の不用意な移動を制限することができると共に、荷物が重量物の場合でも荷物の姿勢を安定させることができる車両用トレイを得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の発明に係る車両用トレイは、上面側に荷物が置かれるトレイ本体と、それぞれが前記トレイ本体の上面から突出し、上部に荷物が置かれるものは荷物の重量で突出高さが低くなると共に、上部に荷物が置かれないものは側部が荷物に対向する複数の突起と、を有することを特徴としている。
【０００６】
請求項１に記載の車両用トレイでは、トレイ本体の上面側に荷物が置かれると、トレイ本体の上面から突出する複数の突起のうち上部に荷物が置かれるものは荷物の重量で突出高さが低くなり、上部に荷物が置かれないものは側部が荷物に対向する。したがって、例えば車両に生じる加速度によって、荷物がトレイ本体の上面に沿って不用意に移動した場合でも、上部に荷物が置かれていない突起の側部が荷物に干渉することで、荷物の移動を制限することができる。しかも、荷物が重量物の場合には、上部に荷物が置かれた突起が更に突出高さを低くすることで、荷物がトレイ本体の上面に支持される。したがって、荷物の姿勢を安定させることができる。
【０００７】
請求項２に記載の発明に係る車両用トレイは、請求項１に記載の車両用トレイにおいて、前記複数の突起は、前記トレイ本体に対して所定の突出位置よりも下側へ相対移動可能に取り付けられると共に、前記複数の突起を上側へ付勢する付勢手段を有することを特徴としている。
【０００８】
請求項２に記載の車両用トレイでは、複数の突起に対して下側へ向いた荷重が付与されると、複数の突起が付勢手段の付勢力に抗してトレイ本体に対し下側へと相対移動する。このため、複数の突起を変形しにくい材料で形成した場合でも、複数の突起の突出高さを低くすることができる。したがって、突起の側部に荷物が干渉した際の突起の変形を抑制することができるので、荷物の不用意な移動を一層良好に制限することができる。
【０００９】
請求項３に記載の発明に係る車両用トレイは、請求項２に記載の車両用トレイにおいて、前記付勢手段の付勢力の大きさを調整する付勢力調整手段を有することを特徴としている。
【００１０】
請求項３に記載の発明に係る車両用トレイでは、付勢手段の付勢力の大きさ、すなわち突起が突出高さを低くする際の抵抗力の大きさを付勢力調整手段によって調整することができるので、前記抵抗力の大きさを荷物の重量や形状に応じて調整することができる。
【００１１】
請求項４に記載の発明に係る車両用トレイは、請求項３に記載の車両用トレイにおいて、前記付勢力調整手段は、前記トレイ本体の下側に設けられる移動部材と、前記移動部材を前記トレイ本体に対して接離移動させる移動手段とを有し、前記付勢手段は、前記複数の突起と前記移動部材との間に配置される弾性部材とされることを特徴としている。
【００１２】
請求項４に記載の車両用トレイでは、移動部材が移動手段によってトレイ本体に接近されると、複数の突起と移動部材との間で弾性部材が圧縮され、複数の突起に作用する弾性部材の付勢力が増加される。また、移動部材が移動手段によってトレイ本体から離間されると、複数の突起と移動部材との間で弾性部材が弾性復帰し、複数の突起に作用する弾性部材の付勢力が減少される。このように、移動部材が移動手段によってトレイ本体に対し接離移動されることで、弾性部材の付勢力が調整されるので、付勢力調整手段を簡単な構成にすることができる。
【００１３】
請求項５に記載の発明に係る車両用トレイは、請求項４に記載の車両用トレイにおいて、前記移動手段は、回転操作される回転操作部と、前記移動部材に係合すると共に前記回転操作部に連動して回転するカムとを有することを特徴としている。
【００１４】
請求項５に記載の車両用トレイでは、回転操作部が回転されると、移動部材に係合するカムが回転操作部に連動して回転する。これにより、移動部材がトレイ本体に対して接離移動されるので、移動手段を簡単な構成にすることができる。
【００１５】
請求項６に記載の車両用トレイは、請求項１に記載の車両用トレイにおいて、前記トレイ本体は、中空状に形成されて内部に流動体が充満され、前記複数の突起は、伸縮可能とされて前記トレイ本体の上面に一体的に設けられると共に、前記トレイ本体内に連通する中空状の内部に前記流動体が充満されることを特徴としている。
【００１６】
請求項６に記載の車両用トレイでは、複数の突起のうち上部に荷物が置かれたものが荷物の重量で突出高さを低くすると、これらの内部に充満された流動体がトレイ本体の内部へと移動し、トレイ本体内の流動体の圧力が上昇する。このため、トレイ本体内の流動体の一部が、上部に荷物が置かれていない突起の内部に流れ込み、上部に荷物が置かれていない突起が伸びてその突出高さを高くする。したがって、上部に荷物が置かれていない突起によって荷物の不用意な移動を良好に制限することができる。
【発明の効果】
【００１７】
以上説明したように、本発明の請求項１に係る車両用トレイでは、荷物の不用意な移動を制限することができると共に、荷物が重量物の場合でも荷物の姿勢を安定させることができる。
【００１８】
本発明の請求項２に係る車両用トレイでは、荷物の不用意な移動を一層良好に制限することができる。
【００１９】
本発明の請求項３に係る車両用トレイでは、突起が突出高さを低くする際の抵抗力の大きさを、荷物の重量や形状に応じて調整することができる。
【００２０】
本発明の請求項４に係る車両用トレイでは、付勢力調整手段を簡単な構成にすることができる。
【００２１】
本発明の請求項５に係る車両用トレイでは、移動手段を簡単な構成にすることができる。
【００２２】
本発明の請求項６に係る車両用トレイでは、上部に荷物が置かれていない複数の突起が突出高さを高くするので、これらの突起によって荷物の不用意な移動を良好に制限することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
＜第１の実施形態＞
本発明の第１の実施形態に係る車両用トレイとしてのパッケージトレイ１０ついて、図１〜図４を参照して説明する。なお、図中矢印ＵＰは、このパッケージトレイ１０が取り付けられる図示しない車両の上方向を示している。
【００２４】
本発明の第１の実施形態に係るパッケージトレイ１０は、図示しない車両の図示しない座席後方において図示しないアッパバックパネルの上部に取り付けられており、図１及び図２に示されるように、トレイ本体１２と、トレイ本体１２を収容する収容ボックス１４とを有している。収容ボックス１４は、樹脂材料によって上面視矩形の浅底な箱状に形成されたものであり、側壁１４Ａの上端側が開口している。側壁１４Ａの上端部（開口側の端部）にはフランジ部１４Ｂが設けられている。
【００２５】
一方、トレイ本体１２は、樹脂材料によって板状に形成され、上面側に荷物１６（図３（Ｂ）参照）が置かれる載置部１２Ａを有している。この載置部１２Ａは、収容ボックス１４の側壁１４Ａの内側に嵌合されている。載置部１２Ａの外周からは、下側へ向けて下側延出部１２Ｂが延出されており、この下側延出部１２Ｂの先端が収容ボックス１４の底壁１４Ｃに当接している。このため、載置部１２Ａは、収容ボックス１４の底壁１４Ｃに対して離間した状態で平行に配置されている。
【００２６】
図３及び図４に示されるように、載置部１２Ａには、板厚方向（上下方向）に貫通する複数の矩形の突起取付孔１８が形成されており、これらの突起取付孔１８の孔縁部からは、下側へ向けて角筒状の筒状部２０（図３（Ａ）、（Ｂ）参照）が延出されている。これらの突起取付孔１８には、それぞれ樹脂材料によって有底の角筒状に形成された突起２２が挿通されている。
【００２７】
これらの突起２２は、底壁２２Ａが上側に配置されて下側へ向けて開口しており、その側壁２２Ｂが筒状部２０によってスラスト方向に支持されている。また、これらの突起２２は、載置部１２Ａに対して上下方向に相対移動可能とされているが、下端部（開口側の端部）に設けられたフランジ部２２Ｃが筒状部２０の先端（下端）に当接することで、載置部１２Ａに対する上側への相対移動を制限されるようになっている。そして、フランジ部２２Ｃが筒状部２０の先端に当接した状態では、各突起２２が載置部１２Ａの上面から所定量突出するようになっている。
【００２８】
これらの複数の突起２２と前述した収容ボックス１４の底壁１４Ｃとの間には、それぞれ弾性部材（付勢手段）としての捩りコイルスプリング２４が設けられている。各捩りコイルスプリング２４は、上端側が突起２２の内側に挿入されて上端部が突起２２の底壁２２Ａに当接している。また、各捩りコイルスプリング２４の下端部は、収容ボックス１４の底壁１４Ｃに当接しており、各突起２２は、捩りコイルスプリング２４の付勢力によって上側へと付勢されている。このため、各突起２２は、通常は捩りコイルスプリング２４の付勢力によって所定の突出位置（フランジ部２２Ｃが筒状部２０の先端に当接する位置）に保持されている。
【００２９】
ここで、このパッケージトレイ１０では、図３（Ｂ）に示されるように、載置部１２Ａの上面側に荷物１６が置かれると、複数の突起２２のうち上部（底壁２２Ａ）に荷物１６が置かれたものは、荷物１６の重量によって捩りコイルスプリング２４の付勢力に抗して載置部１２Ａに対し下側へと相対移動され、その突出高さが低くなる。なお、図４では、複数の突起２２のうち上部に荷物が置かれたものは、突出高さがゼロになっており、荷物１６が載置部１２Ａの上面に当接している。
【００３０】
また、複数の突起のうち上部に荷物１６が置かれていないものは、捩りコイルスプリング２４の付勢力によって所定の突出位置に保持されるので、これらの側壁２２Ｂ（側部）が載置部１２Ａの上面に沿って荷物１６の側部に対向するようになっている。
【００３１】
次に、本第１の実施形態に作用について説明する。
【００３２】
上記構成のパッケージトレイ１０では、トレイ本体１２の載置部１２Ａの上面側に荷物１６が置かれると、載置部１２Ａの上面から突出する複数の突起２２のうち上部に荷物１６が置かれるものは荷物１６の重量で突出高さが低くなり、上部に荷物１６が置かれないものは側壁２２Ｂが荷物の側部に対向する。したがって、例えば車両に生じる加速度によって、荷物１６が載置部１２Ａの上面に沿って不用意に移動した場合（図３（Ｂ）の矢印Ａ参照）でも、上部に荷物１６が置かれていない突起２２の側壁２２Ｂが荷物１６の側部に干渉することで、荷物１６の移動が制限される。
【００３３】
このように、このパッケージトレイ１０では、単に載置部１２Ａの上面側に荷物１６を置くだけで、荷物１６の不用意な移動を制限することができる。すなわち、車両乗員は、荷物１６を拘束するために特別な作業を行う必要がないので、車両乗員の負担を大幅に軽減することができる。
【００３４】
しかも、荷物１６が重量物の場合には、上部に荷物１６が置かれた複数の突起２２の突出高さがゼロになることで、荷物１６が載置部１２Ａの上面に支持される。したがって、荷物１６の姿勢を安定させることができる。
【００３５】
さらに、このパッケージトレイ１０では、複数の突起２２がトレイ本体１２とは別体に形成されてトレイ本体１２に対して相対移動可能に取り付けられている。このため、複数の突起２２を硬質の樹脂材料や金属などの変形しにくい材料で形成した場合でも、複数の突起２２の突出高さを低くすることができる。したがって、突起２２の側壁２２Ｂに荷物１６が干渉した際の突起２２の変形を抑制することができるので、荷物１６の不用意な移動を一層良好に制限することができる。
【００３６】
またさらに、このパッケージトレイ１０では、複数の突起２２が有底の筒状に形成されているため、複数の突起２２の軽量化及び低コスト化を図ることができると共に、各構成部材の形状が単純であるため、製造が容易であり、これによっても低コスト化を図ることができる。
【００３７】
なお、上記第１の実施形態では、突起２２が有底の角筒状に形成され、突起取付孔１８が矩形に形成される構成としたが、本発明はこれに限らず、突起２２及び突起取付孔１８の形状は適宜設定変更することができ、例えば、突起３０が有底の円筒状に形成され、及び突起取付孔３２が円形に形成される構成（図５参照）としてもよい。この点は、以下に説明する本発明の第２の実施形態においても同様である。
【００３８】
また、上記第１の実施形態では、弾性部材（付勢手段）として捩りコイルスプリング２４を用いる構成としたが、本発明はこれに限らず、付勢手段としては別の種類の弾性部材（例えば、ゴムや発泡材）などを用いる構成としてもよい。この点は、以下に説明する本発明の第２の実施形態においても同様である。
【００３９】
さらに、上記第１の実施形態では、複数の突起２２が複数の捩りコイルスプリング２４によってそれぞれ個別に付勢された構成としたが、本発明はこれに限らず、例えば、複数の捩りコイルスプリング２４に省略すると共に、トレイ本体１２の載置部１２Ａと収容ボックス１４の底壁１４Ｃとの間に一枚のシート状の弾性部材（例えば、ゴムのシートなど）を設けて、この一枚のシート状弾性部材によって複数の突起２２の全部を付勢する構成としてもよい。この点は、以下に説明する本発明の第２の実施形態においても同様である。
【００４０】
またさらに、上記第１の実施形態では、トレイ本体１２が収容ボックス１４内に嵌合され、収容ボックス１４の側壁１４Ａがトレイ本体１２よりも上側に突出して配置される構成としたが、これに限らず、側壁１４Ａのトレイ本体１２よりも上側に突出する部分（フランジ部１４Ｂも含む）を省略する構成（パッケージトレイ１０を全体として板状にする構成）としてもよい。
【００４１】
次に、本発明の他の実施形態について説明する。なお、前記第１の実施形態と基本的に同様の構成・作用については、前記第１の実施形態と同符号を付与し、その説明を省略する。
＜第２の実施形態＞
図６及び図７には、本発明の第２の実施形態に係る車両用トレイとしてのパッケージトレイ４０が断面図にて示されている。このパッケージトレイ４０では、トレイ本体１２の下側延出部１２Ｂが省略されており、トレイ本体１２（載置部１２Ａ）が収容ボックス１４のフランジ部１４Ｂの上部に取り付けられている。また、載置部１２Ａと収容ボックス１４の底壁１４Ｃとの間には、付勢力調整手段を構成する移動部材としての移動プレート４２が設けられており、複数の捩りコイルスプリング２４が、複数の突起２２と移動プレート４２との間に配置されている。
【００４２】
移動プレート４２は、載置部１２Ａ及び底壁１４Ｃと平行な状態で収容ボックス１４の側壁１４Ａの内側に嵌合されており、上記平行状態を維持したままで収容ボックス１４及び載置部１２Ａに対して上下方向に相対移動可能とされている。すなわち、移動プレート４２は、載置部１２Ａに対して平行な状態で接離移動可能とされている。このため、移動プレート４２が載置部１２Ａに接近されると複数の捩りコイルスプリング２４が縮み（圧縮され）、移動プレート４２が載置部１２Ａから離間されると複数の捩りコイルスプリング２４が伸びる（弾性復帰する）ようになっている。
【００４３】
さらに、移動プレート４２と収容ボックス１４の底壁１４Ｃとの間には、付勢力調整手段の移動手段を構成するカム４４（付勢力調整手段）が配置されている。このカム４４は、その回転軸４４Ａが収容ボックス１４に回転可能に支持されており、カム４４の上側の部分には、移動プレート４２が係合（当接）している。また、カム４４の回転軸４４Ａには、付勢力調整手段の移動手段を構成する回転操作部４６が連結されている。回転操作部４６は、円柱状に形成されて収容ボックス１４の外側に配置されており、カム４４の回転軸４４Ａに同軸的に連結されている。このため、回転操作部４６が回転操作されると、カム４４が連動して回転するようになっている。
【００４４】
ここで、このパッケージトレイ４０では、回転操作部４６の回転操作によってカム４４が図６に示される第１位置へ回転された状態では、移動プレート４２が載置部１２Ａから離間されるようになっている。この状態では、複数の捩りコイルスプリング２４が伸びることで、複数の突起２２に作用する複数の捩りコイルスプリング２４の付勢力、すなわち複数の突起２２が載置部１２Ａに対して下側へと相対移動する際（突出高さを低くする際）の抵抗力が減少する。
【００４５】
また、回転操作部４６の回転操作によってカム４４が図７に示される第２位置へ回転された状態では、移動プレート４２が載置部１２Ａに接近されるようになっている。この状態では、複数の捩りコイルスプリング２４が縮むことで、複数の突起２２に作用する複数の捩りコイルスプリング２４の付勢力、すなわち複数の突起２２が載置部１２Ａに対して下側へと相対移動する際（突出高さを低くする際）の抵抗力が増加する。
【００４６】
上記構成のパッケージトレイ４０では、回転操作部４６によってカム４４を回転させることで、複数の突起２２が突出高さを低くする際の抵抗力の大きさを調整することができるので、前記抵抗力の大きさを荷物の重量や形状に応じて調整することができる。したがって、例えば、図８に示されるように、荷物４８の側部が傾斜し且つ荷物４８の重量が重い場合でも、前記抵抗力の大きさを増加させることで、荷物４８の不用意な移動（図８の矢印Ｂ参照）を良好に制限することができる。
【００４７】
しかも、このパッケージトレイ４０では、移動プレート４２が載置部１２Ａ（トレイ本体１２）に対して接離移動されることで、複数の捩りコイルスプリング２４が同時に伸縮されてこれらの付勢力が同時に調整されるので、簡単な構成で複数の捩りコイルスプリング２４の付勢力を調節することができる。
【００４８】
さらに、このパッケージトレイ４０では、移動プレート４２を移動させる移動手段が回転操作部４６とカム４４とによって構成されているので、簡単な構成で移動プレート４２を移動させることができる。
【００４９】
なお、上記第３の実施形態では、移動プレート４２が載置部１２Ａに対して接離移動されることで、複数の捩りコイルスプリング２４が同時に付勢力を調整される構成としたが、本発明はこれに限らず、複数の捩りコイルスプリング２４がそれぞれ個別に付勢力を調整される構成としてもよい。
【００５０】
また、上記第３の実施形態では、回転操作部４６及びこれに連動するカム４４によって移動手段を構成したが、本発明はこれに限らず、例えば、スライド操作部及びこれに連動するリンク機構などを用いて移動手段を構成してもよい。
＜第３の実施形態＞
図９（Ａ）及び図９（Ｂ）には、本発明の第３の実施形態に係る車両用トレイとしてのパッケージトレイ５０の部分的な構成が断面図にて示されている。また、図１０には、このパッケージトレイ５０の部分的な構成が斜視図にて示されている。このパッケージトレイ５０は、前記第１の実施形態に係るパッケージトレイ１０と同様に図示しない車両の図示しないアッパバックパネルの上部に取り付けられており、トレイ本体５２を有している。
【００５１】
トレイ本体５２は、伸縮性を有するシート状の材料（例えば、ゴムのシート）によって、袋状（中空状）に形成されたものであり、全体としては薄厚な板状に形成されている。トレイ本体５２の内部には、ゼリー状の流動体５４が充満（充填）されており、トレイ本体５２はこの流動体５４によって厚みを確保されている。
【００５２】
トレイ本体５２の上面には、トレイ本体５２と一体に形成された複数の突起５６が設けられている。これらの突起５６は、有底円筒状に形成されており、底壁５６Ａが上側に配置されて下側へ向けて開口している。突起５６の開口部は、トレイ本体５２の内部に連通しており、突起５６の中空状の内部には、流動体５４が充満されている。このため、突起５６は流動体５４によって突出状態に保持されている。
【００５３】
上記構成のパッケージトレイ５０では、図９（Ｂ）に示されるように、トレイ本体５２の上面側に荷物１６が置かれると、複数の突起５６のうち上部（底壁５６Ａ）に荷物が置かれたものが荷物１６の重量で突出高さを低くする（なお、図９（Ｂ）では突出高さがゼロになっている）。このため、これらの内部に充満された流動体５４がトレイ本体５２の内部へと移動し、トレイ本体５２内の流動体５４の圧力が上昇する。
【００５４】
これにより、トレイ本体５２内の流動体５４の一部が、上部に荷物１６が置かれていない突起５６の内部に流れ込み（図９（Ｂ）の矢印Ｃ参照）、上部に荷物１６が置かれていない突起５６が伸びてその突出高さが高くなる（突起５６の側壁５６Ｂが長くなる）。この状態では、当該突出高さが高くなった突起５６の側壁５６Ｂが荷物１６の側部に対向するので、荷物１６がトレイ本体５２の上面に沿って不用意に移動した場合（図９（Ｂ）の矢印Ｄ参照）でも、上記突出高さが高くなった突起５６によって荷物１６の移動を良好に制限することができる。
【００５５】
しかも、荷物１６が重量物の場合には、上部に荷物１６が置かれた複数の突起５６の突出高さがゼロになることで、荷物１６がトレイ本体５２の上面に支持される。したがって、荷物１６の姿勢を安定させることができる。
【００５６】
なお、上記第４の実施形態では、流動体５４としてゼリー状のものを用いたが、本発明はこれに限らず、流動体としては水等の他の液体や空気等の気体を用いてもよい。
【００５７】
また、上記第４の実施形態では、複数の突起５６が有底円筒状に形成された構成としたが、前記第１の実施形態と同様に複数の突起５６の形状は適宜設定変更することができる。
【００５８】
さらに、前記第１の実施形態乃至上記第４の実施形態では、車両の座席後方に配置されるパッケージトレイ１０、４０、５０に対して本発明が適用された場合について説明したが、これに限らず、本発明に係る車両用トレイは、シートクッション下の荷物置きスペース、グラブボックス内、インパネの上部など、本発明の構造が適用できる場所であれば、車室内（荷室も含む）の何処に対してでも設けることができるものであり、例えば、車両の荷室の床全体に本発明の構造を適用してもよい（車両の荷室の床全体が本発明の車両用トレイとされた構成としてもよい）。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るパッケージトレイの構成を示す上面図である。
【図２】図１の２−２線断面図である。
【図３】（Ａ）は図１及び図２に示されるパッケージトレイの部分的な構成を示す断面図であり、（Ｂ）は図１及び図２に示されるパッケージトレイの部分的な構成を示し、トレイ本体の上面側に荷物が置かれた状態を示す断面図である。
【図４】図１及び図２に示されるパッケージトレイの部分的な構成を示す斜視図である。
【図５】本発明の第１の実施形態の変形例を示す斜視図である。
【図６】本発明の第２の実施形態に係るパッケージトレイの構成を示し、移動プレートがトレイ本体から離間された状態を示す断面図である。
【図７】本発明の第２の実施形態に係るパッケージトレイの構成を示し、移動プレートがトレイ本体に接近された状態を示す断面図である。
【図８】図６及び図７に示されるパッケージトレイのトレイ本体上面に荷物が置かれた状態を示す断面図である。
【図９】（Ａ）は本発明の第３の実施形態に係るパッケージトレイの断面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示されるパッケージトレイのトレイ本体上面に荷物が置かれた状態を示す断面図である。
【図１０】図９に示されるパッケージトレイの部分的な構成を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００６０】
１０      パッケージトレイ（車両用トレイ）
１２      トレイ本体
１６      荷物
２２      突起
２２Ｂ    側壁（側部）
２４      捩りコイルスプリング（弾性部材、付勢手段）
３０      突起
４０      パッケージトレイ（車両用トレイ）
４２      移動プレート（移動部材、付勢力調整手段）
４４      カム（移動手段、付勢力調整手段）
４６      回転操作部（移動手段、付勢力調整手段）
４８      荷物
５０      パッケージトレイ（車両用トレイ）
５２      トレイ本体
５４      流動体
５６      突起
５６Ｂ    側壁（側部）
【図１】
2008105651.tif 000003
【図２】
2008105651.tif 000004
【図３】
2008105651.tif 000005
【図４】
2008105651.tif 000006
【図５】
2008105651.tif 000007
【図６】
2008105651.tif 000008
【図７】
2008105651.tif 000009
【図８】
2008105651.tif 000010
【図９】
2008105651.tif 000011
【図１０】
2008105651.tif 000012