(57)【要約】【課題】樹脂成形品からなる機器を支持レールにガタ付きなく安定に装着することのできる簡易な構造のレール取付け構造を提供する。【解決手段】支持レールに装着される機器に設けられる固定爪を、機器本体との隙間に係合片の一方が挿入されたとき、機器本体の反対側を前記支持レールから浮かせた状態で機器本体を支持し、この状態から機器本体が支持レール側に押し付けられたとき、前記係合片により押されて前記隙間を拡げる向きに弾性変形して前記機器本体との間に前記係合片を挟持するように構成する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺のレール本体の両側に該レール本体に沿って張り出す一対の係合片を備えた支持レールに、樹脂成形品からなる箱形の機器を取り付ける為のレール取付け構造であって、
前記機器は、その機器本体のレール取付け面側に前記支持レールを跨いで前記一対の係合片の側部にそれぞれ突出する第１および第２の突部と、
前記機器本体との間に隙間を形成して前記第１の突部に設けられて、該隙間に挿入された前記係合片に係合する固定爪と、
前記機器本体との間に前記係合片を挟み込む係合位置とこの係合位置から退避した位置との間を変位可能に前記第２の突部に設けられて、上記係合位置にて前記係合片に係合する可動爪を備え、
前記固定爪は、前記機器本体との隙間に前記係合片の一方が挿入されたとき、前記第２の突部側を前記支持レールから浮かせた状態で前記機器を支持し、この状態から前記機器本体が前記支持レール側に押し付けられたとき、前記一方の係合片により押されて前記隙間を拡げる向きに弾性変形して前記機器本体との間に前記一方の係合片を挟持することを特徴とするレール取付け構造。
【請求項２】
前記固定爪は、前記機器本体の底面との間に、その先端側から前記第１の突部に支持された基端側に向けて前記支持レールの係合片の板厚よりも徐々に狭くなるテーパ状の隙間を形成して設けられるものである請求項１に記載のレール取付け構造。
【請求項３】
前記固定爪は、前記機器本体の底面との間に前記支持レールの係合片の板厚に相当する隙間を形成して設けられ、
前記機器本体の底面には、前記隙間に挿入された前記係合片に当接して前記機器の前記第２の突部側を前記支持レールから離反させる突起または弾性部材が設けられる請求項１に記載のレール取付け構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばＪＩＳ規格に準拠した長尺の支持レールに、樹脂成形品からなる箱形の機器を安定に取り付けるに好適なレール取付け構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
配電盤に設けられる遮断機、更には各種センサの情報を検出して制御装置に伝送するセンサユニット等の機器は、例えば箱形の樹脂成形品としてユニット化され、例えばＪＩＳ規格やＤＩＮ規格に準拠した長尺の支持レールに取り付けて使用されることが多い。ちなみに上記支持レールは、断面略Ｕ字状の長尺のレール本体の両側に該レール本体に沿って張り出す一対の係合片（板状縁部）を備えた構造を有する。そして箱形の樹脂成形品からなる前記機器は、前記支持レールを跨いで、その機器本体のレール取り付け面側に設けた一対の係合爪を前記係合片にそれぞれ係合させることで、前記支持レールに装着されるようになっている（例えば特許文献１,２を参照）。
【特許文献１】特開平６−１２４６４４号公報
【特許文献２】特開２００５−２６５０６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで前述した支持レールにはＩＥＣ規格やＤＩＮ規格等に準拠したものもあり、これらの各支持レールにおける前述した係合片の厚みに差異がある。この為、前述した機器を規格の異なる支持レールに載せ替えた場合、支持レールとの間にガタが生じて機器を安定に装着することができないことがある。この点、特許文献１,２には前記機器のレール装着面側に突起を設けておき、突起を押し潰しながら該突起と係合爪との間で支持レールの係合片を挟み込むことで、上述したガタを防止することが開示される。しかしながら一端、前記機器を板厚の薄い係合片を有する支持レールに装着して前記突起を押し潰すと、その後に前記機器を板厚の薄い係合片を有する支持レールに装着し直そうとすると、支持レールとの間にガタが生じると言う不具合がある。
【０００４】
本発明はこのような事情を考慮してなされたもので、その目的は、支持レールにおける支持片の板厚に拘わることなく、樹脂成形品からなる機器を支持レールにガタ付きなく安定に装着することのできる簡易な構造のレール取付け構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上述した目的を達成するべく本発明に係るレール取付け構造は、長尺のレール本体の両側に該レール本体に沿って張り出す一対の係合片を備えた支持レールに、樹脂成形品からなる箱形の機器を取り付けるに好適なものであって、基本的には
<ａ>  箱形の機器本体のレール取付け面側に前記支持レールを跨いで前記一対の係合片の側部にそれぞれ突出する第１および第２の突部と、
<ｂ>  前記機器本体との間に隙間を形成して前記第１の突部に設けられて、該隙間に挿入された前記係合片に係合する固定爪と、
<ｃ>  前記機器本体との間に前記係合片を挟み込む係合位置とこの係合位置から退避した位置との間を変位可能に前記第２の突部に設けられて、上記係合位置にて前記係合片に係合する可動爪とを備え、
<ｄ>  特に前記固定爪を、前記機器本体との隙間に前記係合片の一方が挿入されたとき、前記第２の突部側を前記支持レールから浮かせた状態で前記機器を支持し、この状態から前記機器本体が前記支持レール側に押し付けられたとき、前記一方の係合片により押されて前記隙間を拡げる向きに弾性変形して前記機器本体との間に前記一方の係合片を挟持するように構成したことを特徴としている。
【０００６】
即ち、本発明に係るレール取付け構造は、箱形の機器が樹脂成形品からなり、その機器本体のレール取付け面に一体に設けられる固定爪を上記樹脂が有する性質を利用して弾性変形可能に設けると共に、機器本体との隙間に支持レールの係合片の一方が挿入されたとき、前記機器本体の可動爪を設けた側（第２の突部側）を前記支持レールから浮かせた状態で前記機器を支持するように構成する。そしてこの状態から前記機器本体が前記支持レール側に押し付けられたとき、前記固定爪を一方の係合片により強制的に押圧して前記隙間を拡げる向きに弾性変形させ、これによって前記機器本体との間に前記一方の係合片を強固に挟持するようにしたことを特徴としている。
【０００７】
ちなみに前記固定爪については、例えば前記機器本体の底面との間に、その先端側から前記第１の突部に支持された基端側に向けて前記支持レールの係合片の板厚よりも徐々に狭くなるテーパ状の隙間を形成して設けるようにすれば良い。或いは前記固定爪を、例えば前記機器本体の底面との間に前記支持レールの係合片の板厚に相当する隙間を形成して設けると共に、前記機器本体の底面に前記隙間に挿入された前記係合片に当接して前記機器の前記第２の突部側を前記支持レールから離反させる突起または弾性部材を設けるようにしても良い。
【発明の効果】
【０００８】
上述したレール取付け構造によれば、長尺のレール本体の両側に該レール本体に沿って張り出す一対の係合片の一方に機器の固定爪を係合させると、該機器は可動爪を設けた側を支持レールから離反させて斜めに浮いた状態で該支持レールに仮装着される。この仮装着状態から前記機器を支持レール側に強制的に押し付けると、前記固定爪が前記一方の係合片により押圧されて前記隙間を拡げる向きに弾性変形し、その弾性復帰力を以て前記機器本体との間に前記一方の係合片を強固に挟持する。そしてこの状態で可動爪をその退避位置から係合位置へと変位させて他方の係合片に係合させると、この係合によって前記機器の支持レールからの浮き上がりが阻止されると同時に、前記固定爪の弾性復帰力により支持レールから浮き上がろうとする第２の突起側に設けられた前記可動爪が他方の係合片に強く押し付けられるので、該可動爪は上記係合片にガタ付きなく摩擦係合する。
【０００９】
この結果、前記固定爪は前記機器本体との間に係合片の一方を強固に挟持し、また可動爪は他方の係合片に強く押し付けられてガタ付きなく摩擦係合するので、機器は支持レールに強固に、しかも安定に装着されることになる。特に固定爪に生起させた弾性復帰力を用いて前記固定爪および可動爪を一対の係合片にそれぞれ圧接させるので、係合片との接触摩擦力を十分に高くして支持レールに機器を安定に装着することができ、支持レール上での前記機器の位置ずれ等を確実に阻止することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、図面を参照して本発明の一実施形態に係るレール取付け構造について説明する。
合成樹脂成形品からなる箱形の電子機器１０は、例えば各種センサからの信号を検出して制御装置等に伝送するセンサユニットやその中継ユニットからなり、図１に示すように長尺の支持レール２０に並べて装着される。支持レール２０は、例えばＣＩＥ規格やＪＩＳ規格、或いはＤＩＮ規格等に準拠したものであって、所定の厚みを有する長尺の金属板をその幅方向に折曲加工し、断面略Ｕ字状の長尺のレール本体２１の両側に該レール本体２１に沿って張り出す一対の係合片（板状縁部）２２,２３を設けた形状を有する。特に一対の係合片２２,２３は、断面四角形状の樋を形成したレール本体２１の開口端側に、その高さ位置を揃えてレール本体２１の両側にそれぞれ延びる所定の幅の板状縁部として形成されている。この支持レール２０は、例えば複数の電子機器１０を収容してセンシング対象機器の近傍に配置される制御盤（図示せず）等の内部に、前記レール本体２１を固定して設けられる。
【００１１】
一方、箱形の電子機器１０は、図２に示すようにその主体部をなす機器本体１１のレール取付け面（一般的にはその底面）に、前記支持レール２０を跨いで該支持レール２０の両側に突出する第１および第２の突部１２,１３を備える。この第１の突部１２には、前記機器本体１１のレール取付け面との間に隙間を形成して該隙間に挿入される前記支持レール２０の係合片２２（２３）に係合する固定爪１４が設けられている。また前記第２の突部１３には、前記機器本体１１との間に前記係合片２２（２３）を挟み込む係合位置（前進位置）と、この係合位置Ａから退避した位置（後退位置）との間をスライド変位可能に設けられて、上記係合位置にて前記機器本体１１のレール取付け面に位置付けられた係合片２２の裏面側に押し出されて該係合片２２（２３）に係合する可動爪１５が設けられている。
【００１２】
このような固定爪１４と可動爪１５とを装置本体１１のレール取り付け面に備えた電子機器１０は、基本的には次のようにして支持レール２０に装着される。即ち、前記可動爪１５を退避位置（後退位置）に位置付けて前記第１および第２の突部１２,１３の間を幅広く開放し、この状態で、先ず前記固定爪１４と装置本体１１のレール取り付け面との間に形成された隙間に支持レール２０の一方の係合片２２を差し込んだ（挿入した）後、図２に示すように装置本体１１を支持レール２０上に載置する。しかる後、この状態で前記可動爪１５を上述した退避位置（後退位置）から係合位置（前進位置）にスライドさせ、可動爪１５の先端部を前記支持レール２０における他方の係止片２３の裏面側に位置付けて該可動爪１５を上記係止片２３に係合させることによって行われる。
【００１３】
また前記支持レール２０からの電子機器１０の取り外しは、先ず前記可動爪１５を前記係合位置（前進位置）から退避位置（後退位置）にスライドさせて該可動爪１５の先端部と前記係止片２３との係合を解除し、この状態で電子機器１０の可動爪１５側を支持レール２０から持ち上げた後、電子機器１０を固定爪１４側に若干スライドさせて前記固定爪１４を係止爪２２との係合位置から離脱させることによって行われる。
【００１４】
基本的には上述したような固定爪１４と可動爪１５とを備えた電子機器１０において本発明に係るレール取付け構造が特徴とするところは、前記固定爪１４を、該固定爪１４と前記機器本体１１との隙間に前記一方の係合片２２が挿入されたとき、可動爪１５が設けられた前記第２の突部１３側を前記支持レール２０から浮かせた状態で前記電子機器１０を傾けて支持し、この状態から前記機器本体１１が前記支持レール２０側に押し付けられたとき、前記係合片２２により押されて前記隙間を拡げる向きに弾性変形して前記機器本体１１との間に前記係合片２２を挟持するように構成した点にある。
【００１５】
具体的には、例えば図３(ａ)に示すように前記固定爪１４を、前記機器本体１０の底面（レール取り付け面）との間に、その先端側から前記第１の突部１２に支持された基端側に向けて前記支持レール２０の係合片２２（２３）の板厚ｔよりも徐々に狭くなるテーパ状の隙間を形成して設ける。より具体的には前記固定爪１４を、前記機器本体１０のレール取り付け面に対峙する側の面が、その先端側に向けて上記隙間が徐々に拡がるように傾斜面をなすようなテーパ形状をなすように構成する。
【００１６】
尚、上記傾斜面の角度は、可動爪１５を設けた機器本体１０の第２の突部１３側を支持レール２０に接触させることなく電子機器１０を支持レール２０の幅方向に移動させて、前記固定爪１４と前記機器本体１０のレール取り付け面との間に前記係合片２２（２３）を装脱し得る程度に設定される。そして前記固定爪１４と前記機器本体１０のレール取り付け面との間に形成される隙間の奥部における隙間幅ｗを前記係合片２２（２３）の板厚ｔよりも狭くしておくことで、上記隙間に挿入された係合片２２（２３）の先端縁がその途中で固定爪１４および機器本体１０に当接し、それ以上の挿入を阻止するように構成しておく。
【００１７】
かくしてこのような形状（構造）を有する固定爪１４を備えた電子機器１０によれば、電子機器１０を斜めに傾けて（可動爪１５側を持ち上げて）前記支持レール２０の係合片２２を前記固定爪１４と前記機器本体１０との間に挟み込むようにして該電子機器１０を支持レール２０に装着すると、係止片２０の先端縁が図３(ａ)に示すように固定爪１４と機器本体１０との隙間の途中位置において、上記固定爪１４と機器本体１０とにそれぞれ当接する。そして係合片２２は上記固定爪１４と機器本体１０との隙間を若干押し拡げるようにして上記固定爪１４と機器本体１０とにより軽く挟持される。すると電子機器１０は、前記係合片２２への取り付け姿勢を維持した状態で支持レール２０に仮装着（仮止め）される。
【００１８】
このような電子機器１０の仮装着（仮止め）状態から該電子機器１０の可動爪１５側を支持レール２０に向けて押さえ込み、前記支持レール２０を跨いで上記可動爪１５が設けられた第２の突部１３を該支持レール２０の反対側の係止片２３の側部に強制的に位置付けると、その反作用による力が前記電子機器１０の固定爪１４側を支持レール２０から離反させようとする向きに加わる。すると前述したように一方の係合片２２が固定爪１４と機器本体１１との間に挟み込まれているので、該係合片２２は図３(ｂ)に示すように若干撓みながら前記固定爪１４と機器本体１１との隙間を拡げるように固定爪１４を弾性変形させる。
【００１９】
即ち、固定爪１４と機器本体１１との隙間に挟み込まれた係合片２２は、電子機器１０の強制的な姿勢の変更に伴って弾性的な若干の撓みを生じながらその反発力にて前記固定爪１４を強く押圧する。するとこの押圧力を受けて前記固定爪１４は、前記機器本体１１との隙間を拡げるように弾性変形しながら、その反発力にて前記係合片２２をより機器本体１１側に強く押し付ける。この結果、固定爪１４と機器本体１１との間に前記係合片２２がガタ付きなく強固に挟持されることになる。
【００２０】
またこのとき上記固定爪１４および係合片２２の弾性的な反発力により前記機器本体１１の可動爪１５側には、該機器本体１１を前記支持レール２０から浮き上がらせようとする力が作用する。従って第２の突部１３に設けた可動爪１５を係止位置（前進位置）にスライドさせて前記係止片２３の裏面側に位置付けておけば、上記力によって可動爪１５が係止片２３に強く押し当てられるので、可動爪１５はガタ付きなく係止片２３に係合する。この結果、固定爪１４および可動爪１５が前記支持レール２０の係合片２２,２３にそれぞれガタ付きなく強固に係合し、また固定爪１４と装置本体１１との間に係合片２２を強固に挟み込むので、電子機器１０は支持レール２０に機械的安定に装着されることになる。そして支持レール２０に沿った電子機器１０の位置ずれを確実に防ぐことが可能となる。
【００２１】
ところで上述したように固定爪１４をテーパ状に形成しておくことに代えて、例えば図４(ａ)(ｂ)に示すように前記機器本体１１の底面との間に前記支持レール２０の係合片２２の板厚ｔに相当する隙間を形成して設けるようにしても良い。この場合には前記機器本体１１の底面に、固定爪１４との隙間に挿入された前記係合片２２に当接して前記電子機器１０の前記第２の突部１３側を前記支持レール２０から離反させる突起１６を設けておくようにする。ちなみに上記突起１６については、前記固定爪１４の先端との間に少なくとも係合片２２の板厚ｔに相当する開口幅を確保し得るように、機器本体１１と固定爪１４との間に形成された隙間の開口部から若干外側に出た位置に設けるようにすれば良い。
【００２２】
このような固定爪１４と突起１６とを備えた電子機器１０によれば、電子機器１０を斜めに傾ける（可動爪１５側を持ち上げる）ことで、突起１６に邪魔されることなく前記支持レール２０の係合片２２を前記固定爪１４と前記機器本体１０との間に挿入することができる。すると図４(ａ)に示すように係合片２２の先端縁が装置本体１１の裏面に当接する挿入位置にて該係合片２２は前記固定爪１４と突起１６とにより軽く挟み込まれ、電子機器１０は支持レール２０に対して可動爪１５側を持ち上げた傾斜姿勢状態で仮止め（仮装着）される。
【００２３】
このような電子機器１０の仮装着（仮止め）状態から該電子機器１０の可動爪１５側を支持レール２０に向けて押さえ込み、前記支持レール２０を跨いで上記可動爪１５が設けられた第２の突部１３を該支持レール２０の反対側の係止片２３の側部に強制的に位置付けると、前述した実施形態と同様にその反作用による力が前記電子機器１０の固定爪１４側を支持レール２０から離反させようとする向きに加わる。すると前述したように前記係合片２２が突起１６に当接して位置決めされているので、該係合片２２は図４(ｂ)に示すように若干撓みながら前記固定爪１４と機器本体１１との隙間を拡げるように固定爪１４を弾性変形させる。そしてこの前記固定爪１４の弾性変形に伴う反発力により、前記係合片２２が機器本体１１側に強く押し付けられるので、係合片２２は前記固定爪１４と突起１６との間にガタ付きなく強固に挟持されることになる。従ってこのような実施形態であっても、先の実施形態と同様な効果が奏せられる。
【００２４】
また上述した突起１６に代えて図５に示すように機器本体１１の底面に板ばね（弾性部材）１７を設けておくようにしても良い。このような板ばね１７を備えた電子機器１０によれば、板ばね１７が前述した突起１６として機能すると共に、板ばね１７が有する弾性力が係合片２２を押さえ込む力として作用することになるので、固定爪１４とによる係合片２２の挟持力を更に高めることができ、より強固で機械的に安定した電子機器１０の支持レール２０への取り付けを可能とすることができる。
【００２５】
尚、本発明は上述した実施形態に限定されるものではない。例えば固定爪１４と可動爪１５の配置間隔等は、電子機器１０を装着する支持レール２０の規格に合わせて設定しておけば良いものである。またここではセンサユニットや中継ユニット等の電子機器１０の支持レール２０への取付け構造を例に説明したが、配線遮断器や継電器等等の配電部品を支持レール２０に取り付ける場合にも同様に適用可能である。また可動爪１５の構成も、前述したスライドタイプ以外のものを適宜採用することができる。その他、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明に係るレール取付け構造が適用される、支持レールに複数の電子機器を装着したシステムの概略構成を示す図。
【図２】支持レールへの電子機器の基本的な取付け構造を示す図。
【図３】本発明の第１の実施形態に係るレール取付け構造を示す図。
【図４】本発明の第２の実施形態に係るレール取付け構造を示す図。
【図５】本発明の第３の実施形態に係るレール取付け構造を示す図。
【符号の説明】
【００２７】
１０  電子機器
１１  機器本体
１２  第１の突部
１３  第２の突部
１４  固定爪
１５  可動爪
１６  突起
１７  板ばね（弾性部材）
２０  支持レール
２２,２３  係合片（板状縁部）
【図１】
2008147500.tif 000003
【図２】
2008147500.tif 000004
【図３】
2008147500.tif 000005
【図４】
2008147500.tif 000006
【図５】
2008147500.tif 000007