(57)【要約】      （修正有）【課題】記憶メディア外面への目視用画像書込みを容易にする。【解決手段】記憶メディアのデータの読取結果、または記録装置の記憶部の情報、または記憶メディア外面の画像の読取結果により、既に記憶メディア外面に書込まれた画像情報を得、これに配慮して次に書込み画像を自動レイアウトする。既に記憶メディア外面に書込まれた画像に背景画像がある場合、書込むべき画像に背景があればこれを除いてレイアウトする。既に記憶メディア外面に書込まれた画像以外の領域に書込むべき画像を自動レイアウトする。書込むべき画像を輪帯状に自動レイアウトする。既に記憶メディア外面に書込まれた画像に抹消画像上書きするよう自動レイアウトする。【選択図】図１
2008077790.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
着脱可能記憶メディアの挿入部と、前記挿入部に挿入された記憶メディアにデータを書込むデータ書込部と、元情報を記憶する記憶部と、前記記憶部に記憶された元情報に基づいて画像を自動的にレイアウトする画像作成部と、前記画像作成部によって作成された画像を記憶メディア外面に書込む画像書込部とを有することを特徴とする記録装置。
【請求項２】
前記挿入部は、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアが挿入可能であり、前記データ書込部は、前記挿入部に挿入された記憶メディアに対向しデータ面にデータを書込むよう構成されるとともに、前記画像書込部は、前記データ書込部が対向するのと同一側面において前記挿入部に挿入された記憶メディアに対向しレーベル面に画像を書込むよう構成されることを特徴とする請求項１記載の記録装置。
【請求項３】
前記データ書込部と前記画像書込部の少なくとも一部が共通の構成となっていることを特徴とする請求項１または２記載の記録装置。
【請求項４】
記憶メディアに書込まれたデータを読取るデータ読取部を有することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の記録装置。
【請求項５】
前記データ書込部と前記データ読取部の少なくとも一部が共通の構成となっていることを特徴とする請求項４記載の記録装置。
【請求項６】
前記画像作成部は、前記データ読取部が読取るデータに基づいて、既に記憶メディア外面に書込まれた画像がある場合はこれを考慮して前記画像書込部が書込むべき画像を自動的にレイアウトすることを特徴とする請求項４または５記載の記録装置。
【請求項７】
前記画像書込み部が書込んだ画像に関連する情報を記憶する記憶部を有することを特徴とする請求項１記載の記録装置。
【請求項８】
前記画像作成部は、前記記憶部の情報に基づいて、既に記憶メディア外面に書込まれた画像がある場合はこれを考慮して前記画像書込部が書込むべき画像を自動的にレイアウトすることを特徴とする請求項７記載の記録装置。
【請求項９】
記憶メディア外面に書込まれた画像を読取る画像読取部を有することを特徴とする請求項１から９のいずれかに記載の記録装置。
【請求項１０】
前記画像書込部と前記画像読取部の少なくとも一部が共通の構成となっていることを特徴とする請求項９記載の記録装置。
【請求項１１】
前記画像作成部は、画像読取部が読取る画像に基づいて、既に記憶メディア外面に書込まれた画像がある場合はこれを考慮して前記画像書込部が書込むべき画像を自動的にレイアウトすることを特徴とする請求項７記載の記録装置。
【請求項１２】
前記画像作成部は、既に記憶メディア外面に書込まれた画像に背景画像がある場合において前記画像書込部が書込むべき画像に背景があればこれを除いてレイアウトすることを特徴とする請求項６または８または１１記載の記録装置。
【請求項１３】
前記画像作成部は、既に記憶メディア外面に書込まれた画像がある場合にその画像が書込まれている領域以外の領域に前記画像書込部が書込むべき画像を自動レイアウトすることを特徴とする請求項６または８または１１または１２記載の記録装置。
【請求項１４】
前記画像書込み部は記憶メディア外面を輪帯状に走査して画像を書込むとともに、前記画像作成部は、書込むべき画像を輪帯状に自動レイアウトすることを特徴とする請求項１３記載の記録装置。
【請求項１５】
前記画像作成部は、既に記憶メディア外面に書込まれた画像を取り消す場合にその画像が書込まれている領域に上書きして抹消画像を自動レイアウトすることを特徴とする請求項６または８または１１から１４のいずれかに記載の記録装置。
【請求項１６】
前記画像作成部は設定された言語に基づいて文字情報を作成することを特徴とする請求項１から１５記載の記録装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、着脱可能な記憶メディアのための記録装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
着脱可能な記憶メディアのための記録装置としては、ＤＶＤやＣＤなど回転するディスク状の記憶メディアを用いるＤＶＤレコーダが知られている。このような記録装置に着脱される記憶メディアは、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている。このレーベル面にはデータ面への記録内容のタイトルなどをマーカー等で手書きすることができる。また、インクジェットプリンタ等による印刷ができるようレーベル面を処理したインクジェット印刷対応タイプの記憶メディアも提案されている。いずれの場合も、レーベル面を目視すればデータ面への記録内容がわかるようにすることができる。  また近年、レーベル面に熱又は光によって変色する変色層を設けたメディアとこれに対応した記録装置も実用化されており、記録装置に裏向きに挿入されたメディアに対して記録ヘッドの流用によりレーザを照射することでレーベル面に目視用画像を焼付けることができる。この技術をめぐっては、特許文献１等によって種々の提案が行われている。  また、上記のようなレーベル面焼付技術をビデオ用レコーダに応用し、番組タイトル機能との連動や、記録したビデオ映像などから容易にレーベルを描画する旨の提言も行われている。    
【特許文献１】特開２００２−２０３３２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記のレーベル面焼付技術におけるような記憶メディア外面への目視用画像書込機能は、その作成がユーザに任されており、独自に目視用画像を作成する意欲の高いユーザにとっては有用な機能となっているものの、広く一般のユーザが利用できる状態とはなっていなかった。  
【０００４】
本発明の課題は、上記に鑑み、記録装置における記憶メディア外面への目視用画像書込みを容易にし、その目視用画像書込み機能が広く一般のユーザに利用されるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の課題を解決するため、本発明は、着脱可能記憶メディアの挿入部と、挿入された記憶メディアにデータを書込むデータ書込部と、元情報を記憶する記憶部と、元情報に基づいて画像を自動的にレイアウトする画像作成部と、作成された画像を記憶メディア外面に書込む画像書込部とを有することを特徴とする記録装置を提供する。  上記のようにメディア外面に書込む画像を自動的にレイアウトすることによって、画像作成のためのユーザの負担が軽減され、広く一般ユーザの要求に答えることができる。  
【０００６】
本発明の具体的特徴によれば、記憶メディアに書込まれたデータを読取るデータ読取部が設けられ、画像作成部は、データ読取部が読取るデータに基づいて、既に記憶メディア外面に書込まれた画像がある場合はこれを考慮して画像書込部が書込むべき画像を自動的にレイアウトする。  これによって、書込もうとする画像と既に記憶メディア外面に書込まれた画像との干渉が記憶メディアのデータに基づいて自動的に防止され、ユーザの負担が軽減される。  
【０００７】
本発明の他の具体的特徴によれば、画像書込み部が書込んだ画像に関連する情報を記憶する記憶部が設けられ、画像作成部は、記憶部の情報に基づいて、既に記憶メディア外面に書込まれた画像がある場合はこれを考慮して前記画像書込部が書込むべき画像を自動的にレイアウトする。  これによって、書込もうとする画像と既に記憶メディア外面に書込まれた画像との干渉が記録装置の記憶部の情報に基づいて自動的に防止され、ユーザの負担が軽減される。  
【０００８】
本発明の他の具体的特徴によれば、記憶メディア外面に書込まれた画像を読取る画像読取部が設けられ、画像作成部は、画像読取部が読取る画像に基づいて、既に記憶メディア外面に書込まれた画像がある場合はこれを考慮して前記画像書込部が書込むべき画像を自動的にレイアウトする。  これによって、書込もうとする画像と既に記憶メディア外面に書込まれた画像との干渉が記憶メディア外面の画像の読取結果に基づいて自動的に防止され、ユーザの負担が軽減される。  
【０００９】
本発明の他の具体的特徴によれば、画像作成部は、既に記憶メディア外面に書込まれた画像に背景画像がある場合において前記画像書込部が書込むべき画像に背景があればこれを除いてレイアウトする。なお、背景画像の情報は、記憶メディアのデータの読取結果、または記録装置の記憶部の情報、または記憶メディア外面の画像の読取結果により得ることができる。  これによって、背景が二重に書き込まれるのが自動的に防止され、ユーザの負担が軽減される。  本発明の他の具体的特徴によれば、用画像作成部は、既に記憶メディア外面に書込まれた画像がある場合にその画像が書込まれている領域以外の領域に前記画像書込部が書込むべき画像を自動レイアウトする。なお、既に記憶メディア外面に書込まれた画像の情報は、記憶メディアのデータの読取結果、または記録装置の記憶部の情報、または記憶メディア外面の画像の読取結果により得ることができる。  これによって、既にメディア外面に書込まれた画像の上に画像が二重に書き込まれるのが自動的に防止され、ユーザの負担が軽減される。  
【００１０】
本発明の他の具体的特徴によれば、画像書込み部は記憶メディア外面を輪帯状に走査して画像を書込むとともに、画像作成部は、書込むべき画像を輪帯状に自動レイアウトする。  これによって、画像の走査方式に適した同心上状の輪帯画像レイアウトが容易になる。  
【００１１】
本発明の他の具体的特徴によれば、既に記憶メディア外面に書込まれた画像を取り消す場合にその画像が書込まれている領域に上書きして抹消画像を自動レイアウトする。なお、既に記憶メディア外面に書込まれた画像の情報は、記憶メディアのデータの読取結果、または記録装置の記憶部の情報、または記憶メディア外面の画像の読取結果により得ることができる。  これによって、画像の書き込み方式がいわゆるライトワンスタイプで消去ができない場合に対応できる。  
【００１２】
本発明の他の具体的特徴によれば、前記画像作成部は設定された言語に基づいて文字情報を作成するが、これは上記のような自動レイアウトに好適である。  なお、本発明の以上の種々の特徴は、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている着脱可能記憶メディアを対象とし、挿入部に挿入された記憶メディアに対向しデータ面にデータを書込むとともに、データ書込部が対向するのと同一側面において挿入部に挿入された記憶メディアに対向しレーベル面に目視用画像を書込むよう構成された記録装置において好適に実施することができる。  上記のような記録装置は、データ書込部と画像書込部の少なくとも一部を共通の構成とすることが可能である。また、記憶メディアに書込まれたデータを読取るデータ読取部を設けることも可能であり、その場合には、データ書込部とデータ読取部の少なくとも一部を共通の構成とすることも可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
図１は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第１実施例を示すブロック図である。システムは、ＤＶＤレコーダ２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。なお、ＤＶＤレコーダ２とテレビ４は一体化されていてもよい。  ＤＶＤレコーダ２は、ＤＶＤやＣＤなどの着脱可能なディスク状の記憶メディア（以下、メディアと称する）を駆動するメディアドライブ８を持つ。メディアドライブ８はメディアを挿入するための挿入部及び挿入・排出機構を有するとともに、制御部１０に制御される駆動制御部１２によって駆動され、挿入されたメディアを回転させる。  上記の制御部１０は、リモコン６からの赤外線操作信号を受信する操作信号受信部１４に応答して動作し、ＤＶＤレコーダ全体の機能制御を司るものである。  
【００１４】
制御部１０は、例えば放送受信部１６が受信する放送などのコンテンツデータをデータ・レーベル書込部２０によってメディアに書込ませる。データ・レーベル書込部２０は、駆動制御部１２の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのデータ面をレーザで走査しながらコンテンツデータを書込んでいく。また、制御部１０は、操作信号受信部１４に応答し、ハードディスク２２に録画されている動画コンテンツデータ、ＶＴＲ録画再生部２４のビデオテープに記録されている動画コンテンツデータ、又はカードスロット２４に挿入されたメモリカードに記録されている静止画コンテンツデータなどをデータ・レーベル書込部２０によってメディアのデータ面に書込ませることができる。  さらに、制御部１０は、操作信号受信部１４に応答し、メディアに記録されているコンテンツをデータ・レーベル読取部２８によって読出し、入出力インターフェース３０を介してテレビ４に出力し再生表示させることができる。データ・レーベル読取部２８は、駆動制御部１２の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのデータ面をレーザで走査しながらコンテンツデータを読取っていく。なお、図１では機能説明の都合上、データ・レーベル書込部２０とデータ・レーベル読取部を分離して図示しているが、実際にはこれらは一体のモジュールとして構成されており、光学系など少なくとも一部の構成は共通になっている。  
【００１５】
メディアドライブ８に挿入されるメディアは、一方の面がデータ面であるとともに他方の面がレーベル面となっている。通常のメディアはデータ面への記録後、その記録内容のタイトルなどをレーベル面にマーカー等で手書きするか、プリンタ等により印刷することが可能となっている。メディアドライブ８には、このような通常タイプのメディアの他に、レーベル面に熱又は光によって変色する変色層が設けられているタイプ（以下、「レーベル焼付対応タイプ」と称する）のメディアを挿入することも可能である。  レーベル焼付対応タイプメディアのレーベル面に画像を焼付けるには、メディアを裏返しにしてメディアドライブ８に挿入する。これによって、制御部１０は、レーベル情報記録部３２に記録されたレーベル焼付画像をデータ・レーベル書込部２０によってレーベル焼付対応タイプメディアのレーベル面に焼付けることができる。換言すれば、データ・レーベル書込部２０は、駆動制御部１２の制御によりメディアの回転に伴って半径方向に移動し、メディアのレーベル面をレーザで走査しながら変色層を変色させ、画像を焼付けていく。このように、レーベル面に画像を焼付けるためのデータ・レーベル書込部２０の構成は、データ面へのコンテンツ書込の際と同じ構成と機能が流用される。この場合のデータ・レーベル書込部２０の機能は、レーベル画像の「焼付」であるが、同一の構成を流用するため、レーベルについても「書込部」と称する。以下、本発明では、理解の便のためレーベルの書込については「焼付」という用語を使用するが、本質的には「書込」と同義である。  レーベル焼付に際して用いられるレーベル情報記録部３２の情報としては、コンテンツのタイトルなどデータ面への記録内容を表すものや時計部３４から得たコンテンツ記録日時の情報など種々のものがあるが、これらについては後述する。  制御部１０を動作させるためのプログラム及びその他の必要な情報は記憶部３６に記憶されている。記憶部３６はまた、制御部１０の動作に必要なデータを一時的に記憶することもできる。  
【００１６】
なお、メディアドライブ８はＤＶＤレコーダ２の電源がオフの状態でもメディアの挿入が可能となっており、メディアの挿入を検知する検知部が設けられているとともにこの検知部に微弱な待機電流が供給されている。そして検知部がメディアの挿入を検知するとＤＶＤレコーダの電源がオンとなる。  また、上記においてメディアドライブの挿入部が本体から出入りするトレイ構造になっている場合は、このトレイを引出すための操作を検知する検知部をメディアドライブ８に設け、この検知部に微弱な待機電流を供給することによって、ト
レイ引出し操作の検知でＤＶＤレコーダ２の電源をオンすることもできる。  いずれにしても、ＤＶＤレコーダ２はメディア挿入によってＤＶＤレコーダ２の電源をオンすることが可能であり、メディア挿入に先立ってＤＶＤレコーダ２の電源オン操作をする必要がない。  
【００１７】
リモコン６の制御部３７は、ＤＶＤレコーダ操作モードにおいてボタンやキーなどの操作部３６における手動操作を検知することにより操作信号送信部制御部４０から赤外操作信号を発信させる。上記のように、この赤外線操作信号はＤＶＤレコーダ２の操作信号受信部１４によって受信されＤＶＤレコーダ２を機能させる。  また、リモコン６の制御部３７は、表示部４２を制御し、リモコン６の操作モードや操作結果などを表示させる。  
【００１８】
リモコン６をテレビ操作モードにすると、操作信号送信部４０はテレビ４に赤外線操作信号を発信し、これを受信する操作信号受信部４４に応答して制御部４６が動作し、テレビ全体の機能制御を司る。通常のテレビモードにおいては、テレビ４の制御部４６は、放送受信部４８が受信する放送コンテンツを出力制御部５０によって画面５２及びスピーカ５４に出力させ、鑑賞可能とする。  一方、ＤＶＤモードでは、出力制御部５０は放送受信部４８からの信号に代えて入出力インターフェース５６から入力されるＤＶＤレコーダからの信号を画面５２とスピーカ５４に出力するようになる。これによって、入出力インターフェース３０を介してテレビ４に出力される再生コンテンツがテレビで鑑賞可能となる。なお、制御部４６を動作させるためのプログラム及びその他の必要な情報は記憶部５８に記憶されている。記憶部５８は、制御部４６の動作に必要なデータを一時的に記憶することもできる。  また、ＤＶＤレコーダ２の制御部１０とテレビ４の制御部４６はデジタルリンクラインで結ばれており、個々に操作しなくても連携して動作することが可能となっている。例えば、テレビ４側で操作しなくても、ＤＶＤレコーダ２の動作に応じ、テレビ４側において放送受信部４８と入出力インターフェース５６のいずれのコンテンツ信号を出力制御部５０から画面５２とスピーカ５４に出力させるか切換えることができる。  
【００１９】
図２は、図１におけるＤＶＤレコーダ２の制御部１０の電源オン時の機能を示すフローチャートである。ＤＶＤレコーダ２の電源がオンになるとフローがスタートし、ステップＳ２でテレビ４を連動してオンさせる。これによってワンタッチでＤＶＤレコーダ２とテレビ４がともにオンとなり、テレビ４の画面５２でＤＶＤレコーダ２の動作状況やメッセージを表示させることが可能となる。  次いでステップＳ４で、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号に基づいてメディアが新規に挿入されたかどうかをチェックする。ステップＳ２から直接ステップＳ４に至ってメディアの新規挿入が検出された場合は、ＤＶＤレコーダ２の電源オンがリモコン６の操作に応じた操作信号受信部１４による通常の電源投入によるものでなくメディア挿入によるものであったことを意味する。そして、新規メディア挿入があった場合はステップＳ６に進み、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づき、メディアが裏向きに挿入されたかどうかチェックする。裏向き挿入の場合はステップＳ８に進み、挿入されたのがレーベル焼付対応タイプメディアかどうかをチェックする。このチェックについてもメディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づいて行うことができる。そして、対応メディアであればステップＳ１０に至る。  
【００２０】
ステップＳ１０では、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号に基づき、メディアが一度排出されてから所定時間内に再挿入されたかどうかをチェックする。このステップの意義は後述する。メディア挿入によってＤＶＤレコーダ２の電源がオンになった結果ステップＳ１０に至った場合は、該当がないのでステップＳ１２に進み、レーベル焼付であるかどうかをユーザに確認する旨のメッセージをテレビ４の画面５２で表示させる。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴わせてもよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ１４に移行する。  ステップＳ１４ではステップＳ１２の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ１６に進む。ステップＳ１６ではレーベル焼付けであることの確認操作がユーザによってリモコン６の操作部３８で行われたかどうかチェックし、操作の確認ができればステップＳ１８でレーベル焼付けモードに移行する。  このように、ステップＳ１２でレーベル記録のための挿入であるかどうかをユーザに問う出力を行うとともに、ステップＳ１６でこれに対するユーザからの回答を確認するユーザインターフェースとすることによって、ユーザの意図を確認した上で、レーベル焼付モードに移行するようにしている。  一方、ステップＳ１６でユーザの操作が確認できなければステップＳ２０に進み、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づいてメディアがユーザによって表向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。レーベル焼付けの意図なく誤ってメディアを裏向き挿入した場合は、ステップＳ１２で開始された表示によってユーザがこれに気づき、メディアを表向きに挿入しなおすことが期待できる。そして、実際にユーザがメディアを表向きに挿入しなおしたことがステップＳ２０で確認できた場合はステップＳ２２に進み、ＤＶＤモードに移行する。  
【００２１】
ステップＳ２０で表向き挿入が確認できなかった場合は、ステップＳ１４に戻り、以下、ステップＳ１４で所定時間の経過が検知されるまで、ステップＳ１６における確認操作又はステップＳ２０におけるメディアの挿入し直しを待って、ステップＳ１４、ステップＳ１６、ステップＳ２０のループを繰り返す。そして、ステップＳ１４で所定時間が経過したことが検知されたときはステップＳ２４のハードディスクモードに移行する。メディアが裏向け挿入されたままではデータ面への記録は不可能であるし、メディア挿入直後であるにもかかわらずユーザによるレーベル焼付けの確認操作がないのであればもはやメディアに関する適切な処理が期待できないからである。  
【００２２】
一方、ステップＳ８においてレーベル焼付対応タイプメディアでなかった場合はステップＳ２５に進む。この場合はユーザの意図を確認するまでもなく明らかに誤挿入であるから、ステップＳ２５ではメディアが裏向きに挿入されている旨を端的に警告するメッセージをテレビ４の画面５２で表示させる。このときも同趣旨の音声アナウンスを伴わせてよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ１４に移行する。  この場合は、ユーザによってステップＳ１６での確認操作が行われることは期待されないからステップＳ２０に進み、メディアの挿入し直しをチェックする。そして、表向きでの挿入し直しが確認できればステップＳ２２のＤＶＤモードに移行する。  一方、ステップＳ２０で表向き挿入が確認できなければ、ステップＳ１４に戻り、以下ステップＳ１４で所定時間の経過が検知されるまで、ステップＳ２０におけるメディアの挿入し直し検知を待って、ステップＳ１４、ステップＳ１６、ステップＳ２０のループを繰り返す。そして、ステップＳ１４で所定時間の経過が検知されたときはステップＳ２４のハードディスクモードに移行する。  以上のように、ステップＳ８におけるレーベル焼付対応タイプメディアかどうかのチェック結果に応じてユーザへのメッセージを変えるようなユーザインターフェースとすることにより、ユーザの不快感や無用の混乱を避ける。  
【００２３】
次にステップＳ４で、メディアの新規挿入が検出されなかった場合について説明する。この場合は、ＤＶＤレコーダ２のオンが通常の電源オン操作によるものであったことを意味する。そしてステップＳ２６でメディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づき、メディアが既にメディアドライブ８に挿入されている状態であるかどうかをチェックする。そしてメディアドライブ８が空であれば、ステップＳ２７で種々の操作を受付ける割り込みを可能にしてからステップＳ４に戻る。以後、ステップＳ４でメディアの新規挿入が検出されるまでステップＳ４、ステップＳ２６及びステップＳ２７のループを繰り返す。なおステップＳ２７で割り込みを可能としているので、随時なんらかの操作によってこのループから抜けることができる。  上記のループの繰り返しにおいてステップＳ４でのメディアの新規挿入が検出されるとステップＳ６に進み、上記に説明した動作を実行する。この場合、ステップＳ１０で、メディアが一度排出されてから所定時間内に再挿入された場合に該当する場合がある。そして該当があれば、即座にステップＳ２８のレーベル焼付モードに移行する。つまり、この場合はユーザがレーベル焼付けのために一度メディアを排出し、引き続いて意図的に裏向け挿入したものと考えられるので、ユーザの不快感や煩雑さを避けるため、ステップＳ１２やステップＳ１６の過程を省略して速やかにレーベル焼付モードに移行するわけである。  
【００２４】
一方、ステップＳ２６においてメディアが既にメディアドライブ８に挿入されている状態であった場合は、ステップＳ３０において、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づき、裏向き挿入であるかどうかチェックする。そして裏向き挿入であった場合はステップＳ３１でその旨の警告メッセージをテレビ４の画面５２で表示させる。このときも同趣旨の音声アナウンスを伴わせてよい。そして、この警告メッセージ表示を継続させたままステップＳ３２に移行する。  ステップＳ３２ではステップＳ３１の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ３３に進む。ステップＳ３３では、メディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８の信号に基づき、メディアがユーザによって表向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを表向きに挿入しなおしたことがステップＳ３３で確認できた場合はステップＳ３４に進み、初期メニューモードに移行する。このように、メディアが既にメディアドライブ８に挿入されている場合は、電源オン毎に裏向き挿入かどうかチェックし、裏向き挿入の場合はこれを警告して表向きに挿入し直させた後に初期メニューモードに移行するようにしている。なお、電源オンまで裏向き挿入のまま放置されていた場合はレーベル焼付けを行う意図であった可能性が極めて低いので、レーベル焼付対応タイプメディアであるかどうかを問わず、ステップＳ１２のような確認表示は行わない。  なお、ステップＳ３０においてメディアが表向きに挿入されていた場合は直ちにステップＳ３４の初期メニューモードに移行する。  
【００２５】
一方、ステップＳ３３で表向き挿入が確認できなければ、ステップＳ３２に戻り、以後ステップＳ３２で所定時間の経過が検知されるまで、ステップＳ３２とステップＳ３３を繰り返す。そして、ステップＳ３２で所定時間の経過が検知されたときはステップＳ３６に移行する。  本発明のＤＶＤレコーダは、メディア挿入による電源オンの場合と同様にして、ＶＴＲ録画再生部２４へのビデオテープ挿入によっても電源がオンとなるよう構成されている。ステップＳ３６では、ＶＴＲ録画再生部２４からの信号に基づいて、電源オンがビデオテープ挿入によるものであったかどうかをチェックしており、該当すればステップＳ３８のビデオテープレコーダモードに移行する。  また、ステップＳ３６において電源オンがビデオテープ挿入によるものでなかったときは、ステップＳ２４のハードディスクモードに移行する。メディアの裏向き状態が解消されていないのでメディアに関する適切な処理が期待できないからである。  
【００２６】
次に、ステップＳ６においてメディアが表向きに挿
入されていた場合について説明する。この場合はステップＳ４０に移行し、データ・レーベル読取部２８によってメディアのデータ面からメディアのＩＤを読取って挿入されているメディアを特定する。次いでステップＳ４２に進み、特定されたメディアのレーベル面に新たな焼付けを行った旨の符号がＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記憶されているかどうかチェックする。そして符号が記録されていればステップＳ４４に進み、その符号をメディアのデータ面に自動記録する。さらにステップＳ４６に進んでレーベル面に新規に焼付けた画像自体をメディアのデータ面に自動記録し、ステップＳ２２のＤＶＤモードに移行する。  なお、ステップＳ４２において、メディアのレーベル面に新たな焼付けを行った旨の符号がＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記憶されていなかった場合は直ちにステップＳ２２のＤＶＤモードに移行する。  
【００２７】
以上のように、本発明ではＤＶＤレコーダへのメディア挿入毎にメディアを特定し、特定したメディアについてのレーベル焼付けに関連して新たな情報があれば、これをデータ面に自動記録しているが、その意義は次のとおりである。即ち、レーベルの焼付けを行った状態ではメディアは裏向きに挿入されており、レーベル面だけにしか変化を生ぜしめることができない。そこで、レーベル面側での変化の情報をそのメディアのＩＤつきでレコーダ側で保持しておき、その後同じメディアが表向きで初めて挿入されたときにステップＳ４０からステップＳ４６の処理を自動的に行うことにより、レーベル面側で生じた情報の変化についてデータ面側の情報も対応して更新することができる。これは、データ面とレーベル面との間で情報の整合性をとる上で有益である。この点の詳細については後述する。  なお、図２のフローは電源オンからスタートするものとして説明したが、すでに電源がオンされている任意の時点において、ＤＶＤレコーダがどのような状態にあっても、新たにメディアを挿入したときはフローがステップＳ６にジャンプし、ステップＳ６以下のフローを実行する。  
【００２８】
図３は、図２のステップＳ３４における初期メニューモードの詳細を示すフローチャートである。なお、図３以降のフローの説明においては、煩雑を避けるために個々の言及が省略されている場合があるが、メディアの挿入及び排出ならびにその向き、さらにはそのタイプやＩＤの判断等についてはメディアドライブ８および駆動制御部１２からの信号またはデータ・レーベル読取部２８からの信号に基づいて制御部１０が行うものとする。また、モード選択などユーザの意図の判断は、リモコン６からの赤外線操作信号を受信する操作信号受信部１４に応答して制御部１０が行うものとする。これらについては、後出の第２実施例以下でも同様である。  
【００２９】
図３の初期メニューモードフローがスタートすると、ステップＳ５２で初期メニューがテレビ画面表示される。この初期メニューからは種々のモードに移行することが可能である。  まず、ステップＳ５４ではハードディスクモードが選択されたかどうかがチェックされ、選択されていればステップＳ５６のハードディスクモードに移行する。一方選択されていなければステップＳ５８に進む。  ステップＳ５８ではＤＶＤモードが選択されたかどうかがチェックされ、選択されていればステップＳ６０のＤＶＤモードに移行する。一方選択されていなければステップＳ６２に進む。    ステップＳ６２ではＶＴＲ録画再生部２４にビデオテープが挿入されているかどうかをチェックし、挿入されていればステップＳ６４に進んでビデオテープモードが選択されているかどうかチェックする。選択されていればステップＳ６６のビデオテープモードに移行する。一方選択されていなければステップＳ６８に移行する。なお、ステップＳ６２においてＶＴＲ録画再生部２４にビデオテープが挿入されていなかった場合は直接ステップＳ６８に移行する。  ステップＳ６８ではメディアドライブ８に挿入されているメディアがレーベル焼付対応タイプかどうかチェックし、対応タイプであればステップＳ７０に進んでレーベル焼付けモードが選択されているかどうかチェックする。選択されていればステップＳ７２に移行する。一方選択されていなければステップＳ５４に戻る。なお、ステップＳ６８において対応メディアでなかった場合は、直ちにステップＳ５４に戻る。  以下、いずれかのモード選択が行われるまでステップＳ５４からステップＳ７０のループを繰り返す。  
【００３０】
ステップＳ７２では、メディアのデータ面からメディアのＩＤを読取って挿入されているメディアを特定する。次いでステップＳ７４でデータ面からレーベル焼付符号を読取り、これをＩＤとともにＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記録する。このレーベル焼付符号はレーベル焼付画像を作成する際の元情報となるものであり、裏返し挿入のためにメディアが排出される前に読取って記憶しておくものである。  次いでステップＳ７６で、レーベル焼付けのためにメディアを排出し裏返して再挿入する旨の勧告メッセージをテレビ４の画面５２で表示させるとともにスピーカ５４から同趣旨の音声アナウンス行う。そして、この表示を継続させたままステップＳ７８に移行する。  ステップＳ７８ではステップＳ７６の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ８０に進む。ステップＳ８０ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップＳ８０で確認できた場合はステップＳ８２のレーベル焼付けモードに移行する。  
【００３１】
一方、ステップＳ８０において裏向き挿入が検出できなかったときはステップＳ７８に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ７８とステップＳ８０を繰り返す。なおステップＳ７８において所定時間の経過が検出されたときは、ステップＳ８４に移行し、ステップＳ７４で読取ったレーベル焼付符号情報をＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２からキャンセルし、ステップＳ５４に戻る。所定時間何にメディアの裏返し挿入がなければ当面レーベル焼付けの意思はないものと考えられるからである。  なお、ステップＳ５４からは上記のフローが繰り返されるので再びステップＳ７４に至ったとき、改めてメディアのデータ面からレーベル焼付符号が読取られ、これをＩＤとともにＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記録されるので、いつでも裏向き挿入を行ってステップＳ８２のレーベル焼付けモードに移行することができる。  
【００３２】
図４は、図２のステップＳ２２又は図３のステップＳ６０におけるＤＶＤモードの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ９２でＤＶＤの記録モードとなっているかどうかチェックする。記録モードであればステップＳ９４に進み、レーベル焼付対応タイプメディアであるかどうかチェックする。対応メディアであればステップＳ９６に移行してデータ記録時焼付メニューを表示するとともにその選択をさせる。データ記録時焼付とはデータ面への記録を行った際に引き続いてレーベル面焼付に入るとの意であり、メニューに従っていくつかの焼付け条件を選択できる。  なお、ステップＳ９６は一つのステップとして図示しているが、具体的には、メニューを表示するステップと、所定時間メニューの選択操作を待つステップを含み、選択操作があり次第ステップＳ９８に移行するとともに、所定時間内に選択操作がなかった場合は、自動的に「条件付データ記録時焼付メニュー」を選択してステップＳ９８に移行する。メニュー及びその選択の詳細は後述する。  
【００３３】
メニューの選択が終わるとステップＳ９６に進み、レーベル焼付用の情報を取得するとともにこれを焼付け画像作成用に符号化する。このステップの詳細は後述する。次いでステップＳ１００に進み、データ記録を開始する操作があったかどうかをチェックする。記録開始操作があればステップＳ１０２に進む。一方、記録開始の操作がなければ、ステップＳ９２に戻り、ＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。  ステップＳ１０２ではデータ面へのコンテンツ書込みを行うとともに、ステップＳ１０４ではステップＳ９８で取得し符号化したレーベル焼付符号をデータ面に書込む。そしてステップＳ１０６においてこれらの書込みが終了したかどうかチェックする。  ステップＳ１０６で書込み終了が確認されるとステップＳ１０８に移行するが、終了していなければステップＳ１０２に戻り、以下ステップＳ１０６で書込み終了が確認されるまでステップＳ１０２からステップＳ１０６までのループを繰り返す。  
【００３４】
ステップＳ１０８では、書込み終了後のデータ面の残容量を取得し、これをレーベル焼付用のデータとして符号化する。次いで、ステップＳ１１０に進み、ステップＳ９８及びステップＳ１０８で得たレーベル焼付画像作成用の符号をレーベル情報記録部３２に保持する。これによって、メディアが排出されても、データ面に書込んだ情報に関連するレーベル焼付画像作成に必要な情報がＤＶＤレコーダ２側に残ることになる。  次に、ステップＳ１１２では、以上のデータ面への記録に引き続いてレーベル面焼付に入る条件に該当するかどうかがチェックされる。この条件は、ステップＳ９６等であらかじめ設定されるものであるが、条件に該当すればステップＳ１１４に進み、データ面への書込みの終了ならびにレーベル焼付けのためにメディアを排出し裏返して再挿入する旨の勧告メッセージをテレビ４の画面５２で表示させる。この際、スピーカ５４から同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ１１６に移行する。  ステップＳ１１６ではステップＳ１１４の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ１１８に進む。ステップＳ１１８ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップＳ１１８で確認できた場合はステップＳ１２０のレーベル焼付けモードに移行する。  
【００３５】
一方、ステップＳ１１８において裏向き挿入が検出できなかったときはステップＳ１１６に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ１１６とステップＳ１１８を繰り返す。なおステップＳ１１６において所定時間の経過が検出されたときは、ステップＳ９２に戻りＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。所定時間何にメディアの裏返し挿入がなければ当面レーベル焼付けを行わない旨の意思変更があったものと考えられるからである。なお、この段階でレーベル焼付けに入らなかった場合でも、以後の任意の時点でレーベル焼付モードにジャンプする操作を行うことが可能である。  なお、ステップＳ９４においてレーベル焼付対応タイプメディアでなかったときは、ステップＳ１２２に進み、データ記録を開始する操作があったかどうかをチェックする。記録開始操作があればステップＳ１２４に進み、データ面へのコンテンツ書込みを行う。そしてステップＳ１２６で書込みが終了したかどうかチェックする。  ステップＳ１２６で書込み終了が確認されるとステップＳ９２に戻り、ＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。また、書込みが終了していなければステップＳ１２４に戻り、以下ステップＳ１２６で書込み終了が確認されるまでステップＳ１２４とステップＳ１２６を繰り返す。なお、記録開始の操作がなければ、ステップＳ９２に戻り、ＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。  また、ステップＳ９２で記録モードとなっていなかった場合は、ステップＳ１２８の再生モードに移行する。そして、再生モードの終了操作があるとステップＳ９２に戻り、ＤＶＤモードにおける次の動作を可能とする。  
【００３６】
図５は、図４のステップＳ９８におけるレーベル焼付用情報取得＆符号化の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ１３２メディア所有者名をメディアのデータ面から読取ることにより取得し符合化する。また、ステップ
Ｓ１３４では、ＤＶＤレコーダ２の時計部３４からメディアへの書込日付情報を取得する。さらに、ステップＳ１３６では、ハードディスクなどにあるコンテンツのソースから、オリジナルの記録日時などコンテンツに付属する管理情報を取得する。次いでステップＳ１３８では、アナログとデジタルの別などの録画モード情報を、またステップＳ１４０では画質情報をそれぞれ取得する。  ステップＳ１４２では、コンテンツのソースが放送であるかどうかをチェックし、放送録画の場合は、ステップＳ１４４で電子番組表から録画番組についての情報を取得する。さらにステップＳ１４６では、ハードディスクへの記録の際には利用されるがＤＶＤなどのメディアへは記録されない情報を取得し符合化する。さらにステップＳ１４７では、ＣＰＲＭなどにより著作権保護されたコンテンツに該当する場合にその情報を取得し符合化してステップＳ１４８に至る。  
【００３７】
一方、ステップＳ１４２で放送録画でなかった場合は、ハードディスク２２からのダビングであると見なし、ステップＳ１５０でハードディスクのプレイリスト情報を取得する。また、ステップＳ１５２は、オリジナルをハードディスクから消去してダビングするムーブに該当する場合にその情報を取得し、符号化してステップＳ１４８に至る。  ステップＳ１４８では、コンテンツのタイトルサムネイル画像を取得する。また、ステップＳ１５４では、チャプターやトラック当の情報を取得する。さらにステップＳ１５４では、動画コンテンツから切り取ったチャプターサムネイル画像を取得する。また、ステップＳ１５８では、画像に重畳される字幕情報を取得する。次いでステップＳ１５０ではコンテンツの再生時間に関する情報を取得し、レーベル焼付用情報取得＆符号化フローを終了する。なお、以上の各ステップにおいて、取得した情報は必要に応じ、適宜符合化する。      
【００３８】
図６は、図１におけるＤＶＤレコーダ２においてメディア排出操作を行ったときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。リモコン６によるメディア排出操作によりフローがスタートすると、まずステップＳ１７２において、排出しようとしているメディアがレーベル焼付対応タイプかどうかのチェックがおこなわれる。対応メディアであるとステップＳ１７３に進む。一方、対応メディアでなければステップＳ１７４に飛んで直ちにメディアを排出しフローを終了する。  対応メディアであってステップＳ１７３に進んだ場合は、レーベル焼付け判定に限定をつける設定になっているかどうかのチェックが行われる。焼付判定限定をしている場合はステップＳ１７６で焼付条件に該当するかどうかのチェックが行われる。  レーベル焼付条件に該当する場合はステップＳ１７８に進む。一方、ステップＳ１７６で焼付条件に該当しなかった場合は、ステップＳ１７４に飛んでメディアを排出しフローを終了する。なお、ステップＳ１７３でレーベル焼付け判定に限定をつけない設定になっていた場合は直接ステップＳ１７８に移行する。  
【００３９】
ステップＳ１７８では、でレーベル焼付けを行うかどうか確認するメッセージをテレビ４の画面５２で表示させるとともにスピーカ５４から同趣旨の音声アナウンスを流す。そして、このメッセージを継続させたままステップＳ１８０に移行する。  ステップＳ１８０ではステップＳ１８０の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ１８２に進む。ステップＳ１８２ではレーベル焼付けをしたい旨の確認操作をユーザがリモコン６で行ったかどうかチェックし、確認操作があればステップＳ１８４に進む。  一方、ステップＳ１８２において確認操作が検出できなかったときはステップＳ１８０に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ１８０とステップＳ１８２を繰り返す。なお、ステップＳ１８０において所定時間の経過が検出されたときは、ステップＳ１７４に飛んでメディアを排出しフローを終了する。  
【００４０】
ステップＳ１８４では、データ面のレーベル焼付関連情報を読出す。そして、ステップＳ１８６において、読出したデータにレーベル焼付済マークがあるかどうかチェックし、焼付済マークがあればステップＳ１８８に進む。ステップＳ１８８では、レーベル焼付用情報を焼付けたものと新規に焼付けるものを区分してテレビ画面に表示し、この表示を継続したままステップＳ１７４に進んでメディアを排出し、フローを終了する。  一方、ステップＳ１８６で焼付済マークがなければステップＳ１９０に進み、新規に焼付けるレーベル焼付用情報を表示する。そして、この表示を継続したままステップＳ１７４に進んでメディアを排出し、フローを終了する。  ステップＳ１８８又はステップＳ１９０で行った表示は、メディアを裏向けで再挿入して状態でも継続される。これらの情報は、裏向けに挿入したメディアにレーベル焼付けを行う際に用いられるが、そのまま焼付ける場合の他、これを手動で編集し、修正した上で焼付けることもできる。  
【００４１】
図７は、図２のステップＳ１８及びステップＳ２８、図３のステップＳ８２、図４のステップＳ１２０におけるレーベル焼付モードの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ２０１においてレーベル焼付制限モードかどうかがチェックされる。  本発明の第１実施例におけるレーベル焼付けは一度焼付けを行うとこれを消去することができない。一方、データ面についてはメディアによって一度記録すると消去や修正のできないタイプだけでなく何度でも書き換えができるものがある。そこで、データ面の記録内容が確定するまではレーベル焼付けを禁止できるモードを設ける。これがレーベル焼付制限モードである。  レーベル制限モードの設定をしていない場合はステップＳ２０２に進み、焼付け画像の手動作成編集を行う設定かどうかチェックする。そして手動作成編集設定でなければ自動作成のためにステップＳ２０４以下のフローに進む。ステップＳ２０４では、メディアのレーベル面からＩＤを読取って挿入されているメディアを特定する。  
【００４２】
次いで、ステップＳ２０６では、特定されたメディアについてレーベル情報記録部３２に記録されているデータ面焼付符号及び焼付済マークを出力する。一方、ステップＳ２０８ではレーベル面を光学読取する。この光学読取情報の中にはレーベル面に焼付けられたバーコードが含まれている。  ステップＳ２１０では、レーベル面から光学読取されたバーコードがステップＳ２０６で出力されるデータ面の焼付符号と一致するかどうかチェックする。そして一致しない場合はステップＳ２１２に進み、不一致の焼付符号を抽出する。抽出された焼付符号は、新規に焼付けるべき情報に該当する。そして、ステップＳ２１４ではこの不一致焼付符号に基づいて、レーベル焼付け画像を自動作成する。その詳細は後述する。  次いでステップＳ２１６では焼付を途中で強制終了する操作を禁止する処置をし、ステップＳ２１８の焼付処理に入る。そして、ステップＳ２２０では焼付が終了したかどうかチェックし、終了であればステップＳ２２２に移行する。一方、焼付け終了でなければ、ステップＳ２１８に戻り、以下、焼付けが終了するまでステップＳ２１８とステップＳ２２０を繰り返す。  ステップＳ２２２では、焼付符号、焼付済マーク、及び焼付済画像をレコーダ側のレーベル情報記録部３２にメディアのＩＤとともに保存しれフローを終了する。  
【００４３】
ところで、ステップＳ２１０においてバーコードと焼付符号が一致する場合はステップＳ２２４に進み、レーベル焼付け不要の旨、テレビ画面表示する。そしてステップＳ２２５に進み、ステップＳ２０６で出力するメディアのデータ面焼付情報の中に済マークが未記録の焼付符号が含まれているかどうかチェックする。そして済マークなし焼付符号があれば、ステップＳ２２６に進んで、済マークのデータ面への記録を勧告する表示をテレビ画面５２で行ってフローを終了する。  この勧告に従ってメディアを表向きに挿入すると、図２のステップＳ４０からステップＳ４６が働いて済マーク及びレーベル焼付画像がメディアのデータ面に書込まれる。  一方、ステップＳ２２５で済マークなし焼付符号がなければ、直ちにフローを終了する。  
【００４４】
なお、ステップＳ２０２で焼付け画像の手動作成編集を行う設定がされていた場合はステップＳ２２７に進みレーベル焼付画像の手動作成編集を行った上ステップＳ２１８の焼付処理に移行する。  またステップＳ２０１においてレーベル制限モードに該当するときはステップＳ２２８に進み、焼付許可条件に該当するかどうかチェックする。焼付許可条件としては、例えば、メディアのファイナライズを行った場合、又はデータ面への書込コンテンツについてプロテクト処理をした場合のいずれかとする。  ステップＳ２２８において上記の焼付許可条件に該当するときはステップＳ２０２に移行し、以下上記と同様のフローを実行する。一方、ステップＳ２２８において焼付許可条件のいずれにも該当しない場合はステップＳ２２９で焼付不可の旨のメッセージをテレビ画面で表示し、フローを終了する。なお、表示には音声を伴ってもよい。  
【００４５】
図８は、以上説明してきたレーベル焼付管理をまとめた表であり、メディアのデータ面に書込まれる情報及びレーベル面記録に焼付けられる情報とＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に保持される焼付用情報及びデータ・レーベル書込部２０がアクセスするメディアの面との関係をコンテンツ１から９の各場合について示している。  図８において、コンテンツ１はメディアにおけるデータ面への書込み、レーベル面への焼付及びレコーダ側の情報保持がいずれも全くない状態である。これに対し、コンテンツ２は、データ面にコンテンツ及びこれに対応するレーベル面焼付符号を書込んだ状態している。この状態ではレーベル情報記録部３２にも、レーベル面焼付符号が保持される。このようなコンテンツ２の状態は、図４のステップＳ１０２からステップＳ１１０までの処理が行われた段階に対応する。  コンテンツ３は、コンテンツ２の状態から進んで、ＤＶＤレコーダ２において焼付け用画像を作成する必要があることを判断し、その焼付用画像を作成した状態を示している。これは、図７のステップＳ２０４からステップＳ２１４までの処理が行われた結果に対応する。なお、各段階で新たに発生する情報は表中に太斜字体で示し、前段階で既に発生している情報は表中に通常字体で示す。例えば、コンテンツ２では、データ面に書込まれたコンテンツ及びレーベル面焼付符号並びにレーベル情報記録部３２に保持されたレーベル面焼付符号はコンテンツ２の状態で既に発生しているので通常字体で示し、ＤＶＤレコーダ２で新たに作成された焼付用画像を太斜字体で示している。  
【００４６】
さらに、コンテンツ４は、コンテンツ３の状態から進んで、レーベル焼付けを行った状態を示している。このとき、画像及びバーコード化した焼付符号がレーベル面に焼付けられるとともに、ＤＶＤレコーダ２側でも、焼付けの終了に際してレーベル情報記録部３２に焼付済マークが記録される。これは、図７のステップＳ２１６からステップＳ２２２までの処理が完了した状態に対応する。  最後にコンテンツ５は、コンテンツ４の状態から進んで、メディアのデータ面にも焼付済マーク及び焼付済画像を書込んだ状態を示しており、図２のステップＳ４０からステップＳ４６の処理が行われた状態に対応する。  
【００４７】
次に、上記のような図８のコンテンツ１から５の状態に基づき、レーベル焼付管理の実際について説明する。まず、コンテンツ４のように、符号バーコードがレーベル面に焼付けられていれば、その符号に対応する情報をもつレーベル画像が必ずレーベル面に焼付けられている。一方、データ面に書込まれたコンテンツの内容はデータ面に書込まれたレーベル焼付符号からわかる。従って、データ面から読取っておいたレーベル焼付符号とレーベル面からバーコードの形で読取ったレーベル焼付符号が一致すれば、データ面に書込まれたコンテンツの情報に対応する画像がすでにレーベル面に焼付けられており、データ面
に書込まれたコンテンツとレーベル焼付画像が対応していることがわかる。  例えば、コンテンツ３とコンテンツ４がデータ面に書込まれたメディアが裏向けに挿入されたとき、図７のステップＳ２０４からステップＳ２０８を経て、データ面のレーベル焼付符号とレーベル面のバーコードが一致するかどうかがステップＳ２１０においてチェックされる。コンテンツ４については両者が一致するが、コンテンツ３は不一致である。不一致の符号があるので、ステップＳ２１２で不一致の焼付符号が抽出され、この場合はコンテンツ３の焼付符号が抽出される。そして、ステップＳ２１４ではコンテンツ３の焼付符号に基づいて、コンテンツ４の焼付済画像を考慮してレーベル焼付け画像が自動作成される。  
【００４８】
なお、以上のように、コンテンツ４の場合はレーベル面側からバーコード情報を読取ってみないとレーベル画像の焼付けが完了していることがわからないが、コンテンツ５の状態までくると、データ面側の読取だけでデータ面のコンテンツに対応するレーベル画像焼付けが完了していることがわかるようになる。  従って、コンテンツ４の状態になれば確実にコンテンツ５の状態になること、換言すれば実質的にコンテンツ４の状態が存在しないことを保証するようにすれば、データ面の読取だけでコンテンツに対応するレーベル画像焼付の完了をチェックすることができる。このようなことは、例えば手動でのメディア裏返し再挿入なしに、データ面の記録とレーベル面の焼付けが対応して自動的にできるよう構成すれば可能となるが、これについては、後出の実施例において説明する。  
【００４９】
図８のコンテンツ６からコンテンツ８は、それぞれコンテンツ２からコンテンツ４の状態に対応しているが、データ面におけるレーベル焼付用情報の書込みを省略し、構成を簡単化した場合を示している。なお、コンテンツ６からコンテンツ８に対しては、メディアにおけるデータ面とレーベル面の間でのレーベル焼付情報の比較を行わないので、レーベル面における符号バーコードの焼付けも省略している。  コンテンツ６からコンテンツ８の場合は、メディアから読取った情報に基づくレーベル面焼付管理に代えて、専らＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記録されるレーベル焼付符号と焼付済マークに基づいてレーベル焼付管理を行う。  
【００５０】
このような簡単化は、特に、メディアを他の特定のＤＶＤレコーダでしか使用しない場合に有用である。この場合、すべてのメディア及びこれらのメディアに記録したすべてのコンテンツの情報はそのＤＶＤレコーダで把握できるので、レーベル情報記録部３２に記録される焼付用情報、焼付画像及び焼付済マークに基づいて、メディアのデータ側のコンテンツに対応するレーベル画像の焼付管理が可能となる。  例えば、コンテンツ７とコンテンツ８がデータ面に書込まれたメディアが挿入されたとき、このメディアを特定するＩＤに基づいてレーベル情報記録部３２を参照すれば、コンテンツ８のレーベル焼付けは完了しているが、コンテンツ７についてはレーベル焼付けが未完であることが検出できる。  なお、以下の第１実施例の説明では、上記のような簡単化の場合ではなく、コンテンツ１からコンテンツ５を前提として行う。  
【００５１】
図９は、図７のステップＳ２１４におけるレーベル焼付画像自動作成ステップの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ２３２でレーベル面の符号バーコードの有無をチェックし、そのメディアのレーベル面に焼付済の画像があるかどうかをチェックする。そして画像があればステップＳ２３４に進み、焼付済画像情報を取得する。その詳細は後述する。  さらに取得した焼付済画像情報に基づいてステップＳ２３６で焼付符号を読取る。そして、ステップＳ２３８において焼付済画像の焼付符号からレーベル面に追記焼付が可能な領域を判定してステップＳ２４０に進む。追記焼付可能領域判定の目的は、不測の二重焼付を防止するためである。  一方、ステップＳ２３２においてレーベル面に符号バーコードの焼付がなく、レーベル面にまだ何の画像も焼付けられていない場合は、直接ステップＳ２４０に進む。  
【００５２】
ステップＳ２４０では、文字用の焼付符号について指定言語が異なる場合、焼付言語の変換を行う。例えば、焼付符号が英文情報であった場合において、指定言語が日本語であればこれを日本語に変換する。  次いで、ステップＳ２４２では、指定言語による焼付符号に基づいて文字を輪帯状にレイアウトして焼付文字画像を作成する。本発明におけるレーベル焼付は、メディアの回転に伴ってレーベル面を走査しながら行われるが、焼付けるべき文字の画像をステップＳ２４２において回転走査方向と同心の輪帯状にレイアウトすることにより、レーベル書込部２０の半径方向への最小限の移動により全文字画像の走査が完了するようになり、例えば直線状に文字をレイアウトした場合に比べて文字画像の焼付に要する時間を短縮することが可能となる。  
【００５３】
ステップＳ２４４では、画像焼付符号に基づく焼付け用サムネイル画像を作成し、ステップＳ２４６では背景処理を行う。背景処理の詳細は後述する。  次いでステップＳ２４８では、ステップＳ２３８によって判定された焼付可能領域に新規の焼付画像を配置するとともに、必要に応じ新規焼付画像のサイズを調整する。つまり、既に焼付けられた画像があればこれを考慮し、既に画像が書込まれている領域以外の領域にレイアウトするよう新規画像の配置やサイズを調整することで二重焼付を防止する。  また、ステップＳ２５０では抹消焼付符号に基づき、抹消対象部分に上書きするようレイアウトした抹消パターンを作成する。本発明の第１実施例におけるレーベル焼付けでは、既に述べたように、一度焼付けを行うとこれを元に戻すことができない。従って、データ面のコンテンツを消去した場合それに対応する内容のレーベル焼付を行ってしまっていた場合は、焼付済の部分に上書きすべき抹消パターンを作成し、当該部分に二重焼付して抹消するしかない。ステップＳ２５０はこのためのものであり、抹消パターンの作成とその抹消位置へのレイアウトを行うものである。  上記の抹消パターンとしては、二重取り消し線などの採用が可能であるが、このような実務的なパターンだけでなく、ハート型、花柄、動物などの意匠を伴うパターンを抹消する部分の形状に応じて選択するようにしてもよい。  
【００５４】
ステップＳ２５２では、レーベル面への焼付のため、焼付符号のバーコード変換を行う。次いでステップＳ５４ではメディアのファイナライズが行われているかどうかをチェックする。そしてファイナライズ済みであれば、ステップＳ２５６においてファイナライズ済であることを示すバーコードを作成するとともに、レーベル情報記録部３２のレーベル焼付済マークをメディアのデータ面に転記書込みすることを禁止する処置を行う。この処置が行われると、図２のステップＳ４２からステップＳ４６への処理が行われなくなる。これは、データ面がファイナライズされている場合においてレーベル面焼付を行った場合、焼付済マークをデータ面に書込もうとしてもそれができず、ステップＳ４４、ステップＳ４６の処理の要求に矛盾するからである。  次いで、ステップＳ２５８においてメディアの種別を判定した結果の情報に基づき、焼付画像を表示する際のモノクロ表示色を決定する。これは、レーベル面の発色が異なる種類のメディアにおいて、判定したメディアの発色に応じたモノクロ焼付画像をプレビューすることを可能にするためのものである。例えばレーベル面が青紫の発色をするメディアであることが判定されると青紫のモノクロ画像を表示するとともに、レーベル面が緑の発色をするメディアに対しては緑のモノクロ画像を表示するようにし、実際の焼付画像に忠実な色でプレビュー画像がテレビ画面表示できるようにする。次の、ステップＳ２６０では、決定された色によって事前テレビ画面表示用焼付画像を作成し、フローを終了する。    
【００５５】
図１０は、図９のステップＳ２３４における焼付済画像情報取得ステップの詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ２６２でレーベル画像の光学読取が成功したかどうかをチェックし、失敗であればステップＳ２６４でデータ面記録画像があるかどうかをチェックする。そしてこれもなければ、ステップＳ２６６においてＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に記録された画像を採用してフローを終了する。  一方、ステップＳ２６２においてレーベル画像の光学読取が成功した場合は、ステップＳ２６８に進み、光学読取した画像を採用してフローを終了する。また、ステップＳ２６４においてデータ面に記録された画像を採用する。  図１０のフローの意義は、レーベルに焼付けられた画像の取得においてできるだけ現物に近いものを優先することにある。つまり、レーベル画像自体の光学読取ができる場合は読取った画像を採用し、それができない場合は、少なくともメディアレベルで現物であるデータ面の画像を採用するとともに、それもできない場合にレコーダに記憶されている画像を利用する。  
【００５６】
図１１は、図９のステップＳ２４６における背景処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ２７２でレーベル面において背景が焼付済みであるかどうかがチェックされる。背景が焼付済みでなければステップＳ２７４に進み、あらかじめ焼付けるべき背景が登録されているかどうかチェックする。なお、メディアの所有者別に異なった背景を登録しておくことが可能で、挿入されたメディアの所有者が特定できればその所有者が登録した背景が抽出される。  登録済みの背景が抽出できない場合はステップＳ２７６に進み、学習機能によって決定できる背景があるかどうかチェックする。このステップでは、挿入されたメディアの所有者によって過去に選定された背景の中から選定頻度が高くかつ選定時期の新しいものを学習機能により分析し、背景を抽出するものである。  学習機能により抽出できる背景がない場合はステップＳ２７８によって前回採用した背景を抽出してステップＳ２７９に移行する。なお、ステップＳ２７４又はステップＳ２７６において背景を抽出できた場合はその時点でステップＳ２７９に移行する。  
【００５７】
ステップＳ２７９は以上によって抽出された背景を任意に変更修正する操作を受付けるためのものである。なお、最初は修正がないのでそのままステップＳ２８０に移行する。ステップＳ２８０では、抽出された背景を焼付予定背景として決定し、テレビ画面に表示する。  そしてステップＳ２８２でこの背景を付加することを決定する旨の操作があったかどうかチェックする。操作がなければ、ステップＳ２８４に進み、無背景とする旨の操作があったかどうかチェックする。操作がなければステップＳ２８６に移行し、ステップＳ２８０における新しく焼付予定が決定された背景がテレビ画面に表示されてから所定時間が経過したかどうかチェックする。そして所定時間が経過していなければステップＳ２７９に戻る。以下、ステップＳ２８２又はステップＳ２８４の操作がなくかつステップＳ２８６において所定時間が経過したことが検出されない限り、ステップＳ２７９からステップＳ２８６のループを繰り返す。  なお、このループの繰り返し時間中、ステップＳ２８０で表示されている焼付予定背景を修正又は変更する操作が可能であり、この操作があったことがステップＳ２７９で受付けられるとステップＳ２８０において焼付予定背景の決定が修正又は変更され表示されるその結果の新しい背景がテレビ画面表示される。そしてこのとき、ステップＳ２８６でチェックされている所定時間の経過のカウントがリセットされ、ゼロからカウントし直される。  
【００５８】
ステップＳ２８６で所定時間が経過したことが検出されるとステップＳ２９０において無背景で焼付を行うことが確定しフローを終了する。図１１は、図９の焼付画像自動作成処理の一環として実行される処理であり、以上のように何の操作もしなければ所定時間後に自動的に無背景での焼付が選択される。  一般に文字情報画
像と背景画像があるとき、背景画像は文字情報よりも大きな面積を占める。従って、上記のように無背景での焼付をデフォルトとすることにより、焼付に時間のかかる面積の大きな背景省略して画像を書込むことができ、焼付け時間が不用意に長くなるのを防止することができる。  勿論、ステップＳ２８２において意図的に背景付加決定の操作をしたときはステップＳ２９２に進み、背景を付加した焼付をおこなうようにしてフローを終了することができる。なお、ステップＳ２８４で無背景決定操作をしたときは、所定時間経過を待たずにステップＳ２９０に移行する。  さらに、ステップＳ２７２で背景が既に焼付済みであるときは、仮に焼付画像が背景を伴っていたとしても強制的にこれを省略してステップＳ２９０に移行し、無背景焼付をとする。これは、通常焼付可能領域全体を占める背景同士が二重焼付されることを防止するためである。  また、ステップＳ２７８において前回採用背景がない場合は、ここに至っても抽出すべき背景がないことを意味し、自動的に背景を付加する処理をすることは適当でないので、ステップＳ２９０に移行して無背景焼付とする。  
【００５９】
図１２は、図７のステップＳ２１８における焼付処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ３０２で焼付画像の事前テレビ画面表示をおこなう。これによって焼付前に画像をプレビューできる。  次いでステップＳ３０４において、焼付の中断により部分的に焼付未了のままとなっているデータが過去あったかどうかチェックする。このような焼付未了データは、焼付中の停電など不測の事態による中断などによって発生するが、意図的に焼付を強制終了させる操作を行った場合にも発生する。  上記のような焼付未了データがあった場合は、ステップＳ３０６に進み、新規焼付データによって更新されている部分が焼付未了データの中にあるかどうかチェックする。焼付未了データの中に更新部分がある場合は、そのまま焼付を再開するのではなくステップＳ３０８において焼付未了データの該当部分を新規焼付データで更新し、ステップＳ３１０に移行する。なお、ステップＳ３０６で更新部分がない場合は、直接ステップＳ３１０に移行する。  
【００６０】
ステップＳ３１０では、中断による焼付未了データと新規焼付データを一つの焼付画像として合成し、ステップＳ３１２に移行する。なお、画像のレイアウトは図９のレーベル焼付画像自動作成ステップで完了しているので、焼付未了となっている過去の焼付画像と新規焼付画像とは合成により矛盾なく繋がる。例えば、焼付未了輪帯部と新規焼付輪帯部は連続する一つの輪帯部として合成される。一方、ステップＳ３０４で焼付中断データがなかった場合は直接ステップＳ３１２に移行する。
ステップＳ３１２では、焼付輪帯の内径位置と外径位置を判定する。そしてステップＳ３１４において焼付輪帯の内径位置より焼付を開始する。これによって、常にレーベル焼付領域の最内径位置から焼付を開始するのに比べ、焼付時間が短縮される。
次いでステップＳ３１６で、万一中断があった場合には焼付未了データを退避させるとともに中断位置を記憶させるための処理を行う。この処理は単なる準備処理であり、データ退避や中断位置記憶の実行は実際に中断の事態となったときに実行され、焼付中の中断がなければ何も実行されない。従ってフローはステップＳ３１６を速やかに通過してステップＳ３１８に至る。
【００６１】
ステップＳ３１８では、テレビ画面を焼付画像の事前表示から通常放送等に自動切換えする。ユーザにとっては、ステップＳ３１４において焼付が開始されると同時にテレビ画面が自動的に通常放送等に切換る結果となり、ユーザは焼付にかかる時間を無為に過ごさなくて済む。
次いでステップＳ３２０では焼付を強制終了させる操作があったかどうかをチェックし、操作がなければステップＳ３２２で、焼付輪帯の外径位置まで焼付が完了したかどうかをチェックする。外径位置までの焼付が完了していなければステップＳ３２０に戻り、以下、ステップＳ３２０で焼付の強制終了操作が行われない限り、外径位置までの焼付完了までステップＳ３２０とステップＳ３２２を繰り返す。
ステップＳ３２２で外径位置まで焼付が完了したことが検出されるとステップＳ３２４に進み、焼付完了のメッセージを通常放送等が表示されているテレビ画面に重畳表示するとともに、ステップＳ３２６に進んでレーベル焼付を終了し、フローを終了する。なお、ステップＳ３２４で開始された表示は、フローの終了後も所定時間継続させられる。この表示によって、放送番組などを楽しんでいたユーザはレーベル焼付の終了を知ることができる。
なお、ステップＳ３２０で焼付の強制終了操作が検出されたときはその時点でステップＳ３２６に進み、レーベル焼付を終了する。なおこの操作があったときは、ステップＳ３１６で準備されていた処理が作動し、焼付終了時点で焼付未了データを退避させるとともに中断位置を記憶させるための処理が実行される。
上記のように、ステップＳ３３２において焼付輪帯の外径位置まで焼付が完了したことが検出されたことによってステップＳ３２６に至り、速やかに焼付を終了させることによって、常にレーベル焼付領域の最外径位置への到達で焼付を終了させる場合に比べて焼付時間が短縮される。
【００６２】
図１３は、図４のステップＳ１１２及び図６のステップＳ１７６における焼付条件判定処理の詳細を示すフローチャートである。フローがスタートすると、ステップＳ３３２でファイナライズが行われているかどうかチェックされる。ファイナライズされていない場合はステップＳ３３４に進み、無条件でデータ記録時にレーベル焼付ステップに進むメニューが選択されているかどうかがチェックされる。
上記メニューが選択されていないときはステップＳ３３６に移行し、条件付でデータ記録時にレーベル焼付ステップに進むメニューが選択されているかどうかがチェックされる。このメニューが選択されているときはステップＳ３３８に進む。ステップＳ３３８はデータ記録時にレーベル焼付ステップに進む条件に該当するかどうかチェックするためのものであるが、図１３ではデータ面に書込んだ特定のコンテンツについて消去を禁止するタイトルプロテクト操作がなされているかどうかをチェックする例を示している。ステップＳ３３８の条件に該当しないときは焼付条件の非該当ステップに移行する。具体的には、図４のステップＳ１１２での判定の場合はステップＳ９２に戻り、図６のステップＳ１７６での判定の場合はステップＳ１７４に移行する。
【００６３】
一方、ステップＳ３３４で無条件データ記録時焼付メニューが選択されている場合は焼付条件の該当ステップに移行する。具体的には、図４のステップＳ１１２での判定の場合はステップＳ１１４に移行し、図６のステップＳ１７６での判定の場合はステップＳ１７８に移行する。また、ステップＳ３３８でタイトルプロテクト操作がなされている場合も焼付条件の該当ステップに移行する。
さらに、ステップＳ３３２においてファイナライズが行われていることが検出されたときはステップＳ３３９に移行し、所定の条件に該当する場合はメディアを自動排出するために排出設定がなされているかどうかチェックする。そしてこのような排出設定が行われていなければ、焼付条件の該当ステップに移行する。  
【００６４】
一方、排出設定が行われている場合は、ステップＳ３３９からステップＳ３４０に進む。ステップＳ３４０では、レーベル焼付を行うことを勧告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。そしてステップＳ３４１に進んでメディアを自動的に排出する。  本発明の特徴の一つは、データ面への書込みが可能な表向き状態でメディアが挿入されている状態において、所定の条件に該当したときはレーベル面への書込みを可能とするために所定の信号を発生することにある。そして、この信号に基づきレーベル面への書込みを可能とする機能が、例えば図４のステップＳ１１４や図６のステップＳ１７８への移行によるレーベル焼付勧告メッセージの表示に該当する。  上記ステップＳ３３９からステップＳ３４１のステップは、レーベル面への書込みを可能とする他の例であり、所定の条件に該当したときは、上記の所定の信号の発生に応答してレーベル面への書込みを可能とするためにメディアを自動的に排出するようにしたものである。この所定の条件としては、図１３ではファイナライズとしているが、他の条件を設定することも可能である。例えば、タイトルプロテクト操作がなされたときにメディアを自動的に排出するように構成してもよい。  
【００６５】
図１４はリモコン６でファイナライズを行う操作をしたときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。ファイナライズ操作を行うことによってフローがスタートすると、ステップＳ３４１でデータ面の読取が行われ、読取られた焼付用情報に基づいてステップＳ３４２でレーベル焼付済マークなしのコンテンツがデータ面に書込まれているかどうかチェックする。  そして該当するコンテンツがあればステップＳ３４４でファイナライズの意思の確認及びレーベル焼付勧告のメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声アナウンスを伴ってもよい。図８からわかるようにメディアのデータ面とレーベル面との関係は種々の可能性がある。このうち、すべてのコンテンツが図８のコンテンツ５の状態にあるメディアであれば、データ面とレーベル面との情報は完全に一致しており、この場合はステップＳ３４２の答はノーとなる。  
【００６６】
これに対し、ステップＳ３４２の答がイエスであった場合は、少なくとも図８のコンテンツ２からコンテンツ４のいずれかの状態に該当するコンテンツが少なくとも一つ含まれているメディアであることを意味する。図２のステップＳ４０からステップＳ４６が正常に機能していればコンテンツ４の状態はないので、レーベル焼付済マークのないコンテンツはコンテンツ２又はコンテンツ３であり、レーベル面にその情報が焼付けられていないコンテンツを含むメディアに該当する。  上記のステップＳ３４４はこのような場合に対応するため、ファイナライズの意思の確認及びレーベル焼付勧告のメッセージをテレビ画面に表示するものである。ファイナライズを行ってしまうと以後データ面への書込みができなくなり、その後レーベル焼付を行って図８のコンテンツ４の状態とすることができたとしても、もはやコンテンツ５の状態にはできず、データ面の読取だけではデータ面とレーベル面との情報の完全一致が確認できないメディアとなってしまうからである。  
【００６７】
ステップＳ３４４での表示を行ったあと、その表示を継続しながらステップＳ３４６でファイナライズを行う旨の確認操作があったかどうかチェックする。確認操作の検出ができなければステップＳ３４８に進み、ステップＳ３４４の表示開始から所定時間経過したかどうかチェックする。そして時間経過がなければステップＳ３４６に戻り、以後、ステップＳ３４６での確認操作がない限り、所定時間経過までステップＳ３４６とステップＳ３４８を繰り返す。そしてステップＳ３４８で所定時間の経過が検知されるとファイナライズを中止してフローを終了する。このように、ステップＳ３４２に該当するメディアの場合で、ステップＳ３４４の確認・勧告を行っても何の反応もないときは、安全のため、当初のファイナライズ操作を無効にし、ファイナライズの実行をしない。  一方、ステップＳ３４６でファイナライズしてよい旨の確認操作がユーザからあった場合は、ステップＳ３５２に移行し、ユーザの意思を尊重してファイナライズを実行する。また、ステップＳ３４２においてレーベル焼付済マークなしのコンテンツが皆無であった場合は直接ステップＳ３５２に移行し直ちにファイナライズを実行しフローを終了する。  
【００６８】
図１５は、書換え可能なメディアにおいて、データ面のすべてのデータを消去するフォーマット操作がリモコン６で行われたときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。フォーマット操作を行うことによってフローがスタートすると、ステップＳ３６１でデータ面の読取が行われ、読取られた焼付用情報に基づいてステップＳ３６２でデータ面に焼付符号があるかどうかチェックする。  データ面に焼付符号があればステップＳ３６４に進み、ＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２においてメディアのＩＤを特定した上でそのメディアについて焼付済みマークが記録されているかどうかチェックする。そして焼き付済マークがあればステップＳ３６６で全ての情報画像について抹消パターンが焼付済であるかどうかチェックする。なお、情報画像とはコンテンツの名称などデータ面の内容を示す情報に関する画像であり、単なる背景などデータ面の内容と関係する情報を持たない画像は除外する。  全ての画像が抹消されていない場合はステップＳ３６８に進み、フォーマットを行う旨のユーザの意思を確認するためのメッセージをテレビ画面に表示する。このとき同趣旨の音声メッセージを伴ってもよい。ステップＳ３６８に至ったということは、データ面のコンテンツ等に関する画像がレーベル面に焼付けられていることを意味し、これを放置してデータ面だけをフォーマットすると、データ面とレーベル面との間で不一致が生じるからである。  
【００６９】
ステップＳ３６８での表示を行ったあと、その表示を継続しながらステップＳ３７０でフォーマットを行う旨の確認操作があったかどうかチェックする。確認操作の検出ができなければステップＳ３７２に進み、ステップＳ３６８の表示開始から所定時間経過したかどうかチェックする。そして時間経過がなければステップＳ３７０に戻り、以後、ステップＳ３７０での確認操作がない限り、所定時間経過までステップＳ３７０とステップＳ３７２を繰り返す。そしてステップＳ３７２で所定時間の経過が検知されるとステップＳ３７４に進んでファイナライズを中止する。  
【００７０】
次いでステップＳ３７６でレーベル面の全ての情報画像を抹消する焼付画像パターンを準備してステップＳ３７８に進む。ステップＳ３７８では、メディアを裏向きにして挿入することを勧告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ３８０に移行する。  ステップＳ３８０ではステップＳ３７８の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ３８２に進む。ステップＳ３８２ではメディアがユーザによって裏向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを裏向きに挿入しなおしたことがステップＳ３８２で確認できた場合はステップＳ３８４のレーベル焼付けモードに移行する。  一方、ステップＳ３８２において裏向き挿入が検出できなかったときはステップＳ３８０に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ３８０とステップＳ３８２を繰り返す。なおステップＳ３８０において所定時間の経過が検出されたときは、直ちにフローを終了する。なお、この段階でレーベル焼付けに入らなかった場合でも、以後の任意の時点でレーベル焼付モードにジャンプする操作を行うことが可能である。  
【００７１】
以上が、フォーマットを行う旨の操作があってもその実行を自重する場合のフローであるが、次にフォーマットを実行する場合について説明する。まず、ステップＳ３６２おいてデータ面に焼付符号がなかったときはステップＳ３８６に進んでフォーマットを実行し、フローを終了する。図８のコンテンツ１からコンテンツ５の状態を前提とするかぎり、焼付符号がデータ面になければレーベル面に画像の焼付けが行われている可能性がないからである。  また、データ面に焼付符号があっても、ステップＳ３６４でＤＶＤレコーダ２のレーベル情報記録部３２に焼付済マークがないことが確認できた場合はステップＳ３８６に進み、フォーマットを実行してフローを終了する。図８のコンテンツ１からコンテンツ５の状態を前提とすれば、レーベル情報記録部３２に焼付済マークがなければ、レーベル面への画像の焼付けがないと考えてよいからである。なお、この場合、他のレーベル面焼付け機器によるレーベル焼付はないことを前提とする。  さらに、ステップＳ３６６において、全情報画像について抹消パターンが焼付済であったときもステップＳ３８６に進み、フォーマットを実行してフローを終了する。また、ステップＳ３７０でフォーマットを行うことについてユーザが確認操作を行ったことが確認できたときはユーザの意思を尊重し、ステップＳ３８６に進んでフローを終了する。  
【００７２】
図１６は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第２実施例を示すブロック図である。第２実施例においてもシステムは、ＤＶＤレコーダ１０２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。第１実施例と同様、第２実施例においても、ＤＶＤレコーダ１０２とテレビ４は一体化が可能である。なお、図１６においては、テレビ４及びリモコン６は図１の第１実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているＤＶＤレコーダ１０２の構成についても、第１実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。  図１６の第２実施例が図１の第１実施例と異なるのはメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図１のメディアドライブ８は挿入されたメディアの片面側からコンテンツデータの書込・読取、及びレーベル画像の焼付・読取を行うものであり、レーベル面の焼付・読取の際にはメディアを裏返して挿入する必要があった。これに対し、図１６のメディアドライブ１０８は、挿入されたメディアの両面からコンテンツデータの書込・読取、及びレーベル画像の焼付・読取が可能な構成となっており、メディアの裏返しが不要となっている。    
【００７３】
図１６において、データ・レーベル書込み部２０及びデータ・レーベル読取部２８は図１におけるものと全く同一の構成であり、図１６では第一ヘッド１３０としてまとめて図示している。なお、図１に「第一ヘッド」との図示はないが、図１においても、データ・レーベル書込み部２０及びデータ・レーベル読取部２８をまとめて総称するときは、「第一ヘッド」として理解するものとする。  図１６の第２実施例では、第一ヘッド１３０と全く同一の構成の第二ヘッド１３２がメディアドライブ１０８の反対側に設けられている。つまり、第二ヘッド１３２には、第一ヘッド１３０のデータ・レーベル書込部２０と全く同じ構成のデータ・レーベル書込部１３４、及び第一ヘッド１３０のデータ・レーベル読取部２８と全く同じ構成のデータ・レーベル読取部１３６からなる。  第一ヘッド１３０と第二ヘッド１３２は基本的には一方がデータ書込・読取用として機能し、他方がレーベル焼付・読取用として機能すれば足りるが、第２実施例では両者とも両方の機能が可能である。その理由は二つあり、その一つは第一ヘッドと第二ヘッドを共通にすることによるコストダウン効果である。第二の理由は、このように構成することにより、メディア挿入の際、ユーザが裏表を気にする必要がなくなることである。  駆動制御部１１２はこのような第一ヘッド１３０、第二ヘッド１３２及びメディアドライブ１０８を制御する。また、制御部１１０は、駆動制御部１１２を制御するとともに第一ヘッド１３０及びｂ第二ヘッド１３２とデータのやりとりを行う。  なお、当然ながら、第一
ヘッド１３０と第二ヘッド１３２の位置を逆転させる機構は設けられていない。  
【００７４】
図１７は、図１６の第２実施例のＤＶＤレコーダ１０２における第一ヘッド１３０及び第二ヘッド１３２の制御に関する制御部１１０の機能を示すフローチャートである。なお、制御部１１０の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第１実施例の制御部１０の機能と共通である。つまり、第１実施例の「裏返し挿入」はヘッドのアクセスをメディアのデータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第１実施例の「裏返し挿入」の趣旨の部分を「第一ヘッド１３０と第二ヘッド１３２の切換」の趣旨に読換えることにより第１実施例で説明したフローの機能を第２実施例に流用することができる。  図１７のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップＳ３９２で第一ヘッド１３０側がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ１０８に挿入されているかどうかをチェックする。そして第一ヘッド１３０側にデータ面があればステップＳ３９４に進んで第一ヘッドをデータ面用に設定するとともに、ステップＳ３９６で第二ヘッドをレーベル面用にセットする。  
【００７５】
次にステップＳ３９８でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップＳ４００で第一ヘッドを駆動状態とし、ステップＳ４０２のＤＶＤモードに移行する。そしてステップＳ４０４でレーベルの焼付・読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図１７のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４０４でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４０２に戻り、ＤＶＤモードを継続する。以後、ステップＳ４０４でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４０２とステップＳ４０４を繰り返し、ＤＶＤモードを継続する。  
【００７６】
一方、ステップＳ３９２で第一ヘッド１３０側がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ１０８に挿入されていない場合は第一ヘッド１３０側がメディアのレーベル面となっていることを意味する。従ってこの場合はステップＳ４０６に移行して第二ヘッドをデータ面用に設定するとともに、ステップＳ４０８で第一ヘッドをレーベル面用にセットする。  
【００７７】
次にステップＳ４１０でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップＳ４１２で第一ヘッドを駆動状態とし、ステップＳ４１４のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップＳ４１６でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図１７のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４１６でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４１４に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップＳ４１６でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４１４とステップＳ４１６を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。  
【００７８】
なお、ステップＳ３９８でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップＳ４１８に進み、第二ヘッドを駆動状態としてステップＳ４１４のレーベル焼付モードに移行する。  また、ステップＳ４１０でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップＳ４２０に進み、第二ヘッドを駆動状態としてステップＳ４０２のＤＶＤモードに移行する。  
【００７９】
図１８は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第３実施例を示すブロック図である。第３実施例においてもシステムは、ＤＶＤレコーダ２０２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。第１実施例と同様、第３実施例においても、ＤＶＤレコーダ２０２とテレビ４は一体化が可能である。なお、図１８においても、第２実施例と同様、テレビ４及びリモコン６は図１の第１実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているＤＶＤレコーダ２０２の構成についても、第１実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。  図１８の第３実施例が図１の第１実施例と異なるのは、やはりメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図１８のメディアドライブ２０８も、第２実施例と同様、挿入されたメディアの両面からコンテンツデータの書込・読取、及びレーベル画像の焼付・読取が可能な構成となっており、メディアの裏返しが不要である。    
【００８０】
図１８の第３実施例におけるデータ・レーベル書込み部２２０及びデータ・レーベル読取部２２８は、第１実施例と同様一組設けられているが、第１実施例と異なるのはこれらがメディアドライブ２０８に挿入されたメディアのデータ面側とレーベル面側との間で位置が反転可能な反転ヘッドとして構成されている点である。  つまり、反転ヘッドは実線で示す第一位置２３０とメディアドライブ１０８の反対側に一点鎖線で示す第二位置２３２との間で位置を反転することにより、メディアを裏返すことなくデータ面へのデータ書込・読取およびレーベル面へのレーベル焼付・読取が可能である。第２実施例と同様、第３実施例でもユーザは裏表を気にする必要なくメディアをメディアドライブ２０８に挿入できる。  駆動制御部２１２はこのようなデータ・レーベル書込み部２２０及びデータ・レーベル読取部２２８及びメディアドライブ２０８を制御する。また、制御部２１０は、駆動制御部２１２を制御するとともに第一位置および第二位置にある反転ヘッド（データ・レーベル書込み部２２０及びデータ・レーベル読取部２２８）とデータのやりとりを行う。  
【００８１】
図１９は、図１８の第３実施例のＤＶＤレコーダ２０２における反転ヘッドを第一位置２３０と第二位置２３２の間で反転させるための制御に関する制御部２１０の機能を示すフローチャートである。なお、制御部２１０の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第１実施例の制御部１０の機能と共通である。つまり、第１実施例の「裏返し挿入」はヘッドのアクセスをメディアのデータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第１実施例の「裏返し挿入」の趣旨の部分を「ヘッドの反転」の趣旨に読換えることにより第１実施例で説明したフローの機能を第３実施例に流用することができる。  図１９のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップＳ４３２で第一位置２３０又は第二位置２３２にある反転ヘッドがデータ面に面する向きでメディアがメディアドライブ２０８に挿入されているかどうかをチェックする。そして、反転ヘッドにデータ面が面している場合はステップＳ４３４に進む。  
【００８２】
ステップＳ４３４では、データの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップＳ４３６のＤＶＤモードに移行する。そしてステップＳ４３８でレーベルの焼付・読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図１９のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４３８でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４３６に戻り、ＤＶＤモードを継続する。以後、ステップＳ４３８でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４３６とステップＳ４３８を繰り返し、ＤＶＤモードを継続する。  
【００８３】
一方、ステップＳ４３２で反転ヘッドがデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ２０８に挿入されていない場合は反転ヘッドがメディアのレーベル面に面していることを意味する。従ってこの場合はステップＳ４４０に移行する。  
【００８４】
ステップＳ４４０では、データの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップＳ４４２のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップＳ４４４でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図１９のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４４４でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４４２に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップＳ４４４でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４４２とステップＳ４４４を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。  
【００８５】
なお、ステップＳ４３４でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップＳ４４６に進み、ヘッド位置を反転させる。そしてステップＳ４４２のレーベル焼付モードに移行する。  また、ステップＳ４４０でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップＳ４４８に進み、第ヘッド位置を反転させてステップＳ４３６のＤＶＤモードに移行する。  
【００８６】
図２０は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第４実施例を示すブロック図である。第４実施例においてもシステムは、ＤＶＤレコーダ３０２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。第１実施例と同様、第４実施例においても、ＤＶＤレコーダ３０２とテレビ４は一体化が可能である。なお、図２０においても、第２実施例と同様、テレビ４及びリモコン６は図１の第１実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているＤＶＤレコーダ３０２の構成についても、第１実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。  図２０の第４実施例が図１の第１実施例と異なるのは、やはりメディアドライブ周辺の構成である。図２０のメディアドライブ３０８は、基本的には図１のメディアドライブ８と同様の構成であり、挿入されたメディアの片面側からコンテンツデータの書込・読取、及びレーベル画像の焼付・読取を行うものであるが、メディア自動裏返し挿入機構３５０と連動することにより、挿入されたメディアが自動的に裏返えされて再挿入されるよう構成されている。なお、ヘッド３３０は図１と同じものであり、データ・レーベル書込み部２０及びデータ・レーベル読取部２８からなる  
【００８７】
駆動制御部３１２は、データ・レーベル書込み部２０及びデータ・レーベル読取部２８及びメディアドライブ３０８を制御する。さらに、制御部３１２によってメディア自動裏返し挿入機構３５が制御されており、メディアドライブ３０８から排出されるメディアを連動して受取り、自動的に裏返すとともにこれを自動的にメディアドライブに再挿入させる。これによって、ユーザによるメディアのを手動裏返しを要さずに、データ面へのデータ書込・読取およびレーベル面へのレーベル焼付・読取が可能である。また、第２実施例と同様、第４実施例でもユーザは裏表を気にする必要なくメディアをメディアドライブ３０８に挿入できる。  制御部３１０は、駆動制御部３１２を制御するとともにヘッド３３０（データ・レーベル書込み部２０及びデータ・レーベル読取部２８）とデータのやりとりを行う。  
【００８８】
図２１は、図２０の第４実施例のＤＶＤレコーダ３０２におけるメディア自動裏返し挿入機構３５０制御に関する制御部３１０の機能を示すフローチャートである。なお、制御部３１０の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第１実施例の制御部１０と共通である。つまり、第１実施例の「裏返し挿入」はヘッドのアクセスをメディアのデ
ータ面とレーベル面とで切換えることを意味するので、この切換えの具体的手段を問わない機能については、第１実施例の手動による「裏返し挿入」の趣旨の部分を「自動裏返し挿入」の趣旨に読換えることにより第１実施例で説明したフローの機能を第４実施例に流用することができる。  図２１のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップＳ４５２でヘッド３３０がデータ面に面する向きでメディアがメディアドライブ３０８に挿入されているかどうかをチェックする。そして、ヘッド３３０にデータ面が面している場合はステップＳ４５４に進む。  
【００８９】
ステップＳ４５４では、データの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスの場合はステップＳ４５６のＤＶＤモードに移行する。そしてステップＳ４５８でレーベルの焼付・読取に関する操作等によってレーベル面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、レーベル面アクセスの必要が生じたときは図２１のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４４８でレーベル面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４５６に戻り、ＤＶＤモードを継続する。以後、ステップＳ４５８でレーベル面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４５６とステップＳ４５８を繰り返し、ＤＶＤモードを継続する。  
【００９０】
一方、ステップＳ４５２でヘッド３３０がデータ面となる向きでメディアがメディアドライブ３０８に挿入されていない場合は反転ヘッドがメディアのレーベル面に面していることを意味する。従ってこの場合はステップＳ４６０に移行する。  
【００９１】
ステップＳ４６０では、データの記録・読取に関する操作等によってデータ面にアクセスする必要が生じたかどうかチェックする。データ面へのアクセスでない場合はレーベル面へのアクセスであることを意味するからステップＳ４６２のレーベル焼付モードに移行する。そしてステップＳ４６４でデータの記録・読取に関する操作等によってデータ面へのアクセスの必要が生じたかどうかチェックし、データ面アクセスの必要が生じたときは図２１のフローのスタートに戻る。  一方、ステップＳ４６４でデータ面へのアクセスの必要が生じていない場合はステップＳ４６２に戻り、レーベル焼付モードを継続する。以後、ステップＳ４６４でデータ面へのアクセスの必要が検出されない限りステップＳ４６２とステップＳ４６４を繰り返し、レーベル焼付モードを継続する。  
【００９２】
なお、ステップＳ４５４でデータ面アクセスの必要が生じたのでなかったときはレーベル面アクセスの必要が生じたことを意味するから、ステップＳ４６６に進み、メディア自動裏返し挿入機構３５０を駆動させる。そしてステップＳ４６２のレーベル焼付モードに移行する。  また、ステップＳ４６０でデータ面アクセスの必要が生じたときはステップＳ４４８に進み、メディア自動裏返し挿入機構３５０を駆動させてステップＳ４５６のＤＶＤモードに移行する。  
【００９３】
図２２は、本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第５実施例を示すブロック図である。第５実施例においてもシステムは、ＤＶＤレコーダ４０２、テレビ４を主な構成とし、これらを遠隔操作するリモコン６を有している。第１実施例と同様、第５実施例においても、ＤＶＤレコーダ４０２とテレビ４は一体化が可能である。なお、図２２においては、テレビ４及びリモコン６は図１の第１実施例と同じなので図示を省略している。また、図示しているＤＶＤレコーダ４０２の構成についても、第１実施例と同じ部分には同一の番号を付しており、特に必要のない限り説明も省略する。  図２２の第５実施例についても、図１の第１実施例と異なるのはメディアドライブ周辺の構成である。具体的には、図２２のメディアドライブ４０８は、図１６のメディアドライブ１０８と同様、挿入されたメディアの両面からアクセスが可能である。しかしながら、第５実施例ではコンテンツデータの書込・読取を行うデータヘッド４３０とレーベル画像の焼付・読取を行うレーベルヘッド４３２がそれぞれ専用となっており、メディアの裏返しは不要であるが、その挿入の裏表の向きは決まっている。  
【００９４】
具体的に述べると、図２２のデータヘッド４３０は、データ書込み部４２０及びデータ読取部４２８からなり、データ面へのアクセス専用となっている。従ってデータ面へのアクセスはデータヘッド側からしか行うことができない。  一方、データヘッド４３０に対しメディアドライブ４１８の反対側に設けられるレーベルヘッド４３２は、レーベル書込部４３４、及びレーベル読取部４３６からなり、レーベル面へのアクセス専用となっている。従ってレーベル面へのアクセスはレーベルヘッド側からしか行うことができない。  以上の構成によりデータ面がデータヘッド４３０に面する向きでメディアをメディアドライブ４１８に挿入すると、レーベル面がレーベルヘッド４３２に面するので、メディアを裏返すことなくコンテンツデータの書込・読取及びレーベル画像の焼付・読取が可能となる。しかしながらメディアを誤った向きで挿入するといずれも不可能となる。  駆動制御部４１２は、データヘッド４３０、レーベルヘッド４３２及びメディアドライブ４０８を制御する。また、制御部４１０は、駆動制御部４１２を制御するとともにデータヘッド４３０、レーベルヘッド４３２とデータのやりとりを行う。  
【００９５】
以上のように、第５実施例では、レーベル焼付機能のない通常のＤＶＤレコーダと同様、メディアが裏向き挿入されたときにＤＶＤレコーダが機能するという概念がない。また、データヘッドとレーベルヘッドをそれぞれ専用とすることにより、お互いに独立に必要に応じて任意のヘッドを選択して構成することができる。例えば、第５実施例のレーベルヘッドは、第１実施例から第４実施例におけるようなレーザ焼付タイプのヘッドに限るものではない。例えば、レーベル書込部４３４として、通常のインクジェットプリンタヘッドを採用してもよい。この場合は、メディアの方もレーベル面に熱又は光によって変色する変色層を設けた「レーベル焼付対応タイプ」のものではなく、レーベル面にインクジェット印刷対応処理がされているタイプ（以下、「レーベル印刷対応タイプ」と称する）のものとなる。  本発明においては、このようにレーベル面への情報書込みの際にその方式を問わない特徴に関しては、実施例における「レーベル焼付」又は「レーベル印刷」という用語は、広義に「レーベル書込」と読換えて理解するものとする。  
【００９６】
図２３は、図２２の第５実施例のＤＶＤレコーダ４０２における制御部４１０の誤操作防止に関する機能を示すフローチャートである。なお、制御部４１０の機能は、メディアの裏返し挿入に関する部分以外は第１実施例の制御部１０の機能と共通である。つまり、メディアの裏返し挿入の要不要を問わない機能については、データ面だけでなくレーベル面にもアクセスすることに関して第１実施例で説明したフローの機能を第５実施例に流用することができる。  図２３のフローはメディアの挿入又は、メディアに対するアクセスの必要がある度にスタートし、ステップＳ４７２でデータヘッド４３０側にデータ面が面しているかどうかチェックする。そしてデータヘッド４３０側にデータ面がなければステップＳ４７４に移行する。  
【００９７】
ステップＳ４７４では、メディアが誤った向きに挿入されていることを警告するメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を継続させたままステップＳ４７６に移行する。  ステップＳ４７６ではステップＳ４７４の表示開始から所定時間経過したかどうかをチェックし、経過していなければステップＳ４７８に進む。ステップＳ４７８ではメディアがユーザによって正しい向きに挿入しなおされたかどうかチェックする。そして、ユーザがメディアを正常挿入したことがステップＳ４７８で確認できた場合はステップＳ４８０に移行する。なお、ステップＳ４７２でデータヘッド４３０側にデータ面があったときは直接ステップＳ４８０に移行する。  一方、ステップＳ４７８において正常挿入が検出できなかったときはステップＳ４７６に戻り、以下、所定時間が経過するまでステップＳ４７６とステップＳ４７８を繰り返す。そして、ステップＳ４７６において所定時間の経過が検出されたときは、直ちにフローを終了する。  
【００９８】
ステップＳ４８０では、レーベル焼付の操作等によってメディアへのアクセスの必要が生じ、この結果フローがスタートしたのかどうかチェックする。そしてレーベル焼付のためであった場合はステップＳ４８２で「レーベル印刷対応タイプ」のメディアかどうかチェックする。対応メディアであった場合はステップＳ４８４でレーベル焼付モードに入る。  一方、ステップＳ４８０でレーベル焼付の操作等によってメディアへのアクセスの必要が生じ他のではない場合はステップＳ４８６のＤＶＤモードに移行する。また、ステップＳ４８２において対応メディアでなかった場足はステップＳ４８８でレーベル焼付不可の旨のメッセージをテレビ画面に表示する。このとき音声メッセージを伴ってよい。そして、この表示を所定時間継続させる処置をしてステップＳ４８６のＤＶＤモードに移行する。  
【００９９】
図２４は、「レーベル印刷対応タイプ」メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面であり、既焼付画像と新規焼付予定画像を合成して表示している。メディア５０２のレーベル面における画像焼付可能領域の最も内側にはバーコード焼付領域５０４が設けられている。このバーコード焼付領域５０４は、メディアの回転方向と同心の輪帯状の領域であり、ここに焼付符号を変換したバーコードが焼付けられる。バーコード焼付領域５０４にはデータ面へのコンテンツ書込みの追加に対応してバーコードの追記焼付が可能である。  バーコード焼付領域５０４の外側には、残量表示画像焼付領域５０６が設けられている。残量表示画像焼付領域５０６も、メディアの回転方向と同心の輪帯状の領域となっており、ここにデータ面への書込みの残容量を示す円弧状の帯が焼付けられる。この帯はデータ面への書込み容量の増加に伴い継足し焼付されて円周方向に長さが延び、容量がなくなると３６０度全てにわたって繋がった帯が焼付けられた状態となる。  
【０１００】
残量表示画像焼付領域５０６の外側が焼付画像をフリーにレイアウトできる領域であり、図２４の例では、輪帯状の既焼付領域５０８にデータ面に書込まれたコンテンツのタイトルを示す「日ロＢＯＸ８０」および改行して二行目に次のコンテンツを示す「日中ロＢＯＸ３８」という文字列が一括して焼付けられている。これらの文字は、文字の上側がレーベル面の内側となるよう輪帯状にレイアウトされている。  輪帯状の新規焼付予定領域５１０は、既焼付領域５０８と重ならないようこれを避けてレイアウトされており、焼付予定の「エコ・ロー８：３０」という文字列が輪帯状にレイアウトして表示されている。この新規焼付予定領域５１０の文字画像は、既焼付領域５０８の文字画像と識別可能なよう、例えば間欠的に色が薄くなるよう点滅させてテレビ画面表示される。  
【０１０１】
焼付にあたっては、新規焼付領域５１０の内径位置５１２に対応するレーベル面位置にヘッドを移動させ、ここから焼付走査を開始して順次外側に走査を進めるとともに、輪帯状の焼付画像の縁部となる外径位置５１４に対応するレーベル面位置で走査を終了して焼付を終わる。これによって、これらの文字列が直線状にレイアウトされている場合に比べ、焼付に要する時間が短くなる。  また、上記のように、文字列はその上側がレーベル面の内側となるよう輪帯状にレイアウトされているので、後から焼付ける「エコ・ロー８：３０」という文字列は先に焼付けた一行目の文字列「日ロＢＯＸ８０」、二行目の「日中ロＢＯＸ３８」に続く三行目にレイアウトされ、追記焼付順に行をレイアウトしていくことが可能となる。  なお、図２４のように、既焼付領域５０８の輪帯の一部のみに一行目と
二行目の文字列がレイアウトされている状態では、図２４のようにその外側の新規焼付予定領域５１０に三行目の文字列をレイアウトするかわりに、既焼付領域５０８の輪帯内の空いている領域に新規焼付画像をレイアウトしてもよい。  
【０１０２】
以上の実施例では、メディアのデータ面の裏側にレーベル面があるメディアに基づいて本発明を説明したが、本発明においてメディアの裏表の如何を問わない特徴については、データ面と同一面にレーベル焼付を行うようなメディアにも適用できる。  さらに、以上の実施例では、回転軸をもつディスクタイプのメディアに基づいて本発明を説明したが、本発明においてメディアのタイプを問わない特徴については、ディスクタイプの記憶メディアだけでなく、固体メモリなどのスピンドルレスの記憶メディアについても、適用が可能である。  また、バーコードなど広く流布している方式に従う自動読取画像をメディア外面に書込むよう構成した場合、書込まれた自動読取画像については、これを書込んだ記録装置以外の任意の装置で自動読取して利用することもできる。従って、記録装置自体には必ずしもメディア外面に書込まれた自動読取画像を読取るための構成を設けなくてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１０３】
【図１】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第１実施例を示すブロック図である。
【図２】図１における制御部１０の電源オン時の機能を示すフローチャートである。
【図３】図２のステップＳ３４における初期メニューモードの詳細を示すフローチャートである。
【図４】図２のステップＳ２２、又は図３のステップＳ６０におけるＤＶＤモードの詳細を示すフローチャートである。
【図５】図４のステップＳ９８におけるレーベル焼付用情報取得および符号化の詳細を示すフローチャートである。
【図６】図１のＤＶＤレコーダにおいてメディア排出操作を行ったときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。
【図７】図２のステップＳ１８及びステップＳ２８、図３のステップＳ８２、図４のステップＳ１２０におけるレーベル焼付モードの詳細を示すフローチャートである。
【図８】レーベル焼付管理に関するメディアとＤＶＤレコーダ２の関係をまとめた表である。
【図９】図７のステップＳ２１４におけるレーベル焼付画像自動作成の詳細を示すフローチャートである。
【図１０】図９のステップＳ２３４における焼付済画像情報取得の詳細を示すフローチャートである。
【図１１】図９のステップＳ２４６における背景処理の詳細を示すフローチャートである。
【図１２】図７のステップＳ２１８における焼付処理の詳細を示すフローチャートである。
【図１３】図４のステップＳ１１２及び図６のステップＳ１７６における焼付条件判定処理の詳細を示すフローチャートである。
【図１４】ファイナライズ操作をしたときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。
【図１５】フォーマット操作をしたときの制御部１０の機能を示すフローチャートである。
【図１６】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第２実施例を示すブロック図である
【図１７】第２実施例のＤＶＤレコーダにおける第一ヘッド及び第二ヘッドの制御に関する制御部１１０の機能を示すフローチャートである。
【図１８】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第３実施例を示すブロック図である。
【図１９】第３実施例のＤＶＤレコーダにおける反転ヘッドの制御に関する制御部２１０の機能を示すフローチャートである。
【図２０】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第４実施例を示すブロック図である
【図２１】第４実施例のＤＶＤレコーダにおけるメディア自動裏返し挿入機構の制御に関する制御部３１０の機能を示すフローチャートである。
【図２２】本発明の実施の形態に係るディスクレコーダシステムの第５実施例を示すブロック図である。
【図２３】第５実施例のＤＶＤレコーダにおける制御部４１０の誤操作防止に関する機能を示すフローチャートである。
【図２４】メディアのレーベル面の画像を示すテレビ表示画面図である。
【符号の説明】
【０１０４】
８、１０８、２０８、３０８、４０８  挿入部  ２０、１３４、２２０、  データ書込部、画像書込部  ４２０  データ書込部      ４３４  画像書込部    ３２  記憶部  １０、１１０、２１０、３１０、４１０  画像作成部  ２８、２２８、４２８  データ読取部        
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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