(57)【要約】【課題】全ての像担持体をそれぞれ個別の駆動源で駆動することによるコストアップを回避するとともに、可視像の色ズレを先願よりも目立ちにくくすることのできる画像形成装置および位相調整方法を提供する。【解決手段】制御部は、Ｋ用感光体の速度変動の位相を変化させて、各位相のＫ−Ｍ間、Ｋ−Ｃ間、Ｋ−Ｙ間の最大振幅差をそれぞれ演算する。次に、制御部は、同じ位相におけるＫ−Ｍ間、Ｋ−Ｃ間、Ｋ−Ｙ間の最大振幅差から最大値と、平均値とを求める処理を、すべての位相に対して行う。求めた位相毎の最大値の中から、その最大値が最小となる位相を特定し、特定した位相が一つとなる場合は、その位相を制御位相に設定し、特定した位相が複数になる場合は、それらの位相の中で前記平均値が最小となる位相を制御位相に設定する。次に、制御部は、制御位相に基づいて、Ｋ用感光体モータやカラー感光体モータの駆動を制御する。【選択図】図２５
2008250124.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
可視像を表面に担持して表面移動する３つ以上の像担持体と、
それら像担持体のうち、一つの像担持体を回転駆動させるための駆動力を発生する第１駆動源と、
残りの像担持体を回転駆動させるための駆動力を発生する第２駆動源と、
画像情報に基づいて、それぞれの像担持体に可視像を形成する可視像形成手段と、
それぞれの像担持体に担持された可視像を転写体の表面に重ね合わせて転写する転写手段と、
前記転写体の表面上の可視像を検知する像検知手段とを備える画像形成装置において、
予め定められた前記像担持体の表面移動方向に並んだ複数の速度変動検知用可視像かをそれぞれの像担持体に形成して前記転写体の表面に転写し、
前記像検知手段による各速度変動検知用可視像の検知時間間隔に基づいて各像担持体表面移動速度変動データを検出し、
検出した前記一つの像担持体の表面移動速度変動データの位相を変化させるか、前記残りの像担持体の表面移動速度変動データの位相を一緒に変化させるかして、各位相における前記一つの像担持体の表面移動速度変動データに対する前記残りの像担持体のそれぞれの表面移動速度変動データの最大振幅差を前記残りの像担持体毎にそれぞれ演算し、
演算した同じ位相における前記残りの像担持体の各最大振幅差間での最大値と、平均値とを求める処理を、すべての位相に対して行い、
求めた位相毎の最大値の中から、その最大値が最小となる位相を特定し、特定した位相が一つとなる場合は、その位相を制御位相に設定し、特定した位相が複数になる場合は、それらの位相の中で前記平均値が最小となる位相を制御位相に設定する制御位相設定処理を実施する制御位相設定手段と、
前記制御位相に基づいて前記第１駆動源および／または前記第２駆動源の駆動を制御することで、前記一つの像担持体と残りの像担持体との回転位置を変更する駆動制御手段とを備えたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置において、
前記制御位相設定手段は、検出された各像担持体表面移動速度変動データに直交検波処理を施して、各像担持体表面移動速度変動の振幅と位相とを演算し、前記直交検波処理によって得られた各像担持体表面移動速度変動の振幅と位相とに基づいて前記最大振幅差を演算することを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項１または２の画像形成装置において、
前記一つの像担持体と、前記残りの像担持体の一つにそれぞれ固定され、前記像担持体の回転に伴って周回軌道上を移動する被検知部材と、前記周回軌道上の一部で前記被検知部材を検知する被検知部材検知手段とを備え、
制御位相設定手段は、前記被検知部材検知手段が前記被検知部材を検知したタイミングに基づいて、速度変動検知用画像の形成を開始することを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項３の画像形成装置において、
前記被検知部材検知手段の検知結果に基づいて、第１駆動源および第２駆動源を停止させてから、位相調整処理を実施することを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１乃至４いずれかひとつの画像形成装置において、
前記１つの像担持体に形成される可視像の色が黒色であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１乃至５いずれかひとつの画像形成装置において、
予め定められた位置ズレ検知用可視像をそれぞれの像担持体に形成して前記転写体の表面に転写して、前記像検知手段による各位置ズレ検知用可視像の検知タイミングに基づいてそれぞれの像担持体上の可視像が前記転写体に転写されるタイミングを補正して、それぞれの可視像の位置ズレを低減するタイミング補正処理を実施する制御手段を備え、
前記制御位相設定手段は、前記タイミン補正処理実施後に、前記制御位相設定処理を実施することを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１乃至６いずれかひとつの画像形成装置において、
予め定められた位置ズレ検知用可視像をそれぞれの像担持体に形成して前記転写体の表面に転写して、前記像検知手段による各位置ズレ検知用可視像の検知タイミングに基づいてそれぞれの像担持体上の可視像が前記転写体に転写されるタイミングを補正して、それぞれの可視像の位置ズレを低減するタイミング補正処理を実施する制御手段を備え、
前記制御手段は、前記制御位相設定処理に、前記タイミング補正処理を実施することを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項６または７の画像形成装置において、
前記駆動制御手段は、前記像検知手段による位置ズレ検知用画像内の各可視像の検知タイミングに基づいて前記第１駆動源の駆動速度と前記第２駆動源の駆動速度とをそれぞれ個別に決定し、前記第１駆動源及び第２駆動源をそれぞれ決定した駆動速度で駆動するように制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項８の画像形成装置において、
前記駆動制御手段は、前記制御位相設定処理実施時、前記第１駆動源の駆動速度と前記第２駆動源の駆動速度とを同じ速度で駆動するように制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１乃至９いずれかひとつの画像形成装置において、
前記像担持体、または前記第１駆動源の駆動力を前記一つの像担持体に伝達するための第１駆動伝達部材若しくは前記第２駆動源の駆動力を前記残りの像担持体に伝達するための第２駆動伝達部材が、装置本体から着脱されたことを検知する着脱検知手段を備え、
前記制御位相設定手段は、前記着脱検知手段が着脱を検知したときに、前記制御位相設定処理を実施することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１０の画像形成装置において、
前記着脱検知手段は、前記像担持体、または前記第１駆動伝達部材若しくは前記第２駆動伝達部材の交換を検知する交換検知手段であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１０または１１の画像形成装置において、
前記着脱検知手段は、前記像担持体、または前記第１駆動伝達部材若しくは前記第２駆動伝達部材を装置本体から着脱するときに開閉されるカバー部材の開閉を検知する開閉検知手段であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１乃至１２いずれかひとつの画像形成装置において、
前記制御位相設定処理の実施をユーザーが指示することができる手動指示手段を設けたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１４】
請求項１乃至１３いずれかひとつの画像形成装置において、
前記像担持体と、帯電装置、現像装置、クリーニング装置のうち少なくとも一つとを一体的に装置本体から着脱可能に構成されたプロセスカートリッジを備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１５】
可視像を表面に担持して表面移動する３つ以上の像担持体と、
それら像担持体のうち、一つの像担持体を回転駆動させるための駆動力を発生する第１駆動源と、
残りの像担持体を回転駆動させるための駆動力を発生する第２駆動源と、
画像情報に基づいて、それぞれの像担持体に可視像を形成する可視像形成手段と、
それぞれの像担持体に担持された可視像を転写体の表面に重ね合わせて転写する転写手段と、
前記転写体の表面上の可視像を検知する像検知手段とを備える画像形成装置における前記一つの像担持体と残りの像担持体との回転位置を調整する回転位置調整方法において、
予め定められた前記像担持体の表面移動方向に並んだ複数の速度変動検知用可視像かをそれぞれの像担持体に形成して前記転写体の表面に転写する工程と、
前記像検知手段による各速度変動検知用可視像の検知時間間隔に基づいて各像担持体表面移動速度変動データを検出する工程と、
検出した前記一つの像担持体の表面移動速度変動データの位相を変化させるか、前記残りの像担持体の表面移動速度変動データの位相を一緒に変化させるかして、各位相における前記一つの像担持体の表面移動速度変動データに対する前記残りの像担持体のそれぞれの表面移動速度変動データの最大振幅差を前記残りの像担持体毎にそれぞれ演算する工程と、
演算した同じ位相における前記残りの像担持体の各最大振幅差間での最大値と、平均値とを求める処理を、すべての位相に対して行う工程と、
求めた位相毎の最大値の中から、その最大値が最小となる位相を特定し、特定した位相が一つとなる場合は、その位相を制御位相に設定し、特定した位相が複数になる場合は、それらの位相の中で前記平均値が最小となる位相を制御位相に設定する工程と、
前記制御位相に基づいて前記第１駆動源および／または第２駆動源の駆動を制御することで、前記一つの像担持体と残りの像担持体との回転位置を調整する工程とを有することを特徴とする回転位置調整方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の像担持体にそれぞれ形成した可視像を転写体に重ね合わせて転写して重ね合わせ像を得る方式の複写機、ファクシミリ、プリンタ等の画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
黒、イエロー、マゼンタ、シアン色に対応する像担持体たる感光体と、各感光体上に形成される静電潜像をそれぞれ現像して得た各色トナー像を被転写材上に順次重ね合わせてカラー画像を得る所謂タンデム型の画像形成装置が知られている。
【０００３】
この種の画像形成装置は、黒色のトナー像を形成する感光体をその他の感光体とは別の駆動源によって回転駆動される。黒色用の感光体だけ駆動源が別になっているのは、モノクロプリントの需要がカラープリントに比べて高いことに起因する。需要の高いモノクロプリント時においては、黒用の感光体だけを駆動させるようにすることで、他の感光体やモータの消耗を抑えたり、省エネルギー化を図ったりするためである。
【０００４】
また、このタンデム型の画像形成装置では、複数の像担持体上の各トナー像を被転写材上に順次重ね合わせてカラー画像を形成するため、各トナー像の重なりがズレてしまうと、いわゆる色ズレが生じる。この色ズレが生じるのは、感光体に設けられる駆動ギヤの取り付け偏心、ギヤ成型精度、駆動ギヤと感光体とを結合するジョイント部による速度変動などが主な原因である。感光体の駆動ギヤに取り付け偏心が発生している場合、感光体の表面移動速度が周期的に変動し、この変動により被転写材表面上に転写されたトナー像は、周期的に伸び縮みする。よって、各感光体によるトナー像の伸び縮みの周期が被転写材表面上において一致していない場合、色ズレが生じる。
【０００５】
従来、例えば、特許文献１に記載のように、色ずれが抑制されるように各感光体の速度変動の位相が合うように駆動ギヤや感光体を装置本体に組み付けている。しかし、感光体については、メンテナンス性を向上させる目的で、画像形成装置本体に対して容易に着脱できるようにするのが一般的である。その結果、感光体の交換作業によって、感光体の偏心、ジョイント部での係合状態の変化などによって、感光体交換後に色ずれを生じる場合があった。
【０００６】
黒用の感光体は、他の感光体と別の駆動源であるので、黒用感光体が交換されて、黒用感光体の速度変動の位相が、その他の感光体の速度変動の位相と異なっても、黒用感光体のみを回転させて、黒用感光体の速度変動の位相をその他の感光体の速度変動の位相に合わせることができる。しかし、イエロー、マゼンタ、シアンの感光体のうちいずれかが交換がされた場合、交換された感光体の速度変動の位相を他の感光体の速度変動の位相に合わせることができない。
【０００７】
そこで、各感光体をそれぞれ個別の駆動モータで駆動する構成を採用して、イエロー、マゼンタ、シアンの感光体のうちいずれかが交換がされた場合、交換された感光体を回転させて、速度変動の位相を合わせることも考えられる。しかし、駆動モータを複数設けることによるコストアップを引き起こしてしまう。
【０００８】
【特許文献１】特開２００４−２６４５２５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
交換された色（例えば、マゼンタ）のみが他の色（黒、イエロー、シアン）に対して例えば、５０μｍ色ずれしているよりは、ある一色（例えば、黒）が、交換された色（マゼンタ）に対して２５μｍ、その他の色（イエロー、シアン）に対して２５μｍそれぞれずれている方が、色ずれが目立ちにくい。特に、人目につきやすい黒色と交換された色との色ずれを低減することで、交換された色（マゼンタ）とその他の色（イエロー、シアン）との色ずれが大きくても、色ずれを人目に気付きにくくすることができる。
【００１０】
本出願人は、特願２００６−１３１１８４号（以下、先願）において次のような画像形成装置を提案した。まず、感光体の速度変動を検出するための一定の間隔を開けて形成された複数のトナー像からなる速度変動検知用画像を各感光体で形成した後、センサを用いてトナー像間の間隔を検知して各感光体の速度変動を検知する。次に、得られた黒感光体の速度変動の位相を変化させて、各位相における黒−マゼンタ間、黒−イエロー間、黒−シアン間それぞれの最大振幅差ＭＭＡＸ、ＹＭＡＸ、ＣＭＡＸを演算し、最大振幅差ＭＭＡＸ、ＹＭＡＸ、ＣＭＡＸの最大値を位相毎に求める。そして、求めた各位相の最大振幅差の最大値から、最大値が最小となる位相を特定し、黒用感光体の回転停止位置がカラー感光体（Ｙ、Ｍ、Ｃ）の回転停止位置と特定した位相分ずれるように各感光体の駆動を制御する。これにより、黒用感光体の速度変動の位相を、最大振幅差の最大値が最小となる位相にすることができる。
【００１１】
これにより、カラー色（イエロー、マゼンタ、シアン）のうちいずれかと黒色とが大きく色ずれするのを抑制することができ、色ずれを人目に気付きにくくすることができる。よって、イエロー、マゼンタ、シアンのカラー感光体のうちいずれかが交換されて、交換されたカラー感光体の速度変動の位相が交換されてないその他のカラー感光体の速度変動の位相と異なってしまっても、黒色の感光体の位相が調整されることで、交換された色と黒色とが大きく色ずれすることがない。よって、感光体交換後の色ずれを人目に気付きにくくすることができる。
【００１２】
そして、本出願人は、上記先願の画像形成装置についてさらに検討を重ね、イエロー、マゼンタ、シアンのいずれかのカラー感光体が交換された後の色ずれをさらに目立ちにくくするようにできる位相調整処理を見出した。
【００１３】
本発明は、上記背景に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、全ての像担持体をそれぞれ個別の駆動源で駆動することによるコストアップを回避するとともに、可視像の色ズレを先願よりも目立ちにくくすることのできる画像形成装置および回転位置調整方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、可視像を表面に担持して表面移動する３つ以上の像担持体と、それら像担持体のうち、一つの像担持体を回転駆動させるための駆動力を発生する第１駆動源と、残りの像担持体を回転駆動させるための駆動力を発生する第２駆動源と、画像情報に基づいて、それぞれの像担持体に可視像を形成する可視像形成手段と、それぞれの像担持体に担持された可視像を転写体の表面に重ね合わせて転写する転写手段と、前記転写体の表面上の可視像を検知する像検知手段とを備える画像形成装置において、予め定められた前記像担持体の表面移動方向に並んだ複数の速度変動検知用可視像かをそれぞれの像担持体に形成して前記転写体の表面に転写し、前記像検知手段による各速度変動検知用可視像の検知時間間隔に基づいて各像担持体表面移動速度変動データを検出し、検出した前記一つの像担持体の表面移動速度変動データの位相を変化させるか、前記残りの像担持体の表面移動速度変動データの位相を一緒に変化させるかして、各位相における前記一つの像担持体の表面移動速度変動データに対する前記残りの像担持体のそれぞれの表面移動速度変動データの最大振幅差を前記残りの像担持体毎にそれぞれ演算し、演算した同じ位相における前記残りの像担持体の各最大振幅差間での最大値と、平均値とを求める処理を、すべての位相に対して行い、求めた位相毎の最大値の中から、その最大値が最小となる位相を特定し、特定した位相が一つとなる場合は、その位相を制御位相に設定し、特定した位相が複数になる場合は、それらの位相の中で前記平均値が最小となる位相を制御位相に設定する制御位相設定処理を実施する制御位相設定手段と、前記制御位相に基づいて前記第１駆動源および／または第２駆動源の駆動を制御することで、前記一つの像担持体と残りの像担持体との回転位置を変更する駆動制御手段とを備えたことを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、請求項１の画像形成装置において、前記制御位相設定手段は、検出された各像担持体表面移動速度変動データに直交検波処理を施して、各像担持体表面移動速度変動の振幅と位相とを演算し、前記直交検波処理によって得られた各像担持体表面移動速度変動の振幅と位相とに基づいて前記最大振幅差を演算することを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項１または２に記載の画像形成装置において、前記一つの像担持体と、前記残りの像担持体の一つにそれぞれ固定され、前記像担持体の回転に伴って周回軌道上を移動する被検知部材と、前記周回軌道上の一部で前記被検知部材を検知する被検知部材検知手段とを備え、制御位相設定手段は、前記被検知部材検知手段が前記被検知部材を検知したタイミングに基づいて、速度変動検知用画像の形成を開始することを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項３の画像形成装置において、前記被検知部材検知手段の検知結果に基づいて、第１駆動源および第２駆動源を停止させてから、位相調整処理を実施することを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項１乃至４いずれかひとつに記載の画像形成装置において、前記１つの像担持体に形成される可視像の色が黒色であることを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項１乃至５いずれかひとつに記載の画像形成装置において、予め定められた位置ズレ検知用可視像をそれぞれの像担持体に形成して前記転写体の表面に転写して、前記像検知手段による各位置ズレ検知用可視像の検知タイミングに基づいてそれぞれの像担持体上の可視像が前記転写体に転写されるタイミングを補正して、それぞれの可視像の位置ズレを低減するタイミング補正処理を実施する制御手段を備え、前記制御位相設定手段は、前記タイミン補正処理実施後に、前記制御位相設定処理を実施することを特徴とするものである。
また、請求項７の発明は、請求項１乃至６いずれかひとつに記載の画像形成装置において、予め定められた位置ズレ検知用可視像をそれぞれの像担持体に形成して前記転写体の表面に転写して、前記像検知手段による各位置ズレ検知用可視像の検知タイミングに基づいてそれぞれの像担持体上の可視像が前記転写体に転写されるタイミングを補正して、それぞれの可視像の位置ズレを低減するタイミング補正処理を実施する制御手段を備え、前記制御手段は、前記制御位相設定処理に、前記タイミング補正処理を実施することを特徴とするものである。
また、請求項８の発明は、請求項６または７の画像形成装置において、前記駆動制御手段は、前記像検知手段による位置ズレ検知用画像内の各可視像の検知タイミングに基づいて前記第１駆動源の駆動速度と前記第２駆動源の駆動速度とをそれぞれ個別に決定し、前記第１駆動源及び第２駆動源をそれぞれ決定した駆動速度で駆動するように制御することを特徴とするものである。
また、請求項９の発明は、請求項８の画像形成装置において、前記駆動制御手段は、前記制御位相設定処理実施時、前記第１駆動源の駆動速度と前記第２駆動源の駆動速度とを同じ速度で駆動するように制御することを特徴とするものである。
また、請求項１０の発明は、請求項１乃至９いずれかの画像形成装置において、前記像担持体、または前記第１駆動源の駆動力を前記一つの像担持体に伝達するための第１駆動伝達部材若しくは前記第２駆動源の駆動力を前記残りの像担持体に伝達するための第２駆動伝達部材が、装置本体から着脱されたことを検知する着脱検知手段を備え、前記制御位相設定手段は、前記着脱検知手段が着脱を検知したときに、前記制御位相設定処理を実施することを特徴とするものである。
また、請求項１１の発明は、請求項１０の画像形成装置において、前記着脱検知手段は、前記像担持体、または前記第１駆動伝達部材若しくは前記第２駆動伝達部材の交換を検知する交換検知手段であることを特徴とするものである。
また、請求項１２の発明は、請求項１０または１１の画像形成装置において、前記着脱検知手段は、前記像担持体、または前記第１駆動伝達部材若しくは前記第２駆動伝達部材を装置本体から着脱するときに開閉されるカバー部材の開閉を検知する開閉検知手段であることを特徴とするものである。
また、請求項１３の発明は、請求項１乃至１２いずれかひとつに記載画像形成装置において、前記制御位相設定処理の実施をユーザーが指示することができる手動指示手段を設けたことを特徴とするものである。
また、請求項１４の発明は、請求項１乃至１３いずれかひとつに記載画像形成装置において、前記像担持体と、帯電装置、現像装置、クリーニング装置のうち少なくとも一つとを一体的に装置本体から着脱可能に構成されたプロセスカートリッジを備えることを特徴とするものである。
また、請求項１５の発明は、可視像を表面に担持して表面移動する３つ以上の像担持体と、それら像担持体のうち、一つの像担持体を回転駆動させるための駆動力を発生する第１駆動源と、残りの像担持体を回転駆動させるための駆動力を発生する第２駆動源と、画像情報に基づいて、それぞれの像担持体に可視像を形成する可視像形成手段と、それぞれの像担持体に担持された可視像を転写体の表面に重ね合わせて転写する転写手段と、前記転写体の表面上の可視像を検知する像検知手段とを備える画像形成装置における前記一つの像担持体と残りの像担持体との回転位置を調整する回転位置調整方法において、予め定められた前記像担持体の表面移動方向に並んだ複数の速度変動検知用可視像かをそれぞれの像担持体に形成して前記転写体の表面に転写する工程と、前記像検知手段による各速度変動検知用可視像の検知時間間隔に基づいて各像担持体表面移動速度変動データを検出する工程と、検出した前記一つの像担持体の表面移動速度変動データの位相を変化させるか、前記残りの像担持体の表面移動速度変動データの位相を一緒に変化させるかして、各位相における前記一つの像担持体の表面移動速度変動データに対する前記残りの像担持体のそれぞれの表面移動速度変動データの最大振幅差を前記残りの像担持体毎にそれぞれ演算する工程と、演算した同じ位相における前記残りの像担持体の各最大振幅差間での最大値と、平均値とを求める処理を、すべての位相に対して行う工程と、求めた位相毎の最大値の中から、その最大値が最小となる位相を特定し、特定した位相が一つとなる場合は、その位相を制御位相に設定し、特定した位相が複数になる場合は、それらの位相の中で前記平均値が最小となる位相を制御位相に設定する工程と、前記制御位相に基づいて前記第１駆動源および／または第２駆動源の駆動を制御することで、前記一つの像担持体と残りの像担持体との回転位置を調整する工程とを有することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１乃至１５の発明によれば、一つの像担持体以外の像担持体を共通の第２駆動源で駆動することで、すべての像担持体をそれぞれ個別の駆動源で駆動することによるコストアップを回避することができる。
また、本発明では、制御位相に基づいて第１駆動源および／または第２駆動源の駆動を制御して、一つの像担持体と残りの像担持体との回転位置を変更するので、一つの像担持体の回転位置が残りの回転位置と制御位相分ずらすことができる。これにより、一つ像担持体の表面移動速度変動の位相を、最大振幅差の最大値が最小となる位相にすることができる。よって、一つの像担持体に形成される可視像と、第２駆動源によって駆動される残りの像担持体にそれぞれ形成される可視像のひとつとが大きく色ずれするのを抑制することができる。さらに、制御位相は、最大振幅差の最大値が最小となる位相のうちで、最大振幅差の平均値が最小となる位相でもある。よって、一つの像担持体に形成される可視像と、残りの像担持体にそれぞれ形成される可視像との色ずれを最小限に抑えることができる。すなわち、先願では、一つの像担持体の表面移動速度変動の位相が最大振幅差の最大値が最小となる位相に設定されるだけであるので、一つの像担持体に形成される可視像と、残りの像担持体にそれぞれ形成される可視像のひとつとが大きく色ずれするのを抑制することができるだけであった。しかし、本発明では、最大振幅差の最大値が最小となる位相差のうち、最大振幅差の平均値が最小となる位相差にするので、一つの像担持体に形成される可視像と、残りの像担持体にそれぞれ形成される可視像のひとつとが大きく色ずれするのを抑制するのに加えて、一つの像担持体に形成される可視像と、残りの像担持体にそれぞれ形成される可視像との色ずれを最小限に抑えることができる。その結果、先願よりも、一つの像担持体に形成される可視像と、残りの像担持体にそれぞれ形成される可視像との色ずれを抑えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を適用した画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の実施形態について説明する。
まず、実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。図１は、実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。同図のプリンタは、トナー像形成手段たるプロセスユニットとして、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック（以下、Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋと記す）用の４つのプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを備えている。これらは、画像を形成する画像形成物質として、互いに異なる色のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっている。Ｙトナー像を生成するためのプロセスユニット１Ｙを例にすると、これは図２に示すように、感光体ユニット２Ｙと現像ユニット７Ｙとを有している。これら感光体ユニット２Ｙ及び現像ユニット７Ｙは、図３に示すようにプロセスユニット１Ｙとして一体的にプリンタ本体に対して着脱される。但し、プリンタ本体から取り外した状態では、図４に示すように現像ユニット７Ｙを図示しない感光体ユニットに対して着脱することができる。
【００１７】
先に示した図２において、感光体ユニット２Ｙは、ドラム状の感光体３Ｙ、ドラムクリーニング装置４Ｙ、図示しない除電装置、帯電装置５Ｙなどを有している。
【００１８】
帯電装置５Ｙは、図示しない駆動手段によって図中時計回り方向に回転駆動せしめられる感光体３Ｙの表面を一様帯電せしめる。同図においては、図示しない電源によって帯電バイアスが印加されながら、図中反時計回りに回転駆動される帯電ローラ６Ｙを感光体３Ｙに近接させることで、感光体３Ｙを一様帯電せしめる方式の帯電装置５Ｙを示した。帯電ローラ６Ｙの代わりに、帯電ブラシを当接させるものを用いてもよい。また、スコロトロンチャージャーのように、チャージャー方式によって感光体３Ｙを一様帯電せしめるものを用いてもよい。帯電装置５Ｙによって一様帯電せしめられた感光体３Ｙの表面は、後述する光書込ユニットから発せられるレーザー光によって露光走査されてＹ用の静電潜像を担持する。
【００１９】
現像手段たる現像ユニット７Ｙは、第１搬送スクリュウ８Ｙが配設された第１剤収容部９Ｙを有している。また、透磁率センサからなるトナー濃度センサ（以下、トナー濃度センサという）１０Ｙ、第２搬送スクリュウ１１Ｙ、現像ロール１２Ｙ、ドクターブレード１３Ｙなどが配設された第２剤収容部１４Ｙも有している。これら２つの剤収容部内には、磁性キャリアとマイナス帯電性のＹトナーとからなる図示しないＹ現像剤が内包されている。第１搬送スクリュウ８Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられることで、第１剤収容部９Ｙ内のＹ現像剤を図紙面に直交する方向における手前側から奥側へと搬送する。そして、第１剤収容部９Ｙと第２剤収容部１４Ｙとの間の仕切壁に設けられた図示しない連通口を経て、第２剤収容部１４Ｙ内に進入する。
【００２０】
第２剤収容部１４Ｙ内の第２搬送スクリュウ１１Ｙは、図示しない駆動手段によって回転駆動せしめられることで、Ｙ現像剤を図中奥側から手前側へと搬送する。搬送途中のＹ現像剤は、第１剤収容部１４Ｙの底部に固定されたトナー濃度センサ１０Ｙによってそのトナー濃度が検知される。このようにしてＹ現像剤を搬送する第２搬送スクリュウ１１Ｙの図中上方には、現像ロール１１Ｙが第２搬送スクリュウ１１Ｙと平行な姿勢で配設されている。この現像ロール１１Ｙは、図中反時計回り方向に回転駆動せしめられる非磁性パイプからなる現像スリーブ１５Ｙ内にマグネットローラ１６Ｙを内包している。第２搬送スクリュウ１１Ｙによって搬送されるＹ現像剤の一部は、マグネットローラ１６Ｙの発する磁力によって現像スリーブ１５Ｙ表面に汲み上げられる。そして、現像部材たる現像スリーブ１５Ｙと所定の間隙を保持するように配設されたドクターブレード１３Ｙによってその層厚が規制された後、感光体３Ｙと対向する現像領域まで搬送され、感光体３Ｙ上のＹ用の静電潜像にＹトナーを付着させる。この付着により、感光体３Ｙ上にＹトナー像が形成される。現像によってＹトナーを消費したＹ現像剤は、現像ロール１２Ｙの現像スリーブ１５Ｙの回転に伴って第２搬送スクリュウ１１Ｙ上に戻される。そして、図中手前端まで搬送されると、図示しない連通口を経て第１剤収容部９Ｙ内に戻る。
【００２１】
トナー濃度センサ１０ＹによるＹ現像剤の透磁率の検知結果は、電圧信号として後述する制御部に送られる。この制御部は、演算手段たるＣＰＵ（Central Processing Unit）、データ記憶手段であるＲＡＭ（Random Access Memory）、ＲＯＭ（Read Only Memory）等から構成され、各種の演算処理や、制御プログラムの実行を行うことができる。Ｙ現像剤の透磁率は、Ｙ現像剤のＹトナー濃度と相関を示すため、トナー濃度センサ１０ＹはＹトナー濃度に応じた値の電圧を出力することになる。上記制御部はＲＡＭを備えており、この中にトナー濃度センサ１０Ｙからの出力電圧の目標値であるＹ用Ｖｔｒｅｆや、他の現像ユニットに搭載されたＣ，Ｍ，Ｋ用のトナー濃度センサからの出力電圧の目標値であるＣ用Ｖｔｒｅｆ、Ｍ用Ｖｔｒｅｆ、Ｋ用Ｖｔｒｅｆのデータを格納している。Ｙ用の現像ユニット７Ｙについては、トナー濃度センサ１０Ｙからの出力電圧の値とＹ用Ｖｔｒｅｆを比較し、図示しないＹ用のトナー供給装置を比較結果に応じた時間だけ駆動させる。この駆動により、現像に伴うＹトナー消費によってＹトナー濃度を低下させたＹ現像剤に対し、第１剤収容部９Ｙで適量のＹトナーが供給される。このため、第２剤収容部１４Ｙ内のＹ現像剤のＹトナー濃度が所定の範囲内に維持される。他色用のプロセスユニット（１Ｃ，Ｍ，Ｋ）内における現像剤についても、同様のトナー供給制御が実施される。
【００２２】
像担持体であり且つ潜像担持体である感光体３Ｙ上に形成されたＹトナー像は、後述する中間転写ベルトに中間転写される。感光体ユニット２Ｙのドラムクリーニング装置４Ｙは、中間転写工程を経た後の感光体３Ｙ表面に残留したトナーを除去する。これによってクリーニング処理が施された感光体３Ｙ表面は、図示しない除電装置によって除電される。この除電により、感光体３Ｙの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。先に示した図１において、他色用のプロセスユニット１Ｃ，Ｍ，Ｋにおいても、同様にして感光体３Ｃ，Ｍ，Ｋ上にＣ，Ｍ，Ｋトナー像が形成されて、無端移動体たる中間転写ベルト上に中間転写される。
【００２３】
プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中下方には、光書込ユニット２０が配設されている。潜像形成手段たる光書込ユニット２０は、画像情報に基づいて発したレーザー光Ｌを、各プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに照射する。これにより、感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上にＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の静電潜像が形成される。なお、光書込ユニット２０は、光源から発したレーザー光Ｌを、モータによって回転駆動されるポリゴンミラー２１によって偏向せしめながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに照射するものである。かかる構成のものに代えて、ＬＤＥアレイによる光走査を行うものを採用することもできる。
【００２４】
光書込ユニット２０の下方には、第１給紙カセット３１、第２給紙カセット３２が鉛直方向に重なるように配設されている。これら給紙カセット内には、それぞれ、記録部材たる記録紙Ｐが複数枚重ねられた記録紙束の状態で収容されており、一番上の記録紙Ｐには、第１給紙ローラ３１ａ、第２給紙ローラ３２ａがそれぞれ当接している。第１給紙ローラ３１ａが図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられると、第１給紙カセット３１内の一番上の記録紙Ｐが、カセットの図中右側方において鉛直方向に延在するように配設された給紙路３３に向けて排出される。また、第２給紙ローラ３２ａが図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転駆動せしめられると、第２給紙カセット３２内の一番上の記録紙Ｐが、給紙路３３に向けて排出される。給紙路３３内には、複数の搬送ローラ対３４が配設されており、給紙路３３に送り込まれた記録紙Ｐは、これら搬送ローラ対３４のローラ間に挟み込まれながら、給紙路３３内を図中下側から上側に向けて搬送される。
【００２５】
給紙路３３の末端には、レジストローラ対３５が配設されている。レジストローラ対３５は、記録紙Ｐを搬送ローラ対３４から送られてくる記録紙Ｐをローラ間に挟み込むとすぐに、両ローラの回転を一旦停止させる。そして、記録紙Ｐを適切なタイミングで後述の２次転写ニップに向けて送り出す。
【００２６】
各プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの図中上方には、無端移動体たる中間転写ベルト４１を張架しながら図中反時計回りに無端移動せしめる転写ユニット４０が配設されている。転写手段たる転写ユニット４０は、中間転写ベルト４１の他、ベルトクリーニングユニット４２、第１ブラケット４３、第２ブラケット４４などを備えている。また、４つの１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ、２次転写バックアップローラ４６、駆動ローラ４７、補助ローラ４８、テンションローラ４９なども備えている。中間転写ベルト４１は、これら８つのローラに張架されながら、駆動ローラ４７の回転駆動によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。４つの１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、このように無端移動せしめられる中間転写ベルト４１を感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとの間に挟み込んでそれぞれ１次転写ニップを形成している。そして、中間転写ベルト４１の裏面（ループ内周面）にトナーとは逆極性（例えばプラス）の転写バイアスを印加する。中間転写ベルト４１は、その無端移動に伴ってＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋ用の１次転写ニップを順次通過していく過程で、そのおもて面に感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ上のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナー像が重ね合わせて１次転写される。これにより、中間転写ベルト４１上に４色重ね合わせトナー像（以下、４色トナー像という）が形成される。
【００２７】
２次転写バックアップローラ４６は、中間転写ベルト４１のループ外側に配設された２次転写ローラ５０との間に中間転写ベルト４１を挟み込んで２次転写ニップを形成している。先に説明したレジストローラ対３５は、ローラ間に挟み込んだ記録紙Ｐを、中間転写ベルト４１上の４色トナー像に同期させ得るタイミングで、２次転写ニップに向けて送り出す。中間転写ベルト４１上の４色トナー像は、２次転写バイアスが印加される２次転写ローラ５０と２次転写バックアップローラ４６との間に形成される２次転写電界や、ニップ圧の影響により、２次転写ニップ内で記録紙Ｐに一括２次転写される。そして、記録紙Ｐの白色と相まって、フルカラートナー像となる。
【００２８】
２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト４１には、記録紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、ベルトクリーニングユニット４２によってクリーニングされる。なお、ベルトクリーニングユニット４２は、クリーニングブレード４２ａを中間転写ベルト４１のおもて面に当接させており、これによってベルト上の転写残トナーを掻き取って除去するものである。
【００２９】
なお、転写ユニット４０の第１ブラケット４３は、図示しないソレノイドの駆動のオンオフに伴って、補助ローラ４８の回転軸線を中心にして所定の回転角度で揺動するようになっている。本画像形成システムのプリンタは、モノクロ画像を形成する場合には、前述のソレノイドの駆動によって第１ブラケット４３を図中反時計回りに少しだけ回転させる。この回転により、補助ローラ４８の回転軸線を中心にしてＹ，Ｃ，Ｍ用の１次転写ローラ４５Ｙ，Ｃ，Ｍを図中反時計回りに公転させることで、中間転写ベルト４１をＹ，Ｃ，Ｍ用の感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍから離間させる。そして、４つのプロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのうち、Ｋ用のプロセスユニット１Ｋだけを駆動して、モノクロ画像を形成する。これにより、モノクロ画像形成時にＹ，Ｃ，Ｍ用のプロセスユニットを無駄に駆動させることによるそれらプロセスユニットの消耗を回避することができる。
【００３０】
２次転写ニップの図中上方には、定着ユニット６０が配設されている。この定着ユニット６０は、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する加圧加熱ローラ６１と、定着ベルトユニット６２とを備えている。定着ベルトユニット６２は、定着部材たる定着ベルト６４、ハロゲンランプ等の発熱源を内包する加熱ローラ６３、テンションローラ６５、駆動ローラ６６、図示しない温度センサ等を有している。そして、無端状の定着ベルト６４を加熱ローラ６３、テンションローラ６５及び駆動ローラ６６によって張架しながら、図中反時計回り方向に無端移動せしめる。この無端移動の過程で、定着ベルト６４は加熱ローラ６３によって裏面側から加熱される。このようにして加熱される定着ベルト６４の加熱ローラ６３掛け回し箇所には、図中時計回り方向に回転駆動される加圧加熱ローラ６１がおもて面側から当接している。これにより、加圧加熱ローラ６１と定着ベルト６４とが当接する定着ニップが形成されている。
【００３１】
定着ベルト６４のループ外側には、図示しない温度センサが定着ベルト６４のおもて面と所定の間隙を介して対向するように配設されており、定着ニップに進入する直前の定着ベルト６４の表面温度を検知する。この検知結果は、図示しない定着電源回路に送られる。定着電源回路は、温度センサによる検知結果に基づいて、加熱ローラ６３に内包される発熱源や、加圧加熱ローラ６１に内包される発熱源に対する電源の供給をオンオフ制御する。これにより、定着ベルト６４の表面温度が約１４０［°］に維持される。
【００３２】
先に示した図１において、２次転写ニップを通過した記録紙Ｐは、中間転写ベルト４１から分離した後、定着ユニット６０内に送られる。そして、定着ユニット６０内の定着ニップに挟まれながら図中下側から上側に向けて搬送される過程で、定着ベルト６４によって加熱されたり、押圧されたりして、フルカラートナー像が定着せしめられる。
【００３３】
このようにして定着処理が施された記録紙Ｐは、排紙ローラ対６７のローラ間を経た後、機外へと排出される。プリンタ本体の筺体の上面には、スタック部６８が形成されており、排紙ローラ対６７によって機外に排出された記録紙Ｐは、このスタック部６８に順次スタックされる。
【００３４】
転写ユニット４０の上方には、Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーを収容する４つのトナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが配設されている。トナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ内のＹ，Ｃ，Ｍ，Ｋトナーは、プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの現像ユニット７Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋに適宜供給される。これらトナーカートリッジ１００Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋは、プロセスユニット１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋとは独立してプリンタ本体に脱着可能である。
【００３５】
図５は、装置本体の感光体駆動部２００を示す概略構成図である。同図において、感光体駆動部２００は、感光体３Ｙ〜３Ｋよりも遙かに大きな径の個別ギヤたる感光体ギヤ２０２Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋを有している。Ｋ用の感光体ギヤ２０２Ｋには、Ｋ用の感光体モータ１９０Ｋのモータ軸に固定されたＫ用原動ギヤ１９５が噛み合っている。Ｋ用の感光体１Ｋは、このかみ合いにより、Ｋ用の感光体モータ１９０Ｋの回転駆動力が伝達されて回転駆動せしめられる。一方、Ｍ用の感光体ギヤ２０２ＭとＣ用の感光体ギヤ２０２Ｃとの間には、カラー原動ギヤ１９６がこれら感光体ギヤに噛み合うように配設されている。このカラー原動ギヤ１９６は、カラー感光体モータ１９０ＹＭＣのモータ軸に固定されており、カラー感光体モータ１９０ＹＭＣの駆動力をＭ用の感光体ギヤ２０２Ｍと、Ｃ用の感光体ギヤ２０２Ｃとに伝達する。これにより、Ｍ用の感光体３Ｍと、Ｃ用の感光体３Ｃとがそれぞれ回転駆動せしめられる。また、Ｙ用の感光体ギヤ２０２Ｙと、Ｍ用の感光体ギヤ２０２Ｍとの間には、アイドラギヤ１９７がこれら感光体ギヤに噛み合うように配設されている。これにより、カラー感光体モータ１９０ＹＭＣの駆動力が、カラー原動ギヤ１９６、Ｍ用の感光体ギヤ２０２Ｍ、アイドラギヤ１９７、Ｙ用の感光体ギヤ２０２Ｙを順次介して、Ｙ用の感光体３Ｙに伝達される。
かかる構成により、Ｋ以外の３つの感光体は、１つのカラー感光体モータ１９０ＹＭＣによって回転駆動せしめられる。本実施形態では、感光体モータ１９０Ｋ、１９０ＹＭＣはＤＣブラシレスモータであるＤＣサーボモータを用いている。
【００３６】
Ｋ用の感光体３Ｋは、他の感光体とは別の駆動源であるＫ用の感光体モータ１９０Ｋによって回転駆動される。Ｋ用の感光体だけ駆動源が別になっているのは、モノクロプリントの需要がカラープリントに比べて高いことに起因する。需要の高いモノクロプリント時においては、Ｋ用の感光体３Ｋだけを駆動させるようにすることで、他の感光体やモータの消耗を抑えたり、省エネルギー化を図ったりするためである。なお、モノクロプリント時には、このようにしてＫ用感光体３Ｋだけが駆動されるが、このとき、図１に示した中間転写ベルト４１は、４つの感光体３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋのうち、Ｋ用の感光体３Ｋだけ接触するような姿勢をとる。
【００３７】
また、図６に示すように、駆動部材たる感光体ギヤ２０２に被検知部材たる突状のフィラー２０５を取り付けている。図６に示す例では、全ての感光体ギヤ２０２Ｙ、Ｃ、Ｍ、Ｋにフィラーを取り付けており、Ｍ色とＫ色のみ、被検知部材検知手段である回転位置センサ（フォトセンサ）１９１Ｋ、１９１ＹＭＣを設けている。回転位置センサ１９１はこのフィラー２０５が読み取り範囲内に存在する場合に信号がＨＩＧＨとなり、フィラー２０５が読み取り範囲内に存在しない場合に信号がＬＯＷとなる構成となっている。この信号がＨＩＧＨからＬＯＷ、または、ＬＯＷからＨＩＧＨに切り替わるところを回転基準位置として設定する。
【００３８】
装置本体の感光体駆動部２００には、図７に示すように、各感光体の回転軸に設けられたオス型カップリング２２２Ｙ，Ｃ，Ｍ．Ｋを受け入れる凹型のメス型カップリング２２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋが設けられている。メス型カップリング２２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの円柱状の凹部の内周面に複数の歯を有する内歯車が形成されている。各感光体の回転軸に設けられたオス型カップリング２２２Ｙ，Ｃ，Ｍ．Ｋは、メス型カップリング２２１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋの内歯車と噛み合うギヤを有している。なお、各感光体の回転軸に取り付けられるカップリングをメス型として、装置本体の駆動部２００のカップリングをオス型としてもよい。
図７（ａ）に示すように、Ｋ色の感光体１Ｋから延びる回転軸に設けられたオス型カップリング２２２Ｋをメス型カップリング２２１Ｋの円柱状の凹部に挿入して、オス型カップリング２２２Ｋのギヤとメス型カップリング２２１Ｋのギヤとを噛み合わすことで、Ｋ用の感光体モータ１９０Ｋの回転駆動力が感光体１Ｋに伝達される。同様に、図７（ｂ）に示すように、感光体３Ｙ，Ｍ，Ｃから延びる回転軸に設けられたオス型カップリング２２２Ｙ，Ｍ，Ｃをそれぞれメス型カップリング２２１Ｙ，Ｍ，Ｃの凹部に挿入して、ギヤを噛み合わすことで、カラー感光体モータ１９０ＹＭＣの回転駆動力が感光体３Ｙ、３Ｍ、３Ｃに伝達される。
【００３９】
図８は、プロセスユニットの装着検出及び新品との交換があったことの検出する検出機構について説明する図である。なお、ここでは、各プロセスユニット１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋとも同じ検出機構であるため、Ｙ、Ｍ、Ｃ，Ｋの符号を省略して説明する。
図８に示すように、装置本体の面板８１には、プロセスユニット１の有無検出用の常閉マイクロスイッチ１６９が嵌りこんだ大径穴がある。このマイクロスイッチ１６９は、プリント基板８２で支持されている。面板８１の内面は内カバー８４で覆われ、プリント基板８２側の外面は外面カバー８３で覆われている。
【００４０】
帯電ローラ６には、ユニットカバー１６７から突出する、マイクロスイッチ１６９操作用のねじ付きピン１６４がある。
【００４１】
感光体３を均一に荷電するための帯電ローラ６は感光体３に接触し、感光体３と実質上同一の周速度で回転する。帯電ローラ６の回転軸６ａは、ベアリングを介してプロセスユニット１Ｙの支持板１６８で回転自在に支持されている。連結スリーブ１６５が回転軸６ａの先端に固着されており、回転軸６ａと一体で回転する。連結スリーブ１６５の中心には、横断面が正方形の穴があり、そこにねじ付きビン１６４の大略で正方形角柱状の脚１６４ｂが嵌りこんでいる。この脚１６４ｂの雄ねじ１６４ｓ側の２／３程度の長さの領城が、連結スリーブ１６５の正方形の穴に係合する正方形角柱であるが、脚１６４ｂの先端側の残り１／３程度の長さの領城は、連結スリーブ１６５に対して空転できる丸棒状である。
【００４２】
図８の（ａ）に示すように、ねじ付きピン１６４の先頭ピン１６４ｐと脚１６４ｂの間には、大径の雄ねじ１６４ｓがある。新品（未使用）のプロセスユニット１では、ユニットカバー１６７の雌ねじ穴にねじ結合し、戻しばね１６６が圧縮されている。この状態では、ピン１６４の、ユニット前面からの突出長は短い。しかし、この状態で帯電ローラ６が回転駆動されると、それによってねじ付きピン１６４が回転し、雌ねじ穴とねじ結合する。ねじ結合していることにより、面板８１に近づく方向に移動し、マイクロスイッチ１６９の切換え操作子に当たる。この移動によりねじ付きピン１６４の雄ねじ１６４ｓが雌ねじ穴を貫通してしまう直前に、常閉マイクロスイッチ１６９が、閉から開に切換る。
【００４３】
図８の（ｂ）に示すように、雄ねじ１６４ｓが雌ねじ穴を貫通してしまうと、戻しばね１６６によってピン１６４が突き出される。これにより、ピン１６４の脚１６４ｂの角柱部がスリーブ１６５の四角穴から出てしまい、帯電ローラ６が回転しても、ピン１６４は回転しない。
【００４４】
したがって、すでに使用を開始しているプロセスユニット（例えば１Ｙ）がプリンタにそのまま装着されている時には、マイクロスイッチ（１６９Ｙ）は常に開（オフ）である。新品（未使用）のプロセスユニット（ＩＹ）が装着されても、すなわちユニットの交換があっても、その帯電ローラ（６Ｙ）が回転駆動されるまでは、マイクロスイッチ（１６９Ｙ）は閉（オン）である。プリンタ電源が入った時にマイクロスイッチ（１６９Ｙ）が閉（オン）で、作像機構の駆動を開始すると開（オフ）に切換った時には、ユニット交換後最初の電源投入であったことがわかる。すなわち、電源投入の直前にユニットの交換があったことが分かる。他のプロセスユニット（１Ｍ、１Ｃ、１Ｋ）の装着検出及び新品との交換があったことの検出も同様に行われる。
【００４５】
図９は本プリンタの電気回路の一部を示すブロック図である。同図においてバス９４には、プロセスユニット１Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋ、光書込ユニット２０、給紙カセット３１、３２、レジストモータ３５ａ、データ入力ポート１５１、転写ユニット４０、操作表示部１５２、光学センサユニット１３６、制御部１５０、マイクロスイッチ１６９（Ｙ〜Ｋ）などが接続されている。
【００４６】
レジストモータ３５ａは、上述したレジストローラ対３５の駆動源である。また、データ入力ポート１５１は、外部の図示しないパーソナルコンピュータ等から送られてくる画像情報を受信するものである。また、制御手段たる制御部１５０は、プリンタ全体の駆動制御を司るものであり、ＣＰＵ１５０ａ、情報記憶手段たるＲＡＭ１５０ａ、ＲＯＭ１５０ｂなどを有している。また、操作表示部１５２は、タッチパネル、あるいは液晶パネル及び複数のタッチキーから構成されるのもで、制御部１５０の制御によって様々な情報を表示したり、操作者からの入力情報を制御部１５０に送ったりする。
【００４７】
一般に、画像形成装置においては、機内温度が変化したり、外力が加わたりすることで、各プロセスユニットの位置や大きさが微妙に変化することがある。これらの変化は避けられないものである。例えば、紙詰まりの復帰、メンテナンスによる部品交換、画像形成装置の移動などの作業を行うと、プロセスユニットに外力を加えることとなる。このような外力や、機内温度の変化が発生すると、光書込ユニット７から発せられるレーザー光の光路が微妙に変化するなどして、各色の感光体（１Ｍ，Ｃ，Ｙ，Ｋ）に対する副走査方向の光書込位置が微妙に変化する。そして、これにより、Ｍ，Ｃ，Ｙ，Ｋトナー像の副走査方向の重ね合わせズレが発生してしまう。
【００４８】
そこで、本プリンタでは、電源スイッチが投入された直後や所定時間経過毎などに、タイミング補正処理を実施して、各色トナー像の重ね合わせズレを抑えるようになっている。
【００４９】
図１０は、中間転写ベルト４１の一部を、光学センサユニット１３６とともに示す斜視図である。本プリンタの制御部１５０は、図示しない電源スイッチがＯＮされた直後や、所定時間が経過する毎などの所定のタイミングで、タイミング補正処理を行うようになっている。このタイミング補正処理では、中間転写ベルト４１の幅方向の一端部と他端部とにそれぞれ、複数のトナー像からなる位置ズレ検知用画像ＰＶが形成される。一方、中間転写ベルト４１の上方には、第１光学センサ１３７と第２光学センサ１３８とからなる像検知手段としての光学センサユニット１３６が配設されている。
【００５０】
第１光学センサ１３７は、発光手段から発した光を集光レンズに通した後、中間転写ベルト４１の表面で反射させ、その反射光を受光手段で受光する。そして、受光量に応じた電圧を出力する。中間転写ベルト４１の幅方向における一端部に形成された位置ズレ検知用画像ＰＶ内のトナー像が、第１光学センサ１３７の直下を通過する際には、第１光学センサ１３７の受光手段による受光量が大きく変化する。これにより、第１光学センサ１３７は、トナー像を検知して受光手段からの出力電圧値を大きく変化させる。同様にして、第２光学センサ１３８は、中間転写ベルト４１の幅方向における他端部に形成された位置ズレ検知用画像ＰＶ内の各トナー像を検知する。このように、第１光学センサ１３７や第２光学センサ１３８を有する光学センサユニット１３６は、位置ズレ検知用画像ＰＶ内の各トナー像を検知する像検知手段として機能している。なお、発光手段としては、トナー像を検出するために必要な反射光を作り得る光量をもつＬＥＤ等が用いられている。また、受光手段としては、多数の受光素子が直線状に配列されたＣＣＤなどが用いられている。
【００５１】
本プリンタの制御部１５０は、タイミング補正処理を開始すると、まず、図１０に示したように、中間転写ベルト４１の幅方向の両端部にそれぞれ位置ズレ検知用画像ＰＶを形成する。そして、それぞれの位置ズレ検知用画像ＰＶ内の各トナー像を光学センサユニット１３６によって検知する。次いで、その検知タイミングに基づいて、各トナー像における主走査方向（レーザー光による走査方向）の位置、副走査方向（ベルト移動方向）の位置、主走査方向の倍率誤差、主走査方向からのスキューをそれぞれ把握する。
【００５２】
なお、中間転写ベルト４１上に形成された位置ズレ検知用画像ＰＶは、ベルトの無端移動に伴って光学センサユニット１３６との対向位置まで搬送される途中で、２次転写ローラ５０との対向位置を通過する。このとき、２次転写ローラ５０が中間転写ベルト８に当接して２次転写ニップを形成していると、ベルト上の位置ズレ検知用画像ＰＶが２次転写ローラに接触してローラ表面に転移してしまう。そこで、制御部１５０は、タイミング補正処理を実施する際には、それに先立って、図示しないローラ接離機構を駆動して、２次転写ローラ５０を中間転写ベルト４１から離間させる。これにより、位置ズレ検知用画像ＰＶの２次転写ローラ５０への転移を回避する。
【００５３】
位置ズレ検知用画像ＰＶとしては、図１１に示すようなシェブロンパッチと呼ばれるラインパターン群を形成する。この位置ズレ検知用画像ＰＶは、Ｍ，Ｃ，Ｙ，Ｋの各色のトナー像を主走査方向（感光体表面上でのレーザー移動方向）から約４５［°］傾けた姿勢で、副走査方向に対応するベルト移動方向に所定ピッチで並べたものである。このような位置ズレ検知用画像ＰＶ内のＭ，Ｃ，Ｙトナー像について、Ｋトナー像との検知時間差を読み取っていく。同図では、図紙面における上下方向が主走査方向に相当し、左右方向が副走査方向に相当している。そして、位置ズレ検知用画像ＰＶ内においては、同図における左から順に、Ｍ，Ｃ，Ｙ，Ｋトナー像が並んだ後、これらとは姿勢が９０［°］異なっているＭ，Ｃ，Ｙ，Ｋトナー像が更に並んでいる。
【００５４】
本プリンタでは、Ｍ，Ｃ，Ｙ，Ｋのうち、Ｋを基準色としている。制御部１５０は、基準色となるＫトナー像の検知タイミングと、Ｍ，Ｃ，Ｙトナー像の検知タイミングとの検知時間差ｔｍｋ、ｔｃｋ、ｔｙｋについての実測値と理論値との差に基づいて、Ｋトナー像と、Ｍ，Ｃ，Ｙトナー像との副走査方向におけるズレ量を求める。そのズレ量は、各色トナー像の中間転写ベルト上における重ね合わせズレ量に比例している。よって、前述のズレ量に求めることで、各色トナー像の重ね合わせズレ量を間接的に求めていることになる。そして、そのズレ量に基づいて、光書込ユニット２０のポリゴンミラー1面おき、即ち、１走査ラインピッチを１単位として、各感光体に対する光書込開始タイミングを補正することで、各色トナー像の副走査方向の重ね合わせズレを抑える。または、感光体の駆動モータの平均回転角速度を調整し、露光−転写間の回転所要時間を調整することで補正する。また、姿勢が９０［°］異なる同色の２つのトナー像の検知時間差ｔｋ、ｔｙ、ｔｃ、ｔｍについての実測値と理論値との差に基づいて、各色トナー像の主走査方向におけるズレ量を求める。各色トナー像の主走査方向からの傾き（スキュー）については、ベルト両端部間での副走査方向ズレ量の差に基づいて求めることができる。そして、その結果に基づいて、光書込ユニット２０内の図示しないトロイダルレンズの傾きを調整する図示しないレンズ傾き調整機構を駆動することで、各色トナー像の主走査方向からの傾きズレを低減する。これらの補正は、Ｋを基準として、Ｙ，Ｃ，Ｍのパラメータを変更することで行われる。
【００５５】
上述の各プロセスユニットの位置や大きさの変化による画像上に副走査方向の位置ずれのほかに、感光体を駆動する場合における感光体ギヤの累積ピッチ誤差、回転軸の偏心、カップリング等による駆動伝達系誤差の影響によっても、画像上に副走査方向の位置ずれが発生する。これは感光体の回転軸に偏芯があった場合、感光体表面移動速度に回転速度ムラが発生する。各色の感光体毎に回転ムラの位相が異なると、感光体表面の露光位置から転写位置まで移動するのにかかる時間が各色で大きく異なってしまい、中間転写ベルト上への転写位置が各色で異なってしまうため、色ずれとなってしまう。感光体３の回転速度ムラの要因として、主に感光体ギヤ２０２によるものと、カップリング２２１、２２２によるものがある。感光体ギヤによる偏芯成分は、製品を製造する際に各色の歯車の位相が合うように組み立てることで、位相ずれによる色ずれを回避することが可能である。しかし、カップリングの場合は、プロセスユニットの着脱により、感光体の回転軸に取り付けられたオス型カップリング２２２自体が回転してしまう。その結果、着脱後のメス型カップリング２２１に対するオス型カップリングの回転方向の係合角度が、着脱前のメス型カップリング２２１に対するオス型カップリングの係合角度と異なってしまう。その結果、位相ずれが発生する。また、新品のプロセスユニットに変更することによりオス型カップリングの特性が変化し位相ずれが生じてしまう場合がある。
このため製品の製造時に、各感光体３の回転速度変動の位相を合わせて、色ずれが最小となるように調整しても、感光体を装置本体から着脱することで、回転速度変動の位相ずれによる色ずれが発生してしまう問題がある。
【００５６】
本実施形態では、Ｋ用感光体３Ｋは、カラー用感光体３Ｙ，Ｍ，Ｃとは、別駆動源にて駆動している。このため、黒用感光体３Ｋが装置本体から着脱されて、黒用感光体３Ｋの回転速度変動の位相がカラー用感光体３Ｙ，Ｍ，Ｃの回転速度変動の位相とずれてしまっても、Ｋ用の感光体モータ１９０Ｋを駆動制御することで、カラー用感光体３Ｙ，Ｍ，Ｃの位相と合わせることができる。一方、カラー用感光体３Ｙ，Ｍ，Ｃは同一の駆動源にて駆動されているため、カラー感光体間での回転駆動速度変動の位相差を変更することが出来ない。Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋのうちひとつだけ大きく回転速度変動の位相が異なって、一色だけが他の色に対して大きく色ずれしているよりも、均等に色ずれしている方が、色ずれとして人目に気付き難い。具体的に説明すると、図１２（ａ）に示すように、Ｍ色のみｌ分色ずれしているよりも、図１２（ｂ）に示すように、Ｙ、Ｃ色に対してＭ色が同じｌ分色ずれしていても、その間にＫ色が形成されることで、図１２（ａ）の場合に比べて、色ずれを目立ちにくくすることができる。特に、Ｋ色は、人目につきやすい色であるので、図１２（ａ）に示すように、Ｋ−Ｍ間の色ずれが大きいと色ずれが人目につきやすい。
【００５７】
そこで、本プリンタの制御部では、図１２（ｂ）に示すように、Ｋ色の色ずれが、Ｙ、Ｃ，Ｍ間で均等に色ずれが生じるようにＫ色の感光体の回転速度変動の位相調整処理を実施する。
【００５８】
図１３は、本プリンタの制御フローの要部を示す図である。
制御部１５０は、電源がオンして動作電圧が印加されると、入出力ポートの信号レベルを待機状態のものに設定し、内部のレジスタ、タイマなども待機状態に設定する（Ｓ１）。
【００５９】
制御部１５０は、初期化（Ｓ１）を完了すると、本プリンタの機構各部および電気回路の状態を読み取って画像形成に支障がある異常があるか正常であるかをチェックし（Ｓ２、Ｓ３）、異常がある場合（Ｓ３のＮＯ）にはマイクロスイッチ１６９Ｙ〜１６９Ｋの開閉状態をチェックする（Ｓ４）。マイクロスイッチ１６９Ｙ〜１６９Ｋのいずれかが閉（オン）である時（Ｓ４のＹＥＳ）は、閉のマイクロスイッチに対応するプロセスユニットの装着が無いか、あるいはプロセスユニットが新品ユニットに交換された直後の電源オン時の状態である。
【００６０】
マイクロスイッチ１６９Ｙ〜１６９Ｋのいずれかが閉（オン）である時（Ｓ４のＹＥＳ）、制御部１５０は、作像系を一時的に駆動する（Ｓ５）。具体的には、中間転写ベルト４１が駆動されると共に、感光体３Ｙ〜３Ｋおよびそれに接触する各帯電ローラ６Ｙ〜６Ｋならびに各現像ユニット７Ｙ〜７Ｋの現像ローラを回転させる。プロセスユニットが新品ユニットに交換された直後であつた場合には、作像系の駆動によって閉であったマイクロスイッチが開（ユニット装着あり）に切換わる。一方、装置にプロセスユニットが装着されていない場合には、マイクロスイッチは閉に留まる。
【００６１】
制御部１５０は、作像系を駆動した結果、閉であったマイクロスイッチ１６９Ｙ〜１６９Ｋのいずれかが開に切換ったら（Ｓ６のＮＯ）、例えば、Ｋ（黒）色のプロセスユニット１Ｋの着脱を検知するマイクロスイッチ１６９Ｋが閉から開に切換ると、Ｋ（黒）色の潜像担持ユニット６０ｄに対応したレジスタＦＰＣ（不揮発メモリ上の一領域）に、ユニット交換があったことを示す「１」を書きこむ（Ｓ７）。
【００６２】
一方、マイクロスイッチが開に切換わらなかったとき（Ｓ６のＹＥＳ）には、ユニットの装着が無いと見なして、制御部１５０は、操作表示部１５２（操作パネル）に異常報知する（Ｓ８）。そして、異常が無くなるまで、状態読取り、異常チェック、異常報知（Ｓ２〜Ｓ８）のフローを繰返す。
【００６３】
制御部１５０は、異常なしと判定した場合（Ｓ３のＹＥＳ）、定着ユニット６０への通電を開始し、上述のステップＳ７で、ユニット交換を表す情報が生成されている（ＦＰＣ＝１である）か否かをチェックする（Ｓ９）。ユニット交換を表す情報が生成されている（ＦＰＣ＝１である）場合（Ｓ９のＹＥＳ）には、位相調整実行中を操作表示部に表示させる（Ｓ１０）。次に、制御部１５０は、位相調整（Ｓ１１）を実行し、それが終わると、レジスタＦＰＣをクリアする（Ｓ１３）。
【００６４】
プロセスユニット１Ｙ〜１Ｋの交換が無かったとき（Ｓ９のＮＯ）、定着ユニット６０の定着温度が定着可能温度となったら、操作表示部１５２にプリント可能表示を行う（Ｓ１４）。次に、制御部１５０は、操作表示部１５２を介したユーザーの入力および本プリンタに接続されたパソコンＰＣのコマンドを待ち、その読み取りを行う（Ｓ１５）。制御部１５０は、操作表示部１５２またはパソコンＰＣを介して「位相調整」指示がユーザーから与えられると（Ｓ１６のＹＥＳ）、位相調整を実行する（Ｓ１０〜Ｓ１３）。
【００６５】
定着ユニット６０の定着温度が定着可能温度で、しかも各部がレディである時に、操作表示部１５２からコピースタート指示（プリント指示）、或いは、パソコンＰＣからのプリントスタート指示があると（１７のＹＥＳ）、制御部１５０は、指定枚数の画像形成を実行する（Ｓ１８）。
【００６６】
制御部１５０は、上述の図１３に示す制御フローにより、（１）Ｋ、Ｙ、ＣおよびＭのプロセスユニットのいずれかが新品に交換されたとき、（２）操作表示部１５２またはパソコンより色合わせ指示があったときに、位相調整を実行する。（１）の実行は自動実行といい、（２）の実行は手動実行という。
【００６７】
次に、位相調整処理について説明する。
図１４は、位相調整の実行フローである。まず、制御部１５０は、上述した「タイミング補正処理」（Ｓ２１）で主走査方向（レーザー光による走査方向）の位置ずれ、副走査方向（ベルト移動方向）の定常的な位置ずれ、主走査方向の倍率誤差、主走査方向からのスキューをそれぞれ補正する。次に、制御部１５０は、後述する「位相調整処理」を実行する（Ｓ２２）。「位相調整処理」が終了したら、再度、「タイミング補正処理」を実行する（Ｓ２３）。
【００６８】
図１５は、位相調整処理の実行フローである。先ず、中間転写ベルト４１上にK、Y、M、C色の速度変動検知用画像を形成して、光学センサユニット１３６で速度変動検知用画像を検知して、各感光体の速度変動パターンを計測する（S２４）。次に、計測した各感光体の速度変動パターンの振幅・位相を算出する（S２５）。そして、黒色に対してカラー色の色ずれが最小となる黒用感光体の位相を特定し（S２６）、感光体の駆動を制御して特定した位相に調整する（Ｓ２７）。
【００６９】
以下に、具体的に説明する。まず、「速度検知用画像の形成と計測」について説明する。図１６、図１７は、「速度検知用画像の形成と計測」の実行フローである。
先ず、制御部１５０は、副走査方向の定常的な位置ずれを抑制するための感光体モータの平均回転角速度の調整をＯＦＦにして（Ｓ３１）、各色の感光体３Ｙ〜３Ｋを同じ回転速度で回転させる（Ｓ３２）。次に、制御部１５０は、回転位置センサ１９１Ｋ、１９１ＹＭＣの信号がＨＩＧＨからＬＯＷ、または、ＬＯＷからＨＩＧＨに切り替わる回転基準位置を検知したタイミングでＫ用感光体モータ１９０Ｋ、カラー感光体モータ１９０ＹＭＣを停止させて、各感光体の回転を停止する（Ｓ３３〜Ｓ３４）。各感光体３Ｙ〜３Ｋが停止したら、各色の感光体３Ｙ〜３Ｋを同じ回転速度で回転させて、回転位置センサが回転基準位置を検知したタイミングに基づいてK、M色の速度変動検知用画像の潜像形成を開始する（Ｓ３５〜Ｓ３７）。次に、制御部１５０は、回転位置センサ１９１Ｋ、１９１ＹＭＣが回転基準位置を検知したタイミングでＫ用の速度変動検知用画像とＭ用の速度変動検知用画像の潜像形成を開始する（Ｓ３７）。そして、中間転写ベルト４１のベルト幅方向の一端部にＫ用の速度変動検知用画像ＰＶｋを形成し、他端部にＭ用の速度変動検知用画像ＰＶｍを形成する。この速度変動検知用画像は、Ｋ用の速度変動検知用画像を例にすると、図１８に示すように、ｔｋ０１、ｔｋ０２、ｔｋ０３、ｔｋ０４、ｔｋ０５、ｔｋ０６・・・ｔｋ（ｎ）という複数のＫトナー像がベルト移動方向（副走査方向）に沿って所定ピッチで並ぶようにベルト上に転写される。速度変動検知用画像の副走査線方向の長さＰａは、感光体の周長の整数倍に設定されている。
【００７０】
次に、制御部１５０は、「Ｋ色、Ｍ色の速度検知用画像の計測」を実行する（Ｓ３８）。
図１９は、「速度検知用画像の計測」の実行フローである。先ず、制御部１５０は、Ｋ用の速度変動検知用画像の各トナー像ｔｋを光学センサユニット１３６の第１光学センサ１３７で検知するとともに、ベルト幅方向の他端部に形成されたＭ用の速度変動検知用画像の各トナー像を光学センサユニット１３６の第２光学センサ１３８で検知する（Ｓ６０）。具体的には、制御部１５０は、例えば、速度変動検知用画像の潜像形成を開始するタイミングなど、所定のタイミングで時刻計測を開始する。そして、制御部１５０は、光学センサ１３７、１３８の出力信号が変化したときの時刻を計測する。すなわち、制御部１５０は、光学センサ１３７、１３８の視野にトナー像の先端およびトナー像の後端が到来すると、光学センサの出力信号が変化するので、その変化を検知しているのである。言い換えれば、制御部１５０は、光学センサ１３７、１３８の視野にトナー像の先端が到来したか否か、トナー像の後端が到来したか否かを監視しているのである。よって、Ｋ用の速度変動検知用画像の検出データとしては、ｔｋ０１−ｆ、ｔｋ０１−ｒ、ｔｋ０２−ｆ、ｔｋ０２−ｒ・・・・ｔｋ（ｎ）−ｆ、ｔｋ（ｎ）−ｒという速度変動検知用画像のトナー像の数ｎ（整数）の２倍の検出データが得られる（図２０（ａ）参照）。また、M用の速度変動検知用画像の検出データとしてｔｍ０１−ｆ、ｔｍ０１−ｒ、ｔｍ０２−ｆ、ｔｍ０２−ｒ・・・・ｔｍ（ｎ）−ｆ、ｔｍ（ｎ）−ｒの検出データを得る。
【００７１】
制御部１５０は、検出データが所定数あるか否かをチェックして（Ｓ６１）、検出データが所定数ない場合は読取エラーと判定し、速度検知用画像の計測を終了する。
一方、検出データが所定数ある場合は、速度変動検知用画像の各トナー像の中央位置を演算する（Ｓ６３）。Ｋ用の速度変動検知用画像を例に具体的に説明すると、トナー像の先端が到来したことを検知したときの検出データｔｋ０１−ｆ、トナー像の後端が到来したことを検知したときの検出データｔｋ０１−ｒとの平均値を算出することで、トナー像の中央位置ｔｋ０１−ｃを算出する。同様な処理を速度変動検知用画像のトナー像の数ｎ（整数）分行って、ｔｋ０１−ｃ、ｔｋ０２−ｃ、ｔｋ０３−ｃ・・・ｔｋ（ｎ）−ｃを求める（図２０（ｂ）参照）。また、同様な処理を行って、M色の速度変動検知用画像の各トナー像の中央位置ｔｍ０１−ｃ、ｔｍ０２−ｃ、ｔｍ０３−ｃ・・・ｔｍ（ｎ）−ｃを求める。このときの検出データと検出位置（検出データのアドレス）との関係は、図２１（ａ）に示すように、検出データのアドレスが増えるにつれて、検出データの値が増えるような傾いたデータが得られる。
【００７２】
速度変動検知用画像の各トナー像の中央位置を算出したら、制御部１５０は、パターン間隔を演算する（Ｓ６４）。Ｋ用の速度変動検知用画像を例に具体的に説明すると、ｔｋ０２−ｃからｔｋ０１−ｃを減算することで、アドレス１のパターン間隔Ｋ１が得られる。同様な処理を行って、Ｋ２、Ｋ３、Ｋ４・・・・Ｋ（ｎ−１）のパターン間隔を演算する（図２０（ｃ）参照）。また、同様な処理を行って、M色のパターン間隔M１、M２、M３・・・・M（ｎ−１）を算出する。その結果、図２１（ｂ）に示すように、感光体の平均速度と速度変動とが重畳したデータを得ることができる。
【００７３】
次に、制御部１５０は、オフセット補正を行う（Ｓ６５）。Ｋ用の速度変動検知用画像を例に具体的に説明すると、パターン間隔の平均値OffsetKを算出し、パターン間隔Ｋ１、Ｋ２・・・Ｋ（ｎ−１）からパターン間隔の平均値OffsetKを減算することで、OK１、OK２、OK３・・・OK（ｎ−１）を得て、このOK１、OK２、OK３・・・OK（ｎ−１）をK色の速度変動データとして、メモリに格納する。また、同様に、M色のパターン間隔の平均値OffsetMを算出して、OM１、OM２、OM３・・・OM（ｎ−１）を得て、これらをM色の速度変動データメモリに保存する。このようなオフセット補正処理を行うことで、図２１（ｃ）に示すように、感光体の速度変動データのみにすることができる。
【００７４】
制御部１５０は、Ｋ色、Ｍ色について「速度検知用画像の計測」が終了したら、「速度検知用画像の計測」が、読取エラーと判定したか否かを検知して、読取エラーと判定していた場合は、操作表示部１５２に失敗表示を行う（Ｓ４１）。そして、制御部１５０は、Ｋ用感光体の回転基準位置と、カラー感光体の回転基準位置との位相差を前回の設定に設定し（Ｓ４２）、設定された位相差となるように、Ｋ用感光体モータ１９０Ｋおよび／またはカラー用感光体モータ１９０ＹＭＣを駆動制御する（Ｓ４３）。
【００７５】
一方、読取エラーと判定されなかった場合（Ｓ３９のＮＯ）、制御部１５０は、回転位置センサ１９１Ｋ，１９１ＹＭＣが回転基準位置を検知したタイミングでＫ用感光体モータ１９０Ｋ、カラー感光体モータ１９０ＹＭＣをそれぞれ停止させる（Ｓ４４〜Ｓ４５）。次に、各感光体３Ｙ〜３Ｋが停止したら、制御部１５０は、図１７に示すように、各色の感光体３Ｙ〜３Ｋを同じ回転速度で回転させて（Ｓ４６）、回転位置センサ１９１Ｋ，１９１ＹＭＣが回転基準位置を検知したタイミングに基づいてＹ、Ｃ色の速度変動検知用画像の潜像形成を開始する（Ｓ４７）。そして、Ｙ、Ｃ色について、上述同様「速度検知用画像の計測」を実行する。検出データｔｙ０１−ｆ、ｔｙ０１−ｒ、ｔｙ０２−ｆ、ｔｙ０２−ｒ・・・・ｔｙ（ｎ）−ｆ、ｔｙ（ｎ）−ｒまたはｔｃ０１−ｆ、ｔｃ０１−ｒ、ｔｃ０２−ｆ、ｔｃ０２−ｒ・・・・ｔｃ（ｎ）−ｆ、ｔｃ（ｎ）−ｒの検出に失敗した場合（Ｓ４９のＹＥＳ）は、読取エラーとして、操作表示部１５２に失敗表示を行い、前回の位相差に設定する（Ｓ５０〜Ｓ５２）。
一方、所定数の検出データが得られた場合は、「速度検知用画像の計測」にて、Ｙ色感光体の速度変動データOＹ１、OＹ２、OＹ３・・・OＹ（ｎ−１）およびＣ色感光体の速度変動データOＣ１、OＣ２、OＣ３・・・OＣ（ｎ−１）を演算して、メモリに格納する。
また、制御部１５０は、回転位置センサ１９１Ｋ，１９１ＹＭＣが回転基準位置を検知したタイミングでＫ用感光体モータ１９０Ｋ、カラー感光体モータ１９０ＹＭＣをそれぞれ停止させる（ＳＳ５３〜Ｓ５４）。
【００７６】
「速度検知用画像の形成と計測」が終了したら、制御部１５０は、「位相・振幅算出」を実行する（Ｓ２５）。
図２２は、「位相・振幅算出」の実行フローである。
本実施形態においては、各感光体３Ｙ〜３Ｋの１回転変動成分の振幅と位相を直交検波処理で抽出する。
図２３は、直交検波処理の基本構成部分を示すブロック図である。
まず、制御部１５０は、Ｋ用感光体の速度変動パターンの位相と振幅を直交検波処理にて抽出する（Ｓ７１）。まず、メモリに格納したＫ色の速度変動データOK１、OK２、OK３・・・OK（ｎ−１）を図２３の入力信号１２０として用いる。発振器１２１は、検出したい周波数成分、ここでは、感光体３Ｋ一回転周期の周波数（ωo／２π）で、かつ、回転位置センサ１９１Ｋが回転基準位置を検知したタイミングに基づく位相で発振して、第１乗算器１２３ａと９０°位相シフト器１２２に出力する。感光体３Ｋの回転周期（２π／ωo）は、感光体３Ｋの回転基準位置の検出信号間隔を計測することで正確に求めることができる。第１乗算器１２３ａは、入力信号１２０と発振器１２１から出力された発振周波数の信号とを乗算し、第２乗算器１２３ｂは、入力信号１２０と９０°位相シフト器１２２から出力された信号とを乗算する。すなわち、乗算器１２３ａ，１２３ｂによって、入力信号１２０を感光体ドラムの同相成分（Ｉ成分）の信号と直交成分（Ｑ成分）の信号に分離しており、第１乗算器１２３ａからの出力がＩ成分であり、第２乗算器１２３ｂからの出力がＱ成分である。
【００７７】
第１ＬＰＦ１２６ａは、第１乗算器１２３ａで乗算された信号について低周波帯域の信号のみを通過させる。本実施形態においては、発振周期（２π／ωo）の整数倍周期分のデータ、ここではパターン長Ｐａ分のデータを平滑化するローパスフィルタを設計する。第２ＬＰＦ１２６ｂも同様である。このようにパターン長Ｐａ分のデータを平滑化することで、上述した誤差要因となる駆動ローラ８の回転周期成分は平滑化処理で相殺されゼロとなる。そして、振幅演算部１２４は、２つの入力（Ｉ成分とＱ成分）に対応する振幅Ａｋ（ｔ）を算出する。また、位相演算部１２５は、２つの入力に対応する位相Ｂｋ（ｔ）を算出する。このＡｋ（ｔ）とＢｋ（ｔ）が感光体３Ｋの周期変動の振幅と回転位置センサ１９１Ｋが回転基準位置を検知したタイミングからの位相角である。
【００７８】
このようにして、Ｋ色の感光体の速度変動パターンの振幅Ａｋ（ｔ）と位相Ｂｋ（ｔ）と算出したら、次に、Ｍ色の感光体の速度変動パターンの振幅Ａｍ（ｔ）と位相Ｂｍ（ｔ）とを直交検波処理で算出する（Ｓ７２）。同様にして、Ｙ色の感光体の速度変動パターンの振幅Ａｙ（ｔ）と位相Ｂｙ（ｔ）、Ｃ色の感光体の速度変動パターンの振幅Ａｃ（ｔ）と位相Ａｃ（ｔ）を算出する。
【００７９】
このようにして速度変動パターンの振幅と位相の算出を直交検波処理を用いて行うことで、変動値のゼロクロスやピーク検知による手法に比べて、ずっと少ないパターン検知データから変動成分の振幅と位相の算出が可能となる。
【００８０】
「位相・振幅算出」の実行後における、各感光体の速度変動Ｘｋ、Ｘｍ、Ｘｃ、Ｘｙは、以下のように表すことが出来る。
Ｘｋ＝Ａｋ・ｓｉｎ（θ＋Ｂｋ）
Ｘｍ＝Ａｍ・ｓｉｎ（θ＋Ｂｍ）
Ｘｃ＝Ａｃ・ｓｉｎ（θ＋Ｂｃ）
Ｘｙ＝Ａｙ・ｓｉｎ（θ＋Ｂｙ）
【００８１】
上記式を具体的に示すと、図２４（ａ）のようになる。なお、図２４は、回転位置検知センサの信号がＬＯＷからＨＩＧＨに切り替わるタイミングを回転基準位置としたときの各感光体の速度変動である。
【００８２】
カラー感光体３Ｙ、Ｍ、Ｃは同一の駆動源にて駆動されているため、それぞれの位相差を変更することが出来ないが、カラー感光体３Ｙ、３Ｍ、３Ｃと黒感光体３Ｋは別駆動源にて駆動しているため、Ｋ−Ｍ間、Ｋ−Ｃ間、Ｋ−Ｙ間では位相差を変更することが可能である。そこで、Ｙ、Ｃ、Ｍ色に対して、Ｋ色の色ずれが、最小となるＫ色の速度変動の位相を特定する「感光体位相制御値の設定」を実行する。
【００８３】
図２５は、「感光体制御位相値の設定」の実行フロー図である。
まず、Ｋ用感光体３Ｋの速度変動Ｘｋを以下のように当てはめる。
Ｘｋ＝Ａｋ・ｓｉｎ（θ＋Ｂｋ＋α）
０≦α＜３６０
【００８４】
次に、制御部１５０は、図２６に示すように、α＝０°のときのＫ−Ｃ間の最大振幅差Ｃｐ０、Ｋ−Ｙ間の最大振幅差Ｙｐ０、Ｋ−Ｍ間の最大振幅差Ｍｐ０をそれぞれ算出する（Ｓ８１）。次に、制御部１５０は、最大振幅差Ｃｐ０、Ｙｐ０、Ｍｐ０の平均値Ｓ０を算出し（Ｓ８２）、最大振幅差Ｃｐ０、Ｙｐ０、Ｍｐ０の最大値Ｐ０を特定する（図２６の例では、Ｐ０＝Ｙｐ０）（Ｓ８３）。次に、この最大振幅差の最大値P０を最大振幅差の最大値の最小値Ｐｍとして、メモリに格納する（Ｓ８５）。また、Ｓ０を最大振幅差の平均値の最小値Ｓｍとしてメモリに格納する（Ｓ８６）。また、このときのαの値もメモリに格納する。次に、α＝１°として、上述同様、最大振幅差Ｃｐ１、Ｙｐ１、Ｍｐ１を求めて、最大振幅差Ｃｐ１、Ｙｐ１、Ｍｐ１の平均値Ｓ１、最大振幅差の最大値P１を求める（Ｓ８１〜Ｓ８３）。次に、制御部１５０は、メモリに格納したＰｍと、最大振幅差の最大値P１とを比較する。比較の結果、メモリに格納したＰｍよりも最大振幅差の最大値P１の値が小さい場合（Ｓ８９のＹＥＳ）、最大振幅差の最大値P１を、最大振幅差の最大値の最小値Ｐｍとして、最小値Ｐｍを更新するとともに、そのときの平均値Ｓ１を最大振幅差の平均値の最小値Ｓｍとして、最小値Ｓｍ更新する（Ｓ８５〜Ｓ８６）。また、αの値も更新する。
一方、最大振幅差の最大値の最小値Ｐｍが、α＝１のときの最大振幅差の最大値Ｐ１よりも大きくない場合（Ｓ８９のＮＯ）は、最大振幅差の最大値の最小値Ｐｍが、最大振幅差の最大値Ｐ１よりも小さいか否かを判定する。最大振幅差の最大値の最小値Ｐｍが、小さい場合（Ｓ８９のＹＥＳ）、αの値をひとつインクリメントして、Ｓ８１以降のステップを繰り返す。
一方、最大振幅差の最大値の最小値Ｐｍが、最大振幅差の最大値Ｐ１よりも小さくない、すなわち、Ｐｍ＝Ｐ１のときは、メモリに格納された最大振幅差の平均値の最小値Ｓｍが、α＝１°のときの最大振幅差の平均値Ｓ１以上か否かを判定する。最大振幅差の平均値の最小値Ｓｍが、最大振幅差の平均値Ｓ１以上の場合（Ｓ９１のＹＥＳ）、最大振幅差の最大値P１を、最大振幅差の最大値の最小値Ｐｍとして、最小値Ｐｍを更新するとともに、そのときの平均値Ｓ１を最大振幅差の平均値の最小値Ｓｍとして、最小値Ｓｍ更新する（Ｓ８５〜Ｓ８６）。一方、最大振幅差の平均値の最小値Ｓｍが、最大振幅差の平均値Ｓ１よりも小さい場合（Ｓ９１のＮＯ）、αの値をひとつインクリメントして、Ｓ８１以降のステップを繰り返す。
【００８５】
そして、図２７に示すように、α＝３５９°となるまで、Ｋ−Ｍ間の最大振幅差Ｍｐα、Ｋ−Ｃ間の最大振幅差Ｃｐα、Ｋ−Ｃ間の最大振幅差Ｙｐα、平均値Ｓα、最大値Ｐαをそれぞれ求め、メモリに格納された最大振幅差の最大値の最小値Ｐｍと、最大振幅差の平均値の最小値Ｓｍとを比較していき、最大振幅差の最大値が最小で、その最小となる位相のうちで最大振幅差の平均値が最小となる位相を特定する。図２４（ｂ）、（ｃ）に示すように、αの値が変わり、黒の位相（回転基準位置対する位相）が変化すると、Ｋ色の速度変動と各色との速度変動との関係が変化し、Ｋ−Ｃ間の最大振幅差Ｃｐ、Ｋ−Ｙ間の最大振幅差Ｙｐ、Ｋ−Ｍ間の最大振幅差Ｍｐが変化する。よって、０°〜３５９°αを変化させることで、最大振幅差の最大値が最小で、その最小となる位相のうちで最大振幅差の平均値が最小となる位相を精度よく特定することができる。
【００８６】
このようにして、α＝３５９°となったら（Ｓ８７のＹＥＳ）、現在メモリに格納されたαを、最大振幅差の最大値が最小となり、最小となる位相のうちで最大振幅差の平均値が最小となる位相として特定する（Ｓ９２）。このように、「感光体制御位相値の設定」で、位相を特定したら、図１５に示すように、感光体の駆動制御を行う。具体的には、図１７に示すように、「速度検知用画像の形成と計測」の実行時において、基準回転位置が検知されたタイミングで各感光体が停止しているので、Ｋ用感光体モータ１９０Ｋのみを特定した制御位相（角度）分回転駆動させて、位相調整（回転位置の調整）を行う。また、例えば、特定した位相が、１８０°≦α≦３５９°のときは、カラー感光体モータ１９０ＹＭＣを制御位相分、回転駆動させて、位相（回転位置）調整してもよい。
また、上述では、Ｋ用感光体の速度変動の位相を０°〜３５９まで変化させているが、カラー用感光体Ｙ、Ｃ，Ｍの速度変動の位相を０°〜３５９まで変化させて最適な位相を特定してもよい。
【００８７】
また、上述の「感光体制御位相値の設定」処理においては、予め各位相の最大振幅差の平均値Ｓαを算出しているが、例えば、まず、最大振幅差の最大値が最小となる位相を特定し、特定した位相が複数ある場合にこれら特定した位相の最大振幅差の平均値をそれぞれ算出するようにしてもよい。
【００８８】
このようにして、位相の調整が終了したら、図１４に示すように、タイミング補正処理を実施して、主走査方向（レーザー光による走査方向）の位置ずれ、副走査方向（ベルト移動方向）の定常的な位置ずれ、主走査方向の倍率誤差、主走査方向からのスキューをそれぞれ補正する。
【００８９】
例えば、図２８に示すように、最大振幅差の最大値が最小となるＫ色の感光体の速度変動の位相が、図中太線（Ｋ１）と細線（Ｋ２）と２つある場合、先願（特願２００６−１３１１８４号）における「感光体制御位相値の設定」処理においては、図中細線（Ｋ２）の位相に特定される場合がある。Ｋ色感光体の速度変動が図中細線（Ｋ２）となるように位相が調整された場合は、図に示すように、Ｋ−Ｍ間の最大振幅差Ｍｐα２、Ｋ−Ｃ間の最大振幅差Ｃｐα２、Ｋ−Ｙ間の最大振幅差Ｙｐα２ともに、値が約４２となる。
一方、本実施形態においては、最大振幅差の最大値が最小となる位相が複数ある場合は、平均値Ｓαが最小となる値をとる。図中太線（Ｋ１）の場合は、Ｋ−Ｍ間の最大振幅差Ｍｐα１、Ｋ−Ｃ間の最大振幅差Ｃｐα１の値は、約４２であり、Ｋ−Ｙ間の最大振幅差Ｙｐα１の値が約１８であり、平均値Ｓαが約３４である。図中細線（Ｋ２）における平均値Ｓαが４２であるので、本実施形態の感光体制御位相値の設定」処理においては、Ｋ色感光体の速度変動が図中太線（Ｋ１）となるように位相が調整される。図中太線（Ｋ１）に調整されることで、Ｋ色感光体の速度変動が図中細線（Ｋ２）となるように位相が調整された場合に比べて、Ｋ−Ｙ間の色ずれを抑えることができる。よって、本実施形態のように、最大振幅差の最大値が最小となるＫ色の感光体の速度変動の位相が複数ある場合において、平均値が最小となる位相を制御位相として設定することで、色ずれが低減されることがわかる。
【００９０】
本実施形態においては、各感光体停止時において、カラー感光体３Ｙ、３Ｍ、３Ｃは、カラー用回転位置センサ１９１ＹＭＣが回転基準位置を検知したタイミングで停止するようにカラー感光体モータ１９１ＹＭＣを制御し、回転位置センサ１９１Ｋが回転基準位置を検知してから、制御位相にもとづいて算出した目標停止時間経過したタイミングで停止するように、Ｋ用感光体１９１Ｋを制御する。
また、カラー画像形成開始前に、黒用感光体をカラー用感光体よりも早く回転させて、黒の回転基準位置の検知タイミングが、カラーの回転基準位置の検知タイミングの検知タイミングに対して制御位相にもとづいて算出した検知タイミング差となったら、黒用感光体とカラー用感光体とを等速で回転するように黒用感光体モータ１９０Ｋを制御する。そして、カラー画像を形成するようにしてもよい。
【００９１】
また、感光体の交換検知手段としては、図８に示すものに以外に、図２９に示すようなものであっても良い。図２９に示す交換検知手段は、ギヤ２３２、これと噛み合うピニオン２３３、プッシュスイッチ２３４などによって構成されている。これらのうち、ギヤ２３２、ピニオン２３３はプロセスユニット１の側面に設けられている。このプロセスユニット１は、感光体、現像装置、ドラムクリーニング装置（いずれも図示せず）を内部に収容している。感光体３、現像装置、ドラムクリーニング装置の何れかが寿命に達した場合は、これらが一体に交換されるようになっているのである。一方、プッシュスイッチ２３４は、プリンタ本体内に固定されている。交換に伴って新品のプロセスユニット１がプリンタ本体にセットされると、ピニオン２３４がプッシュスイッチ２３４を押下する。ギヤ３２はプリンタ本体内３１内の図示しないモータからカートリッジ内に駆動を伝達するためのもので、プリントプロセスの開始に伴ってギヤ２３２が回転すると、ピニオン２３４がギヤ２３２との噛み合いを解かれる位置まで移動してそこに固定されるようになっている。このように固定されたピニオン２３４は、プッシュスイッチ２３４を押下しなくなる。この後、プロセスユニットの着脱操作が行われても、ピニオン２３４は固定されたままなので、プッシュスイッチ２３４を押下するようなことがない。よって、プッシュスイッチ２３４が押下されるのは、新品のプロセスユニットがプリンタ本体に対して初めて装着されるときだけであり、プッシュスイッチ２３４の押下によって感光体３の交換が検知されるのである。
【００９２】
また、プロセスユニット１や、装置本体の感光体駆動部２００の着脱を検知する着脱検知手段を装置本体に設けてもよい。着脱検知手段として、プロセスユニットや感光体駆動部２００を装置本体から取り出すための開閉ドアの開閉を検知する開閉検知手段を設けてもよい。
図３０（ａ）（ｂ）は、開閉検知手段の一例を示す図である。開閉検知手段は、スイッチユニット３００と、プロセスユニット１または感光体駆動部２００を着脱するときに開閉するカバー部材である開閉ドア３５０に設けられた押し当て棒３５０ａと制御部１５０とで構成されている。
スイッチユニット３００は、装置本体３０１に取り付けられたブラケット３２０にスイッチ３１０と、弾性部材３３０とが取り付けられている。スイッチ３１０は、ブラケット３２０に回転自在に取り付ける。スイッチ３１０のドア側側面には、ドア側に付勢されたボタン３１１と、このボタン３１１と当接するレバー３１２とを備えている。ボタン３１１がスイッチ内部にあるときは、スイッチがＯＮ状態となる。このボタン３１１がスイッチ３１０から突出している状態のときは、スイッチがＯＦＦ状態となる。レバー３１２は、このボタン３１１と当接して、ボタン３１１を容易にドアスイッチ内部へ移動させるために設けられている。このレバー３１２でボタン３１１を押すことで、ボタン３１１がスイッチ内部に移動し、スイッチがＯＮ状態となる。
弾性部材３３０は、ブラケット３２０の背面部３２２に取り付けられており、スイッチ３１０の装置本体側側面と当接している。
【００９３】
図３０（ａ）に示す矢印ａ方向に開閉ドア３５０を移動させて、開閉ドア３５０を閉めていくと、押し当て棒３５０ａが孔部３６０を貫通してレバー３１２と当接する。更に矢印ａ方向に開閉ドア３５０を移動させて、開閉ドア３５０を閉めていくと、レバー３１２が押し当て棒５０ａによって装置本体側へ移動させられる。レバー３１２が装置本体側へ移動すると、ボタン３１１がレバー３１２によってスイッチ内部へ移動する。そして、レバー３１２がボタン３１１をスイッチ内部へ約半分くらい押し込んだところで、スイッチ３１０がＯＦＦ状態からＯＮ状態に切り換わる。スイッチ３１０がＯＮ状態のときは、制御部１５０に信号が送られており、スイッチ３１０がＯＦＦ状態になると、信号が遮断される。制御部１５０は、信号が遮断されたことを検知することで、開閉ドア３５０が開いたことを検知する。そして、制御部１５０は、スイッチ３１０がＯＦＦ状態からＯＮ状態に切り換わり、制御部１５０に信号が伝達されるようになったら、駆動伝達部材２００が交換されたり、プロセスユニット１が着脱されたりした可能性があるので、上述の「位相調整」を実施する。
【００９４】
以上、本実施形態の画像形成装置によれば、制御位相に基づいて第１駆動源たるK用感光体モータおよび／または第２駆動源たるカラー感光体モータの駆動を制御して、一つの像担持体たるK用感光体と残りの像担持体たるカラー感光体との回転位置を変更するので、黒用感光体の回転位置がカラー用感光体と制御位相分ずらすことができる。これにより、黒用感光体の速度変動の位相を、最大振幅差の最大値が最小となる位相にすることができる。よって、黒用感光体に形成される可視像と、カラー用感光体にそれぞれ形成される可視像のひとつとが大きく色ずれするのを抑制することができる。さらに、制御位相は、最大振幅差の最大値が最小となる位相のうちで、最大振幅差の平均値が最小となる位相でもある。よって、黒用感光体に形成される可視像と、カラー用感光体にそれぞれ形成される可視像との色ずれを最小限に抑えることができる。
【００９５】
また、本実施形態の画像形成装置によれば、位相調整手段たる制御部は、最大振幅差の最大値Ｐが最小となる黒用感光体の速度変動データの位相が一つの場合は、その位相を制御位相に設定し、最大振幅差の最大値Ｐが最小となる位相が複数ある場合は、前記最大振幅差の最大値が最小となる複数の位相のうち最大振幅差の平均値Ｓが最小となる位相を制御位相に設定する。これにより、Ｋ色に対するＹ、Ｍ、Ｃ色の色ずれを最小限にすることができる。
【００９６】
また、制御部１５０は、検出されたＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ色の感光体の表面移動速度変動データに直交検波処理を施して、各色の感光体の表面移動速度変動の振幅と位相とを演算することで、変動値のゼロクロスやピーク検知による手法に比べて、ずっと少ないパターン検知データから変動成分の振幅と位相の算出が可能となる。これにより、処理能力が低いＣＰＵや、メモリ容量の小さいものを使用することが可能となりが制御部１５０を安価に構成することが可能となる。
【００９７】
また、被検知部材検知手段たる回転位置センサが被検知部材たる突状のフィラーを検知したタイミングに基づいて、速度変動検知用画像の形成を開始する。これにより、設定された制御位相にするためのＫ用感光体モータ、カラー感光体モータの駆動制御を回転位置センサが突状のフィラーを検知したタイミングに基づいて行うことができる。
【００９８】
また、回転位置センサが被検知部材たる突状のフィラーを検知した、タイミングで、各感光体モータを停止させてから、制御位相設定処理を開始する。これにより、制御位相設定処理の時間を短縮するために、中間転写ベルト上に、Ｙ、Ｍ、Ｃ色いずれかの速度変動検知用画像の直ぐ後にＫ色の速度変動検知用画像を形成するよう制御する場合や、中間転写ベルトの一端に形成したＹ、Ｍ、Ｃ色いずれかの速度変動検知用画像し、中間転写ベルト他端に、一端に形成した速度変動検知用画像と副走査線方向における位置が同じとなるようにＫ色の速度変動検知用画像を形成するよう制御した場合に次のような効果が得られる。すなわち、回転位置センサが突状のフィラーを検知して、速度変動検知画像を形成するタイミングを常に同じタイミングにすることができる。これにより、制御位相設定処理の時間を短縮するように速度変動検知用画像を形成したときに、速度変動パターンなどを補正する必要がなくなり、制御位相設定処理を簡単にすることができる。
【００９９】
また、本実施形態の画像形成装置によれば、一つの像担持体に形成される可視像の色が黒色であるので、モノクロプリント時においては、黒用の感光体だけを駆動させるようにすることができる。よって、他の感光体やモータの消耗を抑えたり、省エネルギー化を図ったりすることができる。また、黒に対する各色の色ずれが抑制されるので、色ずれを目立ちにくくすることができる。
【０１００】
また、本実施形態の画像形成装置によれば、制御位相特定処理の前に、主走査方向（レーザー光による走査方向）の位置ずれ、副走査方向（ベルト移動方向）の定常的な位置ずれ、主走査方向の倍率誤差、主走査方向からのスキューをそれぞれ補正するタイミング補正処理を実施する。これにより、速度変動検知用画像から、精度よく各感光体の速度変動パターンを検出することができる。
【０１０１】
また、制御位相特定処理の後に、タイミング補正処理を実施することで、位置ズレ検知用画像から、各色の位置ずれ量を精度よく検出することができる。
【０１０２】
また、位置ズレ検知用画像の検知結果に基づいて、第１駆動源たるＫ用感光体モータと第２駆動源たるカラー感光体モータとの駆動速度を決定する。これにより、位置ズレ量に応じた線速差を、Ｋ用感光体モータに駆動されるＫ用感光体と、カラー感光体モータによって駆動されるＹ、Ｍ、Ｃ色との間に設けることができる。これにより、各感光体に対する光書込開始タイミングの補正では補正できない１／２ドット未満のＫ色と、ＹＭＣ色との間の副走査線方向の定常的な色ずれを低減することができる。また、
【０１０３】
また、制御位相調整処理実施時は、Ｋ用感光体モータとカラー用感光体モータとを同じ速度で駆動させる。Ｋ用感光体モータとカラー用感光体モータとの間に速度差をもたせた場合は、Ｋ用感光体に形成した速度変動検知用画像から検出した速度変動データたる速度変動パターンと、Ｙ、Ｍ、Ｃの感光体に形成した速度変動検知用画像から検出した速度変動パターンとの周期長を同じにすることができる。これにより、検出した各色の速度変動パターンから、Ｋ色とＹ、Ｍ、Ｃ色との間の色ずれを最小限にすることのできる制御位相を設定することができる。
【０１０４】
また、本実施形態においては、各感光体、または、感光体駆動部２００を構成する部材が、装置本体から着脱されたことを検知したら、制御位相設定処理を実施する。これにより、感光体や感光体駆動部を構成する部材が着脱された後の色ずれを目立ち難くすることができる。
【０１０５】
また、各感光体、または、感光体駆動部２００を構成する部材が、交換されたことを検知したら、制御位相設定処理を実施することで、感光体や感光体駆動部を構成する部材が交換された後の色ずれを目立ち難くすることができる。
【０１０６】
また、各感光体、または、感光体駆動部２００を交換するときに開閉されるカバー部材の開閉を検知したら、制御位相設定処理を実施することで、各感光体または感光体駆動部２００が着脱または交換されたときの制御位相設定処理を実施することができる。
【０１０７】
手動指示手段たる操作表示部から制御位相設定処理を実施することができるので、画像の色ずれが悪化したときなど、任意なタイミングで制御位相設定処理を実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０８】
【図１】第１実施形態に係るプリンタを示す概略構成図。
【図２】同プリンタのＹ用のプロセスユニットを示す拡大構成図。
【図３】同プロセスユニットを示す斜視図。
【図４】同プロセスユニットの現像ユニットを示す斜視図。
【図５】同プリンタの感光体駆動部を示す概略構成図。
【図６】駆動部材に突状のフィラーを取り付けて、回転位置センサでフィラーを検知することで、感光体の回転基準位置を検知するようにした例を示す図。
【図７】（ａ）は、黒用プロセスユニットが装置本体に装着される様子を示す概略斜視図。（ｂ）は、Ｙ用プロセスユニット、Ｍ用プロセスユニット、Ｃ用プロセスユニットが装置本体に装着される様子を示す概略斜視図。
【図８】（ａ）はプロセスユニットが新品で複写機に装着された直後の状態を、（ｂ）は装着後に帯電ローラが回転駆動された後の状態を示した図。
【図９】同プリンタの電気回路の一部を示すブロック図。
【図１０】同プリンタにおける中間転写ベルトの一部を、光学センサユニットとともに示す斜視図。
【図１１】同プリンタによって形成される位置ズレ検知用画像を示す拡大模式図。
【図１２】（ａ）、（ｂ）は、位置ずれの様子を説明する図。
【図１３】同プリンタの制御フローの一部を示す図。
【図１４】「位置調整」の実行フローを示す図。
【図１５】位置調整処理の実行フローを示す図。
【図１６】速度検知用画像の形成と計測の実行フローを示す図。
【図１７】速度検知用画像の形成と計測の実行フローの続きを示す図。
【図１８】同プリンタによって形成されるＫ用の速度変動検知用画像を示す平面模式図。
【図１９】速度検知用画像の計測の実行フローを示す図。
【図２０】（ａ）光学センサによる速度検知用画像の検出データについて説明する図。（ｂ）は、トナー像中央位置算出処理後のデータについて説明する図。（ｃ）は、トナー像間隔演算後のデータについて説明する図。
【図２１】（ａ）は、トナー像中央位置算出処理後の速度変動データの一例を示す図。（ｂ）は、トナー像間隔演算後の速度変動データの一例を示す図。（ｃ）は、オフセット補正処理後の速度変動データの一例を示す図。
【図２２】位相・振幅算出の実行フローを示す図。
【図２３】直交検波処理の基本構成部分を示すブロック図。
【図２４】（ａ）は、各感光体の速度変動を示す図。（ｂ）は、黒の速度変動の位相を４５°ずらしたときの各感光体の速度変動を示す図。（ｃ）は、黒の速度変動の位相を４５°ずらしたときの各感光体の速度変動を示す図。
【図２５】感光体位相制御値の特定の実行フローを示す図。
【図２６】（ａ）は、α＝０°のときのＫ−Ｃ間の速度変動の一例を示す図。（ｂ）は、α＝０°のときのＫ−Ｙ間の速度変動の一例を示す図。（ｃ）は、α＝０°のときのＫ−Ｍ間の速度変動の一例を示す図。
【図２７】感光体位相制御値の特定の実行の算出データを示す図。
【図２８】最大振幅差の最大値が最小となるＫ色の感光体の速度変動の位相が複数ある一例を示す図。
【図２９】交換検知手段の他の例を示す図。
【図３０】開閉手段の一例を示す図。
【符号の説明】
【０１０９】
１Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：プロセスユニット（可視像形成手段の一部）
３Ｙ，Ｃ，Ｍ，Ｋ：感光体（像担持体）
４０：転写ユニット（転写手段）
４１：中間転写ベルト（無端移動体）
２０：光書込ユニット（可視像形成手段の一部）
【図１】
2008250124.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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