(57)【要約】  【課題】  低コストでありながら、手間をかけずに、優れた強度特性を有する上に、より軽量で強度特性に優れた繊維強化複合材料を提供することができる繊維強化複合材料用エポキシ樹脂組成物、プリプレグおよび繊維強化複合材料を提供する。【解決手段】  エポキシ樹脂、硬化剤およびフラーレン類を含んでなり、かつ、フラーレン類は、最大粒径が３５〜８０μｍのものを含有していることを特徴とする繊維強化複合材料用エポキシ樹脂組成物、ならびにそれを用いたプリプレグおよび繊維強化複合材料。  【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
エポキシ樹脂、硬化剤およびフラーレン類を含んでなり、かつ、フラーレン類は、最大粒径が３５〜８０μｍのものを含有していることを特徴とする繊維強化複合材料用エポキシ樹脂組成物。
【請求項２】
フラーレン類には、最大粒径が３５〜８０μｍのものが、１０〜５０体積％含有している請求項１に記載のエポキシ樹脂組成物。
【請求項３】
フラーレン類には、最大粒径が０．１〜１μｍのものが、０．１〜１０体積％含有している請求項１または２に記載のエポキシ樹脂組成物。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載のエポキシ樹脂組成物と、強化繊維とで構成されることを特徴とするプリプレグ。
【請求項５】
強化繊維が炭素繊維である請求項４に記載のプリプレグ。
【請求項６】
強化繊維シートに、その少なくとも片面から請求項１〜３に記載のエポキシ樹脂組成物を含浸することを特徴とするプリプレグの製造方法。
【請求項７】
請求項４または５に記載のプリプレグを用いて構成される繊維強化複合材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繊維強化複合材料に有用なエポキシ樹脂組成物、繊維強化複合材料を得るための中間基材としてのプリプレグ、およびスポーツ用途、航空宇宙用途、一般産業用途に適した繊維強化複合材料、特に、ゴルフシャフト、釣り竿、自動車のプロペラシャフトなどの管状体材料に好適に用いることができる繊維強化複合材料に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
分子内にエポキシ基を有する化合物であるエポキシ樹脂と、その硬化剤とからなる一液型のエポキシ樹脂組成物は、その優れた機械強度、耐薬品性、耐熱性、強化繊維との良好な接着性などのために、炭素繊維などの強化繊維と組み合わせて繊維強化複合材料用マトリックス樹脂として用いられている。
【０００３】
強化繊維とマトリックス樹脂とからなる繊維強化複合材料は、軽量性能と優れた強度特性のため、ゴルフシャフト、釣り竿、テニスやバトミントン等のラケット、ホッケー等のスティックなど、スポーツ用途をはじめ、航空宇宙用途、自動車・船舶、浴槽、ヘルメット等の一般産業用途などに広く用いられているが、さらなる軽量化要求に応えるため、かかる材料の強度特性を向上させる技術が必要とされている。
【０００４】
また、機械物性に優れた繊維強化複合材料を得るためには、エポキシ樹脂の中でも、芳香族骨格を有するエポキシ樹脂が用いられるが、かかるエポキシ樹脂は耐候性が良くないので、自然光に長時間さらされる用途では遮光性のある塗装を外表面に施さざるを得ず、塗装した分だけ重量が増えてしまい、繊維強化複合材料の大きなメリットである軽量という特性を充分生かすことができなかった。中でも、ゴルフシャフト、釣り竿等は、軽量であることが強く要求される用途であるが、屋外で使用されるため、遮光性塗装が不可欠であり、耐候性の高い繊維強化複合材料が強く求められている。
【０００５】
エポキシ樹脂組成物を用いた繊維強化複合材料の強度特性を向上させる要求に対して、例えば、カーボン短繊維を配合したエポキシ樹脂組成物をマトリックス樹脂として用い、一方向複合材料の機械物性を向上させる手法が知られている。（例えば、特許文献１参照）
また、平均粒径が０．００１μｍ以上３０μｍ以下の細かく微分散させたフラーレン類を硬化性樹脂に配合してなる樹脂組成物により、樹脂曲げ強度を向上させる手法が知られている（例えば、特許文献２参照）が、かかる方法は、繊維強化複合材料の管状体の機械強度向上や、耐候性を示唆するものではなく、その効果も不十分であった。
【０００６】
一方、マトリックス樹脂に耐候性をもたせるためには、マトリックス樹脂中に光安定剤を添加することが一般的に行われている。しかし光安定剤は高価であり、コストアップに繋がる。また機械物性が低下するなどの問題があった。
【０００７】
そこで、耐候性の問題を解決する手段として例えば強化繊維とマトリックス樹脂からなる繊維強化複合材料の外表面に、一定の厚さをもった耐候性繊維強化樹脂層を配置することが提案されている（例えば特許文献３参照）。しかし、この方法は耐光性繊維強化樹脂層を別途配置する必要があるため、プロセス性が悪化してしまう等の問題があった。
【０００８】
このように、これら公知の技術では、管状体の機械強度や、耐候性に関して十分な効果を発現できるエポキシ樹脂組成物や繊維強化複合材料は未だ得られていないのが現状であった。また、特許文献２に代表されるようにフラーレン類を樹脂に配合することで、繊維強化複合材料の強度を向上させる技術は、通常凝集しやすいフラーレン類を、高価な分散器を用いて、通常ナノオーダーになるように分散させる必要があるため、樹脂の調整に相当のコストと手間がかかるという問題があった。また、フラーレン類は、物性を向上させるためには、これを相当量入れる必要があるが、高価なため、それに比例して、最終製品のコストも増大してしまうという問題があった。
【特許文献１】特開２００３−２０１３８８号公報
【特許文献２】特開２００４−１８２７７５号公報
【特許文献３】特開２００２−１０３５００号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上述した従来技術の背景に鑑み、フラーレン類を効率よく用いることで、これまでよりも、より低コストでありながら、手間をかけずに、優れた強度特性を有する上に、耐候性に優れるためにより軽量化が達成できる繊維強化複合材料を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、前記課題を解決するために、次のいずれかの手段を採用するものである。
（１）  エポキシ樹脂、硬化剤およびフラーレン類を含んでなり、かつ、フラーレン類は、、最大粒径が３５〜８０μｍのものを含有していることを特徴とする繊維強化複合材料用エポキシ樹脂組成物。
（２）フラーレン類には、最大粒径が３５〜８０μｍのものが、１０〜５０体積％含有している前記（１）に記載のエポキシ樹脂組成物。
（３）フラーレン類には、最大粒径が０．１〜１μｍのものが、０．１〜１０体積％含有している前記（１）または（２）に記載のエポキシ樹脂組成物。
（４）前記（１）〜（３）のいずれかに記載のエポキシ樹脂組成物と、強化繊維とで構成されることを特徴とするプリプレグ。
（５）強化繊維が炭素繊維である前記（４）に記載のプリプレグ。
（６）強化繊維シートに、その少なくとも片面から前記（１）〜（３）に記載のエポキシ樹脂組成物を含浸することを特徴とするプリプレグの製造方法。
（７）前記（４）または（５）に記載のプリプレグを用いて構成される繊維強化複合材料。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、取り扱い性が良好で、成形性に優れるプリプレグを提供することができるばかりか、機械特性、耐候性に優れた繊維強化複合材料を提供することができる。
【００１２】
さらに、本発明によれば、軽量で、かつ、例えば円筒状繊維強化複合材料の曲げ強度などの機械特性が優れた繊維強化複合材料を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明は、前記課題について鋭意検討し、エポキシ樹脂組成物に含有させるフラーレン類を特定な粒子径のものに制御して配合してみたところ、耐候性が向上することを見出し、本発明に到達した。
【００１４】
本発明の強化繊維複合材料用エポキシ樹脂組成物は、エポキシ樹脂、硬化剤およびフラーレン類を含有して構成される。
【００１５】
エポキシ樹脂とは、分子内に平均して１個を超えるエポキシ基を有する化合物である。例えば、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、ビスフェノールＦ型エポキシ樹脂、ビスフェノールＡＤ型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂、グリシジルアミン型エポキシ樹脂、アミノフェノール型エポキシ樹脂、イソシアネート変性エポキシ樹脂、脂環式エポキシ樹脂、ウレタン変性エポキシ樹脂、ブロム化ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、ビフェニル型エポキシ樹脂、ナフタレン型エポキシ樹脂、ジシクロペンタジエン型エポキシ樹脂、ビスフェノールＳ型エポキシ樹脂、フルオレン型エポキシ樹脂などを使用することができる。これらのエポキシ樹脂は、単独、または２種類以上を併用して使用することが出来、さらには液状のものから固体状のものまで使用することができる。
【００１６】
硬化剤としては、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホンのような芳香族アミン、脂肪族アミン、イミダゾール誘導体、ジシアンジアミド、テトラメチルグアニジン、チオ尿素付加アミン、メチルヘキサヒドロフタル酸無水物のようなカルボン酸、カルボン酸ヒドラジド、カルボン酸アミド、ポリフェノール化合物、ノボラック樹脂、ポリメルカプタン、及びフッ化ホウ素エチルアミン錯体のようなルイス酸錯体などを使用することができる。中でもジシアンジアミドを含むことが熱安定性の点から好ましい。また、これら硬化剤とエポキシ樹脂とを反応させて得られる硬化活性を有する付加物も、硬化剤に代用させて使用することができる。さらに、これら硬化剤をマイクロカプセル化したものは、プリプレグの保存安定性を高めるために、好ましく用いられる。
【００１７】
フラーレン類としては、Ｃ６０、Ｃ７０、Ｃ７６、Ｃ８６、Ｃ１１６等挙げられ、単独、または２種類以上を混合して使用することができる。例えば、Ｃ６０単独としては、ナノムパープル（登録商標）（Ｃ６０（９８％含有））［フロンティアカーボン（株）社製］などがあげられ、Ｃ６０とＣ７０の混合品としては、ナノムミックス（登録商標）ＳＴ−Ｆ（Ｃ６０（６０％）、Ｃ７０（２５％）含有））［フロンティアカーボン（株）社製］などがあげられる。また、上記フラーレン類を官能基化、水素化したものを用いても良く、水素化フラーレンや水酸化フラーレンの例としては、ナノムスペクトラ（登録商標）［フロンティアカーボン（株）社製］などがあげられる。
【００１８】
フラーレン類に最大粒径が３５〜８０μｍの範囲のものがエポキシ樹脂組成物に含有されていると、かかるエポキシ樹脂組成物を強化繊維のシートに片面から含浸したときに、粒径の大きなフラーレン類がプリプレグの片面に局在化することができ、そのようなプリプレグを、粒径の大きなフラーレン類が局在化している面を繊維強化複合材料の最外層に配することにより、紫外線が繊維強化複合材料内部に入り込みにくくなり、エポキシ樹脂の劣化を抑制することができる。フラーレン類は、エポキシ樹脂組成物に融解せずに粒子状態で存在するので、最大粒径がこの範囲にあるフラーレン類は、エポキシ樹脂組成物を強化繊維のシートに含浸させたときに、強化繊維の単繊維間のフィルター効果でプリプレグ表層に局在化する。最大粒径が３５μｍより小さいフラーレン類は、炭素繊維束内部に入り込みやすく、プリプレグ表層に局在化しない。また最大粒径が８０μｍより大きいフラーレン類は、粒径が大きすぎて、プリプレグ表層に一様に分散させることができず、かえって耐光性が低下することがある。
【００１９】
また、本発明のエポキシ樹脂組成物をプリプレグに用いる場合には、かかるプリプレグ中の強化繊維の含有率が７０〜８５重量％であることが好ましい。強化繊維の含有率が７０重量％未満であると、フィルター効果が小さくなり、効率良く最大粒径の大きいフラーレン類を表層に局在化させることができなくなる一方で、８５重量％よりも大きくなると、マトリックス樹脂量が少なすぎ、未含浸部分が発生し物性が低下したり、取り扱い性が悪化する可能性がある。最大粒径の大きなフラーレン類はプリプレグ表層に局在化、耐光性を付与するが、かかる効果を十分に奏するようにするためには、フラーレン類がエポキシ樹脂１００重量部に対し、０．０２〜１０重量部配合することが好ましい。かかる配合量が、０．０２重量部より少ないと、耐光性が低下する可能性がある一方で、１０重量部より多いと、タックが低下するなどの取り扱い性が低下する可能性がある。
【００２０】
また、フラーレン類には、最大粒径が０．１〜１μｍの範囲のものが、０．１〜１０体積％含有していることが好ましい。かかる最大粒径が小さいフラーレン類を特定量含有していることにより、、本発明のエポキシ樹脂組成物をプリプレグに用いる場合に、エポキシ樹脂組成物を強化繊維のシートに加圧、含浸した際に、かかるフラーレン類が、強化繊維の単繊維間に入りこみ、プリプレグを用いて得られる繊維強化複合材料のシャルピー衝撃強度を向上させる。
【００２１】
これは、外層部に最大粒径の大きなフラーレン類の粒子、内層部に最大粒径の小さなフラーレン類の粒子が繊維強化複合材料に組み込まれる事で、かかる繊維強化複合材料は、外部からの衝撃に対して、外層部の最大粒径の大きな粒子によって、破壊の進展が食いとめられたり、破壊の進行方向が、これらの粒子により、曲げられたりすることで、割れに働く集中力が弱まり破壊されにくくなる。さらに内部にある最大粒径の小さな粒子が、巨視的破壊の先端部でマイクロクラックを多数誘発させ、割れに働く力を分散させて弱めるため、内部構造の破壊が妨げられるためである。  
【００２２】
本発明のエポキシ樹脂組成物は、フラーレン類を予め液状エポキシ樹脂などの分散媒に分散処理する工程と、そこで得られたフラーレン類が分散したエポキシ樹脂に、さらにエポキシ樹脂、硬化剤、必要に応じて、その他の硬化促進剤や熱可塑性樹脂などの成分を配合して製造することができる。
【００２３】
分散処理の方法としては、最大粒径が３５〜８０μｍのフラーレン類が残存するように、分散装置、分散媒を適宜調節する。また、このとき、分散媒１００重量部に対して［Ｃ］を０．００３〜２０重量部で分散することが好ましく、さらに０．０１〜１０重量部であると好ましく、０．０２〜３重量部であることが最も好ましい。０．００３重量部未満では、エポキシ樹脂組成物とした際にフラーレン類の配合量が少なくなり物性の向上効果が小さい可能性や、配合量を増やすために液状エポキシ樹脂成分が多くなり、プリプレグの取り扱い性が悪くなる場合がある。２０重量部より多くなると、分散工程で多大な時間を要したり、プリプレグにした際にタックが低下する場合がある。
【００２４】
分散媒としては、エポキシ樹脂、もしくは硬化剤と反応しうる官能基を有する化合物であることが好ましく、特にエポキシ樹脂であることが好ましい。エポキシ樹脂組成物を硬化する際に、分散媒がエポキシ樹脂もしくは硬化剤と反応し系中に取り込まれないと、物性低下の可能性がある。
【００２５】
なお、本発明における、樹脂調製工程では、ニーダー、プラネタリーミキサー、二軸押出機を用いることが好ましい。
【００２６】
本発明のプリプレグは、上記の製造方法により調製された繊維強化複合材料用エポキシ樹脂組成物を強化繊維に含浸することでプリプレグを作製するプリプレグ化工程によって製造することができる。
【００２７】
このプリプレグ工程としては、マトリックス樹脂をメチルエチルケトン、メタノールなどの溶媒に溶解して低粘度化し、含浸させるウエット法と、加熱により低粘度化し、含浸させるホットメルト法などの方法がある。
【００２８】
ウェット法は、炭素繊維等の強化繊維をエポキシ樹脂組成物からなる液体に浸漬した後、引き上げ、オーブンなどを用いて溶媒を蒸発させてプリプレグを得る方法である。
【００２９】
ホットメルト法は、加熱により低粘度化したエポキシ樹脂組成物を直接炭素繊維等の強化繊維に含浸させる方法、あるいは一旦エポキシ樹脂組成物を離型紙などの上にコーティングしたフィルムをまず作成し、ついで炭素繊維等の両側あるいは片側から該フィルムを重ね、加熱加圧することにより樹脂を含浸させたプリプレグを製造する方法である。ホットメルト法には、プリプレグ中に残留する溶媒がないため好ましく、本発明では、プリプレグ化工程として、ホットメルト法を用いることが好ましい。
【００３０】
本発明では、上記のようなプリプレグを用いて繊維強化複合材料に成形する。繊維強化複合材料の成形は、例えば以下の要領で行われる。プリプレグを裁断して得たパターンを積層後、積層物に圧力を付与しながら、樹脂を加熱硬化させることにより、繊維強化複合材料が得られる。熱および圧力を付与する方法には、プレス成型法、オートクレーブ成型法、真空圧成形法、シートワインディング法、および内圧成形法などがあり、特にスポーツ用品に関しては、シートワインディング法あるいは内圧成形法が好ましく採用される。
【００３１】
シートワインディング法は、マンドレルにプリプレグを巻いて円筒状物を成形する方法であり、ゴルフシャフトや釣竿などの棒状体を作成する際に好適である。具体的には、マンドレルにプリプレグを巻き付け、プリプレグがマンドレルから剥離しないように固定したり、または、プリプレグに成形圧力を付与するために、プリプレグの外側にテープ状の熱可塑性樹脂フィルム（ラッピングテープ）を巻き付け、オーブンで樹脂を加熱硬化させた後に、芯金を抜き取って円筒状成形物を得る方法である。
【００３２】
内圧成形法は、熱可塑性樹脂よりなる内圧付与体の外側にプリプレグを巻き付けたプリフォームを金型内にセットし、内圧付与体に高圧空気を導入して加圧し、同時に金型を加熱することにより繊維強化複合材料を成形する方法である。この内圧成形法は、特殊形状のゴルフシャフトやバット、特にテニスやバトミントンなどのラケットのような複雑な形状を成形する際に好適に用いられる。
【００３３】
本発明で得られる繊維強化複合材料は、ガラス転移温度が１００〜１５０℃であることが好ましく、１００〜１４０℃がより好ましい。１００℃未満であると、スポーツ用途などにおいて耐熱性が不足することがある。１５０℃を超えると、残留熱応力が大きく、加熱硬化後の繊維強化複合材料の機械物性が低くなることがある。
【実施例】
【００３４】
以下、本発明を実施例によりさらに具体的に説明する。本実施例で樹脂調整に使用した材料の詳細は、次のとおりである。
［エポキシ樹脂］
“エピコート（登録商標）”８２８(ヒ゛スフェノールA型エホ゜キシ樹脂、2官能)  シ゛ャハ゜ンエホ゜キシレシ゛ン（株）社製
“エピコート(登録商標)”１００１(ヒ゛スフェノールA型エホ゜キシ樹脂、2官能)  シ゛ャハ゜ンエホ゜キシレシ゛ン（株）社製
“エピクロン（登録商標）”Ｎ−７４０(フェノールノホ゛ラック型エホ゜キシ樹脂、多官能)  大日本インキ（株）社製
［硬化剤］
ＤＩＣＹ７(シ゛シアンシ゛アミト゛)  シ゛ャハ゜ンエホ゜キシレシ゛ン（株）社製
ＤＣＭＵ９９(3-(3,4-シ゛クロロフェニル)-1,1-シ゛メチル尿素)  保土ヶ谷化学工業（株）社製［フラーレン類］
“ナノムミックス”フロンティアカーホ゛ン（株）社製
［ポリビニルホルマール］
“ビニレック（登録商標）”Ｋ  チッソ（株）社製
また、実施例中の評価方法は以下に示す通りである。    
【００３５】
Ａ．繊維強化複合材料中に存在するフラーレン類の粒径
繊維強化複合材料の縦断面を、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）を用いて、以下の測定条件にて観察し、プリプレグ１層の中のフラーレン類の局在状態を確認した。なお、本実施例では、ＳＥＭとして、日立株式会社製ｓｙｓｔｅｍ  Ｓ−４１００を用いた。
【００３６】
加速電圧：３ｋＶ
蒸着：Ｐｔ−Ｐｄ  約４μｍ
繊維強化複合材料の任意の縦断面を、１０カ所選び、写真撮影した。
【００３７】
これらの画像から、それぞれの断面での粒子の断面を測定して、その長径を本発明における粒径とした。
【００３８】
また、縦断面を撮影した画像を濃淡の違いを利用する事で、フラーレン類とそれ以外の部分に分ける事で、フラーレン類の体積％を求めた。
【００３９】
Ｂ．シャルピー衝撃値
一方向プリプレグを用いて、ＪＩＳ−Ｋ−７０７７に従って試験片を作成し、計装化されたシャルピー衝撃試験機を用いてシャルピー衝撃試験を行って求める。試験片寸法は厚み６ｍｍ、幅１０ｍｍ、長さ６０ｍｍで、スパン間距離は４０ｍｍを用いた。
【００４０】
Ｃ．耐候性試験
上記に示す方法で作製した繊維強化複合材料をＩＳＯ４８９２−４（２００４）に従い１０００時間促進耐候試験を行った。
【００４１】
Ｄ．面内剪断強度
ＪＩＳ Ｋ７０７９（１９９１）に従い、面内剪断強度を測定した。試験数はｎ＝５と
し平均値を面内剪断強度とした。尚、試験機としては引張試験機インストロン１１８５を用いた。試験片は上記方法により、プリプレグを炭素繊維の方向が±４５°になるよう積
層し作製した一方向繊維強化複合材料を用い、サイズは下記の通りとした。
厚み：２．０±１．０ｍｍ
幅：２５．０±１．０ｍｍ
長さ：２３７．０±１０．０ｍｍ
なお、表１に各実施例の樹脂組成、プリプレグ特性、繊維強化複合材料特性をまとめて示す。
【００４２】
（実施例１）
表１に示す“エピコート”８２８の内１５重量部を分散媒としてナノムミックスを０．０２重量部配合し、室温でホモミキサーで分散を行った。その後、表１で示す組成となるよう、残りのエポキシ樹脂原料およびビニレックＫを配合し加熱溶融した後、６０℃でＤＩＣＹ７とＤＣＭＵ９９を配合しエポキシ樹脂組成物を得た。
【００４３】
得られたエポキシ樹脂組成物を、リバースロールコーターを用いて離型紙状に塗布して樹脂フィルムを作製した。次に、一方向に配列させた炭素繊維“トレカ”（登録商標）Ｔ８００ＨＢ−１２Ｋ（東レ（株）社製）の両側面に樹脂フィルムを重ね、加熱加圧（１３０℃、０．４ＭＰａ）することによって、前記エポキシ樹脂組成物を含浸させ、プリプレグの単位面積あたりの繊維重量が１２５ｇ／ｍ２、繊維重量含有率が７６％の一方向プリプレグを得た。得られた一方向プリプレグを用いて試験片を作製しシャルピー衝撃値を測定した。
【００４４】
また、得られた一方向プリプレグを、炭素繊維の方向が同一になるよう１０枚積層し、オートクレーブを用いて温度１３０℃、圧力２９０Ｐａで２時間、加熱加圧して硬化させ、繊維強化複合材料を得た。
得られた繊維強化複合材料を用いて、フラーレン類の粒径、シャルピー衝撃値、耐候性試験前の面内剪断強度および耐候性試験後の面内剪断強度を、それぞれ測定した。得られた繊維強化複合材料の特性は、粒径が３５〜８０μｍのものが、外層に配置されると、耐候性と、シャルピー衝撃値が両立して向上した。
（実施例２）
ナノムミックスの配合量を、０．０２重量部から０．０５重量部に変更した以外は、実施例１と同様にして実験を行った。
（実施例３）
ナノムミックスの配合量を、０．０２重量部から０．１重量部に変更した以外は、実施例１と同様にして実験を行った。
（実施例４）
ナノムミックスの配合量を、０．０２重量部から１重量部に変更した以外は、実施例１と同様にして実験を行った。
（実施例５）
フラーレンの最大粒径として、３５〜８０μｍのものが４２体積％で、０．１〜１μｍのものが１２体積％となるような条件でホモミキサー分散を行った以外は、実施例１と同様にして実験を行った。
（比較例１）
ナノムミックスを配合しなかった以外は、実施例１と同様にして実験を行った。
【００４５】
得られた繊維強化複合材料の特性は、粒径が３５〜８０μｍのものが、外層に配置されている実施例１〜５では、耐候性とシャルピー衝撃値が両立して向上したが、粒径が３５〜８０μｍのものが表層に配置されていない比較例１では、実施例のものと比較して、シャルピー強度、耐候性とも低くなる傾向であった。
【００４６】
【表１】
2008231288.tif 000002