(57)【要約】【課題】フィット性が良好であり、ずれの発生が起こりづらいサポータを提供すること。【解決手段】本発明の保持具１０は、両端が開口した筒体で構成されている。保持具１０は身体に貼着するシート状物品の保持に用いられる。保持具１０は、筒体の長手方向の中央域に、該筒体の長手方向に伸長する第１領域を有している。更に保持具１０は、第１領域よりも開口端寄りに位置し、且つ第１領域よりも筒体の長手方向の伸長性が低い第２領域を有している。第１領域のうち筒体の略半面側に位置する領域が、周方向の伸長性よりも長手方向の伸長性が高くなっており、該領域が、立体成型編みによって形成された、外方に向けて隆起した略ドーム状の隆起部を備えていることが好ましい。【選択図】図１
2008054918.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
身体に貼着するシート状物品の保持具であって、両端が開口した筒体で構成され、該筒体の長手方向の中央域に、該筒体の長手方向に伸長する第１領域を有し、
該第１領域よりも少なくとも一方の開口端寄りに位置し、且つ該第１領域よりも前記筒体の長手方向の伸長性が低い第２領域を有する保持具。
【請求項２】
前記第１領域のうち前記筒体の略半面側に位置する領域を１Ａとし、前記第２領域のうち前記筒体の略半面側であって且つ前記領域１Ａと同じ側に位置する領域を２Ａとし、前記第２領域のうち前記筒体の略半面側であって且つ前記領域１Ａと反対側に位置する領域を２Ｂとしたとき、これらの領域１Ａ，２Ａ，２Ｂの長手方向の伸長性の程度が以下の関係を満たしている請求項１記載の保持具。
１Ａ＞２Ａ＞２Ｂ
【請求項３】
前記第１領域のうち前記筒体の略半面側に位置する領域が、周方向の伸長性よりも長手方向の伸長性が高くなっており、該領域が、立体成型編みによって形成された、外方に向けて隆起した略ドーム状の隆起部を備えている請求項１又は２記載の保持具。
【請求項４】
前記第２領域のうち前記筒体の略半面側であって且つ前記領域１Ａと同じ側に位置する領域が、成型編みによって形成された多数の凹凸部からなり、該領域は、周方向の伸長性よりも長手方向の伸長性が低くなっている請求項３記載の保持具。
【請求項５】
前記第１領域と前記第２領域との間に、保持具の周方向に延び且つ該第１領域よりも周方向の収縮力の高い高収縮領域が環状に形成されている請求項１ないし４の何れかに記載の保持具。
【請求項６】
前記筒体の少なくとも一方の開口端に段差が設けられている請求項１ないし５の何れかに記載の保持具。
【請求項７】
請求項１ないし７の何れかに記載の保持具と身体に貼着するシート状物品を備えた貼着シートセット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、身体の一部に装着して使用される保持具に関し、更に詳しくは身体の一部に装着された温熱具の保持固定に特に好適に用いられる保持具に関する。
【背景技術】
【０００２】
膝や肘に装着するためのサポータにおいて、フィット性を高めたり、膝や肘の動きに起因するずれの発生を防止するための提案がなされている。例えば、編み地から構成されるサポータの編成を工夫することで、フィット性の向上やずれの発生の防止を図った技術として、特許文献１及び２に記載の技術がある。また、サポータに伸縮性のないベルト状物からなる伸縮停止部分を設けることで、そのずれ落ちの防止を図った技術として、特許文献３に記載の技術がある。
【０００３】
しかし何れのサポータも、フィット性やずれ発生の防止性の点では十分に満足のいくものではなかった。更に、サポータは、しばしば温熱具と組み合わされて膝や肘を加温し保温するために用いられるが、上述のサポータにおいては温熱具との併用に関しての考慮がなされていない。
【０００４】
【特許文献１】登録実用新案第３０２５７１７号公報
【特許文献２】特開２０００−３５４６０４号公報
【特許文献３】登録実用新案第３０４１６１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
したがって本発明の目的は、前述した従来技術が有する欠点を解消し得る保持具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは鋭意検討した結果、保持具のテンションを各部位ごとにコントロールすることで前記の課題を解決し得ることを知見した。
【０００７】
本発明は前記知見に基づきなされたもので、身体に貼着するシート状物品の保持具であって、両端が開口した筒体で構成され、該筒体の長手方向の中央域に、該筒体の長手方向に伸長する第１領域を有し、
該第１領域よりも少なくとも一方の開口端寄りに位置し、且つ該第１領域よりも前記筒体の長手方向の伸長性が低い第２領域を有する保持具を提供するものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の保持具は、これを身体の一部に装着したときのフィット性が良好であり貼着シートの保持性が高く、またずれの発生が起こりづらいものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下本発明を、その好ましい実施形態に基づき図面を参照しながら説明する。図１には本発明の保持具の一実施形態としてのサポータの斜視図が示されている。同図に示すサポータ１０は膝用のものであり、その両端が開口した筒体で構成されている。サポータ１０はその全体が編成により形成されている。サポータ１０はその長手方向に延びているストレートな筒体であり、一本の直線状の軸線Ｘに沿って延びている。換言すればサポータ１０は、く字状の形態になっていない。
【００１０】
図２（ａ）ないし（ｃ）には、図１に示すサポータ１０の正面図、側面図及び背面図がそれぞれ示されている。サポータ１０は、各開口端を含む開口域１１、長手方向の中央に位置する第１領域としての中央域１２、開口域１１と中央域との間に位置する第２領域としての中間域１３とを有する。中間域１３は中央域１２よりも開口端寄りに位置している。中間域１３と中央域１２との間は括れ部１４になっている。各部分は、長手方向の中央位置に関して上下対称に形成されている。
【００１１】
サポータ１０においては、第１領域としての中央域１２は、筒体の長手方向に主として伸長するようになっている。一方、第２領域としての中間域１３は、中央域１２よりも筒体の長手方向の伸長性が低くなっている。したがってサポータ１０を使用者の膝や肘などの関節に装着した場合、関節の屈伸動作に追従して中央域１２が長手方向に容易に伸長する。一方、２つの中間域１３は、屈伸動作に追従して伸長する中央域１２の位置ずれが起こらないようにするために、該中央域１２を挟む両側の位置において、サポータ１０を使用者の身体に固定する働きを有している。この固定は、後述するように、中間域１３に凹凸領域１６を形成することで一層効果的なものとなる。これらの結果、サポータ１０は、これを身体の一部に装着したときのフィット性が良好となって貼着シートの保持性が高くなり、またずれの発生が起こりづらいものとなる。
【００１２】
第１領域としての中央域１２は、筒体の略半面である前側の位置に、立体成型編みによって形成された隆起部２０を備えている。隆起部２０は伸縮性を有している。本明細書において伸縮性を有するとは、サポータ１０の少なくとも幅方向に伸縮性を有することを言う。また本明細書において前側とは、サポータ１０が装着される膝や肘等の関節における外側をいう。後ろ側とは、サポータ１０が装着される膝や肘等の関節における内側（例えば膝であれば膝窩側）をいう。隆起部２０は、外方に向けて隆起した略ドーム状の形状をしている。中央域１２においては、隆起部２０と隆起部２０以外の部分が一体的に編成されている。隆起部２０を含む中央域１２はその全体が伸縮性を有している。また中央域１２は、周方向の伸長性よりも長手方向の伸長性が高くなっている。隆起部２０は、サポータ１０を例えば膝に装着したときに、膝頭の位置に位置するように形成されている。したがって、膝の屈伸動作を繰り返したときのサポータ１０の伸び縮みがドーム状の隆起部２０の伸長によって吸収されるので、該隆起部２０が長手方向に伸長性を有することと相まって、該屈伸動作に起因するサポータ１０の位置ずれが一層効果的に防止される。
【００１３】
筒体の周方向において隆起部２０と対向する略半面の後ろ側の領域１２Ｂは、隆起部２０に比べて、長手方向の伸長の程度が低くなっている。したがってサポータ１０を装着した場合、領域１２Ｂが膝の裏側にソフトに密着し、サポータ１０の位置ずれが一層起こりづらくなる。この観点から、隆起部２０をサポータ１０の長手方向に１０Ｎ／５ｃｍの応力で伸長させたときの伸びを１００としたときに、領域１２ａを同方向に同応力で伸長させたときの伸びは、１００に対して２０以上１００未満、特に３５〜８０であることが好ましい。
【００１４】
サポータ１０の長手方向における、隆起部２０を含む中央域１２の長さは、５０〜１２０ｍｍ、特に７０〜１００ｍｍであることが膝の屈伸を繰り返したときのサポータ１０の伸び縮みを確実に吸収し得る点から好ましい。同様の理由により、隆起部２０を長手方向に１００％伸長させたときの応力が５Ｎ／５０ｍｍ以下であることが好ましい。１００％伸長させるとは、伸長前の長さに対して２倍の長さに伸ばすことを言う。
【００１５】
第２領域としての中間域１３は、各開口端１５から所定距離を隔てた内寄りの位置に位置している。中間域１３は、筒体の周方向において略半面側を構成する凹凸領域１６と、残りの略半面側を構成する領域１９からなっている。サポータ１０の表面側（外側）からみたときに、凹凸領域１６は、多数の凹凸部を有している。この凹凸領域１６は成型編みよって形成されたものである。凹凸領域１６は弾性糸を編んで形成されており伸縮性を有している。凹凸領域１６は、筒体の周方向の伸長性よりも、長手方向の伸長性が低い領域になっている。
【００１６】
図３には凹凸領域１６の要部拡大図が示されている。図３に示すように、凹凸部は、凸部１７と凹部１８とが千鳥格子状の配置パターンで形成されたものである。編成が可能である限りにおいて凸部１７及び凹部１８の形状に特に制限ない。例えば凸部１７及び凹部１８を何れも同形の矩形状とし且つ同寸にすることができる。一方、凹凸領域１６をサポータ１０の内面側からみると、やはり該凹凸領域１６には多数の凹凸部が形成されている。しかし、内面側に形成されている凹凸部は、表面側に形成されている凹凸部を表裏反転させた形状にはなっていない。
【００１７】
本実施形態のサポータ１０を装着した場合、凹凸領域１６が凹凸部になっていること、及び周方向の伸長性よりも長手方向の伸長性が低くなっていることに起因して、該凹凸部がサポータ１０の位置ずれに対する抵抗になって、サポータ１０の位置ずれが一層起こりづらくなる。この観点から、凹凸領域１６に形成された凹凸部は、サポータ１０が使用者に装着された伸長状態においても、凹凸領域１６が平坦とならない程度の深さを有していることが好適である。具体的には、自然状態（伸長されていない状態）において、凹凸領域１６の凹凸部の深さは０．０１〜２ｍｍ程度、特に０．０５〜１ｍｍ程度であることが好ましい。
【００１８】
中間域１３における凹凸領域１６は、筒体の周方向に延び、筒体の略半周側にわたって存在している。一方、領域１９は、凹凸領域１６の延びる方向（つまり筒体の周方向）において、凹凸領域１６と隣接して形成されている。領域１９も、凹凸領域１６と同様に、サポータ１０の周方向に延びており、サポータ１０の略半周側にわたって存在している。領域１９は、凹凸領域１６よりも長手方向の伸長性が低くなっている。周方向に関しては、領域１９は、周方向における伸長の程度が、凹凸領域１６と同程度かそれよりも低くなっている。領域１９は、低伸長性ではあるものの伸縮性を有している。
【００１９】
凹凸領域１６は、サポータ１０の前側の半周側にわたって形成されている。凹凸領域１６は、先に説明した中央域１２の隆起部２０と同じ側に位置している。一方、領域１９は、サポータ１０の後ろ側の半周側にわたって形成されている。領域１９は、中央域１２の隆起部２０と反対側に位置している。サポータ１０の周方向における凹凸領域１６の両側部は、サポータ１０の周方向における領域１９の両側部とそれぞれ連結している。
【００２０】
先に述べたとおり、領域１９は、その長手方向の伸長性が凹凸領域１６よりも低いものである。つまり領域１９は凹凸領域１６よりも長手方向へ伸びづらくなっている。そして凹凸領域１６が前側に位置し且つ領域１９が後ろ側に位置していることによって、本実施形態のサポータ１０を装着した場合、領域１９が膝の裏側にソフトに密着し、サポータ１０の位置ずれが一層起こりづらくなる。この観点から、凹凸領域１６をサポータ１０の長手方向に１０Ｎ／５ｃｍの応力で伸長させたときの伸びを１００としたときに、領域１９を同方向に同応力で伸長させたときの伸びは、１００に対して２７〜９０、特に２７〜７２であることが好ましい。
【００２１】
これに関連して、サポータ１０においては、第２領域である中間域１３の長手方向の伸長性の程度が、第１領域である中央域１２の長手方向の伸長性の程度よりも低いことは先に述べたとおりであるところ、中央域１２における隆起部２０、並びに中間域１３における凹凸領域１６及び領域１９の長手方向の伸長性の程度は、以下の（１）式の関係を満たしていることが好ましい。この理由は、屈伸動作を繰り返したときのサポータ１０の伸び縮みが、中央域１２における隆起部２０によって一層効果的に吸収されると共に、中間域１３における凹凸領域１６及び領域１９によるサポータ１０の身体への固定が一層効果的になるからである。
隆起部２０＞凹凸領域１６＞領域１９  （１）
【００２２】
前記の（１）式を満たすことを条件として、中央域１２における隆起部２０をサポータ１０の長手方向に１０Ｎ／５ｃｍの応力で伸長させたときの伸びを１００としたときに、中間域１３における凹凸領域１６を同方向に同応力で伸長させたときの伸びは、１００に対して３０〜８０、特に４０〜７０であることが好ましい。また、中間域１３における領域１９を同方向に同応力で伸長させたときの伸びは、１００に対して１０〜６０、特に２０〜５０であることが好ましい。
【００２３】
以上のとおり、本実施形態のサポータ１０は、主としてその長手方向の伸長性をコントロールすることで、使用者の身体へのフィット性を良好にして貼着シートの保持性を高め、またずれの発生を起こりづらくしている。サポータ１０における主要部位の長手方向の伸長性の相対的な関係の一例を示すと以下の表１のとおりとなる。
【００２４】
【表１】
2008054918.tif 000003
【００２５】
サポータ１０の長手方向における、凹凸領域１６及び領域１９を含む中間域１３の長さは、サポータ１０の全長に対して５〜３０％、特に１８〜２８％であることが、サポータ１０の位置ずれが起こりづらくなる点から好ましい。
【００２６】
第１領域としての中央域１２と、第２領域としての中間域１３との間には、これらの領域に隣接して、サポータ１０の周方向に延びる括れ部１４が位置している。括れ部１４は伸縮性を有している。括れ部１４は、中央域１２及び中間域１３よりも周方向の収縮力が高い高収縮領域になっている。その収縮力によって中央域１２と中間域１３との間が括れ、括れ部１４が形成されている。括れ部１４は、サポータ１０の周方向に全周にわたって連続して形成されており環状になっている。括れ部１４はそれに隣接する中央域１２、並びに凹凸領域１６及び領域１９を含む中間域１３と一体的に編成されている。
【００２７】
括れ部１４の収縮力が、中央域１２及び中間域１３よりも高くなっていることで、本実施形態のサポータ１０を例えば膝に装着したときに、２つの括れ部１４が膝の上下の位置に密着して、膝の屈伸に起因するサポータ１０の位置ずれの発生を一層効果的に防止する。特に、膝の上下の位置は、膝よりも若干細くなっているので、括れ部１４が当該位置に引っかかりやすくなり、それによってサポータ１０の位置ずれが一層効果的に防止される。また、先に述べたとおり、膝の屈曲動作がドーム状の隆起部２０の伸長によって吸収されるところ、その伸長時のテンションを括れ部１４がカットする。この結果、括れ部１４よりも開口端１５寄りに位置する開口域１１及び中間域１３の位置が膝の屈曲動作に対して動かないようになるので、サポータ１０の位置ずれ一層を防止できる。
【００２８】
前記の観点から、括れ部１４の周方向の張力は１５０％の伸びまでほぼ直線的に変化し、１５０％伸びの張力は、中央域１２のそれの０．９〜１．８倍、特に１．０〜１．５倍であることが好ましい。また括れ部１４の１５０％伸びの張力は、凹凸領域１６のそれの０．９〜１．８倍、特に１．０〜１．５倍であることが好ましい。更に、括れ部１４の周方向の長さは、中央域１２又は開口域１１の周方向の長さの８０〜９５％であることが好ましい。ここでいう張力は、サポータ１０の幅方向に関してのものであり、その測定方法は次のとおりである。周方向に１周、同一の編み方の場合、幅５０ｍｍで輪切り状にサンプルを切り出す。５０ｍｍの幅が取れない場合は、所定の幅に切り出し、測定結果に対し、５０ｍｍ幅に換算する。引っ張り試験機（テンシロン；ＵＣＴ−１００Ｗ（ＯＲＩＥＮＴＥＣ社製））を用いて測定する。把持部はＬ状のフックを用い、先ほどの輪切りサンプルをそのＬ状のフックにかけて引っ張る。このときの引っ張り速度は、歪み速度約１×１０-2〜８×１０-2になるように調整する。与える歪みは、サンプルによって適宜調整する。一方、周方向に１周同一の編み方で無い場合は、幅５０ｍｍ、把持長５０ｍｍが取れるように把持面積を考慮して、サンプルを矩形に切り出す。このとき、所定の大きさに切り出せない場合は、幅、把持長を５０ｍｍ換算する。このサンプルを前記条件と同じ条件にて測定する。
【００２９】
サポータ１０の長手方向における括れ部１４の長さは、サポータ１０の全長に対して２〜１２％、特に４〜８％であることが、括れ部１４による締め付け力が効果的に伝達される点から好ましい。
【００３０】
図２（ｂ）及び（ｃ）に示すように、各開口域１１における各開口端１５には段差が形成されている。詳細には、開口端１５における前側の半周側１５ａは段差の高い側になっている。一方、開口端１５における後ろ側の半周側１５ｂは、前側の半周側１５ａよりも低くなっている。このように、開口端１５に段差が設けられていることによって、特に後ろ側の半周側１５ｂが、前側の半周側１５ａよりも低くなっていることによって、サポータ１０を膝に装着した状態で、開口域１１がめくれ上がって丸まることが効果的に防止される。特に大腿側に位置する開口域１１の後ろ側がめくれ上がって丸まることが防止される。
【００３１】
前記の観点から、開口端１５の段差Ｄ（図２（ｃ）参照）は１〜１０ｍｍ、特に２〜５ｍｍであることが好ましい。
【００３２】
開口端１５を含む開口域１１も、サポータ１０の他の部位と同様に伸縮性を有している。開口域１１の内面側には細かな凹凸部が形成されている。この凹凸部はサポータ１０の位置ずれを防止するためのものである。この凹凸部は、先に説明した、凹凸領域１６に形成されている凹凸部に比べて細かなものになっている。具体的には、自然状態（伸長されていない状態）において、凸部及び凹部の個々の面積は１〜１６ｍｍ2程度、特に２〜９ｍｍ2程度である。この場合、凸部と凹部の面積は同じであってもよく、或いは異なっていてもよい。
【００３３】
サポータ１０の長手方向における、開口域１１の長さは、サポータ１０の全長に対して４〜２０％、特に７〜１５％であることが好ましい。
【００３４】
本実施形態のサポータ１０は、それ自体単独で用いて膝や肘などの屈曲する関節の固定や保温に用いられる。また、貼着シートと組み合わされて該貼着シートを膝や肘を始めとする身体の所望の部位に保持するためにも用いられる。貼着シートは、身体への固定部を有し且つ身体に貼着して用いられるシート状物品であり、その例としてはパップ剤、プラスター剤、化粧料シート、乾熱の温熱具、蒸気温熱具などが挙げられる。サポータ１０を始めとする本発明の保持具は、それ自体単独で製品となる他に、該保持具と貼着シートと備えた貼着シートセットの形態でも製品となる。
【００３５】
図４及び図５には、本実施形態のサポータ１０と組み合わせて用いられる貼着シートのひとつである蒸気温熱具の一例が示されている。本実施形態のサポータ１０を温熱具と組み合わせて用いることによって、該蒸気温熱具が膝や肘に保持され且つ該温熱具によって加温された膝や肘が保温される。
【００３６】
図４及び図５に示す蒸気温熱具１は所定温度に加熱された水蒸気の発生が可能なものである。蒸気温熱具１は、発熱部２及び該発熱部２を収容する収容体３を備えている。収容体３は扁平であり、閉じた形状の接合部４が形成されるように複数のシート材を貼り合わせ、該接合部４の内部に閉じた空間を形成した袋状のものである。この閉じた空間が発熱部２の収容部５になっている。
【００３７】
図４に示すように、収容体３においては、第１の透湿性シート３ａと第２の透湿性シート３ｂとが接合部４において互いに接合されている。第２の透湿性シート３ｂの外面には風合いの良好なシート材料である不織布３ｃが配されている。第１の透湿シート３ａの外面には、不織布３ｄが配されている。第２の透湿性シート３ｂと不織布３ｃとはほぼ同寸である。第１の透湿シート３ａと不織布３ｄ、第２の透湿性シート３ｂと不織布３ｃは、それらの周縁でのみ接合されていても良いし、シート面内で部分的に接合されていても良い。第１の透湿性シート３ａ及び不織布３ｄは、蒸気温熱具１の使用時に、使用者の肌から遠い側に位置する第１の通気層１ａとして作用するものである。一方、第２の透湿性シート３ｂ及び不織布３ｃは、使用者の肌に近い側に位置する第２の通気層１ｂとして作用するものである。つまり本実施形態の蒸気温熱具１は、両面通気性のものであり、第２の透湿性シート３ｂ及び不織布３ｄの側が肌と対向するように使用者の身体に固定される。なお、本実施形態においては、第１の通気層１ａは第１の透湿性シート３ａ及び不織布３ｄからなり、第２の通気層１ｂは第２の透湿性シート３ｂ及び不織布３ｃからなるが、第１及び２の通気層１ａ，１ｂはそれぞれ透湿性シート３ａ、３ｂのみで構成されていてもよい。
【００３８】
収容体３は、長手方向に延びる側縁Ｓ１及びＳ２を有している。また幅方向に延びる端縁Ｅ１及びＥ２を有している。一方の側縁Ｓ１は、収容体３の長手方向に延びる中心線に対して外向きの凸状となるような曲線形状をしている。他方の側縁Ｓ２は、該中心線に向かう内向きの凸状となるような曲線形状をしている。
また、端縁Ｅ１，Ｅ２は、収容体３の幅方向に延びる中心線に対してそれぞれ外向きの凸状となるような曲線形状をしている。これら側縁Ｓ１，Ｓ２及び端縁Ｅ１，Ｅ２は滑らかに連接しており、収容体全体としてみると湾曲した長円形となっている。
【００３９】
第１の透湿性シート３ａ及び不織布３ｄは、収容体３の長手方向において、収容部５を囲繞する接合部４から外方に延出しており一対の耳部６，６を形成している。耳部６は、接合部４寄りに位置する基部６ａと、先端寄りに位置し且つ基部６ａと連接する先端部６ｂとから構成されている。
【００４０】
各先端部６ｂにおける第２の透湿性シート側の面上、即ち肌に近い側の面上には、蒸気温熱具１を使用者の身体に固定するための固定部７が設けられている。固定部７は、発熱材料２の収容部５よりも外方の位置（周縁部）に設けられている。固定部７は２カ所設けられており、各固定部７は、収容体３の長手方向の両端部にそれぞれ設けられている。
【００４１】
固定部７としては、蒸気温熱具１を使用者の身体に固定可能な様々な手段を用いることができる。典型的には、先端部６ｂに粘着剤を施すことによって固定部７を形成することができる。粘着剤としては、当該技術分野において通常用いられているものと同様のものを用いることができる。例えばゴム系樹脂、アクリル系樹脂、酢酸ビニル系樹脂などを用いることができる。これらの樹脂は非転着性であることが好ましい。
【００４２】
発熱部２の収容部５と固定部７との間の位置、即ち耳部７の基部６ａは伸長可能になっている。基部６ａは、２つの固定部７，７を結ぶ方向に伸長可能になっている。本実施形態においては、基部６ａに多数のスリット８を形成することによって基部６ａを伸長可能にしてある。基部６ａにおいて、各スリット８は、収容体３の長手方向に延びる中心線と交差する方向に延びている。これによって、蒸気温熱具１をその長手方向に引っ張ると、スリット８が開口して基部６ａが伸長する。その結果、蒸気温熱具１を使用者の身体に取り付けた場合、使用者の動作に基部６ａが追従して伸長し、使用者につっぱり感を与えにくくなる。また固定部７が身体から外れにくくなる。図４においては、スリット８は、収容体３の長手方向に延びる中心線と直交する方向に延びているが、スリット８が該中心線と交差していれば直交する必要はない。尤も、基部６ａの伸長性を考慮すると、スリット８と該中心線とのなす角度は直角に近いほど好ましい。
【００４３】
発熱部２は、被酸化性金属を含み、更に反応促進剤、保水剤、電解質及び水を含んでいる。発熱部２は、酸素との接触によって発生する熱を利用して水蒸気を発生させる。発生した水蒸気は、第２の通気層１ｂを通じて使用者の肌に施され、それによって温熱効果が奏される。
【００４４】
図６には、本実施形態のサポータ１０を、図４及び図５に示す蒸気温熱具１と組み合わせ用いて着用者に装着する状態が示されている。先ず図６（ａ）に示すように、膝を若干曲げた状態で、蒸気温熱具１を膝の内側に直接貼り付ける。なお蒸気温熱具１はその使用の直前まで酸素バリア性を有する包装袋に収容されている。次に、図６（ｂ）に示すように、サポータ１０を装着する。このとき、サポータ１０の中央域１２位置する隆起部２０が膝頭の位置に位置するように、サポータ１０の装着状態を調節する。サポータ１０はその全体が少なくとも幅方向に伸縮するものであるから、その装着状態においてサポータ１０は使用者の脚にぴったりとフィットする。それによって、蒸気温熱具１への空気の流入が適度なものとなって適度に発熱が起こると共に、蒸気温熱具１と使用者の肌との間に適度な空間が形成されて適切な温度及び量の水蒸気が使用者の肌へ施されれる。しかもサポータ１０によれば、先に述べた各部位の働きによって膝を屈伸させてもサポータ１０の位置ずれが起こりづらく、蒸気温熱具１が確実に保持される。しかもサポータ１０は、その内面に凹凸領域１６に起因する凹凸が形成されているので、蒸気温熱具１との摩擦力が高くなっている。このことによってもサポータ１０の位置ずれが起こりづらくなり、蒸気温熱具１が確実に保持される。
【００４５】
以上、本発明をその好ましい実施形態に基づき説明したが、本発明は前記実施形態に制限されない。例えば前記の実施形態のサポータ１０は、主として膝用のものであるが、サポータ１０を膝に限らず、他の屈曲する関節、例えば肘に装着してもよい。或いは関節以外の部位、例えばふくらはぎに装着してもよい。
【００４６】
また前記実施形態においては、サポータ１０を、所定温度に加熱された水蒸気の発生が可能な蒸気温熱具と組み合わせた例を説明したが、これに代えてサポータ１０を、水蒸気の発生を伴わない乾熱の温熱具と組み合わせて用いてもよい。
【００４７】
また前記実施形態のサポータ１０においては、両開口端に段差が設けられていたが、これに代えて一方の開口端にのみ段差を設けてもよい。
【００４８】
また前記実施形態のサポータ１０においては、第１領域としての中央域１２を挟んで、第２領域としての中間域１３が２つ形成されていたが、これに代えて中間域１３を、中央域１２の一方の側にのみ形成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】図１は、本発明の保持具の一実施形態としてのサポータを示す斜視図である。
【図２】図２（ａ）ないし（ｃ）はそれぞれ図１に示すサポータの正面図、側面図及び背面図である。
【図３】図３（ａ）は、図１に示すサポータにおける凹凸領域の要部拡大図であり、図３（ｂ）は図３（ａ）におけるｂ−ｂ線断面を示す模式図である。
【図４】図４は、本発明の保持具と組み合わせて用いられる温熱具の一例を示す平面図である。
【図５】図５は、図４におけるII−II線断面図である。
【図６】図６（ａ）及び（ｂ）は、図１に示すサポータの装着状態を示す説明図である。
【符号の説明】
【００５０】
１０  サポータ（保持具）
１１  開口域
１２  中央域
１３  中間域
１４  括れ部
１５  開口端
１６  凹凸領域
１７  凸部
１８  凹部
２０  隆起部
【図１】
2008054918.tif 000004
【図２】
2008054918.tif 000005
【図３】
2008054918.tif 000006
【図４】
2008054918.tif 000007
【図５】
2008054918.tif 000008
【図６】
2008054918.tif 000009