(57)【要約】【課題】遠隔地ＯＰＳをふくめたシステム全体として、最適な監視並びに保守が行える遠隔監視制御システムを提供する。【解決手段】リモートサーバ７は遠隔地ＯＰＳ（オペレーションステーション）９と現場システム１との間に設置されるとともに、このリモートサーバ７は遠隔地ＯＰＳ９と現場システム１との間でデータの授受を行うものであって、更にこのリモートサーバ７内には遠隔地ＯＰＳ９の起動状態を監視するためのリモートＯＰＳ管理機能７１と、現場システム１から通知されるメッセージを、起動状態を参照しながら適切な遠隔地ＯＰＳ９に通知するためのリモートＯＰＳ通知機能７２とが設置されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
遠隔地ＯＰＳ（オペレーションステーション）と現場システムとの間に設置されるとともに、上記遠隔地ＯＰＳと上記現場システムとの間でデータの授受を行うリモートサーバを備えた遠隔監視制御システムにおいて、上記リモートサーバ内に上記遠隔地ＯＰＳの起動状態を監視するための管理手段と、現場システムから通知されるメッセージを、上記起動状態を参照しながら適切な上記遠隔地ＯＰＳに通知するための通知手段とを設けたことを特徴とする遠隔監視制御システム。
【請求項２】
通知の対象となる上記遠隔地ＯＰＳを変更するための手段を設けたことを特徴とする請求項１記載の遠隔監視制御システム。
【請求項３】
通知の対象となる上記遠隔地ＯＰＳを自動的に変更するための手段を設けたことを特徴とする請求項１記載の遠隔監視制御システム。
【請求項４】
上記通知手段は上記遠隔地ＯＰＳに対して、エラー種別に対応する復旧方法の内容も通知することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の遠隔監視制御システム。
【請求項５】
上記通知手段は上記遠隔地ＯＰＳに操作が可能なユーザが存在するか否か判断し、当該遠隔地ＯＰＳに送信するか否かを決定することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の遠隔監視制御システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、浄水場設備等の現場システムを監視制御するシステムに関するものであり、特に遠隔地から遠隔監視操作することのできる遠隔監視制御システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の遠隔監視制御システムにおいては、現場システム（例えば浄水場設備等）と、リモートサーバと、インターネットと、更にリモートサーバにアクセスすることのできる携帯電話群から構成され、現場システム及びインターネットからのアクセスを仲介するリモートサーバにおいては、携帯端末からの要求に応じて、現場システムからの監視情報を蓄積しておいて、リモートサーバに搭載されたサーバ機能が携帯端末に対して応答を返したり、あるいはメールのやり取りや、ホームページの情報をやり取りするものがあった。
【０００３】
そして上記リモートサーバは、携帯端末からの要求に対応して、必要な情報を返すサーバ機能のみを持つものであった。従って遠隔地に設置された端末においては、現場システムの監視情報を画面によって表示することなどは可能であり、遠隔地においても、現場システムの状態を把握することができるようなシステムであった（特許文献１参照）。
【０００４】
【特許文献１】特開２００３−２２３２１８号公報（第１図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の遠隔監視制御システムは以上のように構成されているので、遠隔地から現場システムの監視情報を得て、画面上に表示したりすることは可能であったが、反対に現場システムから遠隔監視制御している装置の状態を監視したり、あるいは現場システムから遠隔地にある装置へ操作を依頼するようなことはできなかった。そのために遠隔地にある装置を含めたシステム全体として最適な監視、保守が行えないという問題があった。
【０００６】
この発明は上記のような課題を解決するためになされたものであり、リモートサーバが遠隔地に設置された装置（例えばＯＰＳ）の状態を監視することができるようにして、現場システムにおいて異常やエラーが発生した時に、その事象を解決することのできる最適なユーザが存在する遠隔地装置に通知することにより、遠隔地にある装置をふくめたシステム全体として最適な監視、保守が行える遠隔監視制御システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明の請求項１に係る遠隔監視制御システムは、遠隔地ＯＰＳ（オペレーションステーション）と現場システムとの間に設置されるとともに、遠隔地ＯＰＳと現場システムとの間でデータの授受を行うリモートサーバを備えたものであって、リモートサーバ内に遠隔地ＯＰＳの起動状態を監視するための管理手段と、現場システムから通知されるメッセージを、起動状態を参照しながら適切な遠隔地ＯＰＳに通知するための通知手段とを設けたものである。
【発明の効果】
【０００８】
この発明の請求項１に係る遠隔監視制御システムによれば、遠隔地ＯＰＳ（オペレーションステーション）と現場システムとの間に設置されるとともに、遠隔地ＯＰＳと現場システムとの間でデータの授受を行うリモートサーバを備えたものであって、リモートサーバ内に遠隔地ＯＰＳの起動状態を監視するための管理手段と、現場システムから通知されるメッセージを、起動状態を参照しながら適切な遠隔地ＯＰＳに通知するための通知手段とを設けたので、遠隔地ＯＰＳをふくめたシステム全体として、最適な監視並びに保守が行えるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
実施の形態１．
以下、この発明の一実施の形態を図に基づいて説明する。図１はこの発明の実施の形態１による遠隔監視制御システムを示すブロック構成図である。遠隔監視制御システムは、全体的にプラントを監視制御するための現場システム１を有しており、現場システム１は、機器、設備を制御するためのＣＮＳ（コントローラ）２、制御情報を送受信するための制御ネットワーク３、制御ネットワーク３に接続されているデータサーバ４及びＯＰＳ（オペレータステーション）５などから構成されている。
【００１０】
データサーバ４は、監視制御の対象となるデータをＣＮＳ２より収集して、ＯＰＳ（オペレータステーション）５に送信する。ＯＰＳ５は監視制御データを画面上にトレンドグラフやユーザ作成の画面として表示等する。また、制御ネットワーク３とは別に情報ネットワーク６が設けられている。
【００１１】
情報ネットワーク６はマシン間相互の通信を主に行うものであり、制御情報は送受信されない。この情報系ネットワーク６に接続されるマシンとしては、データサーバ４及びＯＰＳ５の他にリモートサーバ７がある。
【００１２】
リモートサーバ７は、インターネット及びイントラネット等から構成されるネットワーク８を介して、遠隔に設置されるマシンである遠隔地ＯＰＳ（オペレータステーション）９に接続されており、リモートサーバ７は遠隔地ＯＰＳ９と現場システム１との間に設置されている。そしてリモートサーバ７は、遠隔地ＯＰＳ９と現場システム１との間でデータの授受などを行うものである。
【００１３】
図２はリモートサーバ７の内部を示すブロック構成図である。リモートサーバ７はリモートＯＰＳ管理機能７１とリモートＯＰＳ通知機能７２を有しており、リモートＯＰＳ管理機能７１は、あらかじめアクセス可能なＯＰＳが定義された遠隔地ＯＰＳ登録テーブル７３を参照しながら、遠隔地ＯＰＳ９からのライブメッセージ（遠隔地ＯＰＳ９は稼動中かダウン中かを示すメッセージ）を受け取り、遠隔地ＯＰＳ９が接続されているか否か、あるいはマシンが起動状態であるか終了状態であるかを判別して、遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイル７４に遠隔地ＯＰＳ９の起動状態に関する情報を出力する。
【００１４】
又監視捜査対象対応遠隔地ＯＰＳテーブル７５は、現場システム１から通知される機器や設備の異常メッセージを受信した際に、どの遠隔地ＯＰＳ９に通知するかを定義しており、リモートＯＰＳ通知機能７２は遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイル７４によって遠隔地ＯＰＳ９の起動状態を参照しながら、監視操作対象対応遠隔地ＯＰＳテーブル７５によってどの遠隔地ＯＰＳ９に通知するのかを判別して、当該メッセージを該当する遠隔地ＯＰＳ９に通知する。
【００１５】
図３は遠隔地ＯＰＳ登録テーブル７３の一例を示す図である。遠隔地ＯＰＳ登録テーブル７３とは、現場システム１におけるリモートサーバ７に接続され、アクセスすることのできる遠隔地ＯＰＳ９をあらかじめ定義しておくテーブルであり、定義内容としては、マシンのホスト名、マシンアドレス（ＩＰアドレス等）及びどのようなマシンであるかを判別することのできる説明文などがある。
【００１６】
図４は遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイル７４の内容の一例を示す図である。遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイル７４とは、遠隔地ＯＰＳ９からのライブメッセージを受信したかどうか、または一定時間受信していないかを判別して結果を出力するものであり、遠隔地ＯＰＳ９のホスト名、状態（稼動中、ダウン中等）及び当該情報を受信した時刻を出力する。
【００１７】
図５は監視操作対象対応遠隔地ＯＰＳテーブル７５の一例を示す図である。監視操作対象対応遠隔地ＯＰＳテーブル７５は、現場システム１の設備と機器を特定する項目、エラー内容を示すエラー種別、及びこれらのエラーが発生した時にどの遠隔地ＯＰＳ９に操作依頼情報等を通知するべきかを明らかにしている遠隔地ＯＰＳ９のホスト名などを定義したものである。
【００１８】
次に上記のように構成された遠隔監視制御システムの動作を図６、図７に示すフローチャートに基づいて説明する。まず、リモートＯＰＳ管理機能７１の動作を図６に基づいて説明する。先ず遠隔地ＯＰＳ９からのライブメッセージがあるか否かをチェックする（ＳＴＥＰ６０１）。
【００１９】
ライブメッセージがない場合には、一定時間（マシンやシステムにより妥当な時間）待機して（ＳＴＥＰ６０２）、再度ライブメッセージがあるかチェックする（ＳＴＥＰ６０３）。それでもライブメッセージが無い場合には、遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイルにアクセスして、該当する遠隔地ＯＰＳ９の箇所に「ダウン中」と記録する（ＳＴＥＰ６０４）。処理が終われば、全ての作業を終了するか否か判断する（ＳＴＥＰ６０８）。
【００２０】
ＳＴＥＰ６０１において、ライブメッセージがあると判断された場合には、遠隔地ＯＰＳ登録テーブル７３を参照しながらアクセスすることのできる遠隔地ＯＰＳ９であるか否かを判別し（ＳＴＥＰ６０５）、更には登録されているマシンからの通信パケットか否かを判別して（ＳＴＥＰ６０６）、登録されているマシンからのメッセージであれば、遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイル７４にアクセスして、該当する遠隔地ＯＰＳ９の箇所に「稼動中」と記録する（ＳＴＥＰ６０７）。
【００２１】
登録されていないマシンからのメッセージであれば無視して、ＳＴＥＰ６０１に移動する。ＳＴＥＰ６０７における処理が終われば、システムによる作業を終了するか否か判別し（ＳＴＥＰ６０８）、終了であれば処理を終わり（ＳＴＥＰ６０９）、終了でなければＳＴＥＰ６０１の処理に戻る。
【００２２】
次にリモートＯＰＳ通知機能７２の動作を図７に基づいて説明する。先ず現場システム１からのメッセージがあるか否かを判別し（ＳＴＥＰ７０１）、メッセージがある場合には、そのメッセージの内容を解析して、該当する遠隔地ＯＰＳ９がどのマシンであるかを判別する（ＳＴＥＰ７０２）。
【００２３】
該当するマシンがどれであるかを判別する方法は、現場システム１からのメッセージの内容と監視操作対象対応遠隔地ＯＰＳテーブル７５に記載の項目とを比較する事により判断する。即ち設備及び機器、エラー種別などの項目がすべて一致する遠隔地ＯＰＳ９を捜し出す。
【００２４】
ＳＴＥＰ７０２において捜し出した遠隔地ＯＰＳ９の名前に基づいて、遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイル７４を参照してそのマシンが稼動中かどうかを判別して、マシンの状態を判断する（ＳＴＥＰ７０３）。
【００２５】
マシンが稼動中である場合には、該当する遠隔地ＯＰＳ９に対して、現場システム１から送信されたメッセージを送信する（ＳＴＥＰ７０４）。マシンが稼動中でない場合には、何も処理せずにＳＴＥＰ７０５に移動する。次にシステムによる作業を終了するか否かを判別して（ＳＴＥＰ７０５）、終了する場合には処理を終わり、終了でなければＳＴＥＰ７０１に戻る。
【００２６】
以上のように、リモートサーバ７が遠隔地ＯＰＳ９の状態を監視するようにして、現場システム１に異常やエラーが発生した時に、その事象を解決するための最適なユーザが存在する遠隔地ＯＰＳ９に通知するようにしたので、遠隔地ＯＰＳ９をふくめたシステム全体として、最適な監視並びに保守が行えるようになる。
【００２７】
実施の形態２．
図８はこの発明の実施の形態２によるリモートサーバ７の内部を示すブロック構成図である。リモートＯＰＳ通知機能７２が参照する監視操作対象対応遠隔地ＯＰＳテーブル７５は、あらかじめテキスト形式によって作成されたファイルなどによって定義されているが、本実施形態では、監視操作対象遠隔地ＯＰＳ定義変更手段７６を設けたものである。
【００２８】
監視操作対象遠隔地ＯＰＳ定義変更手段７６は、監視操作対象対応遠隔地ＯＰＳテーブル７５を読み込んで、修正したい項目を書き換えて保存するものである。
【００２９】
以上のように構成することにより、遠隔地ＯＰＳ９の稼動状態、システム構成の変更並びに置き換えなどにより、一時的にまたは恒久的に通知の対象となる遠隔地ＯＰＳ９を変更したり、あるいは現場システム１から通知されるメッセージの種別を変更したりする場合に、状況に応じて通知先を変更することができ、さらに最適な監視並びに保守を行うことができるようになる。
【００３０】
実施の形態３．
図９はこの発明の実施の形態３によるリモートサーバ７の内部を示すブロック構成図である。リモートＯＰＳ通知機能７２が参照する監視操作対象対応遠隔地ＯＰＳテーブル７５は、あらかじめテキスト形式によって作成されたファイルなどによって定義されたり、あるいは実施の形態２で示すように手動で修正されるが、本実施形態では、自動監視操作対象遠隔地ＯＰＳ定義変更手段７７を設けるとともに、変更ルール定義ファイル７８を設けて、記載されているルールに基づいて、通知先となる遠隔地ＯＰＳ９を自動で変更するものである。
【００３１】
図１０は変更ルール定義ファイル７８の内容の一例を示す図であり、事象毎に通知先となる遠隔地ＯＰＳ９の変更前のホスト名、及び変更後のホスト名を定義したものである。このように自動監視操作対象遠隔地ＯＰＳ定義変更手段７７を設けることにより、システムの状況に応じて通知先となる遠隔地ＯＰＳ９を自動で変更することができ、ユーザの手間をかけずに最適な監視並びに保守を行うことができるようになる。
【００３２】
実施の形態４．
図１１はこの発明の実施の形態４によるリモートサーバ７の内部を示すブロック構成図である。上記実施の形態１においては、リモートＯＰＳ通知機能７２は、該当する遠隔地ＯＰＳ９を判別して、その遠隔地ＯＰＳ９に対して、現場システム１から通知された機器及び設備の異常メッセージの内容をそのまま通知する場合について説明したが、本実施形態においては、エラー復旧操作情報付加手段７９を設けるものである。
【００３３】
エラー復旧操作内容定義情報８０には、それぞれのエラー種別に対応する復旧方法の内容が記載されており、この復旧方法の内容がエラー復旧操作情報付加手段７９によって遠隔地ＯＰＳ９に送信されるメッセージに付加されるものである。
【００３４】
図１２はエラー復旧操作内容定義情報８０の内容の一例を示す図であり、それぞれのエラー種別に対して、画面の表示方法及び画面を使った操作方法などが記載されている。このように、エラー復旧操作情報付加手段７９を設ける事により、迅速に現場システム１の異常状態を解消することができるようになり、最適な監視並びに保守を行うことができるようになる。
【００３５】
実施の形態５．
図１３はこの発明の実施の形態５によるリモートサーバ７の内部を示すブロック構成図である。上記実施の形態１においては、リモートＯＰＳ通知機能７２は、該当する遠隔地ＯＰＳ９を判別して、その遠隔地ＯＰＳ９に対して、現場システム１から通知された機器及び設備の異常メッセージの内容をそのまま通知する場合について説明したが、本実施形態においては、遠隔地ＯＰＳログイン状態定義８１を設けるものである。
【００３６】
リモートＯＰＳ通知機能７２は遠隔地ＯＰＳログイン状態定義８１を参照しながら、操作が可能なシステム管理者や特権ユーザが存在しているか否かを判断して、当該遠隔地ＯＰＳ９に送信するかどうかを決定し、実行する。
【００３７】
例えば一般ユーザが存在する場合には、送信をやめるようにするものである。図１３は遠隔地ＯＰＳログイン状態定義８１の内容の一例を示す図であり、遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイル７４に現在登録されているユーザ名も記載されているものである。このように遠隔地ＯＰＳログイン状態定義８１を設けて、送信先を選別するようにしたので、より安全にシステムを監視並びに保守することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】この発明の実施の形態１による遠隔監視制御システムを示すブロック構成図である。
【図２】リモートサーバの内部を示すブロック構成図である。
【図３】遠隔地ＯＰＳ登録テーブルの一例を示す図である。
【図４】遠隔地ＯＰＳ状態出力ファイルの内容の一例を示す図である。
【図５】監視操作対象対応遠隔地ＯＰＳテーブルの一例を示す図である。
【図６】遠隔監視制御システムの動作を示すフローチャートである。
【図７】遠隔監視制御システムの動作を示すフローチャートである。
【図８】この発明の実施の形態２によるリモートサーバの内部を示すブロック構成図である。
【図９】この発明の実施の形態３によるリモートサーバの内部を示すブロック構成図である。
【図１０】変更ルール定義ファイルの内容の一例を示す図である。
【図１１】この発明の実施の形態４によるリモートサーバの内部を示すブロック構成図である。
【図１２】エラー復旧操作内容定義情報の内容の一例を示す図である。
【図１３】この発明の実施の形態５によるリモートサーバの内部を示すブロック構成図である。
【図１４】遠隔地ＯＰＳログイン状態定義の内容の一例を示す図である。
【符号の説明】
【００３９】
１  現場システム、７  リモートサーバ、９  遠隔地ＯＰＳ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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