(57)【要約】【課題】すすや金属摩耗粉が混入しているような潤滑油の劣化時においても十分な低摩擦性すなわち省燃費性を維持し、摩耗防止性や清浄性等の耐久性、酸化安定性に優れ、さらには低灰化が可能であり、かつ排気ガス後処理装置の性能を長期にわたって十分に維持することが可能な潤滑油組成物を提供する。【解決手段】％ＣＰが７０以上、％ＣＡが１以下、粘度指数１１５以上、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓ以下である基油（Ｘ）を含有する潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）無灰摩擦調整剤を０．０１〜１０質量％、（Ｂ）リン含有摩耗防止剤をリン量として０．０１〜０．２質量％、（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１〜１質量％、及び（Ｄ）重量平均分子量が３０００〜２００００の無灰分散剤を窒素量として０．０１〜０．４質量％含有させた潤滑油組成物とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
％ＣＰが７０以上、％ＣＡが１以下、粘度指数１１５以上、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓ以下である基油（Ｘ）を含有する潤滑油基油に、組成物全量基準で、
（Ａ）無灰摩擦調整剤を０．０１〜１０質量％、
（Ｂ）リン含有摩耗防止剤をリン量として０．０１〜０．２質量％、
（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１〜１質量％、及び
（Ｄ）重量平均分子量が３０００〜２００００の無灰分散剤を窒素量として０．０１〜０．４質量％
含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
前記基油（Ｘ）が、１００℃における動粘度が３．５ｍｍ２／ｓ以上、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が２０００ｍＰａ・ｓ以下であることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記潤滑油基油が、さらに、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓを超え、粘度指数が８０以上、％ＣＰが６０以上、％ＣＡが１０以下、１００℃動粘度が５ｍｍ２／ｓ以上である基油（Ｙａ）を含有することを特徴とする請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
前記（Ａ）成分が、窒素、酸素、硫黄から選ばれる１種又は２種以上の元素を少なくとも３原子以上含有する化合物であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
前記（Ｄ）成分が、（Ｄ１）重量平均分子量が６５００以上の無灰分散剤及び／又は（Ｄ２）重量平均分子量が３０００以上でありホウ素を含有する無灰分散剤を含有することを特徴とする請求項１〜４のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
モリブデンジチオカーバメート及びモリブデンジチオホスフェート以外の有機モリブデン化合物（Ｅ２）を、組成物全量基準で、モリブデン量として０．００１〜０．２質量％含有する請求項１〜５のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
ディーゼルエンジン用又は直噴ガソリンエンジン用であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関し、詳しくは、摩耗及び摩擦を低減するとともに高温清浄性に優れ、内燃機関に好適に使用される潤滑油組成物に関し、さらに詳しくは、上記性能に優れるとともに、すす混入による摩耗増加や摩擦増加をも抑制しうる、ディーゼルエンジン、直噴ガソリンエンジンの内燃機関用潤滑油として好適な潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、摺動部位を有する機関である、内燃機関、自動変速機、緩衝器、パワーステアリングなどの駆動系機器、ギヤなどには、その作動を円滑にするために潤滑油が用いられている。特に内燃機関用潤滑油は、主としてピストンリングとシリンダライナ、クランク軸やコネクティングロッドの軸受、動弁機構など、各部の潤滑のほか、エンジン内の冷却や燃焼生成物の清浄分散、さらには錆や腐食を防止するなどの作用を果たす。
【０００３】
このように、内燃機関用潤滑油には、多様な性能が要求されているのに加え、近年、省燃費性の向上や排ガス後処理装置対応のための低灰、低リン、低硫黄化、ロングドレイン性能の向上などトレードオフの性能を高次元で両立させることも求められている。内燃機関においては、潤滑油が関与する摩擦部分でのエネルギー損失が大きいために、摩擦損失低減や燃費低減対策として、例えば、特許文献１等に示すように、摩擦低減剤をはじめ、各種の添加剤を組み合わせた潤滑油が使用されている。
【０００４】
従来、潤滑油の摩擦係数を低くするために、モリブデンジチオカーバメートやモリブデンジチオホスフェートに代表される有機モリブデン化合物の添加、該有機モリブデン化合物と金属系清浄剤の組み合わせ配合（例えば特許文献２参照）、又は該有機モリブデン化合物と硫黄系化合物の組み合わせ配合（例えば特許文献３参照）などが行われている。
【０００５】
ところが、ディーゼルエンジンや、直噴タイプのガソリンエンジンにおいては、ピストン内で生成するすすが多量にエンジン油中に混入する。このすすは、表面活性を有するために、油中の極性添加剤を吸着したり、また、摩擦面に生成した被膜を削りとったりする作用を示す。そのため、このような苛酷な摩擦条件下では、摩擦低減効果に最も優れているとされる有機モリブデン化合物を用いても、すすや金属の摩耗粉等による阻害が原因で十分な摩擦低減効果が得られない。これを改善するための研究例は少なく、ディーゼルエンジンの省燃費性能向上のためにアルカリ金属ホウ酸塩水和物の配合をすること（例えば特許文献４参照）などが若干提案されているに過ぎない。
【０００６】
一方、潤滑油の低粘度化も、燃費を向上する手段として有効であることが知られており、低粘度潤滑油にポリメタクリレートやエチレン−プロピレン共重合体等の粘度指数向上剤を添加したマルチグレードディーゼルエンジン油が一般に用いられている。しかしながら、これらの粘度指数向上剤のみを添加したマルチグレードディーゼルエンジン油の燃費低減効果は微々たるものであり、決して十分とはいえなかった。そのため、ディーゼルエンジンや、直噴タイプのガソリンエンジンにおいても、十分な燃費低減効果を発揮することが可能なエンジン油の技術開発が強く望まれてきた。
【０００７】
ところで、ディーゼルエンジンについては、ＮＯｘや粒子状物質（ＳＰＭ）の低減が急務となっており、これらの排ガスを低減させるために、例えば、高圧噴射、排ガス再循環システム（ＥＧＲ）、酸化触媒、ディーゼルパティキュレートフィルター（ＤＰＦ）、あるいはＮＯｘ吸蔵還元触媒などの排ガス低減手段の導入が検討されつつある。
【０００８】
しかし、排ガス低減手段の中で、特に排ガス後処理装置の酸化触媒、ＮＯｘ吸蔵還元触媒、及びＤＰＦについては、使用するエンジン油の組成によってその寿命が早まることが知られている。例えば、摩耗防止剤、あるいは酸化防止剤（過酸化物分解剤）として有効なジアルキルジチオリン酸亜鉛（以下、ＺｎＤＴＰという）を含む潤滑油を用いた場合には、ＺｎＤＴＰ中の亜鉛分が燃焼過程において酸化物、リン酸塩あるいは硫酸塩等を形成し、触媒表面やフィルター内に堆積することで、これら排ガス後処理装置の浄化性能を損なう恐れがある。従って上記のような排ガス後処理装置を装着したエンジン用潤滑油にはＺｎＤＴＰを添加しないか、使用してもその添加量を少量に抑えることが望ましい。また、金属系清浄剤や硫黄分についても金属酸化物や硫酸塩が灰分として堆積することにより上述した問題を生じやすいため、これらの含有量を極力低減することが望ましい。
【０００９】
また、ディーゼルエンジン、特にＥＧＲを装着したディーゼルエンジンにおいては、潤滑油中にすすが多量に混入することから、動弁系等の摩耗の増大、ピストン清浄性等の高温清浄性の悪化が懸念される。さらに、直噴ガソリンエンジンにおいても上記と同様のすす混入による悪影響や燃焼室デポジット及びバルブデポジットが懸念される。従って、ＺｎＤＴＰ、金属系清浄剤、硫黄分の含有量を単純に低減することは格別な困難性を伴い、その低減に伴う清浄性や摩耗防止性の低下を補うための新たな手段の検討が必要になる。
【００１０】
排ガス後処理装置を装着したエンジン用の潤滑油組成物としては、硫酸灰分量を０．７質量％以下に抑えたディーゼルエンジン油組成物が提案されている（特許文献５参照）。また、すす混入時の清浄性や、摩耗防止性を改善するものとして、分散型粘度指数向上剤を含有するエンジン油が提案されている（特許文献６、７参照）。しかし、これらの提案においては、金属系清浄剤を低減した場合の高温清浄性や塩基価維持性能が必ずしも十分ではなく、ＺｎＤＴＰの配合量を低減した場合における高温清浄性やすす混入下における摩耗防止性も十分に検討されていない。従って高温清浄性や塩基価維持性を高いレベルに維持又は向上させるとともに、ＺｎＤＴＰの配合量を低減した場合に顕著となるすす混入時の摩耗を抑制するためには、さらなる検討の余地がある。
【特許文献１】特公平３−２３５９５号公報
【特許文献２】特公平６−６２９８３号公報
【特許文献３】特公平５−８３５９９号公報
【特許文献４】特公平１−４８３１９号公報
【特許文献５】特開２０００−２５６６９０号公報
【特許文献６】特開２００１−２７９２８７号公報
【特許文献７】特開２００４−１０７９９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、すすや金属摩耗粉が混入しているような潤滑油の劣化時においても十分な低摩擦性すなわち省燃費性を維持し、摩耗防止性や清浄性等の耐久性、酸化安定性に優れ、さらには低灰化が可能であり、排気ガス後処理装置の性能を長期にわたって十分に維持することが可能な潤滑油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定の潤滑油基油と特定の添加剤を含有する潤滑油組成物が上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１３】
すなわち本発明は、％ＣＰが７０以上、％ＣＡが１以下、粘度指数１１５以上、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓ以下である基油（Ｘ）を含有する潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ａ）無灰摩擦調整剤を０．０１〜１０質量％、（Ｂ）リン含有摩耗防止剤をリン量として０．０１〜０．２質量％、（Ｃ）金属系清浄剤を金属量として０．０１〜１質量％、及び（Ｄ）重量平均分子量が３０００〜２００００の無灰分散剤を窒素量として０．０１〜０．４質量％含有することを特徴とする潤滑油組成物を提供して前記課題を解決するものである。
【００１４】
本発明によれば、粘度−温度特性や摩擦特性に格段に優れるとともに、すす混入下においても優れた低摩擦性と摩耗防止性を達成することができるとともに、低灰化も可能となるので、排気ガス後処理装置の性能を長期にわたって十分に維持することができる。
【００１５】
本発明において、基油（Ｘ）は、１００℃における動粘度が３．５ｍｍ２／ｓ以上、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が２０００ｍＰａ・ｓ以下であることが好ましい。
【００１６】
このようにすることによってより潤滑性に優れ、低温始動時の省燃費性にも優れた潤滑油組成物とすることができる。
【００１７】
また、本発明において、潤滑油基油は、さらに、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓを超え、粘度指数が８０以上、％ＣＰが６０以上、％ＣＡが１０以下、１００℃動粘度が５ｍｍ２／ｓ以上である基油（Ｙａ）を含有するものであることが好ましい。
【００１８】
このようにすることによって、高温清浄性に優れるとともに、すす混入下における摩耗をより低減できる潤滑油組成物を得ることができる。
【００１９】
また、本発明において、（Ａ）成分は、窒素、酸素、硫黄から選ばれる１種又は２種以上の元素を少なくとも３原子以上含有する化合物であることが好ましい。
【００２０】
このようにすることによって、リン含有摩耗防止剤、特にＺｎＤＴＰを低減した場合又は使用しない場合であっても、すす混入下における摩耗及び摩擦を大幅に低減することができ、低リン化も可能となるので、排気ガス後処理装置の性能を長期にわたって十分に維持することができる。
【００２１】
また、本発明において、（Ｄ）成分は、（Ｄ１）重量平均分子量が６５００以上の無灰分散剤及び／又は（Ｄ２）重量平均分子量が３０００以上であり、ホウ素を含有する無灰分散剤を含有することが好ましい。
【００２２】
このようにすることによって、すす混入下における摩耗を大幅に低減することができるとともに高温清浄性にも優れた組成物を得ることができる。
【００２３】
また、本発明において、潤滑油組成物は、モリブデンジチオカーバメート及びモリブデンジチオホスフェート以外の有機モリブデン化合物（Ｅ２）を、組成物全量基準で、モリブデン量として０．００１〜０．２質量％含有することが好ましい。
【００２４】
このようにすることによって、高温清浄性に特に優れた組成物を得ることができる。
【００２５】
また、本発明の潤滑油組成物は、ディーゼルエンジン用又は直噴ガソリンエンジン用であることが好ましい。
【発明の効果】
【００２６】
本発明の潤滑油組成物は、摩耗及び摩擦を低減できるとともに高温清浄性に優れており、内燃機関用、特にＺｎＤＴＰ等のリン化合物の配合量を低減した場合にすす混入時の影響が顕著となるディーゼルエンジン、直噴ガソリンエンジンに対しても、省燃費効果の持続性に優れている。そして、排気ガス後処理装置の性能を長期にわたって十分に維持することができる。そのため、排気ガス後処理装置が搭載された車両の内燃機関用潤滑油として好適に使用されるほか、エンジン油中にすすが混入するような、ディーゼルエンジン油や直噴エンジン油等として好適に使用される。また、二輪車用、四輪車用、発電用、コジェネレーション用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジンにも好適に使用でき、さらには、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下の燃料を使用するこれらの各種エンジンに対しても好適に使用することができるだけでなく、船舶用、船外機用の各種エンジンや、その他用途の潤滑油に対しても有用である。
【００２７】
本発明のこのような作用及び利得は、次に説明する発明を実施するための最良の形態から明らかにされる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、本発明の潤滑油組成物について詳述する。
本発明の潤滑油組成物（以下、本発明の組成物ともいう。）における潤滑油基油には、％ＣＰが７０以上、％ＣＡが１以下、粘度指数１１５以上、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓ以下である基油（Ｘ）が含有される。このような基油（Ｘ）としては、上記数値範囲内にあれば、鉱油系基油及び合成系基油のいずれも使用することができる。
【００２９】
鉱油系基油としては、具体的には、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等の処理を１つ以上行って精製したもの、あるいは溶剤脱ろう工程等により得られたスラックワックス、該スラックワックスをさらに脱油・精製したノルマルパラフィンを主成分とするワックス等のワックス含有成分を水素化分解又は水素化異性化する手法で製造されるワックス分解／異性化鉱油、フィッシャートロプシュワックス等の合成ワックスを水素化分解又は水素化異性化する手法で製造される合成ワックス分解／異性化基油等が例示できる。
【００３０】
合成系基油としては、具体的には、ポリブテン又はその水素化物；１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、１−ドデセンオリゴマー等の炭素数６〜１８、好ましくは炭素数８〜１２のα−オレフィンオリゴマー等のポリ−α−オレフィン又はその水素化物；ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、及びジ−２−エチルヘキシルセバケート等のジエステル；ネオペンチルグリコールエステル、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、及びペンタエリスリトールペラルゴネート等のポリオールエステル；アルキルナフタレン、アルキルベンゼン、及び芳香族エステル等の芳香族系合成油又はこれらの混合物等が例示できる。
【００３１】
本発明における基油（Ｘ）は、上記性状を有する限りにおいて鉱油系基油、合成系基油又はその混合基油を使用することができ、また、その製造法に特に制限はないが、具体的には、基油（Ｘ）の好ましい例としては、以下に示す基油（１）〜（８）を原料とし、この原料油及び／又はこの原料油から回収された潤滑油留分を、所定の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる基油を挙げることができる。
（１）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留による留出油
（２）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留による留出油（ＷＶＧＯ）
（３）潤滑油脱ろう工程により得られるワックス（スラックワックス、スラックワックスをさらに脱油・精製したワックス等）及び／又はガストゥリキッド（ＧＴＬ）プロセス等により得られる合成ワックス（フィッシャートロプシュワックス、ＧＴＬワックス等）
（４）基油（１）〜（３）から選ばれる１種又は２種以上の混合油及び／又は当該混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油
（５）基油（１）〜（４）から選ばれる２種以上の混合油
（６）基油（１）、（２）、（３）、（４）又は（５）の脱れき油（ＤＡＯ）
（７）基油（６）のマイルドハイドロクラッキング処理油（ＭＨＣ）
（８）基油（１）〜（７）から選ばれる２種以上の混合油
【００３２】
なお、上記所定の精製方法としては、水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製；フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製；溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう；酸性白土や活性白土などによる白土精製；硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品（酸又はアルカリ）洗浄などが好ましい。本発明では、これらの精製方法のうちの１種を単独で行ってもよく、２種以上を組み合わせて行ってもよい。また、２種以上の精製方法を組み合わせる場合、その順序は特に制限されず、適宜選定することができる。
【００３３】
さらに、基油（Ｘ）としては、上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分について所定の処理を行うことにより得られる下記基油（９）又は（１０）が好ましい。
（９）上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化分解し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、又は当該脱ろう処理をした後に蒸留することによって得られる水素化分解鉱油
（１０）上記基油（１）〜（８）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化異性化し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、又は、当該脱ろう処理をしたあとに蒸留することによって得られる水素化異性化鉱油
【００３４】
さらに、基油（Ｘ）としては、上記基油（９）又は（１０）のうち、上記基油（３）から選ばれるワックス成分又はこれを含有する原料を水素化分解又は水素化異性化の原料として使用して得られたものである基油（Ｘ１）が最も好ましい。
【００３５】
上記（９）又は（１０）の潤滑油基油を得るに際して、脱ろう工程としては、熱・酸化安定性と低温粘度特性をより高めることができ、潤滑油組成物の疲労防止性能をより高めることができる点で、接触脱ろう工程を含むことが特に好ましい。また、上記（９）又は（１０）の潤滑油基油を得るに際して、必要に応じて溶剤精製処理及び／又は水素化仕上げ処理工程をさらに設けてもよい。
【００３６】
上記水素化分解・水素化異性化に使用される触媒については特に制限されないが、分解活性を有する複合酸化物（例えば、シリカアルミナ、アルミナボリア、シリカジルコニアなど）又は当該複合酸化物の１種類以上を組み合わせてバインダーで結着させたものを担体とし、水素化能を有する金属（例えば周期律表第ＶＩａ族の金属や第ＶＩＩＩ族の金属などの１種類以上）を担持させた水素化分解触媒、あるいはゼオライト（例えばＺＳＭ−５、ゼオライトベータ、ＳＡＰＯ−１１など）を含む担体に第ＶＩＩＩ族の金属のうち少なくとも１種類以上を含む水素化能を有する金属を担持させた水素化異性化触媒が好ましく使用される。水素化分解触媒及び水素化異性化触媒は、積層又は混合などにより組み合わせて用いてもよい。
【００３７】
水素化分解・水素化異性化の際の反応条件は特に制限されないが、水素分圧０．１〜２０ＭＰａ、平均反応温度１５０〜４５０℃、ＬＨＳＶ０．１〜３．０ｈｒ−１、水素／油比５０〜２００００ｓｃｆ／ｂ（standard cubic feet／barrelの意。標準状態の水素ガス体積（立法フィート）を油の体積（バレル、１ｂ＝約１５９Ｌ）で除した値である。）とすることが好ましい。
【００３８】
また、接触脱ろう（触媒脱ろう）の場合は、水素化分解・異性化生成油を、適当な脱ろう触媒の存在下、流動点を下げるのに有効な条件で水素と反応させる。接触脱ろうでは、分解／異性化生成物中の高沸点物質の一部を低沸点物質へと転化させ、その低沸点物質をより重い基油留分から分離し、基油留分を分留し、２種以上の潤滑油基油を得る。低沸点物質の分離は、目的の潤滑油基油を得る前に、あるいは分留中に行うことができる。
【００３９】
脱ろう触媒としては、分解／異性化生成油の流動点を低下させることが可能なものであれば特に制限されないが、分解／異性化生成油から高収率で目的の潤滑油基油を得ることができるものが好ましい。このような脱ろう触媒としては、形状選択的分子篩（モレキュラーシーブ）が好ましく、具体的には、フェリエライト、モルデナイト、ＺＳＭ−５、ＺＳＭ−１１、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−３５、ＺＳＭ−２２（シータワン又はＴＯＮとも呼ばれる）、シリカアルミノホスフェート類（ＳＡＰＯ）などが挙げられる。これらのモレキュラーシーブは、触媒金属成分と組み合わせて使用することが好ましく、貴金属と組み合わせることがより好ましい。好ましい組み合わせとしては、例えば白金とＨ−モルデナイトとを複合化したものが挙げられる。
【００４０】
脱ろう条件は特に制限されないが、温度は２００〜５００℃が好ましく、水素圧は１０〜２００バール（１ＭＰａ〜２０ＭＰａ）がそれぞれ好ましい。また、フロースルー反応器の場合、Ｈ２処理速度は０．１〜１０ｋｇ／ｌ／ｈｒが好ましく、ＬＨＳＶは０．１〜１０ｈ−１が好ましく、０．２〜２．０ｈ−１がより好ましい。また、脱ろうは、分解／異性化生成油に含まれる、通常４０質量％以下、好ましくは３０質量％以下の、初留点が３５０〜４００℃である物質をこの初留点未満の沸点を有する物質へと転換するように行うことが好ましい。
【００４１】
また、基油（Ｘ）の他の好ましい例としては、上記性状を有するポリα−オレフィン系基油（Ｘ２）が挙げられ、具体的には、炭素数６〜１６、好ましくは８〜１２のα−オレフィンのオリゴマー又はコオリゴマー（例えば、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、１−ドデセンオリゴマー等）及びその水素化物が挙げられる。このポリα−オレフィン系基油の製造法に特に制限はないが、例えば、三塩化アルミニウム、三フッ化ホウ素又は三フッ化ホウ素と水、アルコール（例えば、エタノール、プロパノール又はブタノール）、カルボン酸、又はエステル（例えば、酢酸エチル又はプロピオン酸エチル）との錯体を含むフリーデル・クラフツ触媒のような重合触媒の存在下でのα−オレフィンの重合等が挙げられる。
【００４２】
基油（Ｘ）の％ＣＰは、熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性に優れ、すす混入下における摩耗及び摩擦を低減できる点で、７０以上であることが必要であり、好ましくは８０以上、さらに好ましくは８５以上、さらに好ましくは９０以上であり、その上限に特に制限はなく、１００でもよいが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは９７以下、より好ましくは９５以下、さらに好ましくは９２以下である。
【００４３】
また、基油（Ｘ）の％ＣＡは熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性に優れ、すす混入下における摩耗及び摩擦を低減できる点で、１以下であることが必要であり、好ましくは０．５以下、特に好ましくは０．２以下である。
【００４４】
また、基油（Ｘ）の％ＣＮは、特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性に優れ、すす混入下における摩耗及び摩擦を低減できる点で、好ましくは３０以下、より好ましくは２０以下、さらに好ましくは１５以下、さらに好ましくは１０以下であり、その下限に特に制限はなく、すす分散性やスラッジの溶解性に優れる点で好ましくは３以上、より好ましくは５以上、さらに好ましくは８以上である。
【００４５】
また、前記基油（Ｘ）の％ＣＰ／％ＣＮは、特に制限はないが、熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性に優れ、すす混入下における摩耗及び摩擦を低減できる点で、好ましくは４以上、より好ましくは６以上であり、特に好ましくは９以上であり、その上限に特に制限はなく、すす分散性やスラッジの溶解性により優れる点で好ましくは４０以下、より好ましくは１５以下、さらに好ましくは１２以下である。
【００４６】
なお、ここでいう％ＣＡ、％ＣＰ及び％ＣＮとは、それぞれＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８５に準拠した方法（ｎ−ｄ−Ｍ環分析）により求められる、芳香族炭素数の全炭素数に対する百分率、パラフィン炭素数の全炭素数に対する百分率及びナフテン炭素数の全炭素数に対する百分率をそれぞれ意味する。つまり、上述した％ＣＰ、％ＣＮ及び％ＣＡの好ましい範囲は上記方法により求められる値に基づくものであり、例えばナフテン化合物を含まない潤滑油基油であっても、上記方法により求められる％ＣＮが０を超える値を示すことがある。
【００４７】
基油（Ｘ）の粘度指数は熱・酸化安定性と粘度温度特性、高温清浄性に優れ、すす混入下における摩耗及び摩擦を低減できる点で、１１５以上であることが必要であり、好ましくは１２０以上であり、より好ましくは１２５以上である。また、基油（Ｘ）の粘度指数の上限は、通常２００以下であり、好ましくは１６０以下である。なお、上記した基油（Ｘ１）としては、その粘度指数が１３０〜１６０のものが好適であり、１３５〜１５０のものが特に好適であり、基油（Ｘ２）としては、その粘度指数が１１５〜１６０のものが好適であり、１２０〜１３０のものが特に好適である。
【００４８】
また、基油（Ｘ）としては、低温始動時の省燃費性に優れる点で、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が、３０００ｍＰａ・ｓ以下のものを使用することが必要であり、好ましくは２４００ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは２０００ｍＰａ・ｓ以下、さらに好ましくは１９００ｍＰａ・ｓ以下、特に好ましくは１８００ｍＰａ・ｓ以下である。特に上記した基油（Ｘ２）としては、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が好ましくは１７００ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは１６００ｍＰａ・ｓ以下のものが特に好適である。なお、基油（Ｘ）として、ＣＣＳ粘度のより低いものを使用することにより、後述する基油（Ｙ）として、より高粘度の基油を使用するか、基油（Ｙ）の含有量を多くすることができ、低温始動時の省燃費性を維持しながら、すす混入下における摩耗防止性を大幅な改善効果も期待できる。
【００４９】
基油（Ｘ）の１００℃における動粘度は、特に制限はないが、１〜２０ｍｍ２／ｓであり、好ましくは２〜８ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは３〜５ｍｍ２／ｓ、特に好ましくは３．５〜４．５ｍｍ２／ｓである。基油（Ｘ）の１００℃における動粘度が２０ｍｍ２／ｓを越える場合は、低温粘度特性が悪化し、一方、その動粘度が１ｍｍ２／ｓ未満の場合は、潤滑箇所での油膜形成が不十分であるため潤滑性に劣り、また潤滑油基油の蒸発損失が大きくなるため、それぞれ好ましくない。
【００５０】
基油（Ｘ）の流動点は、特に制限はないが、好ましくは−１０℃以下であり、好ましくは−１５℃以下、より好ましくは−１７．５℃以下であり、基油（Ｘ）の流動点を−１０℃以下とすることで、低温粘度特性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。なお、上記した基油（Ｘ１）としては、低温粘度特性、粘度指数及び脱ろう工程の経済性とのバランスで、その流動点が−４０℃以上のものが好適であり、−３０℃以上のものがより好適であり、−２５℃以上のものが特に好適である。また、上記した基油（Ｘ２）としては、その流動点が−４０℃以下のものが好適であり、−４５℃以下のものがより好適であり、低温粘度特性、粘度指数及び製造工程の経済性とのバランスで−７０℃以上のものが好適である。
【００５１】
基油（Ｘ）のアニリン点は特に制限はないが、好ましくは１０８℃以上、より好ましくは１１５℃以上、さらに好ましくは１２０℃以上であり、その上限に特に制限はなく、本発明の１つの態様として１２５℃以上でもよいが、すす分散性やスラッジの溶解性により優れ、シール材への適合性により優れる点で好ましくは１２５℃以下である。
【００５２】
基油（Ｘ）の硫黄分については特に制限はないが、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０５質量％以下、さらに好ましくは０．０１質量％以下、特に好ましくは０．００１質量％以下であることが望ましい。
【００５３】
また、基油（Ｘ）のＮＯＡＣＫ蒸発量は、特に制限はないが、好ましくは８〜２０質量％、より好ましくは１０〜１６質量％、特に好ましくは１２〜１４質量％であり、高温清浄性やすす混入下における摩耗、摩擦を低減することができるとともに、使用中の潤滑油の粘度増加を抑制でき、省燃費性を長期に渡り維持しやすいため、特に好ましい。なお、本発明でいうＮＯＡＣＫ蒸発量とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ５８００−９５に準拠して測定された蒸発損失量を意味する。
【００５４】
また、基油（Ｘ）のヨウ素価は特に制限はないが、高温清浄性に優れ、すす混入下における摩耗や摩擦を低減することができる点で、好ましくは８以下、より好ましくは６以下であり、製造工程における経済性の点で好ましくは０．００１以上、より好ましくは０．０１以上である。なお、上記した基油（Ｘ１）としては、そのヨウ素価が２以下のものが好適であり、１以下のものがより好適であり、０．５以下のものがさらに好適であり、０．１以下のものが特に好適である。また、上記した基油（Ｘ２）としては、上記特性と製造工程における経済性とのバランスで、そのヨウ素価が好ましくは８以下、より好ましくは６以下であり、０．００１以上、特に０．２〜６であるものが好適であり０．３〜４であるものがさらに好適であり、０．４〜１のものが特に好適である。なお、本発明でいう「ヨウ素価」とは、ＪＩＳ  Ｋ  ００７０「化学製品の酸価、ケン化価、ヨウ素価、水酸基価及び不ケン化価」の指示薬滴定法により測定したヨウ素価を意味する。
【００５５】
本発明に用いられる潤滑油基油において、前記基油（Ｘ）の含有量は、特に制限はないが、潤滑油基油全量基準で、好ましくは１０質量％以上であり、より好ましくは３０質量％以上、より好ましくは５０質量％以上、さらに好ましくは６０質量％以上であり、１００質量％でもよいが、添加剤の溶解性、スラッジ溶解性及び添加剤の効き目、経済性等の理由から、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８０質量％以下、さらに好ましくは７０質量％以下である。
【００５６】
また、本発明に用いられる潤滑油基油は、前記基油（Ｘ）を含む限りにおいて、上述した鉱油系基油、合成系基油のうち、基油（Ｘ）の規定に該当しないものの中から選ばれる１種又は２種以上の基油を使用することができる。そのような基油（Ｙ）としては、
（Ｙ１）−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓを超える基油（例えば、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓを超える基油、好ましくは１０００００ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは３５００〜１５０００ｍＰａ・ｓの基油）
（Ｙ２）％ＣＰが７０未満の基油（例えば、％ＣＰが５０〜７０未満、好ましくは６０〜７０未満の基油）、
（Ｙ３）％ＣＡが１を越える基油（例えば、％ＣＡが１を越え２０以下、好ましくは１０以下、さらに好ましくは３以下の基油）、
（Ｙ４）粘度指数１２０未満の基油（例えば、粘度指数が好ましくは８０〜１２０未満の基油）、及び
（Ｙ５）基油（Ｘ）の規定のいずれか２つ以上の規定を満たさない基油、
から選ばれる。
【００５７】
これらの中でも、（Ｙ１）が好ましく、そのより好ましい具体例としては、潤滑油組成物の熱・酸化安定性、粘度温度特性、高温清浄性、すす混入下における摩耗及び摩擦の低減をバランスよく改善できる点で、（Ｙａ）粘度指数が８０以上、％ＣＰが６０以上、％ＣＡが１０以下、１００℃動粘度が５ｍｍ２／ｓ以上、−３５℃におけるＣＣＳ粘度が３０００ｍＰａ・ｓを超える基油が挙げられる。
【００５８】
基油（Ｙａ）の粘度指数は、好ましくは１００以上、より好ましくは１２０以上であり、好ましくは１７０以下、より好ましくは１３５以下、その％ＣＰは好ましくは７０以上、より好ましくは７５以上、好ましくは１００以下、より好ましくは８５以下であり、その％ＣＡは好ましくは３以下、より好ましくは２以下、さらに好ましくは１以下であり、その−３５℃におけるＣＣＳ粘度は、３０００ｍＰａ・ｓを超えるものであり、好ましくは３５００ｍＰａ・ｓ以上であり、好ましくは１０００００ｍＰａ・ｓ以下であり、より好ましくは５００００ｍＰａ・ｓ以下であり、さらに好ましくは１５０００ｍＰａ・ｓ以下である。
【００５９】
このような基油（Ｙ）、すなわち、基油（Ｙ１）〜（Ｙ５）あるいは（Ｙａ）の１００℃における動粘度は、好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは６ｍｍ２／ｓ以上であり、好ましくは３５ｍｍ２／ｓ以下であり、より好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以下であり、さらに好ましくは１２ｍｍ２／ｓ以下であり、特に好ましくは８ｍｍ２／ｓ以下である。基油（Ｙ）として１００℃動粘度が５ｍｍ２／ｓ以上のものを使用することで、すす混入下における摩耗防止性に優れるとともに、蒸発ロスを低減して長期間の使用においても粘度増加を抑制して低摩擦性能を維持しやすく、３５ｍｍ２／ｓ以下のものを使用することで、低温始動性や冷態時における省燃費性を改善することができる。
【００６０】
また、このような基油（Ｙ）、すなわち、基油（Ｙ１）〜（Ｙ５）あるいは（Ｙａ）のＮＯＡＣＫ蒸発量は、特に制限はないが、好ましくは０〜２５質量％、より好ましくは２〜１５質量％、特に好ましくは５〜１０質量％である。基油（Ｙ）のＮＯＡＣＫ蒸発量が小さいものを選択することで、蒸発ロスを低減して長期間の使用においても粘度増加を抑制して低摩擦性能を維持しやすく、２質量％以上のものを選択すると、低温粘度特性に優れた潤滑油組成物を得やすいため特に好ましい。
【００６１】
また、このような基油（Ｙ）、すなわち、（Ｙ１）〜（Ｙ５）あるいは（Ｙａ）の硫黄分は、特に制限はないが、好ましくは１質量％以下であり、より好ましくは０．３質量％以下、さらに好ましくは０．１質量％以下、特に好ましくは０．０１質量％以下である。硫黄分を低減することで、熱・酸化安定性と高温清浄性及び低摩擦性をより高めた組成物を得ることができる。
【００６２】
また、このような基油（Ｙ）、すなわち、（Ｙ１）〜（Ｙ５）あるいは（Ｙａ）のヨウ素価は、特に制限はないが、高温清浄性に優れ、すす混入下における摩耗や摩擦を低減することができる点で、好ましくは８以下、より好ましくは６以下であり、製造工程における経済性の点で好ましくは０．０１以上、より好ましくは１以上、さらに好ましくは３以上である。
【００６３】
本発明に用いられる潤滑油基油に、上記基油（Ｙ）を使用する場合、その含有量は、特に制限はないが、潤滑油基油全量基準で、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、さらに好ましくは３０質量％以上であり、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは７０質量％以下、さらに好ましくは５０質量％以下である。
【００６４】
なお、本発明における前記基油（Ｘ）を含む潤滑油基油は、その１００℃における動粘度は、好ましくは３〜８ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３．５〜６ｍｍ２／ｓ、さらに４〜５．５ｍｍ２／ｓに調整してなることが好ましく、その粘度指数を好ましくは１１０以上、より好ましくは１１５以上、さらに好ましくは１２０以上、特に好ましくは１２５以上とすることが望ましい。また、本発明における前記基油（Ｘ）を含む潤滑油基油の硫黄分は、特に制限はなく、０．３質量％以下が好ましいが、塩基価維持性等の長寿命化性能をより高めることができる点で、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０５質量％以下、さらに好ましくは０．００５質量％以下である。また、本発明における前記基油（Ｘ）を含む潤滑油基油のＮＯＡＣＫ蒸発量は、特に制限はないが、好ましくは５〜２５質量％、より好ましくは１０〜２０質量％、特に好ましくは１２〜１５質量％である。さらに、前記基油（Ｘ）を含む潤滑油基油の低温粘度特性に特に制限はないが、−３０℃におけるＣＣＳ粘度が好ましくは２００００ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは７０００ｍＰａ・ｓ以下、さらに好ましくは３５００ｍＰａ・ｓ以下とすることが望ましい。ここで、ＣＣＳ粘度とはＪＩＳ  Ｋ  ２０１０に準拠して測定された特定温度における粘度を意味する。
【００６５】
本発明の潤滑油組成物には、（Ａ）成分として無灰摩擦調整剤が含有される。（Ａ）無灰摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、例えば、炭素数６〜３０の炭化水素基、好ましくはアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、イミド化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸、脂肪族アルコール、脂肪族エーテル等の無灰摩擦調整剤、あるいは炭素数１〜３０の炭化水素基と、窒素原子を２原子又はそれ以上有する各種無灰摩擦調整剤等が挙げられる。本発明においては、これらの無灰系摩擦調整剤の中でも、エステル結合もしくはアミド結合を有する無灰系摩擦調整剤であることが好ましく、窒素、酸素、硫黄から選ばれる１種又は２種以上の元素を少なくとも３原子以上有する無灰系摩擦調整剤が好ましく、２原子以上の窒素原子と、酸素原子及び／又は硫黄原子とを有する化合物から選ばれる無灰摩擦調整剤、中でもアミド結合を有するものが特に好ましい。
【００６６】
アミン化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖状もしくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、直鎖状もしくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミン、又はこれら脂肪族アミンのアルキレンオキシド付加物等が例示できる。脂肪酸エステルとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等が例示できる。脂肪酸アミドとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミド等が例示できる。
【００６７】
窒素、酸素、硫黄から選ばれる１種又は２種以上の元素を少なくとも３原子以上有する無灰系摩擦調整剤として好適な例としては、グリセリンやソルビタン等の３価以上の多価アルコールとオレイン酸等の脂肪酸とのエステルや後述する、２原子以上の窒素原子と、酸素原子及び／又は硫黄原子とを有する化合物等が挙げられる。
【００６８】
また２原子以上の窒素原子と、酸素原子及び／又は硫黄原子とを有する化合物から選ばれる各種無灰摩擦調整剤としては、窒素原子が２〜１０原子、好ましくは２〜４原子、特に好ましくは２原子有し、酸素原子及び／又は硫黄原子、好ましくは酸素原子を１〜４原子、好ましくは１〜２原子有する化合物が挙げられ、中でもアミド結合を有するものが好ましい。これらの例としては、より具体的には、国際公開第２００５／０３７９６７号パンフレットに例示されている、ヒドラジド（オレイン酸ヒドラジド等）、セミカルバジド（オレイルセミカルバジド等）、ウレア（オレイルウレア等）、ウレイド（オレイルウレイド等）、アロファン酸アミド（オレイルアロファン酸アミド等）及びこれらの誘導体等が挙げられる。これらの中では、下記一般式（１）及び（２）で表される窒素含有化合物並びにその酸変性誘導体からなる群より選ばれる１種以上の化合物が特に好ましい。
【００６９】
【化１】
2008231189.tif 000002
【００７０】
一般式（１）において、Ｒ１は炭素数１〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基、好ましくは炭素数１０〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１０〜３０の炭化水素基、より好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基、アルケニル基又は機能性を有する炭化水素基、特に好ましくは炭素数１２〜２０のアルケニル基であり、Ｒ２及びＲ３は、それぞれ個別に、炭素数１〜３０の炭化水素基、機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基又は水素、好ましくは炭素数１〜１０の炭化水素基、機能性を有する炭素数１〜１０の炭化水素基又は水素、さらに好ましくは炭素数１〜４の炭化水素基又は水素、より好ましくは水素であり、Ｘ１は酸素又は硫黄、好ましくは酸素を示す。一般式（１）で表される窒素含有化合物の最も好ましい例としては、具体的には、Ｘ１が酸素である化合物及びその酸変性誘導体、より具体的には、Ｘ１が酸素、Ｒ１が炭素数１２〜２４のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ２及びＲ３が水素である、ドデシルウレア、トリデシルウレア、テトラデシルウレア、ペンタデシルウレア、ヘキサデシルウレア、ヘプタデシルウレア、オクタデシルウレア、オレイルウレア等の炭素数１２〜２４のアルキル基又はアルケニル基を有するウレア化合物及びその酸変性誘導体が挙げられる。これらの中でもオレイルウレア（Ｃ１８Ｈ３５−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−ＮＨ２）及びその酸変性誘導体（ホウ酸変性誘導体等）が特に好ましい例として挙げられる。
【００７１】
【化２】
2008231189.tif 000003
【００７２】
一般式（２）において、Ｒ４は炭素数１〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基であり、好ましくは炭素数１０〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１０〜３０の炭化水素基、より好ましくは炭素数１２〜２４のアルキル基、アルケニル基又は機能性を有する炭化水素基、特に好ましくは炭素数１２〜２０のアルケニル基であり、Ｒ５〜Ｒ７は、それぞれ個別に、炭素数１〜３０の炭化水素基、機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基又は水素、好ましくは炭素数１〜１０の炭化水素基、機能性を有する炭素数１〜１０の炭化水素基又は水素、より好ましくは炭素数１〜４の炭化水素基又は水素、さらに好ましくは水素を示す。
【００７３】
一般式（２）で表される窒素含有化合物としては、具体的には、炭素数１〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基を有するヒドラジド及びその誘導体である。Ｒ４が炭素数１〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基、Ｒ５〜Ｒ７が水素の場合、炭素数１〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基を有するヒドラジド、Ｒ４及びＲ５〜Ｒ７のいずれかが炭素数１〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基であり、Ｒ５〜Ｒ７の残りが水素である場合、炭素数１〜３０の炭化水素基又は機能性を有する炭素数１〜３０の炭化水素基を有するＮ−ヒドロカルビルヒドラジド（ヒドロカルビルは炭化水素基等を示す）である。一般式（２）で表される窒素含有化合物の最も好ましい例としては、Ｒ４が炭素数１２〜２４のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７が水素である、ドデカン酸ヒドラジド、トリデカン酸ヒドラジド、テトラデカン酸ヒドラジド、ペンタデカン酸ヒドラジド、ヘキサデカン酸ヒドラジド、ヘプタデカン酸ヒドラジド、オクタデカン酸ヒドラジド、オレイン酸ヒドラジド、エルカ酸ヒドラジド等の炭素数１２〜２４のアルキル基又はアルケニル基を有するヒドラジド化合物及びその酸変性誘導体（ホウ酸変性誘導体等）が挙げられる。これらの中では、オレイン酸ヒドラジド（Ｃ１７Ｈ３３−Ｃ（＝Ｏ）−ＮＨ−ＮＨ２）及びその酸変性誘導体、エルカ酸ヒドラジド（Ｃ２１Ｈ４１−Ｃ（＝Ｏ）−ＮＨ−ＮＨ２）及びその酸変性誘導体が特に好ましい例として挙げられる。
【００７４】
これらの分子中に窒素原子を２つ又はそれ以上有する各種無灰摩擦調整剤に関する製造法やその好ましい態様については、上記国際公開第２００５／０３７９６７号パンフレットに詳細に記載されており、必要に応じて有機金属化合物との錯体又は塩の形として本発明の潤滑油組成物に含有させてもよい。これら分子中に２原子以上の窒素原子と、酸素原子及び／又は硫黄原子とを有する各種無灰摩擦調整剤は、モリブデンジチオカーバメート等の従来使用されてきた摩擦低減剤と同等あるいはそれ以上の摩擦低減効果を発揮できる他、すす混入時においても摩擦低減効果が悪化しにくく、長期にわたりその効果を維持しやすいため特に好ましい。
【００７５】
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）無灰摩擦調整剤の含有量は、組成物全量を基準として、０．０１〜１０質量％であり、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．３質量％以上であり、また、好ましくは３質量％以下、より好ましくは２質量％以下、さらに好ましくは１質量％以下である。無灰摩擦調整剤の含有量が０．０１質量％未満であると、その添加による摩擦低減効果が不十分となる傾向にあり、また１０質量％を超えると、耐摩耗性添加剤などの効果が阻害されやすく、あるいは添加剤の溶解性が悪化する傾向にある。
【００７６】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分は、リン含有摩耗防止剤である。リン含有摩耗防止剤としては、リンを分子中に含有する摩耗防止剤であれば特に制限はないが、例えば、一般式（３）で表されるリン化合物、一般式（４）で表されるリン化合物、それらの金属塩、それらのアミン塩、及びこれらの誘導体からなる群より選ばれる少なくとも１種の化合物であることが好ましい。
【００７７】
【化３】
2008231189.tif 000004
【００７８】
式（３）において、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４は、それぞれ個別に酸素原子又は硫黄原子を示し、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ個別に水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示す。
【００７９】
【化４】
2008231189.tif 000005
【００８０】
式（４）において、Ｘ５、Ｘ６、Ｘ７及びＸ８は、それぞれ個別に酸素原子又は硫黄原子（Ｘ５、Ｘ６及びＸ７の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）を示し、Ｒ１１、Ｒ１２及びＲ１３は、それぞれ個別に水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を示す。
【００８１】
上記Ｒ８〜Ｒ１３で表される炭素数１〜３０の炭化水素基としては、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキル置換シクロアルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができ、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数６〜２４のアリール基であることが好ましく、さらに好ましくは炭素数３〜１８、さらに好ましくは炭素数４〜１２のアルキル基である。これら炭化水素基は酸素原子、窒素原子、硫黄原子のいずれかを分子中に含んでいてもよいが、炭素と水素からなる炭化水素が望ましい。
【００８２】
一般式（３）で表されるリン化合物としては、例えば、亜リン酸、モノチオ亜リン酸、ジチオ亜リン酸、トリチオ亜リン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有する亜リン酸モノエステル、モノチオ亜リン酸モノエステル、ジチオ亜リン酸モノエステル、トリチオ亜リン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有する亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸ジエステル、ジチオ亜リン酸ジエステル、トリチオ亜リン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有する亜リン酸トリエステル、モノチオ亜リン酸トリエステル、ジチオ亜リン酸トリエステル、トリチオ亜リン酸トリエステル；及びこれらの混合物を挙げることができる。
【００８３】
一般式（４）で表されるリン化合物としては、例えば、リン酸、モノチオリン酸、ジチオリン酸、トリチオリン酸、テトラチオリン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有するリン酸モノエステル、モノチオリン酸モノエステル、ジチオリン酸モノエステル、トリチオリン酸モノエステル、テトラチオリン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有するリン酸ジエステル、モノチオリン酸ジエステル、ジチオリン酸ジエステル、トリチオリン酸ジエステル、テトラチオリン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有するリン酸トリエステル、モノチオリン酸トリエステル、ジチオリン酸トリエステル、トリチオリン酸トリエステル、テトラチオリン酸トリエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１〜３つ有するホスホン酸、ホスホン酸モノエステル、ホスホン酸ジエステル；炭素数１〜４の（ポリ）オキシアルキレン基を有する上記リン化合物；β−ジチオホスホリル化プロピオン酸やジチオリン酸とオレフィンシクロペンタジエン又は（メチル）メタクリル酸との反応物等の上記リン化合物の誘導体；及びこれらの混合物を挙げることができる。
【００８４】
一般式（３）又は（４）で表されるリン化合物の塩としては、リン化合物に金属酸化物、金属水酸化物、金属炭酸塩、金属塩化物等の金属塩基、アンモニア、炭素数１〜３０の炭化水素基又はヒドロキシル基含有炭化水素基のみを分子中に有するアミン化合物等の窒素化合物を作用させて、残存する酸性水素の一部又は全部を中和した塩を挙げることができる。
【００８５】
上記金属塩基における金属としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン等の重金属等が挙げられる。これらの中ではカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属及び亜鉛が好ましい
【００８６】
上記窒素化合物としては、具体的には、アンモニア、モノアミン、ジアミン、ポリアミンが挙げられ、より具体的には、（Ｅ２）成分で後述するモリブデンのアミン錯体を構成するアミン化合物と同じものが例示できる。
【００８７】
これら窒素化合物の中でもデシルアミン、ドデシルアミン、ジメチルドデシルアミン、トリデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、オレイルアミン及びステアリルアミン等の炭素数１０〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する脂肪族アミン（これらは直鎖状でも分枝状でもよい。）が好ましい例として挙げることができる。
【００８８】
本発明における（Ｂ）成分としては、上記のリン含有摩耗防止剤として、以下の（Ｂ１）〜（Ｂ３）から選ばれる少なくとも１種を主成分として本発明の潤滑油組成物に含有させることが特に望ましい。
（Ｂ１）炭素数３〜８から選ばれる２級アルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛
（Ｂ２）炭素数３〜８から選ばれる１級アルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛
（Ｂ３）硫黄を含有しないリン含有酸の金属塩
【００８９】
上記（Ｂ１）及び（Ｂ２）成分としては、下記の一般式（５）で表されるものが例示できる。
【００９０】
【化５】
2008231189.tif 000006
【００９１】
式中Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７は同一でも、異なっていてもよく、それぞれ個別に、炭素数３〜８の２級アルキル基又は１級アルキル基、好ましくは炭素数３〜６の２級アルキル基又は炭素数６〜８の１級アルキル基を示し、同一分子中に異なる炭素数のアルキル基、異なる構造のアルキル基（２級、１級）を有していてもよい。
【００９２】
本発明においては、低濃度であってもすす混入下における摩耗を抑制しやすい点で（Ｂ１）炭素数３〜８から選ばれる２級アルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有させることが好ましく、酸化安定性をより向上でき、塩基価維持性能を格段に高めることができる点で（Ｂ２）炭素数３〜８から選ばれる１級アルキル基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有させることが好ましく、すす混入下における摩耗の抑制性能と塩基価維持性能を高いレベルでバランスよく向上できる点で、（Ｂ１）及び（Ｂ２）成分を併用することが最も好ましい。
【００９３】
なお、ジチオリン酸亜鉛の製造方法としては任意の従来方法が採用可能であって、特に制限されないが、具体的には例えば、前記Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６及びＲ１７に対応するアルキル基を持つアルコールを五硫化二りんと反応させてジチオリン酸をつくり、これを酸化亜鉛で中和させることにより合成することができる。
【００９４】
また、上記（Ｂ３）成分は、硫黄を含有しないリン含有酸の金属塩であり、前記一般式（３）におけるＸ２〜Ｘ４の全てが酸素原子（Ｘ２、Ｘ３及びＸ４の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）であるリン化合物の金属塩、前記一般式（４）におけるＸ５〜Ｘ８の全てが酸素原子（Ｘ５、Ｘ６及びＸ７の１つ又は２つが単結合又は（ポリ）オキシアルキレン基でもよい。）であるリン化合物の金属塩が代表的な例として挙げられる。これら（Ｂ３）成分は、高温清浄性や酸化安定性、塩基価維持性などのロングドレイン性能を格段に高めることができる点で好ましく使用することができる。
【００９５】
上記リン化合物の金属塩は、金属の価数やリン化合物のＯＨ基の数に応じその構造が異なり、従ってその構造については何ら限定されない。例えば、酸化亜鉛１モルとリン酸ジエステル（ＯＨ基が１つ）２モルを反応させた場合、下記一般式（６）で表される構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００９６】
【化６】
2008231189.tif 000007
【００９７】
また、例えば、酸化亜鉛１モルとリン酸モノエステル（ＯＨ基が２つ）１モルとを反応させた場合、下記一般式（７）で表される構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる。
【００９８】
【化７】
2008231189.tif 000008
【００９９】
これらの（Ｂ３）成分の中では、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を２個有する亜リン酸ジエステルと亜鉛との塩、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を１個有するリン酸のモノエステルと亜鉛との塩、炭素数３〜１８のアルキル基又はアリール基を２個有するリン酸のジエステルと亜鉛との塩、炭素数１〜１８のアルキル基又はアリール基を２つ有するホスホン酸モノエステルと亜鉛との塩であることが好ましい。これらの成分は、１種類あるいは２種類以上を任意に配合することができる。本発明においては、すす混入下における摩耗防止性により優れる点で、炭素数４〜１２のアルキル基を１つ又は２つ有するアルキルリン酸エステル金属塩が好ましく、炭素数６〜８のアルキル基を１つ又は２つ有するモノ及び／又はジアルキルリン酸エステル金属塩がより好ましく、モノ及びジ２−エチルヘキシルリン酸亜鉛が特に好ましい。
【０１００】
本発明の潤滑油組成物におけるリン含有摩耗防止剤、好ましくは上記（Ｂ１）、（Ｂ２）及び（Ｂ３）から選ばれる少なくとも１種の含有量の上限は、リン量として０．２質量％以下、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０８質量％以下、特に好ましくは０．０６質量％以下であり、その下限値は、すす混入下における摩耗を抑制しやすい点で、リン量として０．０１質量％以上であり、好ましくは０．０２質量％以上、特に好ましくは０．０４質量％以上である。
【０１０１】
リン含有摩耗防止剤の含有量がリン量として０．２質量％を超える場合には、高温清浄性や塩基価維持性が著しく悪化するために好ましくなく、０．０９〜０．２質量％の場合、すす混入下においても摩耗が著しく発生しない点で好ましいが、低硫黄化や低リン化、あるいは高温清浄性や塩基価維持性をより高めることができる点で０．０８質量％以下とすることが望ましい。
【０１０２】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分は、金属系清浄剤である。具体的には、スルホネート系清浄剤、フェネート系清浄剤、サリシレート系清浄剤、カルボキシレート系清浄剤を挙げることができ、いずれも使用可能である。本発明においては、すす混入下における摩耗防止性に特に優れる点で、スルホネート系清浄剤を使用することが特に好ましい。
【０１０３】
スルホネート系清浄剤としては、その構造に特に制限はないが、例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩が挙げられ、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられ、アルキル芳香族スルホン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸等が挙げられる。石油スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルホン酸としては、例えば、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化したりすることにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンを原料とし、これをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレンをスルホン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や硫酸が用いられる。
【０１０４】
なお、芳香族スルホン酸のアルキル化に際しては、直鎖状又は分枝状の（ポリ）オレフィン、例えば、エチレン、プロピレン、ブテン等の炭素数２〜４のオレフィンのオリゴマーを用いることが好ましく、中でもエチレンオリゴマーを用いることが特に好ましい。エチレンオリゴマーを用いてアルキル化されたアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩は、特に摩擦低減効果を高めることができる。
【０１０５】
また、スルホネート系清浄剤としては、上記のアルキル芳香族スルホン酸を直接、マグネシウム及び／又はカルシウムのアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と反応させたり、一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させたりすること等により得られる中性アルカリ土類金属スルホネートだけでなく、上記中性アルカリ土類金属スルホネートと過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基（水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性アルカリ土類金属スルホネートや、炭酸ガス及び／又はホウ酸もしくはホウ酸塩の存在下で上記中性アルカリ土類金属スルホネートをアルカリ土類金属の塩基と反応させることにより得られる炭酸塩過塩基性アルカリ土類金属スルホネート、ホウ酸塩過塩基性アルカリ土類金属スルホネートも含まれる。
【０１０６】
本発明でいうスルホネート系清浄剤としては、上記の中性アルカリ土類金属スルホネート、塩基性アルカリ土類金属スルホネート、過塩基性アルカリ土類金属スルホネート及びこれらの混合物等を用いることができる。
【０１０７】
本発明におけるスルホネート系清浄剤としてはカルシウムスルホネート系清浄剤、マグネシウムスルホネート系清浄剤を使用することが好ましく、カルシウムスルホネート系清浄剤を使用することが特に好ましい。
【０１０８】
スルホネート系清浄剤は、通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【０１０９】
本発明で用いるスルホネート系清浄剤の塩基価は任意であり、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであるが、含有量あたりの高温清浄性向上効果に優れる点から、塩基価が１００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２００〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇのものを用いるのが望ましい。
【０１１０】
なおここでいう塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味している。
【０１１１】
サリシレート系清浄剤としては、その構造に特に制限はないが、炭素数１〜４０のアルキル基を１〜２個有するサリチル酸の金属塩、好ましくはアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられる。
【０１１２】
本発明の潤滑油組成物に用いるサリシレート系清浄剤としては、低温粘度特性により優れる点で、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が高い方が好ましく、例えば、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜１００ｍｏｌ％、ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が０〜１５ｍｏｌ％であって、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が４０〜１００ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩であることが好ましい。また、本発明におけるサリシレート系清浄剤としては、高温清浄性や塩基価維持性により優れる点でジアルキルサリチル酸金属塩を含むものが好ましい。
【０１１３】
ここでいうモノアルキルサリチル酸金属塩は、３−アルキルサリチル酸金属塩、４−アルキルサリチル酸金属塩、５−アルキルサリチル酸金属塩等のアルキル基を１つ有するアルキルサリチル酸金属塩を意味し、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、８５〜１００ｍｏｌ％、好ましくは８８〜９８ｍｏｌ％、さらに好ましくは９０〜９５ｍｏｌ％であり、モノアルキルサリチル酸金属塩以外のアルキルサリチル酸金属塩、例えばジアルキルサリチル酸金属塩の構成比は、０〜１５ｍｏｌ％、好ましくは２〜１２ｍｏｌ％、さらに好ましくは５〜１０ｍｏｌ％である。また、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、４０〜１００ｍｏｌ％、好ましくは４５〜８０ｍｏｌ％、さらに好ましくは５０〜６０ｍｏｌ％である。なお、４−アルキルサリチル酸金属塩及び５−アルキルサリチル酸金属塩の合計の構成比は、アルキルサリチル酸金属塩１００ｍｏｌ％に対し、上記３−アルキルサリチル酸金属塩、ジアルキルサリチル酸金属塩を除いた構成比に相当し、０〜６０ｍｏｌ％、好ましくは２０〜５０ｍｏｌ％、さらに好ましくは３０〜４５ｍｏｌ％である。ジアルキルサリチル酸金属塩を少量含むことで高温清浄性、低温特性に優れ、塩基価維持性にも優れる組成物を得ることができ、３−アルキルサリシレートの構成比を４０ｍｏｌ％以上とすることで、５−アルキルサリチル酸金属塩の構成比を相対的に低くすることができ、油溶性を向上させることができる。
【０１１４】
また、サリシレート系清浄剤を構成するアルキルサリチル酸金属塩におけるアルキル基としては、炭素数１０〜４０、好ましくは炭素数１０〜１９又は炭素数２０〜３０、さらに好ましくは炭素数１４〜１８又は炭素数２０〜２６のアルキル基、特に好ましくは炭素数１４〜１８のアルキル基である。炭素数１０〜４０のアルキル基としては、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基、及びトリアコンチル基等の炭素数１０〜４０のアルキル基が挙げられる。これらアルキル基は直鎖状であっても分枝状であってもよく、１級アルキル基、２級アルキル基、３級アルキル基であってもよいが、本発明においては上記所望のサリチル酸金属塩を得やすい点で、２級アルキル基であることが特に好ましい。
【０１１５】
また、アルキルサリチル酸金属塩における金属としては、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属等が挙げられ、カルシウム、マグネシウムであることが好ましく、カルシウムであることが特に好ましい。
【０１１６】
サリシレート系清浄剤は、公知の方法等で製造することができ、特に制限はないが、例えば、フェノール１ｍｏｌに対し１ｍｏｌ又はそれ以上の、エチレン、プロピレン、ブテン等の重合体又は共重合体等の炭素数１０〜４０のオレフィン、好ましくはエチレン重合体等の直鎖α−オレフィンを用いてアルキレーションし、炭酸ガス等でカルボキシレーションする方法、あるいはサリチル酸１ｍｏｌに対し１ｍｏｌ又はそれ以上の当該オレフィン、好ましくは当該直鎖α−オレフィンを用いてアルキレーションする方法等により得たモノアルキルサリチル酸を主成分とするアルキルサリチル酸に、アルカリ金属又はアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等の金属塩基と反応させたり、又はナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としたり、さらにアルカリ金属塩をアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる。ここで、フェノール又はサリチル酸とオレフィンの反応割合を、好ましくは、例えば１：１〜１．１５（モル比）、より好ましくは１：１．０５〜１．１（モル比）に制御することでモノアルキルサリチル酸金属塩とジアルキルサリチル酸金属塩の構成比を所望の割合に制御することができ、また、オレフィンとして直鎖α−オレフィンを用いることで、３−アルキルサリチル酸金属塩、５−アルキルサリチル酸金属塩等の構成比を本願所望の割合に制御しやすくなるとともに、本発明において好ましい２級アルキルを有するアルキルサリチル酸金属塩を主成分として得ることができるため特に好ましい。なお、オレフィンとして分岐オレフィンを用いた場合には、ほぼ５−アルキルサリチル酸金属塩のみを得やすいが、本願所望の構成となるように３−アルキルサリチル酸金属塩等を混合して油溶性を改善する必要があり、製造プロセスが多様化するため好ましくない方法である。
【０１１７】
本発明の潤滑油組成物に好ましく用いられるサリシレート系清浄剤は、上記のようにして得られたアルカリ金属又はアルカリ土類金サリシレート（中性塩）に、さらに過剰のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩やアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩基（アルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガス又はホウ酸もしくはホウ酸塩の存在下で上記中性塩をアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物等の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩も含まれる。
【０１１８】
なお、これらの反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われ、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【０１１９】
本発明に使用されるサリシレート系清浄剤として最も好ましいものとしては、高温清浄性と塩基価維持性並びに低温粘度特性のバランスに優れる点から、モノアルキルサリチル酸金属塩の構成比が８５〜９５ｍｏｌ％、ジアルキルサリチル酸金属塩の構成比が５〜１５ｍｏｌ％、３−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が５０〜６０ｍｏｌ％、４−アルキルサリチル酸金属塩及び５−アルキルサリチル酸金属塩の構成比が３５〜４５ｍｏｌ％であるアルキルサリチル酸金属塩、及び／又はその（過）塩基性塩である。ここでいうアルキル基としては、２級アルキル基であることが特に好ましい。
【０１２０】
本発明において、サリシレート系清浄剤の塩基価は、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２０〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、特に好ましくは１００〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、これらの中から選ばれる１種又は２種以上併用することができる。なお、ここでいう塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価を意味する。
【０１２１】
フェネート系清浄剤としては、具体的には、炭素数４〜４０、好ましくは炭素数６〜１８の直鎖状又は分枝状のアルキル基を少なくとも１個有するアルキルフェノールと硫黄を反応させて得られるアルキルフェノールサルファイド又はこのアルキルフェノールとホルムアルデヒドを反応させて得られるアルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩等が好ましく用いられる。
【０１２２】
フェネート系清浄剤には、上記のようにして得られたアルカリ金属又はアルカリ土類金フェネート（中性塩）に、さらに過剰のアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩やアルカリ金属又はアルカリ土類金属塩基（アルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガス又はホウ酸もしくはホウ酸塩の存在下で上記中性塩をアルカリ金属又はアルカリ土類金属の水酸化物等の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩も含まれる。
【０１２３】
なお、これらの反応は、通常、溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われ、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【０１２４】
フェネート系清浄剤の塩基価は、通常０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇのものを使用することができる。
【０１２５】
これらの金属系清浄剤の金属比は特に制限はなく、通常１〜４０であるが、本発明においては、すす混入下における摩耗を抑制しやすい点で、好ましくは２以上、より好ましくは３以上、特に好ましくは６以上のものを少なくとも１種配合することが好ましい。また、安定性の点から、その金属比は好ましくは２０以下、より好ましくは１５以下である。なお、ここでいう金属比とは、金属系清浄剤における金属元素の価数×金属元素含有量（モル％）／せっけん基含有量（モル％）で表され、せっけん基とは、金属塩を形成する相手方の有機基であり、スルホン酸含有基、サリチル酸含有基、フェノール含有基等を示す。
【０１２６】
本発明においては、すす混入下における摩耗防止性により優れる点で、金属比が６以上、好ましくは８〜１５のスルホネート系清浄剤及び／又はフェネート系清浄剤を含有させることが望ましく、また、低摩擦性及び高温清浄性をより改善できる点で、金属比が２未満、好ましくは１．５以下の金属系清浄剤、中でもスルホネート系清浄剤及び／又はサリシレート系清浄剤、特にスルホネート系清浄剤を含有させることが望ましく、前記金属比が６以上のスルホネート系清浄剤及び／又はフェネート系清浄剤と、前記金属比が２未満のスルホネート系清浄剤及び／又はサリシレート系清浄剤とを併用することがより望ましく、金属比が６以上のスルホネート系清浄剤と、金属比が２未満のスルホネート系清浄剤を併用することが特に望ましい。
【０１２７】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｃ）成分の含有量は潤滑油組成物全量基準で、金属量として０．０１〜１質量％、好ましくは０．０５〜０．５質量％、より好ましくは０．１〜０．３質量％であり、さらに好ましくは０．１５〜０．２５質量％である。
【０１２８】
また、（Ｃ）成分として、前記金属比が６以上のスルホネート系清浄剤及び／又はフェネート系清浄剤と、前記金属比が２未満のスルホネート系清浄剤及び／又はサリシレート系清浄剤を併用して含有させる場合の含有割合は特に制限はないが、上記理由により、前記金属比が６以上のスルホネート系清浄剤及び／又はフェネート系清浄剤に起因する金属量（Ｍ１）と前記金属比が２未満のスルホネート系清浄剤及び／又はサリシレート系清浄剤に起因する金属量（Ｍ２）との合計量に対する前記金属比が２未満のスルホネート系清浄剤及び／又はサリシレート系清浄剤に起因する金属量（Ｍ２）の質量比（Ｍ２／（Ｍ１＋Ｍ２））として、好ましくは０．００１〜０．５、より好ましくは０．０１〜０．３、さらに好ましくは０．０５〜０．２、特に好ましくは０．０８〜０．１２である。
【０１２９】
本発明における（Ｄ）成分は、無灰分散剤である。無灰分散剤としては、ポリオレフィンから誘導されるアルケニルもしくはアルキル基を有するコハク酸イミド、ベンジルアミン、ポリアミン、マンニッヒ塩基等の含窒素化合物、これら含窒素化合物にホウ酸、ホウ酸塩等のホウ素化合物、（チオ）リン酸、（チオ）リン酸塩等のリン化合物、有機酸、ヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネート等を作用させた誘導体等が挙げられる。
【０１３０】
本発明においては、これらの中から任意に選ばれる１種類あるいは２種類以上を配合することができる。ここで、アルケニル基もしくはアルキル基は、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられ、数平均分子量が７００〜５０００、特に９００〜５０００のポリブテン（ポリイソブテン）から誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基であることが好ましい。
【０１３１】
本発明で用いられる無灰分散剤の重量平均分子量は、３０００〜２００００であることが必要であり、好ましくは無灰分散剤の重量平均分子量は４０００〜１５０００である。重量平均分子量が３０００未満では、非極性基のポリブテニル基の分子量が小さくスラッジの分散性に劣り、また、酸化劣化の活性点となる恐れのある極性基のアミン部分が相対的に多くなって酸化安定性に劣るため、好ましくなく、一方、低温粘度特性の悪化を防止する観点から、その重量平均分子量は、２００００以下であることが好ましく、１５０００以下であることが特に好ましい。なお、ここでいう重量平均分子量とは、ウォーターズ社製の１５０−ＣＡＬＣ／ＧＰＣ装置に東ソー社製のＧＭＨＨＲ−Ｍ（７．８ｍｍＩＤ×３０ｃｍ）のカラムを２本直列に使用し、溶媒としてテトラヒドロフランを用いて、温度２３℃、流速１ｍＬ／分、試料濃度１質量％、試料注入量７５μＬ、検出器示差屈折率計（ＲＩ）で測定したポリスチレン換算の重量平均分子量を意味する。
【０１３２】
本発明の潤滑油組成物において好ましく用いられる無灰分散剤としては、例えば、下記一般式（８）又は（９）で表されるポリブテニルコハク酸イミドが挙げられる。
【０１３３】
【化８】
2008231189.tif 000009
【０１３４】
【化９】
2008231189.tif 000010
【０１３５】
一般式（８）及び（９）におけるＰＩＢはポリブテニル基を示し、高純度イソブテンあるいは１−ブテンとイソブテンの混合物をフッ化ホウ素系触媒あるいは塩化アルミニウム系触媒で重合させて得られるポリブテンから得られるものであり、ポリブテン混合物中において末端にビニリデン構造を有するものが通常５〜１００ｍｏｌ％含有される。スラッジ抑制効果に優れる点からｎは２〜５の整数、好ましくは３〜４の整数であることが望ましい。
【０１３６】
一般式（８）又は（９）で表されるコハク酸イミドの製造法としては特に制限はないが、例えば、上記ポリブテンを塩素化したもの、好ましくは上記高純度イソブテンをフッ化ホウ素系触媒で重合させた高反応性ポリブテン（ポリイソブテン）、より好ましくは塩素やフッ素が充分除去されたポリブテンを無水マレイン酸と１００〜２００℃で反応させて得られるポリブテニルコハク酸を、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンと反応させることにより得ることができる。
【０１３７】
ビスコハク酸イミドを製造する場合は、該ポリブテニルコハク酸をポリアミンの２倍量（モル比）反応させればよく、モノコハク酸イミドを製造する場合は、該ポリブテニルコハク酸とポリアミンを等量（モル比）で反応させればよい。これらの中では、スラッジ分散性に優れる点から、ポリブテニルビスコハク酸イミドであることが好ましい。
【０１３８】
なお、上記製造法において用いられるポリブテンには、製造過程の触媒に起因する微量のフッ素分や塩素分が残留し得るので、吸着法や十分な水洗等の適切な方法によりフッ素分や塩素分が十分除去されたポリブテンを用いることが好ましい。フッ素や塩素の含有量としては、好ましくは５０質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１０質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは５質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは１質量ｐｐｍ以下である。
【０１３９】
また、ポリブテンと無水マレインとの反応によりポリブテニルコハク酸無水物を得る工程では、従来、塩素を用いる塩素化法が適用されることが多い。しかし、この方法では、コハク酸イミド最終製品中に多量の塩素（例えば約２０００〜３０００ｐｐｍ）が残留する結果となる。一方、塩素を用いない方法、例えば上記高反応性ポリブテンを用いた場合及び／又は熱反応法では、最終製品中に残る塩素を極めて低いレベル（例えば０〜３０ｐｐｍ）に抑えることができる。従って、潤滑油組成物中の塩素含有量を０〜３０重量ｐｐｍの範囲の量に抑えるためには、塩素化法を用いず、上記高反応性ポリブテンを用いる方法及び／又は熱反応法によって得られたポリブテニルコハク酸無水物を用いることが好ましい。
【０１４０】
また、ポリブテニルコハク酸イミドの誘導体としては、上記一般式（８）又は（９）で表される化合物に、ホウ酸等のホウ素化合物や、アルコール、アルデヒド、ケトン、アルキルフェノール、環状カーボネート、有機酸等の含酸素有機化合物を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和又はアミド化した、いわゆる変性コハク酸イミドとして用いることができる。特に、ホウ酸等のホウ素化合物との反応で得られるホウ素含有アルケニル（もしくはアルキル）コハク酸イミドは、熱・酸化安定性の面で有利である。
【０１４１】
一般式（８）又は（９）で表される化合物に作用させるホウ素化合物としては、ホウ酸、ホウ酸塩、ホウ酸エステル類等が挙げられる。
【０１４２】
ホウ酸としては、具体的には例えばオルトホウ酸、メタホウ酸及びテトラホウ酸等が挙げられる。
【０１４３】
ホウ酸塩としては、ホウ酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩又はアンモニウム塩等が挙げられ、より具体的には、例えばメタホウ酸リチウム、四ホウ酸リチウム、五ホウ酸リチウム、過ホウ酸リチウム等のホウ酸リチウム；メタホウ酸ナトリウム、二ホウ酸ナトリウム、四ホウ酸ナトリウム、五ホウ酸ナトリウム、六ホウ酸ナトリウム、八ホウ酸ナトリウム等のホウ酸ナトリウム；メタホウ酸カリウム、四ホウ酸カリウム、五ホウ酸カリウム、六ホウ酸カリウム、八ホウ酸カリウム等のホウ酸カリウム；メタホウ酸カルシウム、二ホウ酸カルシウム、四ホウ酸三カルシウム、四ホウ酸五カルシウム、六ホウ酸カルシウム等のホウ酸カルシウム；メタホウ酸マグネシウム、二ホウ酸マグネシウム、四ホウ酸三マグネシウム、四ホウ酸五マグネシウム、六ホウ酸マグネシウム等のホウ酸マグネシウム；及びメタホウ酸アンモニウム、四ホウ酸アンモニウム、五ホウ酸アンモニウム、八ホウ酸アンモニウム等のホウ酸アンモニウム等が挙げられる。
【０１４４】
また、ホウ酸エステルとしては、ホウ酸と好ましくは炭素数１〜６のアルキルアルコールとのエステル等が挙げられ、より具体的には例えば、ホウ酸モノメチル、ホウ酸ジメチル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸モノエチル、ホウ酸ジエチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸モノプロピル、ホウ酸ジプロピル、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸モノブチル、ホウ酸ジブチル、ホウ酸トリブチル等が挙げられる。
【０１４５】
上記ホウ素化合物を作用させたコハク酸イミド誘導体は、耐熱性、酸化安定性に優れることから好ましく用いられる。
【０１４６】
また、一般式（８）又は（９）で表される化合物に作用させる含酸素有機化合物としては、具体的には、例えば、ギ酸、酢酸、グリコール酸、プロピオン酸、乳酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデシル酸、ラウリン酸、トリデカン酸、ミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ノナデカン酸、エイコサン酸等の炭素数１〜３０のモノカルボン酸や、シュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸もしくはこれらの無水物、又はエステル化合物、炭素数２〜６のアルキレンオキサイド、ヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネート等が挙げられる。
【０１４７】
このような含酸素有機化合物を作用させることで、例えば、一般式（８）又は（９）で表される化合物におけるアミノ基又はイミノ基の一部又は全部が次の一般式（１０）で示す構造になると推定される。
【０１４８】
【化１０】
2008231189.tif 000011
【０１４９】
上記一般式（１０）中のＲ１８は水素原子、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数１〜２４のアルケニル基、炭素数１〜２４アルコキシ基、又は−Ｏ−（Ｒ１９Ｏ）ｍＨで表されるヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレン基を示し、Ｒ１９は炭素数１〜４のアルキレン基、ｍは１〜５の整数を示す。これらの中ではアミノ基又はイミノ基の全てにこれら含酸素有機化合物を作用させたものを主成分とするポリブテニルビスコハク酸イミドがスラッジ分散性に優れるため好ましく用いられる。そのような化合物は、例えば一般式（８）の化合物１モルに対し、例えば０．５〜（ｎ−１）モル、好ましくは（ｎ−１）モルの含酸素有機化合物を作用させることで得られる。このような含酸素有機化合物を作用させたコハク酸イミド誘導体は、スラッジ分散性に優れるため好ましく、特にヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネートを作用させたものが好ましい。
【０１５０】
本発明の潤滑油組成物に無灰分散剤を含有させる場合の好ましい態様としては、（Ｄ１）重量平均分子量が６５００以上の無灰分散剤及び／又は（Ｄ２）重量平均分子量が３０００以上でありホウ素を含有する無灰分散剤、を含有させることが好ましく、すす混入下における摩耗を大幅に低減することができるとともに高温清浄性にも優れた組成物を得ることができる点で、これら（Ｄ１）及び（Ｄ２）を併用することが特に好ましい。これら無灰分散剤の中では、上記したポリブテニルコハク酸イミド及びその誘導体、特にビスタイプのものであることが望ましい。
【０１５１】
ここで、（Ｄ１）成分の重量平均分子量は６５００〜２００００であり、好ましくは８０００以上、さらに好ましくは９０００以上であり、好ましくは１５０００以下、特に好ましくは１２０００以下である。また、（Ｄ２）成分の重量平均分子量は３０００〜２００００であり、好ましくは４０００〜６５００、より好ましくは４５００〜５５００である。
【０１５２】
本発明の潤滑油組成物における（Ｄ）無灰分散剤の含有量は、組成物全量を基準として、窒素元素換算で、好ましくは０．０１〜０．４質量％であることが必要であり、好ましくは０．０２質量％以上、さらに好ましくは０．０４質量％以上であり、また、好ましくは０．３質量％以下、より好ましくは０．２質量％以下、さらに好ましくは０．１質量％以下である。（Ｄ）無灰分散剤の含有量が上記下限値に満たない場合は、すす混入下における摩耗防止性が不十分となるとともに、十分な清浄性効果が発揮できず、一方、その含有量が上記上限値を超える場合は、低温粘度特性の悪化及び抗乳化性が悪化するためそれぞれ好ましくない。
【０１５３】
なお、（Ｄ１）成分を使用する場合、すす混入下における摩耗防止性を高め、低温粘度特性にも優れる点で、その含有量は、組成物全量を基準として、窒素元素換算で、好ましくは０．００５〜０．１質量％であり、より好ましくは０．０１〜０．０４質量％である。
【０１５４】
また、（Ｄ２）成分を使用する場合、十分な高温清浄性や熱安定性を高めるために、その含有量は、組成物全量を基準として、窒素元素換算で、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０２質量％以上であり、また、好ましくは０．３質量％以下、より好ましくは０．１質量％以下、さらに好ましくは０．０４質量％以下である。また、同様の理由で、その含有量は、組成物全量を基準として、ホウ素元素換算で、好ましくは０．００１質量％以上、より好ましくは０．００５質量％以上、さらに好ましくは０．００８質量％以上であり、また、好ましくは０．２質量％以下、より好ましくは０．１質量％以下、さらに好ましくは０．０４質量％以下、特に好ましくは０．０２質量％以下である。
【０１５５】
また、（Ｄ２）成分としては、そのホウ素含有量と窒素含有量との質量比（Ｂ／Ｎ比）が、通常、０．１〜５、好ましくは０．１〜１、より好ましくは０．２〜０．６のものを選択して使用することが特に好ましい。
【０１５６】
なお、本発明における（Ｄ）無灰分散剤に起因するホウ素含有量と窒素含有量との質量比（Ｂ／Ｎ比）は、すす混入下における摩耗及び摩擦を低減し、高温清浄性を高めるために、好ましくは０．０１〜５、好ましくは０．０５〜１、より好ましくは０．１〜０．４、特に好ましくは０．１〜０．２となるように含有させることが望ましい。
【０１５７】
本発明の潤滑油組成物は、上記構成により、すす混入下における摩耗及び摩擦を低減し、高温清浄性に優れるものであり、冷態時の始動性や省燃費性をも改善できるものであるが、その性能をさらに向上させるために、又は、その他の目的に応じて潤滑油に一般的に使用されている任意の添加剤を添加することができる。特に、本発明の潤滑油組成物には、（Ｅ）成分として、有機モリブデン化合物が好ましく含有される。
【０１５８】
有機モリブデン化合物としては、（Ｅ１）モリブデンジチオホスフェート及びモリブデンジチオカーバメートから選ばれる有機モリブデン化合物（モリブデン系摩擦調整剤）及び（Ｅ２）モリブデンジチオホスフェート及びモリブデンジチオカーバメート以外の有機モリブデン化合物が挙げられる。（Ｅ２）成分としては、（Ｅ１）以外の有機モリブデン化合物であって、構成元素として硫黄を含有する有機モリブデン化合物及び構成元素として硫黄を含有しない有機モリブデン化合物（モリブデン系酸化防止剤）が挙げられ、本発明においては、（Ｅ２）成分を必須として含有させることが特に望ましい。
【０１５９】
モリブデンジチオホスフェートとしては、例えば、下記一般式（１１）で表される化合物が挙げられる。
【０１６０】
【化１１】
2008231189.tif 000012
【０１６１】
上記一般式（１１）中、Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２及びＲ２３は、それぞれ同一でも異なっていてもよく、炭素数２〜３０、好ましくは炭素数５〜１８、より好ましくは炭素数５〜１２のアルキル基、又は炭素数６〜１８、好ましくは炭素数１０〜１５の（アルキル）アリール基等の炭化水素基を示す。またＹ１、Ｙ２、Ｙ３及びＹ４は、それぞれ個別に、硫黄原子又は酸素原子を示す。
【０１６２】
アルキル基として好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でもよく、また直鎖状でも分枝状でもよい。
【０１６３】
（アルキル）アリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でもよく、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれら（アルキル）アリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる、全ての置換異性体が含まれる。
【０１６４】
好ましいモリブデンジチオホスフェートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化モリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である）、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオホスフェートとしては、１分子中に異なる炭素数及び／又は構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。
【０１６５】
モリブデンジチオカーバメートとしては、具体的には、下記一般式（１２）で表される化合物を用いることができる。
【０１６６】
【化１２】
2008231189.tif 000013
【０１６７】
上記一般式（１２）中、Ｒ２４、Ｒ２５、Ｒ２６及びＲ２７は、それぞれ同一でも異なっていてもよく、炭素数２〜２４、好ましくは炭素数４〜１３のアルキル基、又は炭素数６〜２４、好ましくは炭素数１０〜１５の（アルキル）アリール基等の炭化水素基を示す。またＹ５、Ｙ６、Ｙ７及びＹ８は、それぞれ個別に、硫黄原子又は酸素原子を示す。
【０１６８】
アルキル基として好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でもよく、また直鎖状でも分枝状でもよい。
【０１６９】
（アルキル）アリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でもよく、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれら（アルキル）アリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる、全ての置換異性体が含まれる。また、上記構造以外のモリブデンジチオカーバメートとしては、ＷＯ９８／２６０３０あるいはＷＯ９９／３１１１３に開示されるようなチオ又はポリチオ−三核モリブデンにジチオカーバメート基が配位した構造を有するもの等が挙げられる。
【０１７０】
好ましいモリブデンジチオカーバメートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化モリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である）、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオカーバメートとしては、１分子中に異なる炭素数及び／又は構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。
【０１７１】
また、モリブデンジチオホスフェート及びモリブデンジチオカーバメート以外の有機モリブデン化合物（Ｅ２）としては、（Ｅ１）以外の、構成元素として硫黄を含有する有機モリブデン化合物が挙げられる。構成元素として硫黄を含有する有機モリブデン化合物としては、モリブデン化合物（例えば、二酸化モリブデン、三酸化モリブデン等の酸化モリブデン、オルトモリブデン酸、パラモリブデン酸、（ポリ）硫化モリブデン酸等のモリブデン酸、これらモリブデン酸の金属塩、アンモニウム塩等のモリブデン酸塩、二硫化モリブデン、三硫化モリブデン、五硫化モリブデン、ポリ硫化モリブデン等の硫化モリブデン、硫化モリブデン酸、硫化モリブデン酸の金属塩又はアミン塩、塩化モリブデン等のハロゲン化モリブデン等）と、硫黄含有有機化合物（例えば、アルキル（チオ）キサンテート、チアジアゾール、メルカプトチアジアゾール、チオカーボネート、テトラハイドロカルビルチウラムジスルフィド、ビス（ジ（チオ）ハイドロカルビルジチオホスホネート）ジスルフィド、有機（ポリ）サルファイド、硫化エステル等）あるいはその他の有機化合物との錯体等、あるいは、上記硫化モリブデン、硫化モリブデン酸、あるいは酸化モリブデンの硫化物、モリブデン酸の硫化物の等の硫黄含有モリブデン化合物と、構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物の項で後述するアミン化合物、コハク酸イミド、有機酸、アルコール等の硫黄を含まない有機化合物との錯体等、あるいは後述する、構成元素として硫黄を含まないモリブデン化合物と、該硫黄を含まない有機化合物と、硫黄源（元素イオウ、硫化水素、五硫化リン、酸化硫黄、無機硫化物、ヒドロカルビル（ポリ）スルフィド、硫化オレフィン、硫化エステル、硫化ワックス、硫化カルボン酸、硫化アルキルフェノール、チオアセトアミド、チオ尿素等）とを反応させた硫黄含有有機モリブデン化合物等様々なものを挙げることができる。これらの硫黄含有有機モリブデン化合物は、例えば特開昭５６−１０５９１号公報、米国特許第４２６３１５２号公報等に詳細な製造方法が記載されている。
【０１７２】
また、モリブデンジチオホスフェート及びモリブデンジチオカーバメート以外の有機モリブデン化合物（Ｅ２）としては、構成元素として硫黄を含有しない有機モリブデン化合物を用いることができる。
【０１７３】
構成元素として硫黄を含まない有機モリブデン化合物としては、具体的には、モリブデン−アミン錯体、モリブデン−コハク酸イミド錯体、有機酸のモリブデン塩、アルコールのモリブデン塩などが挙げられ、中でも、モリブデン−アミン錯体、有機酸のモリブデン塩及びアルコールのモリブデン塩が好ましい。
【０１７４】
上記モリブデン−アミン錯体を構成するモリブデン化合物としては、三酸化モリブデン又はその水和物（ＭｏＯ３・ｎＨ２Ｏ）、モリブデン酸（Ｈ２ＭｏＯ４）、モリブデン酸アルカリ金属塩（Ｍ２ＭｏＯ４；Ｍはアルカリ金属を示す）、モリブデン酸アンモニウム（（ＮＨ４）２ＭｏＯ４又は（ＮＨ４）６［Ｍｏ７Ｏ２４］・４Ｈ２Ｏ）、ＭｏＣｌ５、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｃｌ２、ＭｏＯ２Ｂｒ２、Ｍｏ２Ｏ３Ｃｌ６等の硫黄を含まないモリブデン化合物が挙げられる。これらのモリブデン化合物の中でも、モリブデン−アミン錯体の収率の点から、６価のモリブデン化合物が好ましい。さらに、入手性の点から、６価のモリブデン化合物の中でも、三酸化モリブデン又はその水和物、モリブデン酸、モリブデン酸アルカリ金属塩、及びモリブデン酸アンモニウムが好ましい。
【０１７５】
また、モリブデン−アミン錯体を構成するアミン化合物としては、特に制限されないが、窒素化合物としては、具体的には、モノアミン、ジアミン、ポリアミン及びアルカノールアミンが挙げられる。より具体的には、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、テトラデシルアミン、ペンタデシルアミン、ヘキサデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、ジノニルアミン、ジデシルアミン、ジウンデシルアミン、ジドデシルアミン、ジトリデシルアミン、ジテトラデシルアミン、ジペンタデシルアミン、ジヘキサデシルアミン、ジヘプタデシルアミン、ジオクタデシルアミン、メチルエチルアミン、メチルプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルプロピルアミン、エチルブチルアミン、及びプロピルブチルアミン等の炭素数１〜３０のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルキルアミン；エテニルアミン、プロペニルアミン、ブテニルアミン、オクテニルアミン、及びオレイルアミン等の炭素数２〜３０のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルケニルアミン；メタノールアミン、エタノールアミン、プロパノールアミン、ブタノールアミン、ペンタノールアミン、ヘキサノールアミン、ヘプタノールアミン、オクタノールアミン、ノナノールアミン、メタノールエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールプロパノールアミン、エタノールブタノールアミン、及びプロパノールブタノールアミン等の炭素数１〜３０のアルカノール基（これらのアルカノール基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルカノールアミン；メチレンジアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、及びブチレンジアミン等の炭素数１〜３０のアルキレン基を有するアルキレンジアミン；ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミン；ウンデシルジエチルアミン、ウンデシルジエタノールアミン、ドデシルジプロパノールアミン、オレイルジエタノールアミン、オレイルプロピレンジアミン、ステアリルテトラエチレンペンタミン等の上記モノアミン、ジアミン、ポリアミンに炭素数８〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物やイミダゾリン等の複素環化合物；これらの化合物のアルキレンオキシド付加物；及びこれらの混合物等が例示できる。これらのアミン化合物の中でも、第１級アミン、第２級アミン及びアルカノールアミンが好ましい。
【０１７６】
モリブデン−アミン錯体を構成するアミン化合物が有する炭化水素基の炭素数は、好ましくは４以上であり、より好ましくは４〜３０であり、特に好ましくは８〜１８である。アミン化合物の炭化水素基の炭素数が４未満であると、溶解性が悪化する傾向にある。また、アミン化合物の炭素数を３０以下とすることにより、モリブデン−アミン錯体におけるモリブデン含量を相対的に高めることができ、少量の配合で本発明の効果をより高めることができる。
【０１７７】
また、モリブデン−コハク酸イミド錯体としては、上記モリブデン−アミン錯体の説明において例示されたような硫黄を含まないモリブデン化合物と、炭素数４以上のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミドとの錯体が挙げられる。コハク酸イミドとしては、無灰分散剤の項で述べる炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミドあるいはその誘導体や、炭素数４〜３９、好ましくは炭素数８〜１８のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミド等が挙げられる。コハク酸イミドにおけるアルキル基又はアルケニル基の炭素数が４未満であると溶解性が悪化する傾向にある。また、炭素数３０を超え４００以下のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミドを使用することもできるが、当該アルキル基又はアルケニル基の炭素数を３０以下とすることにより、モリブデン−コハク酸イミド錯体におけるモリブデン含有量を相対的に高めることができ、少量の配合で本発明の効果をより高めることができる。
【０１７８】
また、有機酸のモリブデン塩としては、上記モリブデン−アミン錯体の説明において例示されたモリブデン酸化物あるいはモリブデン水酸化物、モリブデン炭酸塩又はモリブデン塩化物等のモリブデン塩基と、有機酸との塩が挙げられる。有機酸としては、前記（Ｂ３）成分の項で例示した、硫黄を含有しないリン含有酸、及びカルボン酸が好ましい。
【０１７９】
カルボン酸のモリブデン塩を構成するカルボン酸としては、一塩基酸又は多塩基酸のいずれであってもよい。
【０１８０】
一塩基酸としては、炭素数が通常２〜３０、好ましくは４〜２４の脂肪酸が用いられ、その脂肪酸は直鎖のものでも分岐のものでもよく、また飽和のものでも不飽和のものでもよい。具体的には、例えば、酢酸、プロピオン酸、直鎖状又は分岐状のブタン酸、直鎖状又は分岐状のペンタン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタン酸、直鎖状又は分岐状のオクタン酸、直鎖状又は分岐状のノナン酸、直鎖状又は分岐状のデカン酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン酸、直鎖状又は分岐状のドデカン酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖状又は分岐状のノナデカン酸、直鎖状又は分岐状のイコサン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコサン酸、直鎖状又は分岐状のドコサン酸、直鎖状又は分岐状のトリコサン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコサン酸等の飽和脂肪酸、アクリル酸、直鎖状又は分岐状のブテン酸、直鎖状又は分岐状のペンテン酸、直鎖状又は分岐状のヘキセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン酸、直鎖状又は分岐状のオクテン酸、直鎖状又は分岐状のノネン酸、直鎖状又は分岐状のデセン酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン酸、直鎖状又は分岐状のドデセン酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン酸、直鎖状又は分岐状のペンタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン酸、直鎖状又は分岐状のオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖状又は分岐状のノナデセン酸、直鎖状又は分岐状のイコセン酸、直鎖状又は分岐状のヘンイコセン酸、直鎖状又は分岐状のドコセン酸、直鎖状又は分岐状のトリコセン酸、直鎖状又は分岐状のテトラコセン酸等の不飽和脂肪酸、及びこれらの混合物等が挙げられる。
【０１８１】
また、一塩基酸としては、上記脂肪酸の他に、単環又は多環カルボン酸（水酸基を有していてもよい）を用いてもよく、その炭素数は、好ましくは４〜３０、より好ましくは７〜３０である。単環又は多環カルボン酸としては、炭素数１〜３０、好ましくは炭素数１〜２０の直鎖状又は分岐状のアルキル基を０〜３個、好ましくは１〜２個有する芳香族カルボン酸又はシクロアルキルカルボン酸等が挙げられ、より具体的には、（アルキル）ベンゼンカルボン酸、（アルキル）ナフタレンカルボン酸、（アルキル）シクロアルキルカルボン酸等が例示できる。単環又は多環カルボン酸の好ましい例としては、安息香酸、サリチル酸、アルキル安息香酸、アルキルサリチル酸、シクロヘキサンカルボン酸等が挙げられる。
【０１８２】
また、多塩基酸としては、二塩基酸、三塩基酸、四塩基酸等が挙げられる。多塩基酸は鎖状多塩基酸、環状多塩基酸のいずれであってもよい。また、鎖状多塩基酸の場合、直鎖状、分岐状のいずれであってもよく、また、飽和、不飽和のいずれであってもよい。鎖状多塩基酸としては、炭素数２〜１６の鎖状二塩基酸が好ましく、具体的には例えば、エタン二酸、プロパン二酸、直鎖状又は分岐状のブタン二酸、直鎖状又は分岐状のペンタン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタン二酸、直鎖状又は分岐状のオクタン二酸、直鎖状又は分岐状のノナン二酸、直鎖状又は分岐状のデカン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデカン二酸、直鎖状又は分岐状のドデカン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデカン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデカン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプテン二酸、直鎖状又は分岐状のオクテン二酸、直鎖状又は分岐状のノネン二酸、直鎖状又は分岐状のデセン二酸、直鎖状又は分岐状のウンデセン二酸、直鎖状又は分岐状のドデセン二酸、直鎖状又は分岐状のトリデセン二酸、直鎖状又は分岐状のテトラデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘプタデセン二酸、直鎖状又は分岐状のヘキサデセン二酸、アルケニルコハク酸及びこれらの混合物等が挙げられる。また、環状多塩基酸としては、１、２−シクロヘキサンジカルボン酸、４−シクロヘキセン−１，２−ジカルボン酸の脂環式ジカルボン酸、フタル酸等の芳香族ジカルボン酸、トリメリット酸等の芳香族トリカルボン酸、ピロメリット酸等の芳香族テトラカルボン酸等が挙げられる。
【０１８３】
また、アルコールのモリブデン塩としては、上記モリブデン−アミン錯体の説明において例示されたような硫黄を含まないモリブデン化合物と、アルコールとの塩が挙げられ、アルコールは１価アルコール、多価アルコール、多価アルコールの部分エステルもしくは部分エーテル化合物、水酸基を有する窒素化合物（アルカノールアミン等）などのいずれであってもよい。なお、モリブデン酸は強酸であり、アルコールとの反応によりエステルを形成するが、当該モリブデン酸とアルコールとのエステルも本発明でいうアルコールのモリブデン塩に包含される。
【０１８４】
一価アルコールとしては、通常炭素数１〜２４、好ましくは１〜１２、より好ましくは１〜８のものが用いられ、このようなアルコールとしては直鎖のものでも分岐のものでもよく、また飽和のものであっても不飽和のものであってもよい。炭素数１〜２４のアルコールとしては、具体的には例えば、メタノール、エタノール、直鎖状又は分岐状のプロパノール、直鎖状又は分岐状のブタノール、直鎖状又は分岐状のペンタノール、直鎖状又は分岐状のヘキサノール、直鎖状又は分岐状のヘプタノール、直鎖状又は分岐状のオクタノール、直鎖状又は分岐状のノナノール、直鎖状又は分岐状のデカノール、直鎖状又は分岐状のウンデカノール、直鎖状又は分岐状のドデカノール、直鎖状又は分岐状のトリデカノール、直鎖状又は分岐状のテトラデカノール、直鎖状又は分岐状のペンタデカノール、直鎖状又は分岐状のヘキサデカノール、直鎖状又は分岐状のヘプタデカノール、直鎖状又は分岐状のオクタデカノール、直鎖状又は分岐状のノナデカノール、直鎖状又は分岐状のイコサノール、直鎖状又は分岐状のヘンイコサノール、直鎖状又は分岐状のトリコサノール、直鎖状又は分岐状のテトラコサノール及びこれらの混合物等が挙げられる。
【０１８５】
また、多価アルコールとしては、通常２〜１０価、好ましくは２〜６価のものが用いられる。２〜１０の多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（エチレングリコールの３〜１５量体）、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール（プロピレングリコールの３〜１５量体）、１，３−プロパンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール等の２価アルコール；グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜８量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン等）、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等）及びこれらの２〜８量体、ペンタエリスリトール及びこれらの２〜４量体、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の多価アルコール；キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、スクロース等の糖類、及びこれらの混合物等が挙げられる。
【０１８６】
また、多価アルコールの部分エステルとしては、上記多価アルコールの説明において例示された多価アルコールが有する水酸基の一部がヒドロカルビルエステル化された化合物等が挙げられ、中でもグリセリンモノオレート、グリセリンジオレート、ソルビタンモノオレート、ソルビタンジオレート、ペンタエリスリトールモノオレート、ポリエチレングリコールモノオレート、ポリグリセリンモノオレート等が好ましい。
【０１８７】
また、多価アルコールの部分エーテルとしては、上記多価アルコールの説明において例示された多価アルコールが有する水酸基の一部がヒドロカルビルエーテル化された化合物、多価アルコール同士の縮合によりエーテル結合が形成された化合物（ソルビタン縮合物等）などが挙げられ、中でも３−オクタデシルオキシ−１，２−プロパンジオール、３−オクタデセニルオキシ−１，２−プロパンジオール、ポリエチレングリコールアルキルエーテル等が好ましい。
【０１８８】
また、水酸基を有する窒素化合物としては、上記モリブデン−アミン錯体の説明において例示されたアルカノールアミン、並びに当該アルカノールのアミノ基がアミド化されたアルカノールアミド（ジエタノールアミド等）などが挙げられ、中でもステアリルジエタノールアミン、ポリエチレングリコールステアリルアミン、ポリエチレングリコールジオレイルアミン、ヒドロキシエチルラウリルアミン、オレイン酸ジエタノールアミド等が好ましい。
【０１８９】
本発明における（Ｅ）有機モリブデン化合物としては、初期における摩擦低減効果に優れる点で、モリブデンジチオホスフェート及びモリブデンジチオカーバメートから選ばれる１種又は２種以上の硫黄含有有機モリブデン化合物（Ｅ１）を使用することが好ましい。また、高温清浄性に優れ、粘度増加を抑制し、省燃費性能を長期間維持しやすい点で、モリブデンジチオホスフェート及びモリブデンジチオカーバメート以外の有機モリブデン化合物（Ｅ２）を使用することが好ましい。なお（Ｅ２）成分としては、上記に例示したもののうち、硫黄含有モリブデン化合物（例えば硫化モリブデン、オキシ硫化モリブデン、モリブデン酸の硫化物等）と、構成元素として硫黄を含まない有機化合物（アミン化合物、コハク酸イミド、アルコール、カルボン酸等）との錯体又は塩、構成元素として硫黄を含まないモリブデン化合物（オキシモリブデン、モリブデン酸等）と、構成元素として硫黄を含まない有機化合物（アミン化合物、コハク酸イミド、アルコール、カルボン酸等）との錯体又は塩、硫黄含有モリブデン化合物もしくは構成元素として硫黄を含まないモリブデン化合物と、構成元素として硫黄を含まない有機化合物と、硫黄源とを反応させた有機モリブデン化合物から選ばれる１種又は２種以上の有機モリブデン化合物が好ましい。
【０１９０】
本発明においては、高温清浄性にも優れ、すす混入下においても初期の省燃費性能の持続性に優れた組成物を得ることができる点で、（Ｅ２）を使用することが特に好ましい。
【０１９１】
本発明の組成物において、有機モリブデン化合物を用いる場合、その含有量は特に制限されないが、組成物全量を基準として、モリブデン元素換算で、好ましくは０．００１質量％以上であり、好ましくは０．００５質量％以上、より好ましくは０．０１質量％以上である。また、好ましくは０．２質量％以下であり、好ましくは０．１質量％以下、より好ましくは０．０５質量％以下、特に好ましくは０．０３質量％以下である。その含有量が０．００１質量％未満の場合、潤滑油組成物の熱・酸化安定性が不十分となり、特に、長期間に渡って優れた清浄性を維持させることができなくなる傾向にある。一方、含有量が０．２質量％を超える場合、含有量に見合う効果が得られず、また、潤滑油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。
【０１９２】
本発明の潤滑油組成物に好ましく添加することができる、有機モリブデン化合物（Ｅ）以外の添加剤としては、例えば、無灰酸化防止剤、有機金属系酸化防止剤、粘度指数向上剤、（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤、及び着色剤等の添加剤を挙げることができる。
【０１９３】
無灰酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤やアミン系酸化防止剤等の無灰系酸化防止剤等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。酸化防止剤の添加により、潤滑油組成物の酸化防止性をより高められ、本発明の組成物の酸化安定性、高温清浄性及び塩基価維持性をより高めることができる。
【０１９４】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ペンタエリスリチル−テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル置換脂肪酸エステル類等を好ましい例として挙げることができる。これらは２種以上を混合して使用してもよい。
【０１９５】
アミン系酸化防止剤としては、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、及びジアルキルジフェニルアミンを挙げることができる。これらは２種以上を混合して使用してもよい。
【０１９６】
また、有機金属系酸化防止剤としては、金属を含有し、酸化防止効果の認められる公知の有機金属系酸化防止剤を使用することができるが、上述した有機モリブデン化合物のうちの（Ｅ２）成分を好ましく使用することができる。
【０１９７】
上記フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、有機金属酸化防止剤は組み合わせて配合してもよい。
【０１９８】
本発明の潤滑油組成物において酸化防止剤を含有させる場合、その含有量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．０１〜２０質量％であり、好ましくは０．１〜１０質量％、より好ましくは０．５〜５質量％である。その含有量が２０質量％を超える場合は、配合量に見合った十分な性能が得られず、一方、その含有量が０．０１質量％未満の場合、塩基価維持性の向上効果が小さいためそれぞれ好ましくない。
【０１９９】
粘度指数向上剤としては、非分散型あるいは分散型の粘度指数向上剤が挙げられる。具体的には、非分散型又は分散型ポリメタクリレート類、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水素化物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、ポリメタクリレート−スチレン共重合体、ポリメタクリレート−オレフィン共重合体、及びポリアルキルスチレン等が挙げられる。粘度指数向上剤を含有させる場合の含有量は、通常、組成物全量基準で０．１〜２０質量％であり、好ましくは１〜１５質量％、さらに好ましくは３〜１０質量％である。
【０２００】
（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤としては、例えば硫黄系極圧剤を使用することができ、すす混入下における摩耗を抑制する効果が期待できる。
【０２０１】
硫黄系極圧剤としては、ジスルフィド類、ポリスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、硫化エステル、ジチオカーバメート、ジチオカルバミン酸亜鉛等の硫黄含有化合物等が挙げられ、硫化油脂が最も好ましい。これらの化合物の中でも、硫黄系極圧剤中の硫黄含有量が好ましくは１〜４０質量％、より好ましくは５〜２０質量％、さらに好ましくは５〜１５質量％のものを使用することが望ましい。硫黄系極圧剤中の硫黄含有量が高すぎてもすす混入下における摩耗を抑制する効果が硫黄含有量に見合う効果とはならず、かえって塩基価維持性能が悪化する恐れがあり、一方、硫黄系極圧剤中の硫黄含有量が小さい場合は、すす混入下における摩耗を抑制する効果が小さい。また、その他の摩耗防止剤としては、ホウ酸エステル、無灰系摩耗防止剤、金属系摩耗防止剤等公知のものを使用することができる。
【０２０２】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｂ）成分以外の摩耗防止剤を含有させる場合の含有量は、組成物全量基準で、通常０．０１〜１０質量％、好ましくは０．１〜５質量％である。
【０２０３】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、及びイミダゾール系化合物等が挙げられる。
【０２０４】
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等が挙げられる。
【０２０５】
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
【０２０６】
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、及びβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
【０２０７】
流動点降下剤としては、潤滑油基油の性状に応じて公知の流動点降下剤を任意に選択することができるが、重量平均分子量が５０，０００を超え１５０，０００以下、好ましくは、８０，０００〜１２０，０００のポリメタクリレートが好ましい。
【０２０８】
消泡剤としては、潤滑油用の消泡剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、例えば、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン等のシリコーン類が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができる。消泡剤としては、例えば、シリコーンオイル、アルケニルコハク酸誘導体、ポリヒドロキシ脂肪族アルコールと長鎖脂肪酸のエステル、メチルサリシレートとｏ−ヒドロキシベンジルアルコール、アルミニウムステアレート、オレイン酸カリウム、Ｎ−ジアルキル−アリルアミンニトロアミノアルカノール、イソアミルオクチルホスフェートの芳香族アミン塩、アルキルアルキレンジホスフェート、チオエーテルの金属誘導体、ジスルフィドの金属誘導体、脂肪族炭化水素のフッ素化合物、トリエチルシラン、ジクロロシラン、アルキルフェニルポリエチレングリコールエーテルスルフィド、フルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
【０２０９】
着色剤としては、通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、また任意の量を配合することができるが、通常その配合量は、組成物全量基準で０．００１〜１．０質量％である。
【０２１０】
これらの添加剤を本発明の潤滑油組成物に含有させる場合、その含有量は組成物全量基準で、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤ではそれぞれ０．００５〜５質量％、金属不活性化剤では０．００５〜１質量％、流動点降下剤では、０．０１〜１質量％、消泡剤では０．０００１〜１質量％、着色剤では０．００１〜１．０質量％の範囲で通常選ばれる。
【０２１１】
本発明の潤滑油組成物における硫黄含有量は特に制限はないが、０．３質量％以下であることが好ましく、０．２６質量％以下であることがより好ましく、０．２質量％以下であることがより好ましく、０．１５質量％以下であることが特に好ましい。硫黄含有量が０．３質量％より多くなると、排ガス後処理装置の酸化触媒、ＮＯｘ吸蔵還元触媒、及びＤＰＦの寿命が短くなる傾向にある。また、本発明の潤滑油組成物の硫酸灰分は、排気ガス後処理装置の性能の維持の点から、好ましくは１．２質量％以下であり、より好ましくは１．０質量％以下、さらに好ましくは０．９質量％以下であり、好ましくは０．３質量％以上、特に０．７質量％以上とすることで、すす混入下における摩耗及び摩擦を低減できるとともに、高温清浄性にも優れた組成物を得ることができる。
【０２１２】
本発明の潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、エンジン等の潤滑性を適正に維持できる点で通常５〜３０ｍｍ２／ｓであるが、すす混入下における摩耗防止性を維持しやすく、攪拌抵抗による摩擦抵抗を抑制できる点で、好ましくは８〜２５ｍｍ２／ｓ、より好ましくは９．３〜１６．３ｍｍ２／ｓ、特に好ましくは９．３〜１１．５ｍｍ２／ｓである。
【０２１３】
また、本発明の潤滑油組成物の粘度指数は、粘度−温度特性と省燃費性が向上する点から、通常１４０以上であり、好ましくは１５０以上、より好ましくは１６０以上、さらに好ましくは１７０以上であり、せん断安定性と高温清浄性や塩基価維持性能に優れる点から、好ましくは２５０以下、より好ましくは２００以下、さらに好ましくは１９０以下である。
【０２１４】
さらに、本発明の潤滑油組成物は、１５０℃におけるＴＢＳ粘度を好ましくは２．６ｍＰａ・ｓ以上、特に２．９〜３．７ｍＰａ・ｓとすることで、特にすす混入下における摩耗をより低減でき、−２５℃におけるＣＣＳ粘度を３５００ｍＰａ・ｓ以下あるいは、−３０℃におけるＣＣＳ粘度を３２５０ｍＰａ・ｓ以下とすることで、冬季あるいは寒冷地においても低温始動性にも優れ、冷態時における省燃費性を改善することができ、０Ｗ−２０、５Ｗ−２０、０Ｗ−３０、５Ｗ−３０グレードのエンジン油、特に０Ｗ−３０エンジン油として好適な潤滑油組成物を得ることができる。
【０２１５】
本発明の潤滑油組成物は、摩耗及び摩擦を低減するとともに高温清浄性に優れ、特にＺｎＤＴＰ等のリン化合物の配合量を低減した場合に顕著となるすす混入による摩耗増加や摩擦増加を抑制し、かつ長期に渡りこれを維持しやすく、排ガス後処理装置への影響を緩和しうる。従って、ＤＰＦや各種触媒等の排ガス後処理装置を装着したディーゼルエンジンや直噴ガソリンエンジン用に好適な潤滑油組成物である。また、このような用途のエンジン用だけでなく、二輪車用、四輪車用、発電用、コジェネレーション用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジンにも好適に使用でき、さらには、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下の燃料を使用するこれらの各種エンジンに対しても好適に使用することができるだけでなく、船舶用、船外機用の各種エンジンに対しても有用である。また、低硫黄燃料、例えば、硫黄分が５０質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは３０質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは１０質量ｐｐｍ以下の燃料（例えばガソリン、軽油、灯油、アルコール、ジメチルエーテル、ＬＰＧ、天然ガス、水素、ＧＴＬ（ガストゥリキッド）燃料等）を用いる内燃機関用潤滑油に好適である。また、本発明の潤滑油組成物は、酸化安定性にも優れるため、自動又は手動変速機等の駆動系用潤滑油、グリース、湿式ブレーキ油、油圧作動油、タービン油、圧縮機油、軸受け油、冷凍機油等の潤滑油としても好適に使用することができる。
【実施例】
【０２１６】
以下、本発明の内容を実施例によってさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに何ら限定されるものではない。
【０２１７】
表１の組成となるように、実施例１〜５及び比較例１〜３の計８種の潤滑油組成物を調製した。基油としては、基油Ｏ−１〜基油Ｏ−３の計３種を用いた。ここで、基油（Ｘ）に相当する基油Ｏ−１（Ｘ２）は炭素数８〜１２のα−オレフィンのオリゴマー水素化物（ポリα−オレフィン水素化物）であり、基油（Ｙａ）に相当する基油Ｏ−２と、その他の基油Ｏ−３は、水素化分解鉱油である。基油の割合は基油全量基準、各添加剤の添加量は組成物全量基準である。これらの潤滑油組成物について、以下の評価方法によって性能を評価した。評価結果もあわせて表１に示す。
【０２１８】
（１）高速四球摩耗試験
すす混入油を模擬的に調製するために、試験油にカーボンブラックを１．５質量％分散させ、ＪＰＩ−５Ｓ−３２−９０に準拠して以下の試験条件で四球摩耗試験を行い、試験後の摩耗痕径を測定した。本試験においては、摩耗痕径が小さいものほど耐摩耗性に優れていることを意味する。
（試験条件）
回転数：１５００ｒｐｍ
荷重：２９４Ｎ
試験油温：１１０℃
試験時間：１時間
【０２１９】
（２）ＨＦＲＲ摩擦試験
新油及びカーボンブラックを１．５質量％分散させた油を試験油とし、ＨＦＲＲ摩擦試験機を用いて以下の条件にて摩擦係数を測定した。得られた結果を表１に記載した。本試験においては、摩擦係数が小さいものほど省燃費性に優れていることを意味し、カーボンブラック添加後の摩擦係数が小さいものほど摩擦低減効果の維持性に優れることを意味する。
（試験条件）
錘：２００ｇ
試験油温：１００℃
振幅：１ｍｍ
振動数：５０Ｈｚ
試験時間：１時間
摩擦係数測定：試験開始後５０分〜６０分後までの摩擦係数を平均した。
【０２２０】
（３）清浄性試験
ＪＰＩ−５Ｓ−５５９９に準拠し、ホットチューブ試験を行った。評点は無色透明（汚れ無）を１０点、黒色不透明を０点とし、この間をあらかじめ１刻みで作成した標準チューブを参照して評価した。
【０２２１】
【表１】
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【０２２２】
表１に示したように、実施例１〜５の潤滑油組成物は、カーボンブラック分散時の摩耗防止性に優れ、新油時及びカーボンブラック分散時の摩擦係数がいずれも小さく、また、高温清浄性にも優れている。特に実施例１のジブチルリン酸亜鉛に代えて２−エチルヘキシルリン酸亜鉛（モノ−ジ混合物）を用いた実施例３の潤滑油組成物では摩耗量を大幅に低減できることがわかった。これらの結果から、実施例１〜５の潤滑油組成物は、すす混入下においても、摩耗防止性と省燃費性に優れ、かつ省燃費性能を長期にわたって十分に維持することが可能な潤滑油組成物であることがわかる。また、実施例１の潤滑油組成物は硫酸灰分０．７６質量％であり、実施例２の潤滑油組成物は硫酸灰分０．８３質量％と低灰型である。従って排気ガス後処理装置の性能を長期にわたって十分に維持することが可能である。
【０２２３】
なお、実施例１〜５の潤滑油組成物は、ＳＡＥ  ０Ｗ及び５Ｗの粘度グレードの規格を満たすものであり、また、ＳＡＥ  ３０の粘度グレードの規格も満たすものである。従って、実施例の結果から明らかなとおり、通常の使用条件においても高温清浄性、摩耗防止性及び省燃費性に優れるとともに、すす混入下における摩耗防止性と省燃費性に特に優れ、さらには、冬季あるいは寒冷地における冷態時の低温始動性と省燃費性能にも優れるものである。
【０２２４】
一方、比較例の潤滑油組成物は、実施例１〜５の潤滑油組成物と比較して、カーボンブラック分散時の摩耗量が大きく、摩擦係数も大きい値を示した。実施例１の潤滑油組成物において、基油（Ｘ）を含有しない比較例１の潤滑油組成物や、無灰摩擦調整剤を配合せず、有機モリブデン化合物として、初期の摩擦低減効果に最も優れるモリブデンジチオカーバメートを配合した比較例２の潤滑油組成物の場合、カーボンブラック分散時の摩耗量が多く、摩擦係数も高い。また、リン系摩耗防止剤を添加しない比較例３の潤滑油組成物の場合、大幅な摩耗防止性の悪化が確認された。
【０２２５】
以上、現時点において、最も実践的であり、かつ、好ましいと思われる実施形態に関連して本発明を説明したが、本発明は、本願明細書中に開示された実施形態に限定されるものではなく、請求の範囲及び明細書全体から読み取れる発明の要旨あるいは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴う潤滑油組成物もまた本発明の技術的範囲に包含されるものとして理解されなければならない。