(57)【要約】【課題】装脱時の操作性の向上を図る上で有利な電子機器およびアクセサリーを提供する。【解決手段】アクセサリー本体３０とアクセサリー側取り付け部３２とを装脱位置とする。次に、基板３８の内面３８Ａを筐体１４に合わせ、係止突起５８を係止凹部２８に係止させるとともに、係脱片６３を係合溝２６に挿入する。次に、アクセサリー側取り付け部３２を装着位置に揺動する。これにより、係止爪部６６が係合溝２６内で回転して係止壁２８に係止し、アクセサリー側取り付け部３２が筐体１４の一端から離れる方向への移動が阻止され、アクセサリー１２は電子機器１０に対して正規の装着姿勢となる。【選択図】図１
2008218520.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
アクセサリーが装脱可能に装着される電子機器であって、
前記電子機器は電子機器側取り付け部を有し、
前記電子機器側取り付け部は、前記電子機器の筐体に設けられ互いに同軸上で円弧状に延在する複数の係合溝を含んで構成され、
前記アクセサリーは、アクセサリー本体と、前記電子機器側取り付け部に取り付けられるアクセサリー側取り付け部と、前記アクセサリー本体に対して前記アクセサリー側取り付け部を装脱位置と装着位置との間で揺動可能に連結する連結部と、前記アクセサリー側取り付け部を前記装脱位置および前記装着位置において係止保持する係止機構とを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は、前記装脱位置において前記係合溝に装脱可能で前記係合溝に挿入された状態で係合溝の延在方向に移動でき、前記アクセサリー側取り付け部が前記装着位置に位置した状態で前記筐体の壁部に係止し前記アクセサリー側取り付け部が、前記係合溝が形成された前記筐体の箇所から離れる方向への移動を阻止する係脱片を有する、
ことを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記アクセサリーはクリップであり、
前記アクセサリー本体は、細長形状の挟持片を揺動可能に支持する基板を有し、
前記基板は、前記挟持片が配置される表面と、その反対に位置し前記電子機器の前記筐体に合わされる内面とを有している、
ことを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
前記アクセサリーはクリップであり、
前記アクセサリー本体は、細長形状の挟持片を揺動可能に支持する基板を有し、
前記基板は、前記挟持片が配置される表面と、その反対に位置し前記電子機器の筐体に合わされる内面とを有し、
前記挟持片の長手方向の一端寄りの箇所が前記基板に枢支され、
前記挟持片の長手方向の他端を前記基板に当接する方向に付勢するスプリングが設けられ、
前記挟持片の長手方向の中間部に臨む前記基板の表面に、前記被挟持物を挟持した際にその挟持状態を安定させるための第１の突起と第２の突起とが基板の長手方向に間隔をおいて２つ設けられ、
前記第１の突起は前記第２の突起よりも前記挟持片が枢支された箇所寄りに位置しており、
前記第１の突起よりも前記挟持片が枢支された箇所寄りの前記基板の表面の箇所にリブが膨出形成され、
前記第１の突起は、前記アクセサリーが前記電子機器に装着された状態で前記電子機器の重心の近傍に位置している、
ことを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項４】
前記挟持片は、帯状に延在する帯片部と、前記帯片部の延在方向と直交する方向である幅方向の両側から屈曲された一対の屈曲片部とで構成され、
前記第１の突起と前記第２の突起は、前記一対の屈曲片部の間に位置するように配置されている、
ことを特徴とする請求項３記載の電子機器。
【請求項５】
前記電子機器の筐体は細長形状を呈し、
前記係合溝は、前記筐体の長手方向の端部に設けられ、
前記アクセサリーはクリップであり、
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板と、前記基板の長手方向に延在して前記基板上に揺動可能に設けられ前記基板との間で被挟持物を挟持する挟持片とを有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の端部に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記アクセサリー側取り付け部は、カバーと、前記カバーに取着された係合部材とを含んで構成され、
前記カバーまたは前記係合部材は前記連結板に、前記基板の長手方向と平行する方向に移動不能に、かつ、前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に組み付けられ、
前記複数の係脱片は、前記係合部材に一体に形成され前記連結板から突出し、
前記カバーは、前記アクセサリー側取り付け部が前記装着位置に位置した状態で、前記筐体の前記端部に連続する形状で形成されている、
ことを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項６】
前記アクセサリーはクリップであり、
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板と、前記基板の長手方向に延在して前記基板上に揺動可能に設けられ前記基板との間で被挟持物を挟持する挟持片とを有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の一端に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記基板はその厚さ方向の一方の面が、前記挟持片が配置される表面であり、他方の面が前記電子機器の筐体に合わされる内面であり、
前記挟持片の長手方向の一端寄りの箇所が前記基板の長手方向の一端寄りの箇所で枢支され、
前記基板の長手方向の他端寄りの箇所で前記内面に係止突起が形成され、
前記筐体に前記突起が係合される係止凹部が設けられている、
ことを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項７】
電子機器に装着されるアクセサリーであって、
前記アクセサリーは、アクセサリー本体と、前記電子機器に取り付けられるアクセサリー側取り付け部と、前記アクセサリー本体に対して前記アクセサリー側取り付け部を装脱位置と装着位置との間で揺動可能に連結する連結部と、前記アクセサリー側取り付け部を前記装脱位置および前記装着位置において係止保持する係止機構とを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は複数の係脱片を有し、
前記係脱片は、単一の円周上の異なる箇所から突出する複数の脚片部と、前記各脚片部の先部に設けられ前記突出する方向と交差する方向に突出する係止爪部とを有している、
ことを特徴とする電子機器用のアクセサリー。
【請求項８】
前記複数の脚片部は、単一の仮想円筒面上で周方向に離れた箇所をその仮想円筒面の長手方向に延在しており、
前記複数の係止爪部は、互いに同じ向きで前記仮想円筒面上を周方向に延在している、
ことを特徴とする請求項７記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項９】
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板を有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の端部に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記連結板は、互いに同軸上を延在する円弧状の内周部と、互いに対向する箇所に位置する一対の円弧状の外周部とを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は前記内周部と前記外周部を介して前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に連結されている、
ことを特徴とする請求項７記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１０】
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板を有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の端部に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記連結板は、互いに同軸上を延在する円弧状の内周部と、互いに対向する箇所に位置する一対の円弧状の外周部とを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は前記内周部と前記外周部を介して前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に連結され、
前記複数の係脱片は、前記連結板の内周部から突出している、
ことを特徴とする請求項７記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１１】
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板を有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の端部に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記連結板は、互いに同軸上を延在する円弧状の内周部と、互いに対向する箇所に位置する一対の円弧状の外周部とを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は前記内周部と前記外周部を介して前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に連結され、
前記アクセサリー側取り付け部は、カバーと、前記カバーに取着された係合部材とを含んで構成され、
前記複数の係脱片は、前記係合部材に一体に形成され前記連結板の内周部から突出している、
ことを特徴とする請求項７記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１２】
前記アクセサリーはクリップであり、
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板と、前記基板の長手方向に延在して前記基板上に揺動可能に設けられ前記基板との間で被挟持物を挟持する挟持片とを有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の端部に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記連結板は、互いに同軸上を延在する円弧状の内周部と、互いに対向する箇所に位置する一対の円弧状の外周部とを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は前記内周部と前記外周部を介して前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に連結され、
前記複数の係脱片は、前記連結板の内周部から突出している、
ことを特徴とする請求項７記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１３】
前記アクセサリーはクリップであり、
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板と、前記基板の長手方向に延在して前記基板上に揺動可能に設けられ前記基板との間で被挟持物を挟持する挟持片とを有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の端部に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記連結板は、互いに同軸上を延在する円弧状の内周部と、互いに対向する箇所に位置する一対の円弧状の外周部とを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は前記内周部と前記外周部を介して前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に連結され、
前記連結板は、前記基板に接続され前記内周部の中間部を構成する接続部と、前記接続部の両端からそれぞれ突出し前記内周部の両側を構成しかつ前記外周部をそれぞれ構成する一対のアームとを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は、カバーと、前記カバーに取着された係合部材とを含んで構成され、
前記複数の係脱片は、前記係合部材に一体に形成され前記連結板の内周部から突出し、
前記カバーまたは前記係合部材は前記連結板に、前記基板の長手方向と平行する方向に移動不能に組み付けられ、
前記一対のアームのうちの一方のアームの先端が前記カバーに当接することで前記装脱位置が決定され、前記一対のアームのうちの他方のアームの先端が前記カバーに当接することで前記装着位置が決定される、
ことを特徴とする請求項７記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１４】
前記アクセサリーはクリップであり、
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板と、前記基板の長手方向に延在して前記基板上に揺動可能に設けられ前記基板との間で被挟持物を挟持する挟持片とを有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の端部に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記連結板は、互いに同軸上を延在する円弧状の内周部と、互いに対向する箇所に位置する一対の円弧状の外周部とを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は前記内周部と前記外周部を介して前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に連結され、
前記連結板は、前記基板に接続され前記内周部の中間部を構成する接続部と、前記接続部の両端からそれぞれ突出し前記内周部の両側を構成しかつ前記外周部をそれぞれ構成する一対のアームとを有し、
前記アクセサリー側取り付け部は、カバーと、前記カバーに取着された係合部材とを含んで構成され、
前記複数の係脱片は、前記係合部材に一体に形成され前記連結板の内周部から突出し、
前記カバーまたは前記係合部材は前記連結板に、前記基板の長手方向と平行する方向に移動不能に組み付けられ、
前記一対のアームのうちの一方のアームの先端が前記カバーに当接することで前記装脱位置が決定され、前記一対のアームのうちの他方のアームの先端が前記カバーに当接することで前記装着位置が決定され、
前記一対のアームのうちの一方のアームの外周部の周方向に間隔をおいた箇所に２つの係合凹部が設けられ、前記カバーが前記一方のアームの外周部に臨む箇所に前記係合凹部に係合可能な係合凸部が設けられ、
前記係止機構は前記２つの係合凹部と前記係合凸部とで構成されている、
ことを特徴とする請求項７記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１５】
前記アクセサリーはクリップであり、
前記アクセサリー本体は、細長形状の基板と、前記基板の長手方向に延在して前記基板上に揺動可能に設けられ前記基板との間で被挟持物を挟持する挟持片とを有し、
前記連結部は、前記基板の長手方向の端部に前記基板の長手方向と直交する方向に屈曲形成された連結板を含んで構成され、
前記基板はその厚さ方向の一方の面が、前記挟持片が配置される表面であり、他方の面が前記電子機器の筐体に合わされる内面であり、
前記挟持片の長手方向の一端寄りの箇所が前記基板の長手方向の一端寄りの箇所で枢支され、
前記基板の長手方向の一端寄りの箇所に、前記枢支された箇所から最も離れる第１の位置と、前記枢支された箇所に最も近づく第２の位置との間で前記基板の長手方向に沿ってスライド可能にスライド部材が組み付けられ、
前記スライド部材に、前記挟持片の長手方向の一端に設けられた係止部に係合可能で前記枢支された箇所に近い箇所から離れるにつれて次第に前記基板の厚さ方向で前記基板から離れる方向に変位する傾斜面が形成されるとともに、前記傾斜面の延在方向に間隔をおいた複数箇所に前記係止部に係止可能な複数の係止部が設けられ、
前記スライド部材を前記第１の位置から前記第２の位置へスライドさせることで前記挟持片の長手方向の他端が前記基板に近づく方向に変位する、
ことを特徴とする請求項７記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１６】
前記挟持片の長手方向の中間部から他端にわたる箇所で前記基板の表面に臨む面に、前記挟持片の長手方向に間隔をおいて複数の挟持片側突起が設けられ、
前記挟持片の長手方向の中間部から他端に臨む前記基板の表面に、前記基板の長手方向に間隔をおき前記複数の挟持片側突起の間に位置するように複数の基板側突起が設けられている、
ことを特徴とする請求項１５記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１７】
前記基板と挟持片はそれぞれ長手方向と直交する方向の幅を有し、
前記複数の挟持片側突起は、前記挟持片の幅方向に間隔をおいてそれぞれ複数設けられ、
前記複数の基板側突起は、前記基板の幅方向に間隔をおいてそれぞれ複数設けられている、
ことを特徴とする請求項１５記載の電子機器用のアクセサリー。
【請求項１８】
電子機器に装着されるヘッドホンであって、
前記ヘッドホンは、電子機器に取り付けられるヘッドホン側取り付け部を有し、
前記ヘッドホン側取り付け部は、ハウジングと、前記ハウジングから突設されたプラグと、前記ハウジングから突設された係脱片を備え、
前記係脱片は、前記プラグと同軸上で筒状の円筒片部と、前記円筒片部の周方向に間隔をおいた複数箇所において前記円筒片部の先端から前記ハウジングに向かって延在する第１の挿入溝と、前記第１の挿入溝の端部から前記円筒片部の周方向に延在する第２の挿入溝とを備えている、
ことを特徴とするヘッドホン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子機器およびアクセサリーに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からオーディオデータを再生するなどの携帯用の電子機器が提供されている。
多くの場合、このような電子機器には、電子機器を衣服、ベルトあるいはかばんに取り付けるなどの専用の取り付け用アクセサリーが用意されている。
このようなアクセサリーとして、電子機器の筐体にねじを介して取り付けられる弾性変形可能な板状の挟持片を備えるものが提供されている（特許文献１参照）。
このアクセサリーでは、挟持片と電子機器の筐体との間に衣服やかばんあるいはベルトなどの被挟持物を挟持することで電子機器を装着するようにしている。
【特許文献１】特開平６−１０３７３９
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、このような構造では、電子機器に対するアクセサリーの取り付け、取り外しの際にいちいちねじを回転操作しなくてはならず、操作が煩雑で操作性に欠ける不具合があった。
本発明はこのような事情に鑑みなされたものであり、その目的は、装脱時の操作性の向上を図る上で有利な電子機器およびアクセサリーを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上述の目的を達成するため、本発明は、アクセサリーが装脱可能に装着される電子機器であって、前記電子機器は電子機器側取り付け部を有し、前記電子機器側取り付け部は、前記電子機器の筐体に設けられ互いに同軸上で円弧状に延在する複数の係合溝を含んで構成され、前記アクセサリーは、アクセサリー本体と、前記電子機器側取り付け部に取り付けられるアクセサリー側取り付け部と、前記アクセサリー本体に対して前記アクセサリー側取り付け部を装脱位置と装着位置との間で揺動可能に連結する連結部と、前記アクセサリー側取り付け部を前記装脱位置および前記装着位置において係止保持する係止機構とを有し、前記アクセサリー側取り付け部は、前記装脱位置において前記係合溝に装脱可能で前記係合溝に挿入された状態で係合溝の延在方向に移動でき、前記アクセサリー側取り付け部が前記装着位置に位置した状態で前記筐体の壁部に係止し前記アクセサリー側取り付け部が、前記係合溝が形成された前記筐体の箇所から離れる方向への移動を阻止する係脱片を有することを特徴とする。
また本発明は、電子機器に装着されるアクセサリーであって、前記アクセサリーは、アクセサリー本体と、前記電子機器に取り付けられるアクセサリー側取り付け部と、前記アクセサリー本体に対して前記アクセサリー側取り付け部を装脱位置と装着位置との間で揺動可能に連結する連結部と、前記アクセサリー側取り付け部を前記装脱位置および前記装着位置において係止保持する係止機構とを有し、前記アクセサリー側取り付け部は複数の係脱片を有し、前記係脱片は、単一の円周上の異なる箇所から突出する複数の脚片部と、前記各脚片部の先部に設けられ前記突出する方向と交差する方向に突出する係止爪部とを有していることを特徴とする。
また本発明は、電子機器に装着されるヘッドホンであって、前記ヘッドホンは、電子機器に取り付けられるヘッドホン側取り付け部を有し、前記ヘッドホン側取り付け部は、ハウジングと、前記ハウジングから突設されたプラグと、前記ハウジングから突設された係脱片を備え、前記係脱片は、前記プラグと同軸上で筒状の円筒片部と、前記円筒片部の周方向に間隔をおいた複数箇所において前記円筒片部の先端から前記ハウジングに向かって延在する第１の挿入溝と、前記第１の挿入溝の端部から前記円筒片部の周方向に延在する第２の挿入溝とを備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００５】
本発明によれば、アクセサリー側取り付け部を揺動することで電子機器に対してアクセサリーを係脱できるので、アクセサリーの取り付け、取り外しをワンタッチで行え、装脱時の操作性の向上を図る上で有利となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
（第１の実施の形態）
次に本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
本実施の形態では、電子機器１０が、圧縮符号化されたオーディオデータを復号、再生する携帯型の再生装置であり、アクセサリー１２がクリップである場合について説明する。
図３４は本実施の形態の電子機器１０の機能ブロック図である。
電子機器１０は、固体メモリ１０Ａ、バッファメモリ１０Ｂ、圧縮デコーダ１０Ｃ、Ｄ／Ａ変換器１０Ｄ、増幅器（ＡＭＰ）１０Ｅ、制御部（ＣＰＵ）１０Ｆ、ジャック１０Ｇ、操作部１０Ｈ、表示部１０Ｉなどを含んで構成されている。
【０００７】
固体メモリ１０Ａには、再生用の音楽情報が、所定のオーディオ方式により符号化された圧縮ビットストリームデータによって予め記憶保持されている。
固体メモリ１０Ａは、制御部１０Ｆおよびバッファメモリ１０Ｂと電気的に接続されており、制御部１０Ｆの制御指令に基づいて圧縮ビットストリームデータを制御部１０Ｆの指示に基づいて順次バッファメモリ１０Ｂに送出する。
固体メモリ１０Ａは、例えばフラッシュメモリなどによって構成されている。
固体メモリ１０Ａは、電子機器１０に内蔵されていてもよいし、電子機器１０に対して着脱可能に設けられたメモリカードによって構成されていてもよい。
【０００８】
バッファメモリ１０Ｂは、制御部１０Ｆの制御により、固体メモリ１０Ａから順次送られてくる圧縮ビットストリームデータを一旦蓄積し、しかる後に蓄積されたデータを圧縮デコーダ１０Ｃに供給する。
【０００９】
圧縮デコーダ１０Ｃは、制御部１０Ｆの制御のもとで、バッファメモリ１０Ｂから順次供給されるデータを読み込んで従来公知の圧縮ビットストリームデータの復号変換処理を行うことによりオーディオデータを生成する。
圧縮デコーダ１０Ｃは、生成したオーディオデータを順次Ｄ／Ａ変換器１０Ｄに供給する。
Ｄ／Ａ変換器１０Ｄでは、生成されたオーディオデータをＤ／Ａ変換してＰＣＭオーディオデータによるアナログオーディオ信号を生成して増幅器１０Ｅに供給する。
増幅器１０Ｅは、Ｄ／Ａ変換器１０Ｄから供給されるアナログオーディオ信号を増幅してジャック１０Ｇに出力する。
ジャック１０Ｇは、ヘッドホン２のプラグ２Ａが着脱可能に接続されるものである。
プラグ２Ａがジャック１０Ｇに接続され、アナログオーディオ信号がジャック１０Ｇからプラグ２Ａを介してヘッドホン２に供給されることで、ヘッドホン２によってアナログオーディオ信号に応じた音楽などが再生される。
【００１０】
操作部１０Ｈは、電源スイッチ、曲の再生、停止、早送り、早戻し、再生音量の増減などの操作を行うための操作キーなどを含むものであり、種々の操作信号を制御部１０Ｆに与えるものである。
表示部１０Ｉは、制御部１０Ｆの指示に基づいて、電子機器１０の動作状態や再生中の音楽のデータなどを表示するものであり、液晶表示装置や有機ＥＬ表示装置などで構成されている。
制御部１０Ｆは、ＣＰＵを主体として構成され、操作部１０Ｈからの操作信号に応じて動作し、固体メモリ１０Ａやバッファメモリ１０Ｂ、圧縮デコーダ１０Ｃに動作制御指令を与えるなどの動作を行う。
【００１１】
（電子機器１０）
図１は第１の実施の形態のアクセサリー１２が装着された電子機器１０の斜視図、図２は図１の断面図、図３は図１のＡ矢視図、図４は図１のＢ矢視図である。
図５は第１の実施の形態のアクセサリー１２の正面図、図６は図５のＡ矢視図、図７は図５のＢ矢視図である。
図８は電子機器１０の上面図、図９は電子機器１０の側面図、図１０は電子機器１０の背面図、図１１は電子機器１０の断面図、図１２は電子機器１０の一部を破断した斜視図である。
【００１２】
図１乃至図５、図９乃至図１１に示すように、電子機器１０は筐体１４を備え、筐体１４にはアクセサリー１２を取り付けるための電子機器側取り付け部１６（図１２参照）が設けられている。
筐体１４は、細長形状を呈し、電子機器側取り付け部１６は筐体１４の長手方向の端部に設けられている。
より詳細には、図１、図８に示すように、筐体１４の長手方向の一方の端部にカバー１８が取着されている。
図８に示すように、カバー１８の中央に開口２０が形成され、開口２０の周囲に開口２０と同軸上で開口２０に沿って延在する２つのガイド溝２２が設けられている。
図１２に示すように、筐体１４の長手方向の一方の端部に、筐体１４の長手方向と直交する面上を延在する壁部２４が設けられ、この壁部２４に、互いに同軸上で円弧状に延在する２つの係合溝２６が設けられている。
そして、２つの係合溝２６の延在方向の端部に、それら係合溝２６を横切るようにそれぞれ係止壁２８が設けられている。
なお、図８に示すように、筐体１４の長手方向から見た場合に、２つのガイド溝２２の輪郭内に２つの係合溝２６が位置している。
また、図１０、図１２に示すように、筐体１４の長手方向の一方の端部から離れた筐体１４の箇所に係止凹部２８が設けられている。
【００１３】
（アクセサリー１２）
図１３は第１の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が閉じた状態の側面図、図１４は第１の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が開いた状態の側面図である。
図１５、図１６は第１の実施の形態のアクセサリー１２の斜視図、図１７は第１の実施の形態のアクセサリー１２の分解斜視図である。
図１８（Ａ）は第１の実施の形態の基板３８の正面図、図１９は図１８（Ａ）のＢ矢視図、図２０は図１８（Ａ）のＣ矢視図である。
図２１は挟持片４０の断面図、図２２は挟持片４０の正面図である。
図２３はアクセサリー側取り付け部３２の上面図、図２４は図２３のＡ矢視図、図２５は図２４のＢ矢視図、図２６は図２３のＣ矢視図、図２７は図２３のＤ矢視図、図２８は図２７の断面図である。
図２９はアクセサリー側取り付け部３２の分解斜視図である。
図１３、図１５に示すように、アクセサリー１２（クリップ）は、アクセサリー本体３０と、アクセサリー側取り付け部３２と、連結部３４と、係止機構３６とを有している。
【００１４】
（アクセサリー本体３０）
図１３、図１４、図１７に示すように、アクセサリー本体３０は、アクセサリー１２の本来の機能を有する部分であり、言い換えると、アクセサリー１２の主要な機能を有する部分であり、基板３８と、挟持片４０とを有している。
図１３、図１５に示すように、基板３８は、筐体１４に対応して細長形状を呈し、基板３８は筐体１４に合わされる内面３８Ａと、その反対に位置する表面３８Ｂとを有している。
連結部３４は、基板３８の長手方向の一端に設けられた連結板４２を含んで構成されている。
連結板４２は基板３８の長手方向と直交する面上を延在している。
図１５、図２９に示すように、連結板４２は、互いに同軸上を延在する円弧状の内周部と、互いに対向する箇所に位置する一対の円弧状の外周部とを有し、後述するように、アクセサリー側取り付け部３２はそれら内周部と外周部とを介して前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に連結される。
より詳細に説明すると、図１５、図２０に示すように、連結板４２は、基板３８に接続され内周部の中間部を構成する接続部４４と、接続部４４の両端からそれぞれ突出し内周部の両側を構成しかつ外周部をそれぞれ構成する一対のアーム４６とを有している。
図２９に示すように、各アーム４６の先部にはガイドピン４６Ａが突設され、また、図１５に示すように、一方のアーム４６の外周部には周方向に間隔をおいて２つの係合凹部４８Ａ、４８Ｂが設けられ、他方のアーム４６には単一の係合凹部５０が設けられている。
なお、装脱位置とは、アクセサリー１２が電子機器１０に取り付けられるようにアクセサリー本体３０に対してアクセサリー側取り付け部３２が第１の角度で揺動した位置であり、装着位置とは、アクセサリー本体３０に対してアクセサリー側取り付け部３２が前記揺動位置とは異なった位置に揺動しアクセサリー側取り付け部３２が電子機器側取り付け部１６に取り付けられた状態でアクセサリー本体３０およびアクセサリー側取り付け部３２の双方が電子機器１０に対して正規の装着姿勢となる位置である。
【００１５】
（挟持片４０）
また、図１３、図１７、図１８に示すように、基板３８の表面３８Ｂで基板３８の長手方向の一端寄りの箇所に、挟持片４０を支持するための一対の支持片５２が立設されている。
図１７、図２１、図２２に示すように、挟持片４０は細長形状を呈し、挟持片４０の長手方向の一端寄りの箇所が、支持片４０の間で支軸６０を介して枢支されている。
支軸６０には、挟持片４０の長手方向の他端を基板３８に当接する方向に付勢するスプリング６２が設けられている。
挟持片４０は、帯片部４００２と、帯片部４００２の幅方向の両側から屈曲された一対の屈曲片部４００４とを有している。
【００１６】
（挟持片４０）
図１７、図１８（Ａ）、図１９に示すように、挟持片４０の長手方向の中間部に臨む基板３８の表面３８Ｂに、被挟持物を挟持した際にその挟持状態を安定させるための第１の突起５６Ａと第２の突起５６Ｂとが基板３８の長手方向に間隔をおいて２つ設けられ、それら突起５６Ａ、５６Ｂは、一対の屈曲片部４００４の中央に位置している。
第１の突起５６Ａは第２の突起５６Ｂよりも挟持片４０が枢支された箇所寄りに位置している。
また、第１の突起５６Ａよりも挟持片４０が枢支された箇所寄りの基板３８の表面３８Ｂの箇所にリブ５４が膨出形成されている。このリブ５４は、挟持片４０と基板３８との間に被挟持物が存在しない場合に、挟持片４０とリブ５４が当接し、その状態で挟持片４０の先端と基板３８との間に隙間（図１３参照）を形成するものである。
第１の突起５６Ａは、アクセサリー１２が電子機器１０に装着された状態で電子機器１０の重心の近傍に位置している。
図１３に示すように、基板３８の内面３８Ａで基板３８の長手方向の他端寄りの箇所に係止突起５８が設けられている。
【００１７】
（係脱片６３）
図１６に示すように、アクセサリー側取り付け部３２は、２つの係脱片６３を有し、２つの係脱片６３は連結板４２の内周部から突設している。
係脱片６３は、アクセサリー側取り付け部３２の装脱位置（図１６）において係合溝２６に装脱可能で係合溝２６に挿入された状態で係合溝２６の延在方向に移動でき、アクセサリー側取り付け部３２が装着位置（図１５）に位置した状態で係止壁２８に係止しアクセサリー側取り付け部３２が、係合溝２６が形成された筐体１４の箇所から離れる方向への移動を阻止するものである。なお、アクセサリー側取り付け部３２が、係合溝２６が形成された筐体１４の箇所に近づく方向への移動は、係止爪部６６が筐体１４の適宜箇所に当接することで、あるいは、後述するカバー６７や係合部材３３、あるいは連結板４２の箇所が筐体１４の適宜箇所に当接することで阻止される。
係脱片６３は、単一の円周上の異なる箇所に位置して連結板４２から突出する複数の脚片部６４と、各脚片部６４の先部に設けられ前記突出する方向と交差する方向に突出する係止爪部６６とを有し、係止爪部６６が係止壁２８に係止する。
【００１８】
（アクセサリー側取り付け部３２）
本実施の形態では、図２９に示すように、アクセサリー側取り付け部３２は、カバー６７と、カバー６７に組み込まれた係合部材３３（ダイカスト部材３３）とで構成されている。
カバー６７は、図２３に示すように、筐体１４の端部と同一の輪郭で設けられ、図２５、図２９に示すように、端面壁６８と、端面壁６８の周囲から起立する周面壁７０とを有している。
図６、図２３、図２５、図２９に示すように、端面壁６８の中央には孔７２が形成され、また、図７、図２５に示すように、互いに対向する周面壁７０の壁部に係合凹部４８Ａ、４８Ｂ、５０（図１５参照）に係合可能な係合凸部７４がそれぞれ突設されている。
本実施の形態では、係合凸部７４と係合凹部４８Ａ、４８Ｂとにより、連結板４２に対してアクセサリー側取り付け部３２を前記装脱位置および前記装着位置において係止保持する係止機構３６が構成されている。
また、図２９に示すように、周面壁７０には連結板４２を結合するための切り欠き７６が形成されている。
図３０は脚片部６４および係止爪部６６の平面図、図３１は図３０のＡ矢視図、図３２は図３１のＢ矢視図、図３３は図３２のＣ矢視図である。
図２９乃至図３３に示すように、係合部材３３は取り付け板部７８を有し、２つの係脱片６３は取り付け板部７８に一体に形成されている。
図２５乃至図２８に示すように、取り付け板部７８は、その４つの孔７８０２に端面壁６８から突設されたピン６８０２が挿入されかしめられることにより端面壁６８に取着され、これによりカバー６７と係合部材３３とが組み付けられている。
取り付け板部７８の中央には孔８０が形成され、２つの脚片部６４は孔８０の内周部分から起立しており、また、２つの脚片部６４の間の孔８０の内周部には内周壁８２が延在形成されている。
２つの係脱片６３の各脚片部６４は、単一の仮想円筒面上で周方向に離れた箇所をその仮想円筒面の長手方向に延在している。
また、２つの係脱片６３の各係止爪部６６は、互いに同じ向きで仮想円筒面上を周方向に延在している。
【００１９】
（アクセサリー本体３０とアクセサリー側取り付け部３２との組み付け）
図２９に示すように、連結板４２は、切り欠き７６を通り２つの係脱片６３の外側で周面壁７０の内側に挿入され、連結板４２の内周部が内周壁８２の先端に当接され、図１５に示すように、係合凸部７４が係合凹部４８Ａ、４８Ｂ、５０に係合され、これによりカバー６７は連結板４２に基板３８の長手方向と平行する方向に移動不能に組み付けられることになり、言い換えると、アクセサリー側取り付け部３２は基板３８の長手方向と平行する方向に移動不能に連結板４２に組み付けられることになる。
また、連結板４２の外周部が、切り欠き７６を挟んで互いに対向する周面壁７０の内面に係合することで、あるいは、連結板４２の内周部が係脱片６３に係合することで、アクセサリー側取り付け部３２は連結板４２に前記装脱位置と前記装着位置との間で揺動可能に連結されることになる。
また、２つの係脱片６３は、連結板４２の内周部から突出することになる。
また、一方のアーム４６の先端が周面壁７０に当接した状態でアクセサリー側取り付け部３２は装脱位置（図１６）となり、他方のアーム４６の先端が周面壁７０に当接した状態でアクセサリー側取り付け部３２は装着位置（図１５）となる。
そして、図１６に示す装脱位置では係合凸部７４が係合凹部４８Ａに係合し、これによりアクセサリー側取り付け部３２が装脱位置に係止保持され、また、図１５に示す装着位置では係合凸部７４が係合凹部４８Ｂに係合し、これによりアクセサリー側取り付け部３２が装着位置に係止保持される。
【００２０】
（アクセサリー１２の取り付け）
次に、アクセサリー１２を電子機器１０に取り付ける場合について説明する。
アクセサリー側取り付け部３２をアクセサリー本体３０に対して装脱位置とする。
次に、基板３８の内面３８Ａを筐体１４に合わせ、係止突起５８（図１３参照）を係止凹部２８（図１０参照）に係止させるとともに、係脱片６３を係合溝２６に挿入する。
次に、アクセサリー側取り付け部３２を装着位置に揺動する。
これにより、係止爪部６６が係合溝２６内で回転して係止壁２８に係止し、アクセサリー側取り付け部３２が筐体１４の一端から離れる方向への移動が阻止され、アクセサリー１２は電子機器１０に対して正規の装着姿勢となる。
【００２１】
（アクセサリー１２の取り外し）
次に、アクセサリー１２を電子機器１０から取り外す場合について説明する。
アクセサリー側取り付け部３２を装着位置から装脱位置に揺動する。
これにより係止爪部６６が係止壁２８から外れる。
次に、係止突起５８と係止凹部２８との係止を解除し、アクセサリー側取り付け部３２を筐体１４の一端から離間させると、係脱片６３が係合溝２６から抜き出され、アクセサリー１２が電子機器１０から取り外される。
【００２２】
（作用効果）
本実施の形態によれば、アクセサリー側取り付け部３２を揺動することでアクセサリー側取り付け部３２と電子機器側取り付け部１６との係脱を行うことができるので、従来のように取り付け用ねじをいちいち回転操作することなくアクセサリー１２の取り付け、取り外しをワンタッチで行え、装脱時の操作性の向上を図る上で有利となる。
また、アクセサリー１２を電子機器１０に装着した状態で、アクセサリー側取り付け部３２のカバー６７が筐体１４の一端と連続した輪郭となり、かつ、アクセサリー１２の基板３８が電子機器１０の筐体１４に重ね合わされるため、外観上アクセサリー１２と電子機器１０の一体感を与えるとともに、アクセサリー１２の装着状態におけるコンパクト化を図ることができ、デザイン性の向上を図る上で有利となる。
【００２３】
（作用効果）
また、本実施の形態では、アクセサリー１２の基板３８の係止突起５８と電子機器１０の筐体１４の係止凹部２８とを係止させるようにしたので、アクセサリー１２と電子機器１０との装着状態を安定させる上でより有利となる。
また、本実施の形態では、挟持片４０と基板３８との間に被挟持物を挟持した際に、第１、第２の突起５６Ａ、５６Ｂが一対の屈曲片部４００４の間に位置するため、被挟持物が突起５６と突起５６の両側の屈曲片部４００４との間にしっかりと挟み込まれることになり、被挟持物の挟持状態を安定させる上で有利となる。
また、本実施の形態では、挟持片４０の支軸６０寄りの箇所にリブ５４を設け、挟持片４０と基板３８との間に被挟持物が存在しない場合に、挟持片４０とリブ５４が当接し、その状態で挟持片４０の先端と基板３８との間に隙間（図１３参照）が形成されるようにした。
したがって、挟持片４０が外力によって変形し挟持片４０の中間部が基板３８から離間し、挟持片４０の先端が基板３８に近接する方向に湾曲して挟持片４０の中間部と突起５６との間が離間したとしても、リブ５４は支軸６０に近い箇所に位置しているため、このリブ５４と支軸６０寄りの挟持片４０との間の隙間はほとんど生じない。
そのため、このような挟持片４０の変形が生じた場合であってもリブ５４と挟持片５４とによって被挟持物を挟持することができ、被挟持物の挟持状態を安定させる上で有利となる。
また、本実施の形態では、アクセサリー１２の第１、第２の突起５６Ａ、５６Ｂのうち、第１の突起５６Ａを、アクセサリー１２が電子機器１０に装着された状態におけるほぼ重心位置に配置し、第２の突起５６Ｂを重心位置から離間した位置に配置した。
したがって、電子機器１０にアクセサリー１２が装着され、かつ、挟持片４０と基板３８との間に被挟持物を挟持した状態で、電子機器１０に外力が加わった場合に、電子機器１０およびアクセサリー１２が重心位置を中心として回転することが防止でき、電子機器１０の位置ずれや脱落を防止する上で有利となる。
なお、第１の突起５６Ａと第２の突起５６Ｂは、図１８（Ｂ）に示すように、基板３８の幅方向に間隔をおいて設けてもよいことは無論のことであり、このように突起を幅方向に間隔をおいて複数設けることで被挟持物を安定した状態で挟持でき、特に基板３８の幅方向に長さを有する電子機器１０の装着状態を安定させる上で有利となる。
【００２４】
（第２の実施の形態）
次に第２の実施の形態について説明する。
図３５は第２の実施の形態のアクセサリー１２が装着された電子機器１０の正面図、図３６は図３５の側面図である。
図３７は第２の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が閉じた状態の断面図、図３８は第２の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が開いた状態の断面図、図３９は第２の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０がさらに開いた状態の断面図、図４０は第２の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が最大に開いた状態の断面図である。
図４１は図３５のＡ矢視図、図４２、図４３は第２の実施の形態のアクセサリー１２が装着された電子機器１０の一部を破断した斜視図である。
図４４乃至図４６は第２の実施の形態のアクセサリー１２の斜視図、図４７は第２の実施の形態のアクセサリー１２の分解斜視図である。
図４８は基板３８の正面図、図４９は基板３８の背面図、図５０は基板３８の側面図、図５１は基板３８の断面図、図５２は図４９のＡ矢視図である。
図５３（Ａ）は挟持片４０の正面図、（Ｂ）は（Ａ）の断面図、図５４は挟持片４０の背面図である。
図５５はスライド部材８４の正面図、図５６はスライド部材８４の背面図、図５７はスライド部材８４の断面図、図５８は図５４のＡ矢視図である。
【００２５】
第２の実施の形態は、挟持片４０を付勢するスプリング６２が設けられておらず、スプリング６２の代わりにスライド部材８４を用いた点が第１の実施の形態と異なっている。
第１の実施の形態と同様な箇所、部材に同一の符号を付しその説明を省略し、第１の実施の形態と異なっている箇所を重点的に説明する。
図３５、図３６、図４１乃至図４７に示すように、第１の実施の形態と同様に、挟持片４０の長手方向の一端寄りの箇所が基板３８（図４９、図５２参照）の長手方向の一端寄りの箇所で枢支されている。
スライド部材８４は、図４０に示すように、基板３８の長手方向の一端寄りの箇所に、枢支された箇所から最も離れる第１の位置と、図３７に示すように、枢支された箇所に最も近づく第２の位置との間で基板３８の長手方向に沿ってスライド可能に組み付けられている。
【００２６】
図４７、図５８に示すように、挟持片４０の長手方向の一端に鋭角形状にされた係止部４０Ａが設けられている。
図４７、図５５、図５７、図５８に示すように、スライド部材８４に、係止部４０Ａに係合可能で枢支された箇所に近い箇所から離れるにつれて次第に基板３８の厚さ方向で基板３８から離れる方向に変位する傾斜面８６が形成されている。
傾斜面８６の延在方向に間隔をおいた複数箇所に係止部４０Ａに係止可能な複数の係止部８６Ａが設けられている。
図４０、図４６、図５３（Ａ）、（Ｂ）、図５４に示すように、挟持片４０の長手方向の中間部から他端にわたる箇所で基板３８の表面に臨む面に、挟持片４０の長手方向に間隔をおいて複数の挟持片側突起４０Ｂが設けられている。
複数の挟持片側突起４０Ｂは、挟持片４０の幅方向に間隔をおいてそれぞれ複数設けられている。
図４０、図４７、図４８、図５０、図５１に示すように、挟持片４０の長手方向の中間部から他端に臨む基板３８の表面に、基板３８の長手方向に間隔をおき複数の挟持片側突起４０Ｂの間に位置するように複数の基板側突起３８Ｃが設けられている。
複数の基板側突起３８Ｃは、基板３８の幅方向に間隔をおいてそれぞれ複数設けられている。
【００２７】
なお、スライド部材８４の基板３８への組み付けは次のようになされている。
図４７、図５６に示すように、スライド部材８４は基板３８の幅方向の両側に位置する一対の操作片部８４０２を有し、この操作片部８４０２の内側のガイド片８４０４（図５６参照）が、図４７、図５０に示す基板３８のガイド溝３８０２に係合することで基板３８の長手方向に移動可能に組み付けられる。
また、図５６、図５７に示すように、傾斜面８６の裏側に設けられた突起８４１０が、図４７に示す基板３８の表面３８Ｂのガイド溝３８０４に係合され、突起８４１０がガイド溝３８０４の後端に係止することで、図４０に示すスライド部材８４の第１の位置が決定される。
また、図３７に示すスライド部材８４の第２の位置は、図５３（Ｂ）に示す挟持片４０の係止部４０Ａが図５７に示す傾斜面８６の上端の係止壁８６Ｂに係止することで決定される。
【００２８】
したがって、図４０、図３９、図３８、図３７に示すように、スライド部材８４を第１の位置から第２の位置へスライドさせることで挟持片４０の長手方向の他端が基板３８に近づく方向に変位し、被挟持物が挟持片４０と基板３８との間で、複数の挟持片側突起４０Ｂと複数の基板側突起３８Ｃにより挟持される。
【００２９】
上述した第２の実施の形態によっても第１の実施の形態と同様の効果が奏される。
また、第２の実施の形態では、スライド部材８４を用いたので、挟持片４０と基板３８との間の間隔の大小によらず、スライド部材８４をスライドするという簡単な操作によって、厚さの異なる被挟持物を確実に挟持することができる。
また、第２の実施の形態では、挟持片側突起４０Ｂと基板側突起３８Ｃが基板３８の長手方向に間隔をおいて配置されているため、被挟持物の厚さの大小に拘わらず、複数の突起の何れかが被挟持物に当接することになり、被挟持物の厚さが異なる場合においても被挟持物の挟持状態を安定させる上で有利となる。
しかも、第２の実施の形態では、基板３８の長手方向において、挟持片４０の複数の挟持片側突起４０Ｂの間に複数の基板側突起３８Ｃが位置するように設けられているので、挟持片側突起４０Ｂと基板側突起３８Ｃとの間に被挟持物をよりしっかり挟持でき、被挟持物の挟持状態をより安定させる上で有利となる。
また、第２の実施の形態では、挟持片側突起４０Ｂと基板側突起３８Ｃが基板３８の幅方向に間隔をおいて設けられているため、電子機器１０に外力が加わった場合に、電子機器１０がその重心位置を中心として回転してしまうことを防止する上で有利となる。
また、第２の実施の形態では、挟持片４０の係止部４０Ａが傾斜面８６に設けられた複数の係止部８６Ａに係止している。
したがって、挟持片４０が被挟持物を基板３８との間で挟持した状態で被挟持物からの反力を受け、その反力が挟持片４０の係止部４０Ａを介してスライド部材８４の傾斜面８６に作用しても、係止部４０Ａと係止部８６Ａとが係止していることからスライド部材８４が挟持片４０から離間する方向に動くことが防止され、これにより挟持片４０が基板３８から離間する方向に揺動することも防止され、被挟持物の挟持状態を安定させる上で有利となる。
【００３０】
（第３の実施の形態）
次に第３の実施の形態について説明する。
第３の実施の形態は、アクセサリーがヘッドホンとして構成されているものである。
図５９はヘッドホン２の斜視図である。
【００３１】
図１２を流用して説明すると、電子機器１０の電子機器側取付部１６には、図５９に示すヘッドホン２のプラグ２Ａが装脱されるジャック１０Ｇが設けられている。
詳細に説明すると、ジャック１０Ｇは、図８に示すカバー１８の開口２０と同軸上に形成され、２つのガイド溝２２も開口２０と同軸上に設けられている。
【００３２】
図５９に示すように、アクセサリー９０はヘッドホン２であり、アクセサリー本体９２は、イアピース９２Ａ、コード９２Ｂ、吊り下げ紐９２Ｃを含んで構成されている。
イアピース９２Ａはユーザーの耳に挿入されるものであり、オーディオ信号が供給されることで音声を発生するものである。
吊り下げ紐９２Ｃはヘッドホン２をユーザーの首に掛けるためのものである。
コード９２Ｂはプラグ２Ａとイアピース９２Ａを電気的に接続するものであり、本実施の形態では、コード９２Ｂのうち、プラグ２Ａ寄りの部分が吊り下げ紐９２Ｂの内部に収容され、イアピース９２Ａ寄りの部分が吊り下げ紐９２Ｃの中間から外部に導出されている。
アクセサリー側取り付け部９４は、吊り下げ紐９２Ｃの基端が連結されるハウジング９６と、ハウジングから突出されたプラグ２Ａと、プラグ２Ａと同軸上でハウジング９６から突設された係脱片９８とを含んで構成されている。
係脱片９８は、プラグ２Ａと同軸上の円筒片部９８０２と、円筒片部９８０２の周方向に１８０度の間隔をおいた円筒片部９８０２の先端の箇所に設けられハウジング９６に向かって延在する第１挿入溝９８０４と、第１挿入溝９８０４の端部から周方向に延在する第２挿入溝９８０６とを備えている。
したがって、第１挿入溝９８０４により円筒片部９８０２の先部は２つの分割体９８Ａ、９８Ｂに分割され、第２挿入溝９８０６により各分割体９８Ａ、９８Ｂに第１挿入溝９８０４に向かう係止片９８Ｃが形成されることになる。
【００３３】
ヘッドホン２の電子機器１０への装着は、プラグ２Ａを開口２０からジャック１０Ｇに挿入すると共に、各分割体９８Ａ、９８Ｂを係合溝２２に挿入することで係止壁２８を第１挿入溝９８０４に挿入し、ハウジング９６を第２挿入溝９８０６の延在方向に回転させる。
これにより、係止壁２８が係止片９８Ｃの内側の第２挿入溝９８０６の端部に位置し、ハウジング９６の電子機器側取り付け部１６から離れる方向の移動が阻止された装着状態が形成される。
この装着状態において、ユーザーは首に吊り下げ紐９２Ｃを掛けることでヘッドホン２に装着された電子機器１０を携帯することができ、イアピース９２Ａを耳に挿入することで電子機器１０により再生された音楽を聴くことができる。
ヘッドホン２を取り外す際には、ハウジング９６を前記とは逆向きに回転させ、係止壁２８を第１挿入溝９８０４に位置させ、ハウジング９６を引き出す。これにより、各分割体９８Ａ、９８Ｂは係合溝２２から取り外され、プラグ２Ａがジャック１０Ｇから取り外されヘッドホン２が電子機器１０から取り外される。
【００３４】
第３の実施の形態によれば、ハウジング９６（アクセサリー側取り付け部９４）を回転（揺動）することでアクセサリー側取り付け部３２と電子機器側取り付け部１６との係脱を行うことができるので、ヘッドホン９０の取り付け、取り外しをワンタッチで行え、装脱時の操作性の向上を図る上で有利となる。
また、プラグ２Ａと同軸上に係脱片９８を設けたので、アクセサリー側取り付け部９４の電子機器側取り付け部１６への装脱と同時に、プラグ２Ａのジャック１０Ｇへの装脱が行えるため、操作性の向上を図る上でより一層有利となる。
【００３５】
なお、実施の形態では、電子機器が携帯型の再生装置であり、アクセサリーがクリップあるいはヘッドホンである場合について説明したが、電子機器およびアクセサリーの機能や形態は限定されるものではなく、本発明は従来公知のさまざまな電子機器およびアクセサリーに適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】第１の実施の形態のアクセサリー１２が装着された電子機器１０の斜視図である。
【図２】図１の断面図である。
【図３】図１のＡ矢視図である。
【図４】図１のＢ矢視図である。
【図５】第１の実施の形態のアクセサリー１２の正面図である。
【図６】図５のＡ矢視図である。
【図７】図５のＢ矢視図である。
【図８】電子機器１０の上面図である。
【図９】電子機器１０の側面図である。
【図１０】電子機器１０の背面図である。
【図１１】電子機器１０の断面図である。
【図１２】電子機器１０の一部を破断した斜視図である。
【図１３】第１の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が閉じた状態の側面図である。
【図１４】第１の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が開いた状態の側面図である。
【図１５】第１の実施の形態のアクセサリー１２の斜視図である。
【図１６】第１の実施の形態のアクセサリー１２の斜視図である。
【図１７】第１の実施の形態のアクセサリー１２の分解斜視図である。
【図１８】（Ａ）は第１の実施の形態の基板３８の正面図、（Ｂ）は変形例における基板３８の正面図である。
【図１９】図１８（Ａ）のＢ矢視図である。
【図２０】図１８（Ａ）のＣ矢視図である。
【図２１】挟持片４０の断面図である。
【図２２】挟持片４０の正面図である。
【図２３】アクセサリー側取り付け部３２の上面図である。
【図２４】図２３のＡ矢視図である。
【図２５】図２４のＢ矢視図である。
【図２６】図２３のＣ矢視図である。
【図２７】図２３のＤ矢視図である。
【図２８】図２７の断面図である。
【図２９】アクセサリー側取り付け部３２の分解斜視図である。
【図３０】脚片部６４および係止爪部６６の平面図である。
【図３１】図３０のＡ矢視図である。
【図３２】図３１のＢ矢視図である。
【図３３】図３２のＣ矢視図である。
【図３４】電子機器１０の機能ブロック図である。
【図３５】第２の実施の形態のアクセサリー１２が装着された電子機器１０の正面図である。
【図３６】図３５の側面図である。
【図３７】第２の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が閉じた状態の断面図である。
【図３８】第２の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が開いた状態の断面図である。
【図３９】第２の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０がさらに開いた状態の断面図である。
【図４０】第２の実施の形態のアクセサリー１２の挟持片４０が最大に開いた状態の断面図である。
【図４１】図３５のＡ矢視図である。
【図４２】第２の実施の形態のアクセサリー１２が装着された電子機器１０の一部を破断した斜視図である。
【図４３】第２の実施の形態のアクセサリー１２が装着された電子機器１０の一部を破断した斜視図である。
【図４４】第２の実施の形態のアクセサリー１２の斜視図である。
【図４５】第２の実施の形態のアクセサリー１２の斜視図である。
【図４６】第２の実施の形態のアクセサリー１２の斜視図である。
【図４７】第２の実施の形態のアクセサリー１２の分解斜視図である。
【図４８】基板３８の正面図である。
【図４９】基板３８の背面図である。
【図５０】基板３８の側面図である。
【図５１】基板３８の断面図である。
【図５２】図４９のＡ矢視図である。
【図５３】（Ａ）は挟持片４０の正面図、（Ｂ）は（Ａ）の断面図である。
【図５４】挟持片４０の背面図である。
【図５５】スライド部材８４の正面図である。
【図５６】スライド部材８４の背面図である。
【図５７】スライド部材８４の断面図である。
【図５８】図５４のＡ矢視図である。
【図５９】ヘッドホンの斜視図である。
【符号の説明】
【００３７】
１０……電子機器、１２……アクセサリー、１６……電子機器側取り付け部、２６……係合溝、３０……アクセサリー本体、３２……アクセサリー側取り付け部、３４……連結部、３６……係止機構、４２……連結板、６３……係脱片。
【図１】
2008218520.tif 000003
【図２】
2008218520.tif 000004
【図３】
2008218520.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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