(57)【要約】【課題】所定の点の周囲に配置された複数の領域を含み、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生方向と略同一方向にある領域がその装置への情報の出力を指示するための領域として機能するような画像を表示する。【解決手段】テーブル型表示装置１０は、デバイスＩＤとデバイス種別とデバイス方向を記憶する検出情報記憶部３１と、予め定めた時点で処理を起動する計時部３２と、デバイス種別とメニュー項目と方向変換規則とを記憶する種別情報記憶部３３と、検出情報記憶部３１及び種別情報記憶部３３から情報を読み出し、デバイスＩＤに対する処理情報を取得する情報読出し部３４と、デバイス方向と方向変換規則等から配置方向を算出する方向算出部３５と、配置方向とメニュー項目と処理情報とを対応付けたメニュー情報を生成するメニュー生成部３６と、メニュー情報を記憶するメニュー情報記憶部３７とを備える。【選択図】図６
2008250371.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の点の周囲に配置された複数の領域を含む特定画像を表示する表示手段と、
特定装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向を特定する特定手段と、
前記特定画像に含まれる前記複数の領域のうち、前記所定の点からの方向が、前記特定手段により特定された方向と略同一である領域を、前記特定装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定する設定手段と
を備えたことを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記特定装置の設置位置を検出する検出手段を更に備え、
前記特定手段は、前記検出手段により検出された前記設置位置に基づいて、前記発生位置の自装置からの方向を特定することを特徴とする請求項１記載の表示装置。
【請求項３】
前記特定装置は、所定の対象物に画像を投影する装置であり、
前記特定手段は、前記検出手段により検出された前記設置位置の自装置からの方向とは逆の方向を、前記発生位置の自装置からの方向として特定することを特徴とする請求項２記載の表示装置。
【請求項４】
前記検出手段による前記設置位置の検出、前記特定手段による方向の特定、及び、前記設定手段による設定を、予め定めた時点で行うように制御する制御手段を更に備えたことを特徴とする請求項２記載の表示装置。
【請求項５】
前記複数の領域は、前記所定の点を中心とする円周上に所定の間隔で配置され、
前記設定手段は、前記複数の領域のうち、前記所定の点からの方向が前記特定手段により特定された方向と同一である前記円周上の点に最も近接する領域を、前記特定装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定することを特徴とする請求項１記載の表示装置。
【請求項６】
前記設定手段は、前記最も近接する領域が、前記所定の点からの方向が他の装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向と同一である前記円周上の他の点に最も近接する領域でもある場合に、前記複数の領域のうち、当該他の点に２番目に近接する領域を、当該他の装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定することを特徴とする請求項５記載の表示装置。
【請求項７】
前記設定手段は、前記最も近接する領域が、前記所定の点からの方向が他の装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向と同一である前記円周上の点に最も近接する領域でもある場合に、当該最も近接する領域の近傍に新たな複数の領域を設け、当該新たな複数の領域の１つを前記特定装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定し、当該新たな複数の領域の他の１つを前記他の装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定することを特徴とする請求項５記載の表示装置。
【請求項８】
前記設定手段は、他の装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向を直感的に認識することが困難な場合に、前記複数の領域のうち、いずれの装置への情報の出力を指示するための領域として機能するようにも設定されていない領域を、当該他の装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定することを特徴とする請求項１記載の表示装置。
【請求項９】
コンピュータに、
特定装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向を特定する機能と、
所定の点の周囲に配置された複数の領域を含む画像であって、当該複数の領域のうち、当該所定の点からみて、特定された前記方向と略同一の方向にある領域が、前記特定装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定された画像を表示する機能と
を実現させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示装置、プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
第１のタッチのタッチ位置を中心としてほぼ環状に配置された複数のメニュー項目を含む円形メニューを表示画面上に表示し、第２のタッチに応じて、第１のタッチに対する第２のタッチの相対位置関係に応じて、どのメニュー項目が選択されたかを決定する技術が知られている(例えば、特許文献１参照)。
【０００３】
【特許文献１】特開２００６−１３９６１５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、従来、所定の点の周囲に配置された複数の領域を含み、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生方向と略同一方向にある領域がその装置への情報の出力を指示するための領域として機能するような画像を表示する仕組みは提案されていなかった。
【０００５】
本発明の目的は、所定の点の周囲に配置された複数の領域を含み、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生方向と略同一方向にある領域がその装置への情報の出力を指示するための領域として機能するような画像を表示できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、
所定の点の周囲に配置された複数の領域を含む特定画像を表示する表示手段と、
特定装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向を特定する特定手段と、
前記特定画像に含まれる前記複数の領域のうち、前記所定の点からの方向が、前記特定手段により特定された方向と略同一である領域を、前記特定装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定する設定手段と
を備えたことを特徴とする表示装置である。
請求項２に記載の発明は、
前記特定装置の設置位置を検出する検出手段を更に備え、
前記特定手段は、前記検出手段により検出された前記設置位置に基づいて、前記発生位置の自装置からの方向を特定することを特徴とする請求項１記載の表示装置である。
請求項３に記載の発明は、
前記特定装置は、所定の対象物に画像を投影する装置であり、
前記特定手段は、前記検出手段により検出された前記設置位置の自装置からの方向とは逆の方向を、前記発生位置の自装置からの方向として特定することを特徴とする請求項２記載の表示装置である。
請求項４に記載の発明は、
前記検出手段による前記設置位置の検出、前記特定手段による方向の特定、及び、前記設定手段による設定を、予め定めた時点で行うように制御する制御手段を更に備えたことを特徴とする請求項２記載の表示装置である。
請求項５に記載の発明は、
前記複数の領域は、前記所定の点を中心とする円周上に所定の間隔で配置され、
前記設定手段は、前記複数の領域のうち、前記所定の点からの方向が前記特定手段により特定された方向と同一である前記円周上の点に最も近接する領域を、前記特定装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定することを特徴とする請求項１記載の表示装置である。
請求項６に記載の発明は、
前記設定手段は、前記最も近接する領域が、前記所定の点からの方向が他の装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向と同一である前記円周上の他の点に最も近接する領域でもある場合に、前記複数の領域のうち、当該他の点に２番目に近接する領域を、当該他の装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定することを特徴とする請求項５記載の表示装置である。
請求項７に記載の発明は、
前記設定手段は、前記最も近接する領域が、前記所定の点からの方向が他の装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向と同一である前記円周上の点に最も近接する領域でもある場合に、当該最も近接する領域の近傍に新たな複数の領域を設け、当該新たな複数の領域の１つを前記特定装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定し、当該新たな複数の領域の他の１つを前記他の装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定することを特徴とする請求項５記載の表示装置である。
請求項８に記載の発明は、
前記設定手段は、他の装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向を直感的に認識することが困難な場合に、前記複数の領域のうち、いずれの装置への情報の出力を指示するための領域として機能するようにも設定されていない領域を、当該他の装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定することを特徴とする請求項１記載の表示装置である。
請求項９に記載の発明は、
コンピュータに、
特定装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向を特定する機能と、
所定の点の周囲に配置された複数の領域を含む画像であって、当該複数の領域のうち、当該所定の点からみて、特定された前記方向と略同一の方向にある領域が、前記特定装置への情報の出力を指示するための領域として機能するように設定された画像を表示する機能と
を実現させるためのプログラムである。
【発明の効果】
【０００７】
請求項１の発明は、所定の点の周囲に配置された複数の領域を含み、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生方向と略同一方向にある領域がその装置への情報の出力を指示するための領域として機能するような画像を表示することができるという効果を有する。
請求項２の発明は、その装置の設置位置を検出する機構を自装置の外部に用意することなく、そのような画像を表示することができるという効果を有する。
請求項３の発明は、その装置への情報の出力に応じた事象の発生方向とその装置の設置方向とが異なる場合であってもそのような画像を表示することができるという効果を有する。
請求項４の発明は、予め定めた時点でそのような画像を更新することができるという効果を有する。
請求項５の発明は、所定の円周上に配置された複数の領域を含み、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生方向と略同一方向にある領域がその装置への情報の出力を指示するための領域として機能するような画像を表示することができるという効果を有する。
請求項６の発明は、所定の円周上に配置された複数の領域のうちの１つの領域が、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生方向及び別の装置への情報の出力に応じた事象の発生方向の双方と略同一方向であっても、それらの方向にある領域がそれらの装置への情報の出力を指示するための領域として機能するような画像を表示することができるという効果を有する。
請求項７の発明は、所定の円周上に配置された複数の領域のうちの１つの領域が、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生方向及び別の装置への情報の出力に応じた事象の発生方向の双方と略同一方向であっても、それらの方向にある領域がそれらの装置への情報の出力を指示するための領域として機能するような画像を表示することができるという効果を有する。
請求項８の発明は、本構成を有していない場合に比較して、複数の領域のうちのいずれの装置への情報の出力を指示するための領域としても機能していない領域を有効に利用することができるという効果を有する。
請求項９の発明は、所定の点の周囲に配置された複数の領域を含み、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生方向と略同一方向にある領域がその装置への情報の出力を指示するための領域として機能するような画像を表示することができるという効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、添付図面を参照して、本発明を実施するための最良の形態（以下、「実施の形態」という）について詳細に説明する。
本実施の形態では、表示装置の一例として、複数のユーザが取り囲んで議論等を行うためのテーブル型表示装置を用いる。そこで、まず、このテーブル型表示装置の機構について説明する。
図１は、本実施の形態におけるテーブル型表示装置の断面図である。
図示するように、テーブル型表示装置１０は、議論等を行う作業台としての天板１１と、天板１１を支持する脚部１２ａ〜１２ｄとを備える。また、天板１１に対して背面から画像を投影する投影ユニット１３と、投影ユニット１３を移動自在に支持するキャスター１４ａ〜１４ｄと、天板１１に投影させる画像を映し出すプロジェクタ１５と、後述するワイヤレスセンサとの間で情報の送受信を行う送受信機１６とを備える。但し、図１は断面図のため、脚部１２ｃ及び１２ｄ、キャスター１４ｃ及び１４ｄについては、図に現れていない。
【０００９】
天板１１は、その周囲の任意の位置にユーザが立って議論等に参加できるよう、例えば、円形のものを用いる。また、例えばガラス板等の基材に乳白色の半透明フィルターを貼り付けて透過型スクリーンを形成し、投影ユニット１３により投影された画像を表示する表示画面（例えば、大画面ディスプレイ）として機能させる。即ち、本実施の形態では、表示手段の一例として、天板１１を用いている。更に、表示された画像に対するユーザの操作を検知するタッチパネルの機能も備える。ここで、タッチパネルは、天板１１の表面を接触を検知するための素子を配置した透明なスクリーンで覆うことで実現してもよいし、天板１１の表面で縦、横に赤外光を走らせてその遮断された位置を検出することで実現してもよい。
脚部１２ａ〜１２ｄは、４本脚の場合の例であるが、脚部の数はこれに限らない。
【００１０】
投影ユニット１３は、天板１１の側の面が開いた四角柱の箱からなっており、その中にミラー１３ａ及び１３ｂを備える。ここで、ミラー１３ａ及び１３ｂは、図のような角度で固定され、投影ユニット１３の箱の側面に取り付けられているものとする。
キャスター１４ａ〜１４ｄは、天板１１、脚部１２ａ〜１２ｄ、プロジェクタ１５からなるテーブルの移動に合わせて投影ユニット１３を動かせるよう、投影ユニット１３の底面に取り付けられている。但し、テーブルに対する投影ユニット１３の相対的位置がずれることのないようにする。尚、ここでは、キャスターを４つとしたが、その数はこれに限らない。
【００１１】
プロジェクタ１５は、天板１１の下に吊り下げられて固定され、ミラー１３ａの方向に画像を投影する。すると、その画像はミラー１３ｂで反射し、天板１１に投影されることになる。
送受信機１６は、後述するワイヤレスセンサとの間で電波信号を送受する。尚、ここでは、送受信機１６を１つしか図示していないが、ワイヤレスセンサの位置検出の精度を向上するためには、複数の送受信機１６を設けることが望ましい。
尚、ここでは、テーブル型表示装置１０を例として示したが、本実施の形態は、テーブル型だけでなく、如何なる形状の表示装置に対して適用してもよい。
【００１２】
ここで、テーブル型表示装置１０に表示されたオブジェクトに対し、所定のコマンドの実行を指示する場合を考える。尚、オブジェクトとは、例えば、ドキュメント（電子文書）を表すアイコン等である。この場合のコマンドの実行の指示は、現在、プルダウンメニューやアイコンの操作によって行うのが一般的である。しかしながら、そのような操作においては、まずメニューを探し、次にメニュー項目としてのコマンド名を探し、コマンド名からそのコマンドの機能を理解する必要がある。つまり、コマンドの検索、他のコマンドとの識別、コマンドの意味の認知というステップを踏まなければならず、その結果、操作が直感的ではなく分かり難く、ユーザへの負荷が高かった。
【００１３】
そこで、本実施の形態では、ユーザが、オブジェクト（例えば、ドキュメント）に対する処理を、人為的に付与されたアドレスやメニュー構成等を意識することなく、より直感的な操作で指示できるよう、方向コマンドの実行のためのメニューを表示するテーブル型表示装置１０を提案する。尚、ここでは、ある方向へオブジェクトを移動させる（例えば、投げる）操作を行うことでその方向に対する処理を実行するようなコマンドを「方向コマンド」と称している。
【００１４】
ところが、方向コマンドの実行のためのメニューとして、各位置にコマンドを予め登録したものを表示したのでは、システムを包含する物理環境（例えば、レイアウト）の変更にメニューを対応させることができない。
従って、本実施の形態では、テーブル型表示装置１０が、それが置かれた物理的なレイアウトに合わせて、目的デバイス（destinationデバイス）の位置情報及び目的デバイスの持つ機能を自動的に検知する自動検知機構を備え、検知された位置情報と機能とに基づいて、動的でジェネリックなメニューを生成するようにする。そして、ここで生成されたメニューを操作することでコマンドの実行が指示された場合、そのデバイスの機能に応じた適切な処理が実施されるようにする。また、自動検知機構は、簡易的な装置で構成され、レイアウトの変更等にも対応でき、柔軟性、可動性に優れたものとする。
【００１５】
以下、本実施の形態で生成されるメニューについて、図２〜４を参照して説明する。
図２は、本実施の形態で生成されるメニューの第１の例を示したものである。
このメニューでは、検出したデバイスの位置情報と機能とから、上、下、左、右の４つの方向に対して各デバイスの機能に相当するコマンドを割り当てている。例えば、上方向や右方向のように、検出されたデバイスがプリンタであれば、印刷コマンドを割り当てる。尚、図２は、各コマンドの間の角度が９０度である所謂４分割メニューの例であるが、検出したデバイスの位置情報（角度）によっては、上、下、左、右だけでなく、右上、左上、左下、右下方向や、任意の方向等、実際の物理的な配置に最も合致するよう配置を計算して反映するようにしてもよい。
【００１６】
図３は、本実施の形態で生成されるメニューの第２の例を示したものである。
このメニューでは、円を８分割した各方向にメニュー項目を表示する領域を設け、検出されたデバイスの数と位置（方向）によって、各方向の領域にデバイスの機能に相当するコマンドを割り当てる。ここで、例えば、左側の図に矢印１１１、１１２、１１３で示したように、同じような方向に複数のデバイスが検知されたとする。このような場合は、右側の図に矢印１１４、１１５、１１６で示したように、最大４５度の角度差まで許容して隣接する領域にデバイスの機能に相当するコマンドを割り当ててもよい。本実施の形態では、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の自装置からの方向と略同一の方向にある領域をその装置への情報の出力を指示するための領域として機能させることを基本的な考え方とするが、ここでいう「略同一の方向」は、人間が直感的に同一と思える方向であって、この例のように、４５度までの角度差がある方向を含むものとする。
【００１７】
図４は、本実施の形態で生成されるメニューの第３の例を示したものである。
このメニューでも、濃い網掛けで示すように、円を８分割した各方向にメニュー項目を表示する領域を設けている。ここで、プリンタが上下２段に重なっている場合等は、同一方向に複数のデバイスが検出される。例えば、図に矢印１２１で示した方向に２台のプリンタが検出され、矢印１２２、１２３で示した方向にそれぞれ１つずつ他のデバイス（例えば、プロジェクタとサーバ）が検出されたとする。この場合、２台のプリンタの機能に相当するコマンドを適切な方向の領域に区別して割り当てるため、淡い網掛けで示すようにサブメニューのメニュー項目を表示する領域を設ける。そして、矢印１２４、１２５に示すように、それらの領域のうち２台のプリンタが検出された方向の領域にその２台のプリンタの機能に相当するコマンドを割り当てる。
【００１８】
尚、図３、４の例は、いずれも円周上にメニュー項目を表示する領域を設けた円形メニューであったが、必ずしも円形メニューでなければならないというわけではない。即ち、所定の点の周囲にメニュー項目を表示するための複数の領域を配置したメニューであれば、その形状はどのようなものであってもよい。
【００１９】
ところで、本実施の形態では、このようなメニュー表示を行うために、テーブル型表示装置１０が目的デバイスとの位置関係及びその機能を検出する必要がある。
そこで、次に、このような位置関係及び機能を検出する方法について説明する。本実施の形態では、そのような方法の一例として、目的デバイスにタグを添付し、図１における送受信機１６によって位置関係及び機能を把握するという方法を採用している。即ち、本実施の形態では、装置の設置位置を検出する検出手段の一例として、送受信機１６を設けている。また、タグには特殊なワイヤレスセンサを組み込むことによって、目的デバイスの位置情報及び機能を把握することが可能になるが、ここで、そのようなワイヤレスセンサについて詳細に説明する。
【００２０】
図５は、ワイヤレスセンサ６０の構成を示す図である。このワイヤレスセンサ６０は、Ｓｉを材料とする基板上に酸化膜を介して形成され、弾性表面波（ＳＡＷ：Surface Acoustic Wave）を伝播する誘電体薄膜６１と、誘電体薄膜６１上に形成され、電気信号から弾性表面波への変換又は弾性表面波から電気信号への変換を行う櫛型電極（ＩＤＴ：Inter-digital Transducer）６２ａ及び６２ｂとを備える。また、櫛型電極６２ａ及び６２ｂの一方にインピーダンスマッチング部６３ａ及び６３ｂを介して接続され、送受信機１６との間で電波信号の授受を行うアンテナ６４ａ及び６４ｂと、櫛型電極６２ａ及び６２ｂの他方に接続されたグランド６５ａ及び６５ｂとを備える。
【００２１】
尚、櫛型電極６２ａ及び６２ｂ、アンテナ６４ａ及び６４ｂ、インピーダンスマッチング部６３ａ及び６３ｂは、導電パターンにより一体的に形成される。この導電パターンの材料としては、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｃｕ、Ｗ、Ｎｉ、Ｔａ、Ｇａ、Ｉｎ、Ａｌ、Ｐｂ、Ｐｔ、Ａｕ、Ａｇ等の金属、又は、Ｔｉ−Ａｌ、Ａｌ−Ｃｕ、Ｔｉ−Ｎ、Ｎｉ−Ｃｒ等の合金を、単層若しくは２層以上の多層構造にて積層することが好ましく、特に金属としてはＡｕ、Ｔｉ、Ｗ、Ａｌ、Ｃｕが好ましい。また、この金属層の膜厚は、１ｎｍ以上１０μｍ未満とすることが好ましい。
【００２２】
かかる構成を有するワイヤレスセンサ６０は、複数個用意され、各々が対応する目的デバイスのＩＤを保持する。複数のワイヤレスセンサ６０は、原則として、同じ周波数を用いるが、同じ周波数で異なったＩＤを得るためには、櫛型電極６２ａと６２ｂの間の離間寸法ｄをワイヤレスセンサ６０間で異ならせ、弾性表面波が櫛型電極６２ａと６２ｂの間を移動する時間を変えればよい。尚、誘電体薄膜６１上を移動する弾性表面波の移動時間は、電波信号が送受信機１６とワイヤレスセンサ６０の間を移動する時間に比べて非常に大きいため、ＩＤは、櫛型電極６２ａと６２ｂの間の弾性表面波の伝達時間ｔに応じて設定される。例えば、テーブル型表示装置１０の図示しない記憶装置に、伝達時間ｔとＩＤとを対応付けたＩＤ設定テーブルが記憶しておくとよい。
【００２３】
ワイヤレスセンサ６０を用いたＩＤ検出の基本動作は、次の通りである。
まず、送受信機１６は、３００ＭＨｚの周波数を有するセンサ質問信号を送信する。ワイヤレスセンサ６０は、センサ質問信号を受信すると、誘電体薄膜６１に弾性表面波を発生させ、センサ応答信号を送信する。すると、送受信機１６は、このセンサ応答信号を受信して解析処理を行い、この解析処理で算出した伝達時間ｔに基づき、ＩＤ設定テーブルを参照してＩＤを読み出す。
【００２４】
一方、テーブル型表示装置１０は、送受信機１６がワイヤレスセンサ６０から受信する電波の強度により目的デバイスまでの距離を求め、これに基づいて目的デバイスの位置を算出する。送受信機１６を複数設けることで、３次元空間内での位置の精度が向上する。
【００２５】
本実施の形態では、このようなワイヤレスセンサ６０が保持するＩＤとして、デバイスのＩＤ及び種別を示す情報を用いるとよい。
尚、目的デバイスとの位置関係及びその機能を検出する方法としては、このような方法だけでなく、他にも種々の方法が考えられる。
例えば、電波の周波数及び強弱により目的デバイスとの位置関係及びその機能を検出する方法がある。この方法では、テーブル型表示装置１０が、複数箇所で電波を受信し、その強弱に基づいて各受信点からの距離を把握し、目的デバイスの位置を特定する。また、目的デバイスに応じて電波の周波数を変えることで、テーブル型表示装置１０が受信した電波により目的デバイスの機能を特定する。
また、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）により目的デバイスとの位置関係及びその機能を検出する方法もある。この方法では、目的デバイスにそのデバイスに対して予め決められた色のＬＥＤを貼り、テーブル型表示装置１０の受光部に対して発光させる。これにより、テーブル型表示装置１０は、受光した光の来た方向によってデバイスの方向を認識し、受光した光の色によってデバイスの機能を特定する。
更に、テーブル型表示装置１０の周辺をカメラで撮像することにより目的デバイスとの位置関係及びその機能を検出する方法もある。この方法では、例えば、目的デバイスごとに予め決められた記号等を貼付した状態で撮像を行う。これにより、撮像時におけるカメラの方向と撮像した結果の画像内の記号等の位置とから目的デバイスの方向を認識する。また、撮像した結果の画像内の記号等から目的デバイスの機能を特定する。
【００２６】
次に、このような概略動作を実現するテーブル型表示装置１０の機能について説明する。
図６は、本実施の形態におけるテーブル型表示装置１０の機能構成を示したブロック図である。但し、ここでは図１で既に示したハードウェア構成に対応する機能については図示を省略し、テーブル型表示装置１０における処理をソフトウェアにて実現する制御部（図示せず）の機能についてのみ示している。
【００２７】
図示するように、本実施の形態のテーブル型表示装置１０は、送受信機１６による検出結果の情報（以下、「検出情報」という）を蓄積する検出情報記憶部３１と、現在時刻を保持する計時部３２と、目的デバイスの種別ごとの情報を記憶する種別情報記憶部３３と、各記憶部から情報を読み出す情報読出し部３４とを備える。また、目的デバイスに対するメニュー項目を配置する方向（以下、「配置方向」という）を算出する方向算出部３５と、メニューを定義する情報（以下、「メニュー情報」という）を生成するメニュー生成部３６と、生成したメニュー情報を記憶するメニュー情報記憶部３７とを備える。
【００２８】
以下、各構成要素について詳細に説明する。
まず、検出情報記憶部３１は、上述したように、送受信機１６による検出結果を格納するものであるが、これについては図を参照して具体的に説明する。
図７は、検出情報記憶部３１に記憶された検出情報の一例を示したものである。
図示するように、検出情報記憶部３１は、目的デバイスを一意に識別する情報（以下、「デバイスＩＤ」という）と、デバイスの種別を特定する情報（以下、「デバイス種別」という）と、テーブル型表示装置１０から見たデバイスの設置位置の方向を示す情報（以下、「デバイス方向」という）とを対応付けたものとなっている。
例えば、デバイスＩＤ「ＰＲ００１」、「ＰＲ００２」の目的デバイスのデバイス種別はいずれもプリンタであり、例えば上下に重ねられているため、デバイス方向は同じ「１°」となっている。また、デバイスＩＤ「ＰＪ００１」の目的デバイスのデバイス種別はプロジェクタで、デバイス方向は「４２°」であり、デバイスＩＤ「ＳＶ００１」の目的デバイスのデバイス種別はサーバで、デバイス方向は「３３３°」となっている。
【００２９】
再び図６に戻って各構成要素の説明を続ける。
計時部３２は、現在時刻を保持し、予め定められたメニュー再作成（リフレッシュ）のタイミングと現在時刻とが一致したときに、情報読出し部３４を起動して以降の処理を実行させる。即ち、本実施の形態では、検出手段、特定手段、設定手段の動作を予め定めた時点で行うように制御する制御手段の一例として、計時部３２を設けている。
【００３０】
次に、種別情報記憶部３３は、上述したように、目的デバイスの種別ごとの情報を格納するものであるが、これについても図を参照して具体的に説明する。
図８は、種別情報記憶部３３に記憶された情報の一例を示したものである。
図示するように、種別情報記憶部３３は、目的デバイスの種別（デバイス種別）と、目的デバイスに対するコマンドの表示内容であるメニュー項目と、デバイス方向からメニュー項目の配置方向を求める際に用いる規則である方向変換規則とを対応付けたものとなっている。
【００３１】
例えば、デバイス種別がプリンタの場合は、「＠＠へ印刷」というメニュー項目を表示することが定義されている。ここで、「＠＠」の部分は、そのまま表示されるのではなく、デバイスＩＤに置き換えられて表示される。そして、この場合、方向変換規則としては「０°」が記憶されている。これは、テーブル型表示装置１０から見て、プリンタの設置位置とプリンタによる印刷という事象の発生位置とが同じ方向にあるため、デバイス方向をそのままメニュー項目の配置方向とすればよいことを意味している。
また、デバイス種別がプロジェクタの場合は、「壁面へプロジェクト」というメニュー項目を表示することが定義されている。そして、この場合、方向変換規則としては「１８０°」が記憶されている。これは、テーブル型表示装置１０から見て、プロジェクタの設置位置とプロジェクタによる画像の表示という事象の発生位置とが全く逆方向にあるため、デバイス方向を１８０°回転させてメニュー項目の配置方向としなければならないことを意味している。
更に、デバイス種別がサーバの場合は、「サーバへ格納」というメニュー項目を表示することが定義されている。そして、この場合、方向変換規則としては「０°」が記憶されている。これは、テーブル型表示装置１０から見て、サーバの設置位置とサーバによるデータの格納という事象の発生位置とが同じ方向にあるため、デバイス方向をそのままメニュー項目の配置方向とすればよいことを意味している。
【００３２】
再び図６に戻って各構成要素の説明を続ける。
情報読出し部３４は、検出情報記憶部３１に記憶された検出情報を読み出し、その読み出した検出情報を用いて種別情報記憶部３３からも情報を読み出す。
方向算出部３５は、情報読出し部３４が検出情報記憶部３１から読み出したデバイス方向と、情報読出し部３４が種別情報記憶部３３から読み出した方向変換規則と、予め設定されたメニュー項目間の角度とに基づいて、メニュー項目の配置方向を算出する。即ち、本実施の形態では、事象の発生位置の自装置からの方向を特定する特定手段の一例として、方向算出部３５を設けている。
メニュー生成部３６は、方向算出部３５が算出したメニュー項目の配置方向と、情報読出し部３４が種別情報記憶部３３から読み出したメニュー項目と、目的デバイスに対してコマンドを実行する際に行うべき具体的な処理内容を記述した情報（以下、「処理情報」という）とに基づいて、メニュー情報を生成する。即ち、本実施の形態では、所定の領域を、情報の出力を指示するための領域として機能するように設定する設定手段の一例として、メニュー生成部３６を設けている。
【００３３】
次いで、メニュー情報記憶部３７は、上述したように、生成したメニュー情報を記憶するものであるが、これについても図を参照して具体的に説明する。
図９は、メニュー情報記憶部３７に記憶されたメニュー情報の一例を示したものである。尚、ここでは、図４において、矢印１２１の方向にプリンタ「ＰＲ００１」及び「ＰＲ００２」があり、矢印１２２の方向にプロジェクタ「ＰＪ００１」によるプロジェクトの対象としての壁面があり、矢印１２３の方向にサーバ「ＳＶ００１」がある場合に生成されるメニュー情報を示している。
【００３４】
また、図９では、メニュー情報を２つのテーブルで記憶している。（ａ）は、メインメニューに関する情報を記憶するメインメニューテーブルであり、（ｂ）は、サブメニューに関する情報を記憶するサブメニューテーブルである。
（ａ）に示すように、メインメニューテーブルは、仮想的な中心の周囲における配置方向と、その配置方向に配置するメニュー項目と、そのメニュー項目を選択する操作がなされた場合に実行される処理に関する処理情報と、サブメニューテーブルへのポインタ（ＰＴＲ）とを対応付けたものとなっている。
このメインメニューテーブルでは、８つの方向に対してメニュー項目を配置することとしている。即ち、方向は、４５°刻みで８つ設定されている。
メニュー項目は、対応する方向に表示する内容である。例えば、「２２５°」の方向に「壁面へプロジェクト」という表示がなされ、「３１５°」の方向に「サーバへ格納」という表示がなされることが示されている。一方、その他の方向に対するメニュー項目は空欄なので、これらの方向には何も表示されない。
【００３５】
処理情報は、対応する方向に表示されたメニュー項目を選択する操作を行った場合に実行される処理に関する情報である。この処理情報としては、各デバイスの機能に応じて適切な処理が行えるような設定をしておく。例えば、プリンタであれば、ＰＤＬ(Page Description Language)を生成して送信する処理、プロジェクタであれば、画像を投影する処理、サーバであれば、データを送信する処理がそれぞれ行えるような設定をする。その際、プリンタやプロジェクタのドライバ、サーバのクライアント側プログラムがテーブル型表示装置１０に既にインストールされていれば、インストールの際に保存されたデバイスＩＤとドライバやプログラムとの関係情報を参照して、デバイスＩＤに対応するドライバやプログラムを呼び出すような設定をする。また、そのようなドライバやプログラムがインストールされていなければ、テーブル型表示装置１０に標準として用意されたプログラム又は最適であると自動判断したプログラムを呼び出すような設定をしてもよい。ここでは、処理情報を、便宜上「ＰＲＯＣ（デバイスＩＤ）」の形式で表している。
ポインタ（ＰＴＲ）としては、サブメニューテーブルのＩＤを設定する。この場合、ＩＤは、サブメニューテーブルの名称であってもよいし、サブメニューテーブルのアドレス情報であってもよい。図では、ＰＴＲとして、（ｂ）のサブメニューテーブルのＩＤである「ＳＭＴ０」を設定している。
【００３６】
また、（ｂ）に示すように、サブメニューテーブルは、メインメニューテーブルの特定の配置方向を基準とした配置方向（角度）と、その配置方向（角度）に配置するメニュー項目と、そのメニュー項目を選択する操作がなされた場合に実行される処理に関する処理情報とを対応付けたものとなっている。尚、このサブメニューテーブルは、上述したように、（ａ）のメインメニューテーブルの配置方向「０°」に対して用意されたサブメニューテーブルであり、そのＩＤは「ＳＭＴ０」である。
ところで、サブメニューテーブルとは、メインメニューテーブルにおけるある配置方向に配置すべきメニュー項目が複数存在する場合に補助的に表示されるメニューである。従って、図４では、サブメニューのメニュー項目を表示可能な領域を、円を８分割した８つの方向に設けたが、右方向への指示を行うサブメニューにおいて、８つの方向全てにメニュー項目を表示するのは、人間の直感と合わないため、メインメニューにおける配置方向からの角度が「＋２２．５°」、「−２２．５°」、「＋６７．５°」、「−６７．５°」の４つの方向のみにメニュー項目を表示するものとしている。
メニュー項目は、（ａ）と同様、対応する方向に表示する内容である。例えば、「＋２２．５°」の方向に「ＰＲ００１へ印刷」という表示がなされ、「−２２．５°」の方向に「ＰＲ００２へ印刷」という表示がなされることが示されている。一方、その他の方向に対するメニュー項目は空欄なので、これらの方向には何も表示されない。
処理情報は、（ａ）と同様である。ここでも、処理情報を、便宜上「ＰＲＯＣ（デバイスＩＤ）」の形式で表している。
【００３７】
次に、本実施の形態におけるテーブル型表示装置１０の動作を説明する。テーブル型表示装置１０では、まず、送受信機１６が目的デバイスと情報の通信を行い、検出情報記憶部３１に図７に示したような情報が格納される。尚、送受信機１６は、必要に応じて、目的デバイスの位置認識のリフレッシュを行う。即ち、位置関係を検知し直す。そして、計時部３２が、予め定められたタイミングになると、情報読出し部３４を起動し、動作が開始する。
図１０は、テーブル型表示装置１０の動作を示したフローチャートである。実際には、この動作は、検出された全てのデバイスについて行われるが、以下では、そのうちの１つのデバイスについての動作を説明する。
【００３８】
まず、情報読出し部３４が、検出情報記憶部３１からデバイスＩＤ、デバイス種別、デバイス方向を読み出す（ステップ１０１）。また、ここで読み出したデバイスＩＤをキーとして種別情報記憶部３３からメニュー項目及び方向変換規則を読み出すと共に、例えばデバイスＩＤに予め関連付けられた処理情報を読み出す（ステップ１０２）。そして、デバイス方向及び方向変換規則を方向算出部３５に渡し、メニュー項目及び処理情報をメニュー生成部３６に渡す。尚、メニュー項目に「＠＠」が含まれる場合は、「＠＠」をデバイスＩＤに置き換えた状態でメニュー生成部３６に渡す。
【００３９】
次に、方向算出部３５は、情報読出し部３４から受け取ったデバイス方向を方向変換規則を用いて補正し、４５°のｎ倍（ｎ＝０，１，２，…，７）の角度に変換することで、配置方向を求める（ステップ１０３）。
ここで、方向変換規則を用いた補正を、プロジェクタ「ＰＪ００１」についての動作を例にとって説明する。この場合、図７に示すように、ステップ１０１でデバイス方向として「４２°」が得られ、図８に示すように、ステップ１０２で方向変換規則として「１８０°」が得られる。従って、デバイス方向「４２°」を１８０°回転させて「２２２°」とする。
【００４０】
また、４５°のｎ倍の角度への変換を、プロジェクタ「ＰＪ００１」及びサーバ「ＳＶ００１」を例にとって説明する。この場合、プロジェクタ「ＰＪ００１」のデバイス方向は、補正された結果、「２２２°」となっている。そして、この「２２２°」を挟む４５°のｎ倍の角度は、１８０°と２２５°であるが、２２５°の方が２２２°に近い。従って、２２５°をプロジェクタ「ＰＪ００１」に対する配置方向として選択する。また、サーバ「ＳＶ００１」のデバイス方向は、図７から「３３３°」であり、方向変換規則を用いた補正は行われていない。そして、この「３３３°」を挟む４５°のｎ倍の角度は、３１５°と０°（３６０°）であるが、３１５°の方が３３３°に近い。従って、３１５°をサーバ「ＳＶ００１」に対する配置方向として選択する。
【００４１】
次いで、メニュー生成部３６は、ステップ１０３で求めた配置方向に対応する行をメインメニューテーブルから検索し、メニュー項目に既に情報が書き込まれているかどうかを判定する（ステップ１０４）。
メニュー項目に情報が書き込まれていなければ、メインメニューのその配置方向にメニュー項目が全く配置されていないか、複数のメニュー項目が配置されることになるのを避けるためにサブメニューにて管理されているかのいずれかである。このいずれであるかは、ポインタを参照することによって判別される。即ち、メニュー生成部３６は、ポインタに値が設定されているかどうかを判定する（ステップ１０５）。
【００４２】
ここで、ポインタに値が設定されていなければ、メインメニューのその配置方向にメニュー項目が全く配置されていないので、メインメニューテーブルの着目している行に対し、情報読出し部３４から渡されたメニュー項目及び処理情報を書き込む（ステップ１０６）。
一方、ポインタに値が設定されていれば、メインメニューのその配置方向に配置すべきメニュー項目が複数あるため、サブメニューテーブルで管理されている状態である。この場合は、ポインタに基づいて、サブメニューテーブルを取得し、その最も上の空いている行に対し、情報読出し部３４から渡されたメニュー項目及び処理情報を書き込む（ステップ１０７）。
【００４３】
また、ステップ１０４でメニュー項目に情報が書き込まれていた場合は、同じ配置方向に複数のメニュー項目を表示することを避けるため、サブメニューテーブルへの退避処理が必要となる。具体的には、まず、メインメニューテーブルの着目している行に対するサブメニューテーブルを作成する。そして、メインメニューテーブルの着目している行に書き込まれているメニュー項目及び処理情報をサブメニューテーブルの一番上の行に書き込むと共に、今回書き込もうとしているメニュー項目及び処理情報をその次の行に追加する（ステップ１０８）。その後、メインメニューテーブルの着目している行におけるポインタに、ステップ１０８で作成したサブメニューテーブルのＩＤを設定する（ステップ１０９）。
以上により、本実施の形態におけるテーブル型表示装置１０の動作は終了する。
【００４４】
尚、本実施の形態では、同じ方向の領域に複数のデバイスに対するコマンドを配置することになる場合に、サブメニューを新たに作成してそこに複数のデバイスに対するコマンドを配置するようにした。即ち、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の方向にある点から最も近い領域が、別の装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の方向にある点から最も近い領域でもある場合に、その領域の近傍に新たな複数の領域を設け、その新たな複数の領域の１つを前者の装置への情報の出力を指示するための領域とし、その新たな複数の領域の別の１つを後者の装置への情報の出力を指示するための領域とした。
しかしながら、このような場合に、サブメニューを作成することなく、複数のデバイスに対するコマンドの配置の競合を回避することも考えられる。例えば、図３に示したメニュー例と同様の考え方により、隣接する領域が空いていれば、競合するデバイスに対するコマンドのいずれかをその空いている領域に割り当てるという方法である。即ち、ある装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の方向にある第１の点から最も近い領域が、別の装置への情報の出力に応じた事象の発生位置の方向にある第２の点から最も近い領域でもある場合に、第２の点に２番目に近い領域を後者の装置への情報の出力を指示するための領域としてもよい。
【００４５】
また、本実施の形態では、装置として、プリンタ、プロジェクタ、サーバの３つを例にとり、装置への情報の出力に応じた事象として、プリンタでの印刷、プロジェクタによる画像の表示、サーバでのデータ格納を例にとって説明した。しかしながら、装置や事象として、これら以外のものを採用してもよい。また、装置への情報の出力に応じた事象であっても、その発生位置の自装置からの方向を直感的に認識することが困難なものもある。例えば、テーブル型表示装置１０が置かれた会議室から遠隔の地にあるサーバへの送信等である。このような方向が直感的に認識し難いコマンドは、メニューに含まれる複数の領域のうち、いずれの装置へのコマンドも割り当てられていない領域に割り当てるとよい。
【００４６】
ところで、本実施の形態で生成したメニューを表示し、表示したメニューを操作してコマンドを実行する際のテーブル型表示装置１０の動作は、次のようになる。
まず、メニューを表示する際の動作について説明する。ユーザは、オブジェクト（例えば、ドキュメント）を選択する際に、例えば、長押し操作や、ドキュメントの四角の角をクリックする操作等、オブジェクトを選択する通常の操作と区別できる操作を行う。このような操作を検出すると、テーブル型表示装置１０は、メニューを表示する。
また、本実施の形態において、メニューは、システムに予め設定された点を中心点として表示してもよいし、ユーザが指定した点を中心点として表示してもよい。尚、後者のようにメニューを表示する場合は、例えば、長押し操作や、ドキュメントの四角の角をクリックする操作等を行った点をメニューの中心点とするとよい。
【００４７】
更に、メニューを表示する際には、ある座標に対する操作をメニュー項目に変換するために、メニュー項目の座標を算出し、メモリに記憶しておく。
ここで、図９に示したメニュー情報から各メニュー項目の座標の算出する方法について簡単に述べる。尚、システムに予め設定された点、或いは、長押し操作や、ドキュメントの四角の角をクリックする操作等を行った点の座標（Ｘ０，Ｙ０）が、メインメニューの中心点の座標としてメモリに記憶されているものとする。また、図９には示さなかったが、メインメニューの半径Ｒ、サブメニューの半径ｒも、メモリに記憶されているものとする。
この状態で、メインメニューの配置方向αにおけるメニュー項目の座標（Ｘ１，Ｙ１）は、次の式で求められる。
Ｘ１＝Ｘ０＋Ｒｃｏｓα
Ｙ１＝Ｙ０＋Ｒｓｉｎα
また、メインメニューの配置方向αに対して用意されたサブメニューの配置方向βにおけるメニュー項目の座標（Ｘ２，Ｙ２）は、次の式で求められる。
Ｘ２＝Ｘ０＋Ｒｃｏｓα＋ｒｃｏｓ（α＋β）
Ｙ２＝Ｙ０＋Ｒｓｉｎα＋ｒｓｉｎ（α＋β）
【００４８】
その後、ある座標に対する操作に応じて、コマンドを実行する際の動作について説明する。例えば、ユーザは、選択したドキュメントをメニュー項目に重ねる（その方向に投げる）操作を行う。この場合、メニュー項目に重ねられたドキュメントが処理対象であることと、ドキュメントが重ねられた座標におけるメニュー項目で示された処理がドキュメントに対して指示された処理であることとが、テーブル型表示装置１０に対して伝えられる。
このようにしてある座標が指定されると、その座標が上記で求めたメニュー項目の座標の近傍に位置するかどうかを判定する。ここで、いずれかのメニュー項目の座標の近傍に位置すると判定されれば、そのメニュー項目の選択が指示されたものとし、指定されたドキュメントに対しそのメニュー項目で示される処理を行う。一方、いずれのメニュー項目の座標の近傍にも位置しないと判定されれば、そのメニュー項目で示される処理は行わない。
【００４９】
最後に、本実施の形態をコンピュータ９０にて実現するものとして、このコンピュータ９０のハードウェア構成について説明する。
図１１は、コンピュータ９０のハードウェア構成を示した図である。
図示するように、コンピュータ９０は、演算手段であるＣＰＵ（Central Processing Unit）９１と、記憶手段であるメインメモリ９２及び磁気ディスク装置（ＨＤＤ：Hard Disk Drive）９３とを備える。ここで、ＣＰＵ９１は、ＯＳ（Operating System）やアプリケーション等の各種ソフトウェアを実行し、上述した各機能を実現する。また、メインメモリ９２は、各種ソフトウェアやその実行に用いるデータ等を記憶する記憶領域であり、磁気ディスク装置９３は、各種ソフトウェアに対する入力データや各種ソフトウェアからの出力データ等を記憶する記憶領域である。
更に、コンピュータ９０は、外部との通信を行うための通信Ｉ/Ｆ９４と、ビデオメモリやディスプレイ等からなる表示機構９５と、キーボードやマウス等の入力デバイス９６とを備える。
【００５０】
尚、本実施の形態を実現するプログラムは、通信手段により提供することはもちろん、ＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体に格納して提供することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の実施の形態が適用されるテーブル型表示装置の断面図である。
【図２】本実施の形態で表示するメニューの第１の例を示した図である。
【図３】本実施の形態で表示するメニューの第２の例を示した図である。
【図４】本実施の形態で表示するメニューの第３の例を示した図である。
【図５】本実施の形態で用いられるワイヤレスセンサの構成を示した図である。
【図６】本発明の実施の形態におけるテーブル型表示装置の機能構成を示したブロック図である。
【図７】本発明の実施の形態で記憶される検出情報の例を示した図である。
【図８】本発明の実施の形態で記憶される種別情報の例を示した図である。
【図９】本発明の実施の形態で記憶されるメニュー情報の例を示した図である。
【図１０】本発明の実施の形態におけるテーブル型表示装置の動作を示したフローチャートである。
【図１１】本発明の実施の形態を実現可能なコンピュータのハードウェア構成図である。
【符号の説明】
【００５２】
１０…テーブル型表示装置、１１…天板、１３…投影ユニット、１５…プロジェクタ、１６…送受信機、６０…ワイヤレスセンサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008250371.tif 000009
【図８】
2008250371.tif 000010
【図９】
2008250371.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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