(57)【要約】【課題】圧力センサの検出値を用いた制御が不適切に実行されることを抑制しつつ、同制御の実行機会を極力確保することのできる制御方法を実現する。【解決手段】圧力の検出位置に設けられた圧力センサ３３の検出値を入力するステップと、この入力された検出値に基づいて圧力センサ３３が設けられた検出位置における圧力が所定の有効測定レンジ内に含まれるか否か判定するステップと、検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値に基づいて所定の制御を実行するステップと、検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定されたときにＰＭの堆積量推定の実行を保留するステップとを実行する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の有効測定レンジを有する圧力センサの検出値を用いて所定の制御を実行する制御方法において、
圧力の検出位置に設けられた前記圧力センサの検出値を入力するステップと、
前記入力された検出値に基づいて前記検出位置における圧力が前記所定の有効測定レンジ内に含まれるか否か判定するステップと、
前記検出値が前記所定の有効測定レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値に基づいて前記所定の制御を実行するステップと、
前記検出値が前記所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定されたときに前記所定の制御の実行を保留するステップと
を含むことを特徴とする圧力センサの検出値を用いた制御方法。
【請求項２】
請求項１に記載の圧力センサの検出値を用いた制御方法において、前記判定するステップは、
前記圧力センサによる前記所定の有効測定レンジのばらつきを考慮して同所定の有効測定レンジ内に測定使用レンジを設定するステップと、
前記検出値が前記測定使用レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値が前記所定の有効測定レンジ内に含まれると判定するステップと、
前記検出値が前記測定使用レンジ内に含まれないと判定されたときに同検出値が前記所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定するステップと
を含むことを特徴とする圧力センサの検出値を用いた制御方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の圧力センサの検出値を用いた制御方法において、
内燃機関から排出された粒子状物質をフィルタにより捕集するステップと、前記フィルタよりも下流に配置された排気絞り弁の閉固着を検出することができるように前記所定の有効測定レンジを設定するステップと、前記圧力センサの検出値に基づいて前記排気絞り弁の閉固着を検出するステップとを更に含み、
前記所定の制御は、前記圧力センサの検出値に基づいて前記フィルタに堆積した粒子状物質の量を推定するステップを含む
ことを特徴とする圧力センサの検出値を用いた制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所定の有効測定レンジを有する圧力センサの検出値を用いて所定の制御を実行する制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
このような圧力センサの検出値を用いて実行する制御の一例としては、ディーゼルエンジン等から排出されるＰＭ（パティキュレート）を捕集するパティキュレートフィルタに堆積したＰＭの量を同フィルタの上流と下流との差圧に基づいて推定する制御が挙げられる（例えば、特許文献１参照）。パティキュレートフィルタにＰＭが大量に堆積すると、排気圧力が上昇し燃費の悪化等を招くといった問題があるため、この堆積したＰＭを燃焼させることにより除去する方法が採用されている。そして、上記排気絞り弁を閉鎖することにより排気通路を絞り、排気圧力および排気温度を上昇させることにより、このフィルタに設けられた触媒が活性化されてＰＭの燃焼が促進される。
【０００３】
ところが、この排気絞り弁が動作異常を起こし閉鎖状態のまま動作しない状態（いわゆる、閉固着した状態）になると、排気通路が狭いままの状態となるため排気圧力が過度に上昇することとなる。そこで、排気圧力が上昇して上記圧力センサからの検出値が所定の値を超えた場合に、排気絞り弁に異常が生じていると判定し、警告ランプを点灯させる等の処理が行われる。
【特許文献１】特開２００３ー３４３２８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、パティキュレートフィルタ上流の圧力に基づいて排気絞り弁の閉固着を検出する場合、閉固着時に想定される高い圧力を検出する必要がある。ここで、圧力センサには有効測定レンジが存在するため、閉固着時に想定される高い圧力を有効測定レンジ内に入れるためには、有効測定レンジを高圧側にシフトさせる必要がある。しかしながら、この圧力センサからの検出値を排気絞り弁の閉固着の検出以外の制御において用いている場合、例えば圧力センサの検出値を上述したようなＰＭの堆積量の推定に用いている場合には、この圧力センサによっては正確に検出できない低圧側の圧力の検出値に基づいて堆積量が不適切に推定されるおそれがある。なお、このような問題は、所定の有効測定レンジを有する圧力センサの検出値を用いて実行する他の制御においても概ね共通したものとなる。
【０００５】
本発明は上記実情に鑑みてなされたものであり、圧力センサの検出値を用いた制御が不適切に実行されること抑制しつつ、同制御の実行機会を極力確保することのできる制御方法を実現することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、所定の有効測定レンジを有する圧力センサの検出値を用いて所定の制御を実行する制御方法において、圧力の検出位置に設けられた前記圧力センサの検出値を入力するステップと、前記入力された検出値に基づいて前記検出位置における圧力が前記所定の有効測定レンジ内に含まれるか否か判定するステップと、前記検出値が前記所定の有効測定レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値に基づいて前記所定の制御を実行するステップと、前記検出値が前記所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定されたときに前記所定の制御の実行を保留するステップとを含むことを要旨とする。
【０００７】
同行程によれば、圧力の検出位置に設けられた圧力センサの検出値が入力されるとともに、入力された検出値に基づいて検出位置における圧力が所定の有効測定レンジ内に含まれるか否か判定される。そして、検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値に基づいて所定の制御が実行されるため、圧力が適切に検出されるときには所定の制御を実行することができる。一方、検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定されたときに所定の制御の実行が保留されるため、圧力が適切に検出されないときには所定の制御の実行を保留することができる。その結果、圧力センサの検出値を用いた制御が不適切に実行されることを抑制しつつ、同制御の実行機会を極力確保することができる。また、想定される圧力範囲を全て含むような広い有効測定レンジを有する圧力センサを用いることなく、所定の制御の実行機会を確保することができため、比較的狭い有効測定レンジを有する安価な圧力センサを用いることができる。
【０００８】
なお、所定の有効測定レンジとは、圧力センサの検出値が上限値あるいは下限値に固定されるまでの連続値を取り得る範囲、圧力センサの検出値が線形性を保つ範囲等を含むものとする。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の圧力センサの検出値を用いた制御方法において、前記判定するステップは、前記圧力センサによる前記所定の有効測定レンジのばらつきを考慮して同所定の有効測定レンジ内に測定使用レンジを設定するステップと、前記検出値が前記測定使用レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値が前記所定の有効測定レンジ内に含まれると判定するステップと、前記検出値が前記測定使用レンジ内に含まれないと判定されたときに同検出値が前記所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定するステップとを含むことを要旨とする。
【００１０】
圧力センサの実際の有効測定レンジは製造されるセンサ毎にばらつくため、有効測定レンジが適切に設定されていない場合には不適切な値に基づいて所定の制御が実行されるおそれがある。
【００１１】
この点、上記行程によれば、圧力センサによる所定の有効測定レンジのばらつきを考慮して同所定の有効測定レンジ内に測定使用レンジが設定される。そして、圧力センサの検出値が測定使用レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれると判定されるため、適切な検出値に基づいて所定の制御を実行することができる。一方、圧力センサの検出値が測定使用レンジ内に含まれないと判定されたときに同検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定されるため、不適切な検出値に基づいて所定の制御が実行されることを抑制することができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の圧力センサの検出値を用いた制御方法において、内燃機関から排出された粒子状物質をフィルタにより捕集するステップと、前記フィルタよりも下流に配置された排気絞り弁の閉固着を検出することができるように前記所定の有効測定レンジを設定するステップと、前記圧力センサの検出値に基づいて前記排気絞り弁の閉固着を検出するステップとを更に含み、前記所定の制御は、前記圧力センサの検出値に基づいて前記フィルタに堆積した粒子状物質の量を推定するステップを含むことを要旨とする。
【００１３】
排気絞り弁が閉固着すると、排気通路の流路断面積が減少して排気圧力が過度に上昇する。このような排気絞り弁の閉固着を圧力センサにより検出するためには、圧力センサの有効測定レンジを高圧力帯域に設定する必要があるが、そうした場合には低圧力帯域の圧力が有効測定レンジから外れるおそれがある。したがって、このような低圧力帯域において検出された圧力に基づいてフィルタに堆積した粒子状物質の量を推定すると、この推定値が実際のものとは異なるおそれがある。
【００１４】
この点、上記行程によれば、請求項１に記載の発明と同様にして、検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値に基づいて粒子状物質の堆積量の推定が実行されるため、圧力が適切に検出されるときには同推定を実行することができる。一方、検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定されたときに同推定の実行が保留されるため、圧力が適切に検出されないときには同推定の実行を保留することができる。その結果、圧力センサの検出値を用いた粒子状物質の堆積量の推定が不適切に実行されること抑制しつつ、同推定の実行機会を極力確保することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、図１〜３を参照して、本発明に係る制御方法を採用した内燃機関の実施形態について説明する。
図１は、本発明に係る制御方法を採用した車載内燃機関の構成を示す模式図である。内燃機関１０は、各気筒１１に形成される燃焼室１２と、燃焼室１２に吸入空気を送り込む吸気通路１３と、燃焼室１２での燃焼により生じた排気が排出される排気通路１４とを備えている。
【００１６】
吸気通路１３には、その通路面積を可変とする吸気絞り弁１５が設けられ、吸気絞り弁１５はアクチュエータ１７によって駆動されこの吸気絞り弁１５の開度が制御されることにより燃焼室１２に吸入される空気量が調整される。吸気通路１３に吸入された空気は、燃焼室１２に設けられた燃料噴射弁１６より噴射された燃料と混合して混合気となり、燃焼室１２で燃焼する。また、吸気通路１３には、燃焼室１２に吸入される空気量を検出するためのエアフローメータ３１が設けられている。
【００１７】
排気通路１４には、排気中に含まれる有害なＨＣ及びＣＯを酸化して浄化するＣＣＯ（酸化触媒コンバータ）２３とＰＭ（粒子状物質）を捕集するＤＰＦ（ディーゼルパティキュレートフィルタ）２４とが順に配置され、燃焼室１２での燃焼により生じた排気が送り込まれる。ＤＰＦ２４は、多孔質材料によって形成されており、これにより排気中のＰＭを捕集するようにしている。そして、ＣＣＯ２３の酸化触媒によって触発される反応により、ＤＰＦ２４に捕集されたＰＭが燃焼（酸化）して除去される。
【００１８】
また、排気通路１４におけるＣＣＯ２３の上流側には、ＣＣＯ２３及びＤＰＦ２４に流入する排気の温度を検出する排気温度センサ３２が設けられ、圧力の検出位置であるＣＣＯ２３とＤＰＦ２４との間には圧力センサ３３が設けられている。この圧力センサ３３は、検出値としてゲージ圧、すなわち大気圧を「０」としたときの圧力を検出するように構成されている。
【００１９】
排気通路１４におけるＤＰＦ２４の下流側には、排気絞り弁１８が設けられている。排気絞り弁１８はアクチュエータ１９により開弁状態と閉弁状態との２つの状態の間で駆動され、アクチュエータ１９の駆動はバキュームスイッチングバルブ（図示略）により切り換えられる。バキュームスイッチングバルブに送信される駆動信号が「ＯＦＦ」であるときには排気絞り弁１８は排気通路１４を全開とする開弁状態に駆動され、同駆動信号が「ＯＮ」であるときには排気絞り弁１８は排気通路１４を全閉とする閉弁状態に駆動される。
【００２０】
さらに、排気通路１４には、排気絞り弁１８の上流側と下流側とに接続し、この排気絞り弁１８をバイパスするウェイストゲート２０が設けられている。このウェイストゲート２０には、排気絞り弁１８の上流側の圧力を調整するウェイストゲート弁２１が設けられている。このウェイストゲート弁２１は、自己調圧式の弁であり、ウェイストゲート弁２１の上流側と下流側との圧力、すなわち排気絞り弁１８の上流側と下流側との圧力が所定の圧力値を超えると自動的に開いて圧力調整を行う。
【００２１】
こうした内燃機関１０の各種制御は、電子制御装置４０により実施されている。電子制御装置４０は、機関制御に係る各種演算処理を実行するＣＰＵ、その制御に必要なプログラムやデータの記憶されたＲＯＭ、ＣＰＵの演算結果等が一時記憶されるＲＡＭ、外部との間で信号を入・出力するための入・出力ポート等を備えて構成されている。
【００２２】
電子制御装置４０の入力ポートには、上述した各センサに加え、機関回転速度を検出するＮＥセンサ３５、アクセル操作量を検出するアクセルセンサ３６、吸気絞り弁１５の開度を検出する吸気絞りセンサ３７等が接続されている。また電子制御装置４０の出力ポートには、吸気絞り弁１５、燃料噴射弁１６、排気絞り弁１８の駆動回路が接続されている。
【００２３】
電子制御装置４０は、上記各センサから入力される検出信号より把握される機関運転状態に応じて、上記出力ポートに接続された各機器類の駆動回路に指令信号を出力する。このようにして吸気絞り弁１５の開度制御、燃料噴射弁１６からの燃料噴射制御、排気絞り弁１８の開閉制御、及び排気絞り弁１８とウェイストゲート弁２１との異常判定等の各種制御が電子制御装置４０により実施される。
【００２４】
ここで、上記排気絞り弁１８が閉じられた状態で動作不良を起こし排気通路１４の流路断面積が減少する状態（いわゆる閉固着する状態）となると排気圧力が過度に上昇し燃費の悪化等を招く。そのため、本実施形態においては、このような排気絞り弁１８の閉固着を検出するために、圧力センサ３３からの検出値を用いている。
【００２５】
また、この圧力センサ３３からの検出値に基づいて行う制御としては、ＤＰＦ２４に堆積したＰＭの量の推定する制御も挙げられる。ＤＰＦ２４にＰＭが堆積するとこのＰＭが通気抵抗となってＤＰＦ２４の上流側の圧力が上昇するため、圧力センサ３３からの検出値からＰＭの堆積量が推定可能となっている。そして、このように推定されたＰＭの堆積量が所定量を超えると、ＤＰＦ２４で捕集されたＰＭを除去するために、ＤＰＦ２４に堆積したＰＭを燃焼させて浄化するフィルタ再生制御が実施される。こうしたフィルタ再生制御は、排気絞り弁１８の作動により排気温度及び排気圧力を上昇させるとともに、ＣＣＯ２３に排気ガス中の未燃焼成分を供給して未燃燃料成分の排気中や触媒上での酸化に伴う発熱により触媒を活性させるとともにその温度を上昇させるなどの作用により、ＤＰＦに捕集したＰＭを燃焼させる。なお、フィルタ再生制御での触媒への未燃燃料成分の供給は、内燃機関１０の駆動に寄与する燃料噴射弁１６からの燃料噴射の後、例えば排気行程中での燃料噴射であるポスト噴射等によって行われる。
【００２６】
このように圧力センサ３３からの検出値は排気絞り弁１８の閉固着の検出、およびＰＭの堆積量推定というそれぞれの制御に用いられているが、これらの制御が好適に実行されるように本実施形態においては圧力センサ３３が図２に示されるように設定されている。同図２は、圧力センサ３３に作用する圧力とこの圧力センサ３３の出力する検出値との相関を示すグラフである。
【００２７】
同図２に示されるように、圧力センサ３３はその検出可能範囲に限界があるために、計測可能な上限値と下限値とを設定する必要があるが、排気絞り弁１８の閉固着を検出するために、その有効測定レンジが高圧力帯域（本実施形態では１３０ｋＰａを含む帯域）を含むように設定されており、その範囲は本実施形態では７０ｋＰａ〜１５０ｋＰａである。したがって、本実施形態においてはこの有効測定レンジを設定するステップが圧力センサ３３の製造段階あるいは調整段階において予め実行されていることとなる。そして、圧力センサ３３による検出値が所定の値（本実施形態では１３０ｋＰａ）を超えることにより、排気絞り弁１８が閉固着を起こして排気通路１４の圧力が急上昇していることが把握される。
【００２８】
また、このように有効測定レンジが設定されたことにより、圧力センサ３３の検出可能範囲が高圧力帯域にシフトした結果、低圧力帯域の圧力（本実施形態では７０ｋＰａ以下の帯域の圧力）を適切に検出できなくなる。このような低圧力帯域において検出された圧力に基づいてＤＰＦ２４に堆積したＰＭの量を推定すると、この推定値が実際のものとは異なるおそれがあるため、上記有効測定レンジ内において検出された圧力の検出値のみが上記ＰＭの堆積量推定に用いられている。また、上記のように圧力センサ３３の有効測定レンジを設定したとしても、この有効測定レンジには各センサの製造上あるいは調整上のばらつきが発生し、例えば８０ｋＰａ以下の帯域の圧力を正確に測定できない圧力センサもあれば、６０ｈｋｐ以下の帯域の圧力を正確に測定できない圧力センサもある。そのため、本実施形態においては、このような有効測定レンジのばらつきを考慮して有効測定レンジ内に測定使用レンジが設定されており、圧力センサ３３の検出値がこの測定使用レンジ内に含まれる場合に限り上記有効測定レンジ内に含まれると判定される。具体的には、こうしたセンサのばらつきを考慮して測定使用レンジとして９０ｋＰａ〜１５０ｋＰａの範囲、すなわち有効測定レンジよりも限定された範囲が使用されている。
【００２９】
以下、このように設定された圧力センサ３３からの検出値に基づく制御の具体的な手順を図３を併せ参照して説明する。図３は、圧力センサ３３からの検出値に基づいてＤＰＦ２４におけるＰＭの堆積量を推定する手順を示すものである。
【００３０】
このＰＭの堆積量の推定処理は時間割込処理によって所定時間間隔毎に実行されるものであり、図３に示されるようにまずは圧力センサ３３からの検出値が電子制御装置４０に入力される（ステップＳ１０１）。次いで、この入力された圧力センサ３３からの検出値に基づいてこの検出値が上記測定使用レンジの下限値である所定値（９０ｋＰａ）以下であるか否かが判定される（ステップＳ１０２）。そして、圧力センサ３３からの検出値が上記所定値以下でない場合（ステップＳ１０２：ＮＯ）、有効測定レンジ内に含まれると判定されてこの検出値に基づいてＤＰＦ２４におけるＰＭの堆積量が推定される（ステップＳ１０３）。具体的には、ＤＰＦ２４の下流の圧力を内燃機関１０の吸入空気量と排気温度とに基づいて推定し、圧力センサ３３からの検出値と同推定された圧力との差圧に基づいてＰＭの堆積量を推定する。なお、このように推定されたＰＭの堆積量が所定量を超えると、ＤＰＦ２４で捕集されたＰＭを除去するために、ＤＰＦ２４に堆積したＰＭを燃焼させて浄化するフィルタ再生制御が実施される。
【００３１】
一方、圧力センサ３３からの検出値が上記所定値以下であると（ステップＳ１０２：ＹＥＳ）、有効測定レンジ内に含まれないと判定されて、この検出値に基づくＰＭの堆積量の推定の実行が保留される。ここで、上記のように推定されたＰＭの堆積量が所定量を超えたか否か判定するための判定値はＰＭの堆積量が比較的多くなった場合、すなわち圧力センサ３３からの検出値が比較的高くなった場合を想定して設定される。このため、圧力センサ３３からの検出値が有効測定レンジ内に含まれないと判定されて、この検出値に基づくＰＭの堆積量の推定の実行が保留されたとしても、その場合はＤＰＦ２４に堆積したＰＭは比較的少ないこととなる。
【００３２】
以上示した本実施形態の圧力センサ３３からの検出値に基づく制御方法においては以下の効果を奏することができる。
（１）圧力の検出位置に設けられた圧力センサ３３の検出値を入力するステップと、この入力された検出値に基づいて検出位置における圧力が所定の有効測定レンジ内に含まれるか否か判定するステップと、検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値に基づいて所定の制御を実行するステップと、検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定されたときにＰＭの堆積量推定の実行を保留するステップとを実行することとした。その結果、圧力センサ３３の検出値を用いてＰＭの堆積量推定が不適切に実行されることを抑制しつつ、同堆積量推定の実行機会を極力確保することができる。また、想定される圧力範囲を全て含むような広い有効測定レンジを有する圧力センサを用いることなく、所定の制御の実行機会を確保することができため、比較的狭い有効測定レンジを有する安価な圧力センサを用いることができる。
【００３３】
（２）圧力センサ３３による所定の有効測定レンジのばらつきを考慮して同所定の有効測定レンジ内に測定使用レンジを設定するステップと、この検出値が測定使用レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれると判定するステップと、検出値が測定使用レンジ内に含まれないと判定されたときに同検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定するステップとを実行することとした。このような行程によれば、圧力センサ３３による所定の有効測定レンジのばらつきを考慮して同所定の有効測定レンジ内に測定使用レンジが設定される。そして、圧力センサ３３の検出値が測定使用レンジ内に含まれると判定されたときに同検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれると判定されるため、適切な検出値に基づいてＰＭの堆積量推定を実行することができる。一方、圧力センサ３３の検出値が測定使用レンジ内に含まれないと判定されたときに同検出値が所定の有効測定レンジ内に含まれないと判定されるため、不適切な検出値に基づいて所定の制御が実行されることを抑制することができる。
【００３４】
（３）推定されたＰＭの堆積量が所定量を超えたか否か判定するための判定値はＰＭの堆積量が比較的多くなった場合、すなわち圧力センサ３３からの検出値が比較的高くなった場合を想定して設定される。このため、圧力センサ３３からの検出値が有効測定レンジ内に含まれないと判定されて、この検出値に基づくＰＭの堆積量の推定の実行が保留されたとしても、その場合はＤＰＦ２４に堆積したＰＭは比較的少ないこととなる。その結果、ＤＰＦ２４にＰＭが比較的多く堆積する場合には、ＰＭの堆積量の推定を実行することができる。
【００３５】
なお、上記実施形態は以下のように適宜変更して実施可能である。
・上記実施形態においては、圧力センサ３３からの検出値に基づいてＤＰＦ２４に堆積したＰＭ量の推定を行うこととしたが、これは例えば圧力と相関関係を有する他の値の推定を行う処理に変更することもできる。また、その場合には、同処理に応じて適宜測定使用レンジを設定すればよい。
【００３６】
・圧力センサ３３の設けられる位置としてはＣＣＯ２３とＤＰＦ２４との間にしたが、ＤＰＦ２４の上流側であって、ＤＰＦ２４にＰＭが堆積することにより圧力が変化する位置であれば、圧力の検出位置は適宜変更可能である。
【００３７】
・上記実施形態においては、センサ毎のばらつきを考慮して圧力センサ３３の検出値が測定使用レンジに含まれる場合のみ、有効測定レンジ内であると判定したが、センサの製造精度が高い場合等上記ばらつきを考慮する必要がない場合は、このような測定使用レンジの設定を割愛することもできる。
【００３８】
・上記実施形態においては、排気絞り弁１８の閉固着を検出するために、圧力センサ３３の有効測定レンジを高圧力帯域を含む態様で設定したが、この有効測定レンジはこの圧力センサの検出値に基づく制御の種類や同センサの性能に応じて適宜変更可能である。例えば、図４に示されるように、低圧力帯域を適切に検出できるように有効測定レンジをこの低圧力帯域側にシフトすることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明に係る圧力センサからの検出値に基づいて所定の制御が実行される車載内燃機関の構成を示す模式図。
【図２】圧力と圧力センサの検出値との関係を示すグラフ。
【図３】圧力センサからの検出値に基づいてＰＭの堆積量を推定する手順を示すフローチャート。
【図４】変形例における圧力と圧力センサの検出値との関係を示すグラフ。
【符号の説明】
【００４０】
１０…内燃機関、１４…排気通路、１８…排気絞り弁、３３…圧力センサ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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