(57)【要約】【課題】コントロールシャフトに過大な力が加わらないようにする。【解決手段】可変動弁機構９の回動位相差可変機構４１は、入力部２１及び出力部３１との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギア４４と、駆動装置４９によって軸線Ｘ上を軸線方向Ｆ，Ｒへ駆動されるコントロールシャフト４８と、スライダギア４４をコントロールシャフト４８に軸線方向Ｆ，Ｒへは拘束し且つ周方向Ｏ，Ｃへはスライド可能に連結した連結機構５２とを含み構成されている。そして、駆動装置４９とコントロールシャフト４８との間には、設定された上限値以上の力が加わった際には駆動装置４９によるコントロールシャフト４８の駆動を停止又は抑制するリミッタ５６が設けられている。【選択図】図２
2008051044.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
同一軸線上に並べて揺動可能に支持された入力部と出力部とを備え、回転カムにより前記入力部が駆動されると前記出力部にてバルブを駆動する仲介駆動機構と、前記入力部と前記出力部との相対回動位相差を変動させる回動位相差可変機構とを備えた内燃機関の可変動弁機構において、
前記回動位相差可変機構は、前記入力部及び前記出力部との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギアと、駆動装置によって前記軸線上を軸線方向へ駆動されるコントロールシャフトと、前記スライダギアを前記コントロールシャフトに前記軸線方向へは拘束し且つ周方向へはスライド可能に連結した連結機構とを含み構成され、
前記駆動装置と前記コントロールシャフトとの間には、設定された上限値以上の力が加わった際には前記駆動装置による前記コントロールシャフトの駆動を停止又は抑制するリミッタが設けられたことを特徴とする内燃機関の可変動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の運転状況に応じてバルブのリフト量及びタイミングを変化させる可変動弁機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の可変動弁機構の中には、図６に示す可変動弁機構９０のように、同一の軸線Ｘ上に並べて揺動可能に支持された入力部９３と出力部９４とを備え、回転カム９１により入力部９３が駆動されると出力部９４にてバルブ８を駆動する仲介駆動機構９２と、入力部９３と出力部９４との相対回動位相差ｇを変動させる回動位相差可変機構９５とを備えたものがある（特許文献１）。
【０００３】
この回動位相差可変機構９５は、入力部９３及び出力部９４との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギア９６と、駆動装置４９によって軸線Ｘ上を軸線方向へ駆動されるコントロールシャフト９７と、スライダギア９６をコントロールシャフト９７に軸線方向へは拘束し且つ周方向へはスライド可能に連結した連結機構（図示略）とを含み構成されている。
【０００４】
該可変動弁機構９０は通常、該図６に示すように、軸線方向へ並設されており、それら複数の可変動弁機構９０は、同一のコントロールシャフト９７及びカムシャフト９１ｘを共有している。そして、そのカムシャフト９１ｘには、回転カム９１が各可変動弁機構９０毎に１つずつ位相を略等間隔ずつずらして形成されている。なお、ここでは、それら複数の回転カム９１は、カムシャフト９１ｘが回転するのに従い各入力部９３を押圧してバルブ８を開いていく順（すなわち、いわゆる点火順）に、それぞれ回転カム９１ａ，９１ｂ，９１ｃ，９１ｄとしている。
【特許文献１】特開２００１−２６３０１５公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記構造によれば、駆動装置４９がコントロールシャフト９７を軸線方向へ駆動してスライダギア９６を同方向へ駆動することによって、入力部９３と出力部９４との回動位相差を変動させてバルブ８のリフト量を増減させることができるが、その際、次のような問題が発生するおそれがある。すなわち、該コントロールシャフト９７を一方の軸線方向へ駆動することによって、入力部９３と出力部９４との相対回動位相差ｇを増加させリフト量を増加させる際には、図７（ａ）に示すように、回転カム１０がバルブ８を開くために入力部２１に加える開方向Ｏへの押圧力、及びその反力としてバルブ８が出力部３１に加える閉方向Ｃへの押圧力は、該相対回動位相差ｇの増加を妨げる抵抗力となる。そのため、このとき、コントロールシャフト９７には、該抵抗力に抗して該コントロールシャフト９７を推し進めて相対回動位相差ｇを増加させられるだけの軸力が駆動装置４９から加えられることとなる。よって、該駆動装置４９が所定の最大駆動速度でコントロールシャフト９７を駆動していった際には、該軸力は、図７（ｂ）のイメージ図に示すように、該抵抗力の大きさが極大となる、いずれかの回転カム９１ａ，９１ｂ，９１ｃ，９１ｄのカムノーズ頂部Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄが入力部９３に当接するカムノーズ頂部当接時毎に極大となり、また、コントロールシャフト９７の変位量の増加に伴い相対回動位相差ｇが増加していくのに伴い該軸力は周期的に増減しつつも全体的に徐々に増加していくこととなる。そのため、コントロールシャフト９７の変位が進み相対回動位相差ｇが大きくなった際のカムノーズ頂部当接時には、特に過大な軸力が加えられることとなる。その過大な軸力によって、回動位相差可変機構９５の構成物品等が破損するおそれがある。なお、図７（ｂ）は、図７（ａ）に示す状態から駆動装置４９が上記の通りコントロールシャフト９７を軸線方向へ駆動していった際の様子を示しており、図７（ｂ）に示す点Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ及びＫ，Ｌ，Ｍ，Ｎは、図７（ａ）に示す各回転カム９１ａ，９１ｂ，９１ｃ，９１ｄ上の点Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ及びＫ，Ｌ，Ｍ，Ｎが、入力部９３に当接した際の軸力の大きさを示している。
【０００６】
そこで、コントロールシャフトに過大な軸力（力）が加わらないようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の内燃機関の可変動弁機構は、同一軸線上に並べて揺動可能に支持された入力部と出力部とを備え、回転カムにより前記入力部が駆動されると前記出力部にてバルブを駆動する仲介駆動機構と、前記入力部と前記出力部との相対回動位相差を変動させる回動位相差可変機構とを備えた内燃機関の可変動弁機構において、前記回動位相差可変機構は、前記入力部及び前記出力部との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギアと、駆動装置によって前記軸線上を軸線方向へ駆動されるコントロールシャフトと、前記スライダギアを前記コントロールシャフトに前記軸線方向へは拘束し且つ周方向へはスライド可能に連結した連結機構とを含み構成され、前記駆動装置と前記コントロールシャフトとの間には、設定された上限値以上の力が加わった際には前記駆動装置による前記コントロールシャフトの駆動を停止又は抑制するリミッタが設けられたことを特徴とする。
【０００８】
前記リミッタは、特に限定されないが、前記上限値以上の力が加わった際には、前記駆動装置の稼動自体を停止するものや、前記駆動装置と前記コントロールシャフトとの連結を解除するもの等を例示する。
【０００９】
前記力の前記上限値は、特に限定されないが、１０００〜３０００Ｎであることが好ましく、１５００〜２５００Ｎであることがより好ましい。該値は小さい程、コントロールシャフトに過大な力が加えられ難くなる一方、小さ過ぎても該コントロールシャフトの駆動性能が極端に低下してしまうからである。
【００１０】
また、その他、前記駆動装置と前記コントロールシャフトとの間には、特に限定されないが、弾性部材が介装されていることが好ましい。駆動装置がコントロールシャフトに加える力の大きさが上昇し始めてからその上限値に達するまでの間は、該弾性部材が引き伸ばされ又は押し縮められていくことによって該弾性部材にエネルギーが蓄えられていく一方、該力がその上限値に達したのち再び該上限値よりも小さくなった際には、該弾性部材が自然長に戻ろうとすることによって該蓄えられたエネルギーが解放されコントロールシャフトが素早く推し進められるからである。
【００１１】
前記弾性部材は、特に限定されないが、前記力が前記上限値に達した際には、自然長から比べて２〜７ｍｍ伸び又は縮むものであることが好ましく、３〜６ｍｍ伸び又は縮むものであることがより好ましい。また、前記弾性部材のバネ定数は、特に限定されないが、１００〜８００Ｎ／ｍｍであることが好ましく、２００〜６００Ｎ／ｍｍであることがより好ましい。該弾性部材の伸び幅及び縮み幅は、大きいほど、駆動装置とコントロールシャフトとの間に加わる力が下がった際にはコントロールシャフトが大きく推し進められることとなるため、該コントロールシャフトの駆動性が良くなる一方、大き過ぎると該コントロールシャフトの位置制御が困難になるからである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、駆動装置とコントロールシャフトとの間にリミッタを設けることによって、コントロールシャフトに過大な力が加わらないようにすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明の内燃機関５の可変動弁機構９は、同一軸線Ｘ上に並べて揺動可能に支持された入力部２１と出力部３１とを備え、回転カム１０により入力部２１が駆動されると出力部３１にてバルブ８を駆動する仲介駆動機構２０と、入力部２１と出力部３１との相対回動位相差ｇを変動させる回動位相差可変機構４１とを備えている。
【００１４】
回動位相差可変機構４１は、入力部２１及び出力部３１との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギア４４と、駆動装置４９によって軸線Ｘ上を軸線方向Ｆ，Ｒへ駆動されるコントロールシャフト４８と、スライダギア４４をコントロールシャフト４８に軸線方向Ｆ，Ｒへは拘束し且つ周方向Ｏ，Ｃへはスライド可能に連結した連結機構５２とを含み構成されている。
【００１５】
駆動装置４９とコントロールシャフト４８との間には、設定された上限値以上の力が加わった際には駆動装置４９によるコントロールシャフト４８の駆動を停止又は抑制するリミッタ５６が設けられている。
【実施例】
【００１６】
本実施例の図１及び図２に示す可変動弁機構９は、内燃機関の運転状況に応じてバルブの開閉量を連続的に変化させる機構であって、ここでは、内燃機関５の吸気用のバルブ８に対して取り付けられている。詳しくは、該可変動弁機構９は、各シリンダ６毎に１つずつ存在し、各可変動弁機構９は、シリンダヘッド７に各シリンダ６毎に２ずつ設置された前述の吸気用のバルブ８を２つ同時に押圧している。
【００１７】
各可変動弁機構９は、内燃機関５が稼動するのに従って回転駆動される回転カム１０と、動力が伝えられると揺動してバルブ８を開閉するロッカアーム１５と、回転カム１０とロッカアーム１５との間に介在して、回転カム１０からの動力をロッカアーム１５へ伝達量可変に伝えることによって、バルブ８の開閉量を調節する仲介駆動機構２０とを含み構成されている。
【００１８】
回転カム１０は、シリンダヘッド７の上方に回転可能に設置された、複数の可変動弁機構９が共有する一本のカムシャフト１０ｘにそれぞれ形成されており、基本部分となるベース円部１１と、該ベース円部１１から突出したカムノーズ１２とを含み構成されている。そして、該回転カム１０の外周面には、仲介駆動機構２０を押圧するカム面１０ｓが形成されている。なお、該一本のカムシャフト１０ｘに各可変動弁機構９毎にそれぞれ形成されたこれら複数の回転カム１０は、ここでは、カムシャフト１０ｘが回転するのに従って各仲介駆動機構２０を押圧して各２つのバルブ８を駆動していく順（すなわち、いわゆる点火順）に、それぞれ回転カム１０ａ，１０ｂ，１０ｃ，１０ｄとしている。
【００１９】
ロッカアーム１５は、各可変動弁機構９毎に２つずつ存在しており、各バルブ８に対して１つずつ設置されている。各ロッカアーム１５は、基端部１５ａがラッシュアジャスタ１７に揺動可能に支持されており、先端部１５ｂがバルブ８のステムエンド８ｅに当接している。また、該ロッカアーム１５の中間部には、仲介駆動機構２０に押圧されるローラ１６が軸着されている。
【００２０】
仲介駆動機構２０は、支持パイプ２０ｘ上に並べて揺動可能に支持された入力部２１と出力部３１とを備え、回転カム１０により入力部２１が駆動されると出力部３１にてバルブ８を駆動する機構であって、その内部には、入力部２１と出力部３１との相対回動位相差ｇを変動させる回動位相差可変機構４１が設けられている。なお、以下においては、支持パイプ２０ｘの中心線である軸線Ｘの長さ方向（軸線方向）のうちの一方を前方Ｆ、他方を後方Ｒとし、該軸線Ｘを中心とした回動方向（周方向）のうち、仲介駆動機構２０がロッカアーム１５を押圧してバルブ８を開く側の方向を開方向Ｏとし、その反対側の方向を閉方向Ｃとする。
【００２１】
支持パイプ２０ｘは、複数の可変動弁機構９が共有する一本のパイプであって、シリンダヘッド７の上部に前後方向Ｆ，Ｒに間隔を置いて並設された複数の立壁部７ｖに回動不能に固定されている。そして、該複数の立壁部７ｖのうちの２つの相互間に、一の仲介駆動機構２０の入力部２１と出力部３１とが互いに端面を合わせた状態で並べて支持されている。そして、これら入力部２１と出力部３１とは、それらの並びの両端が両側の立壁部７ｖに当接することによって、前後方向Ｆ，Ｒへの移動が抑止されている。
【００２２】
入力部２１は、立壁部７ｖの相互間における略中央に配設されている。該入力部２１は、基本部分となる円筒状のベース円部２２と、回転カム１０に当接する入力ローラ２５を支持した入力アーム２４と、リターンスプリング２８が取り付けられたリターンアーム２７とを含み構成され、ベース円部２２の中心部には、支持パイプ２０ｘ及び回動位相差可変機構４１を挿通させるための軸穴が形成されている。入力アーム２４は、ベース円部２２の外周面に２本平行に突出形成されており、両入力アーム２４の先端における相互間には、シャフト２６を介して前述の入力ローラ２５が軸着されている。また、リターンアーム２７は、両入力アーム２４に対する入力部２１の径方向の略反対側に形成されており、外部のスプリング取付部（図示略）との間には、該リターンアーム２７を閉方向Ｃへ付勢することによって、入力ローラ２５を回転カム１０のカム面１０ｓに常に当接させる前述のリターンスプリング２８が取り付けられている。なお、該入力部２１は、上記の仕組みによって、常に回転カム１０に当接するため、出力部３１との相対回動位相差ｇが変化した際にも、該入力部２１の基本位置が変化することはない。但し、該基本位置とは、開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動する中で位置する最も閉方向Ｃ側の位置をいうものとし、このことは出力部３１においても同様とする。
【００２３】
出力部３１は、入力部２１の前後方向Ｆ，Ｒ両側に１づずつ配設されている。各出力部３１は、基本部分となるベース円部３２と、ロッカアーム１５を押圧するための出力カム面３４ｓを備えた出力ノーズ３４とを含み構成され、ベース円部３２の中心部には、支持パイプ２０ｘ及び回動位相差可変機構４１を挿通させるための軸穴が形成されている。また、各出力部３１の入力部２１側とは反対側のそれぞれの端面には、支持パイプ２０ｘを挿通させるための中心孔を備えた軸受部３３が設けられている。各出力部３１の出力ノーズ３４は、ベース円部３２の外周面に突出形成されており、該出力ノーズ３４の頂部よりも開方向Ｏ側の外周面には、凹状に湾曲した前述の出力カム面３４ｓが形成されている。
【００２４】
回動位相差可変機構４１は、入力部２１及び出力部３１との間でそれぞれ互いに角度の異なるヘリカルスプラインの噛み合いをしたスライダギア４４と、駆動装置４９によって前後方向Ｆ，Ｒへ駆動されるコントロールシャフト４８と、スライダギア４４をコントロールシャフト４８に前後方向Ｆ，Ｒへは拘束し且つ開閉方向Ｏ，Ｃへはスライド可能に連結した連結機構５２とを含み構成されており、駆動装置４９とコントロールシャフト４８との間には、設定された上限値以上の力（押圧力）が加わった際には駆動装置４９によるコントロールシャフト４８の駆動を停止するリミッタ５６が設けられている。なお、以下においては、駆動装置４９がコントロールシャフト４８に加える前後方向Ｆ，Ｒへの力のことを軸力とよぶ。
【００２５】
スライダギア４４は、支持パイプ２０ｘと入力部２１及び出力部３１との相互間に挿入されており、該スライダギア４４の外周面には、入力部２１の内周面に設けられた入力部ヘリカルスプライン４２と噛み合う入力用ヘリカルスプライン４５と、出力部３１の内周面に設けられた出力部ヘリカルスプライン４３と噛み合う出力用ヘリカルスプライン４６とが設けられている。これらヘリカルスプラインの詳細は、入力用ヘリカルスプライン４５及びそれと噛み合う入力部ヘリカルスプライン４２が、前方Ｆから後方Ｒに進むに従って閉方向Ｃへ旋回する螺旋状（図においては左ねじの螺旋状）に形成されており、出力用ヘリカルスプライン４６及びそれと噛み合う出力部ヘリカルスプライン４３が、前方Ｆから後方Ｒに進むに従って開方向Ｏへ旋回する螺旋状（図においては右ねじの螺旋状）に形成されている。該スライダギア４４の形状は、略円筒状であって、内周面は支持パイプ２０ｘに摺接し、外周面には、前述の入力用ヘリカルスプライン４５と出力用ヘリカルスプライン４６とが前後方向Ｆ，Ｒへ間隔を空けて形成されている。そして、それら両ヘリカルスプライン４５，４６の相互間には、他の部分に比べて径が小さくなった小径部４７が形成されている。
【００２６】
コントロールシャフト４８は、支持パイプ２０ｘと同じく、複数の可変動弁機構９が共有する一本のシャフトであって、その一端には、リミッタ５６を介して、該コントロールシャフト４８を前後方向Ｆ，Ｒへ駆動する前述の駆動装置４９のロッド４９ｘが接続されている。
【００２７】
連結機構５２は、スライダギア４４に設けられた開閉方向Ｏ，Ｃへ延びるスリット孔５４と、支持パイプ２０ｘに設けられた前後方向Ｆ，Ｒへ延びる長孔５５と、コントロールシャフト４８から突出して長孔５５を挿通してスリット孔５４に係合した係合ピン５３とを含み構成されている。
【００２８】
リミッタ５６は、設定された上限値以上の軸力が加わった際には、駆動装置４９の稼動を停止する仕組みとなっている。詳しくは、該リミッタ５６は、駆動装置４９が備えるロッド４９ｘとコントロールシャフト４８との間に介装された、軸力の大きさを測定するためのバネ５７を備え、該バネ５７が押し縮められることによって上限値以上の軸力が検出された際には、駆動装置４９にその稼動を停止するための停止信号を送る仕組みとなっている。また、このバネ５７は、このような検出部としての役割の他、該軸力の大きさが上昇し始めてから該上限値に達するまでの間は、押し縮められていくことによってエネルギーを蓄えていく一方、該軸力が再び該上限値よりも小さくなった際には、自然長に戻ろうとすることによって該蓄えられたエネルギーを解放してコントロールシャフト４８を素早く推し進める駆動部としての役割も担っている。なお、ここでは、該軸力の上記上限値は、約２０００Ｎに設定されている。また、バネ５７としては、該上限値である約２０００Ｎの軸力が加わった際には自然長から比べて約５ｍｍ縮む、すなわち、バネ定数が約４００Ｎ／ｍｍのものが使用されている。
【００２９】
次に以上に示した可変動弁機構９が、バルブ８を開閉する際の様子を、（１）バルブ開閉量一定時、（２）バルブ開閉量増加時、（３）バルブ開閉量減少時の３通りに分けて、以下に順に説明する。
【００３０】
（１）バルブ開閉量一定時
バルブ８の開閉量を一定に保つ際には、入力部２１と出力部３１との相対回転位相差ｇを変動させる必要はないため、駆動装置４９によってコントロールシャフト４８が前後方向Ｆ，Ｒへ駆動されることがない。そのため、入力部２１と出力部３１とは、相対回動位相差ｇを固定したまま、ヘリカルスプラインの噛み合いによって結合されているスライダギア４４と一体的に揺動して、開閉量を一定に保ったままバルブ８を開閉する。
【００３１】
（２）バルブ開閉量増加時
バルブ８の開閉量を増加させるときは、図３に示すように、駆動装置４９によってコントロールシャフト４８が前方Ｆへ押圧されスライドするのに従い、スライダギア４４も係合ピン５３に押圧され、開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動つつも前方Ｆへスライドする。これにより、入力部２１と出力部３１とは、ヘリカルスプラインの噛み合いよって互いに反対方向へ回動し、両者間の相対回転位相差ｇが増大する。このとき、入力部２１は、前述のように、リターンスプリング２８と回転カム１０とによってその基本位置が固定されるため、該入力部２１の位置を基準に、スライダギア４４が開方向Ｏに回動し、更に該回動するスライダギア４４に対して出力部３１が開方向Ｏへ回動することにより、出力部３１が相対回動位相差ｇの増大分だけ、開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動しつつもその基本位置を開方向Ｏへシフトさせる。これにより、回転カム１０によるロッカアーム１５の駆動量が増大し、バルブ８の開閉量が増大する。
【００３２】
このとき、図４（ａ）に示すように、回転カム１０がバルブ８を開くために入力部２１に加える開方向Ｏへの押圧力、及びその反力としてバルブ８が出力部３１に加える閉方向Ｃへの押圧力は、相対回動位相差ｇの増加を妨げる抵抗力となる。また、このとき、駆動装置４９は、バルブ８の開閉量が所望の大きさに近づくまでは、バネ５７に加わる軸力の大きさがその上限値に達しない限り、ロッド４９ｘを所定の最大駆動速度で前方Ｆへ駆動していく一方、該上限値に達した際にはリミッタ５６から停止信号が送られることによって該駆動を速やかに停止する。そのため、駆動装置４９は、図４（ｂ）に示すイメージ図のように、稼動し始めてから軸力の大きさがその上限値に達するまでの間は、該軸力を上記抵抗力に抗して自由に上昇させることができる間ため、コントロールシャフト４８を連続的に前方Ｆへバネ５７を押し縮めつつ駆動していく一方、該軸力の大きさが一旦、その上限値に達してからは、次のようにして該コントロールシャフト４８を断続的に前方Ｆへ駆動する。すなわち、該上限値に達してからは、駆動装置４９は、いずれかの回転カム１０のカムノーズ頂部Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ又はその近辺が各入力部２１の入力ローラ２５に当接している間は、上記抵抗力が比較的大きくなり、それに抗してコントロールシャフト４８を推し進めるには上限値以上の軸力が必要となるためコントロールシャフト４８を駆動しないが、その一方、一のカムノーズ頂部と他のカムノーズ頂部との間の各中間位相部分Ｋ，Ｌ，Ｍ，Ｎ又はその近辺が入力ローラ２５に当接している間は、上記抵抗力が比較的小さくなり、上限値以下の軸力でコントロールシャフト４８を推し進めることができるようになるため、このとき、押し縮められたバネ５７が自然長に戻ろうとすることによって該バネ５７に蓄えられたエネルギーが解放されるのも利用して、コントロールシャフト４８を素早く前方Ｆへ駆動する。なお、図４（ｂ）は、図４（ａ）に示す状態から、駆動装置４９が上記の通りにコントロールシャフト４８を駆動していった際の様子を示しており、図４（ｂ）に示す点Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ及びＫ，Ｌ，Ｍ，Ｎは、図４（ａ）に示す各カムノーズ頂部Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ及びそれらの各中間位相部分Ｋ，Ｌ，Ｍ，Ｎが、入力ローラ２５に当接した際の軸力の大きさを示している。
【００３３】
（３）バルブ開閉量減少時
バルブ８の開閉量を減少させるときは、図５に示すように、駆動装置４９によってコントロールシャフト４８が後方Ｒへ牽引されスライドするのに従い、スライダギア４４も係合ピン５３によって後方Ｒへ押圧され、開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動つつも後方Ｒへスライドする。これにより、入力部２１と出力部３１とは、ヘリカルスプラインの噛み合いよって互いに反対方向へ回動し、両者間の相対回転位相差ｇが減少する。このとき、入力部２１は、（２）の場合と同じく、その基本位置が固定されるため、該入力部２１の位置を基準に、スライダギア４４が閉方向Ｃに回動し、更に該回動するスライダギア４４に対して出力部３１が閉方向Ｃへ回動することにより、出力部３１が相対回動位相差ｇの減少分だけ、開閉方向Ｏ，Ｃへ揺動しつつもその基本位置を閉方向Ｃへシフトさせる。これにより、回転カム１０によるロッカアーム１５の駆動量が減少し、バルブ８の開閉量が減少する。
【００３４】
このとき、回転カム１０がバルブ８を駆動するために入力部２１に加える開方向Ｏへの押圧力、及びその反力としてバルブ８が出力部３１に加える閉方向Ｃへ押圧力は、（２）の場合とは逆に、該コントロールシャフト４８の後方Ｒへのスライドを促進する推進力となる。そのため、このとき、駆動装置４９からコントロールシャフト４８に加えられる軸力の大きさは、さほど大きくなることはなく、コントロールシャフト４８は、（２）の場合とは異なり、終始連続的に後方Ｒへ駆動されることとなる。
【００３５】
本実施例によれば、駆動装置４９とコントロールシャフト４８との間に、設定された上限値以上の軸力が加わった際には駆動装置４９によるコントロールシャフト４８の駆動を停止するリミッタ５６を設けることによって、コントロールシャフト４８を駆動するのに上限値よりも大きい軸力が必要となる間は、該駆動が中止されるようにする一方、上限値よりも小さい軸力でコントロールシャフト４８を駆動できる間は、該駆動が自由に許容されるようにすることができる。そのため、本実施例のように適度な大きさの該上限値を設定することによって、コントロールシャフト４８の駆動性能をさほど低下させることもなく、該コントロールシャフト４８に過大な軸力が加わらないようにして、係合ピン５３等、可変動弁機構９の各種構成物品を破損し難くすることができる。
【００３６】
また、駆動装置４９とコントロールシャフト４８との間にバネ５７を介装することによって、該駆動装置４９がコントロールシャフト４８に加える軸力の大きさが上昇し始めてからその上限値に達するまでの間は、該バネ５７が押し縮められていくことによって該バネ５７にエネルギーが蓄えられていくようにする一方、軸力がその上限値に達したのち再び該上限値よりも小さくなった際には、該押し縮められたバネ５７が自然長に戻ろうとすることによって該蓄えられたエネルギーが解放されコントロールシャフト４８が素早く推し進められるようにすることができる。そのため、本実施例のように、適度な縮み幅のバネ５７を使用することによって、コントロールシャフトの位置制御をさほど困難にすることもなく、該コントロールシャフト４８の駆動性能を、該バネ５７が無かった場合に比べ、向上させることができる。
【００３７】
なお、本発明は前記実施例の構成に限定されるものではなく、発明の趣旨から逸脱しない範囲で変更して具体化することもでき、例えば、孔状のスリット孔５４を溝状のスリット溝に代えたり、係合ピン５３の先端にブッシュを外挿したりしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】実施例の内燃機関を示す（ａ）は平面図、（ｂ）（ｃ）（ｄ）（ｅ）は側面断面図である。
【図２】同実施例の可変動弁機構を示す斜視図である。
【図３】同実施例において、バルブのリフト量を増大させた際の様子を示す要部破断平面図である。
【図４】同実施例において、（ａ）は回転カムを示す、（ｂ）は駆動装置の稼動時間とコントロールシャフトの変位量及び該シャフトに加えられる軸力との関係を説明する図である。
【図５】同実施例において、バルブのリフト量を減少させた際の様子を示す要部破断平面図である。
【図６】従来例の内燃機関を示す（ａ）は平面図、（ｂ）（ｃ）（ｄ）（ｅ）は側面断面図である。
【図７】同従来例において、（ａ）は回転カムを示す、（ｂ）は駆動装置の稼動時間とコントロールシャフトの変位量及び該シャフトに加えられる軸力との関係を説明する図である。
【符号の説明】
【００３９】
５    内燃機関
８    バルブ
９    可変動弁機構
１０    回転カム
２０    仲介駆動機構
２０ｘ  支持パイプ
２１    入力部
３１    出力部
４１    回動位相差可変機構
４４    スライダギア
４８    コントロールシャフト
４９    駆動装置
５２    連結機構
５６    リミッタ
ｇ    相対回動位相差
Ｆ    前方（軸線方向）
Ｒ    後方（軸線方向）
Ｏ    開方向（周方向）
Ｃ    閉方向（周方向）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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