(57)【要約】【課題】  本発明は、感光層等を塗布した後の処理を実現する新規の感光体製造方法並びに再生方法を提供し、これにより繰り返し使用後においても安定な電子写真特性を維持し、高画質画像を安定に出力可能となる電子写真感光体、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供する。【解決手段】  導電性支持体上に、単層の感光層、または電荷発生層と電荷輸送層を有する電子写真感光体の製造方法において、該導電性支持体上に、該単層感光層、又は電荷発生層及び／または電荷輸送層を形成させた後に、該単層感光層、または電荷発生層及び／または電荷輸送層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させる電子写真感光体の製造方法。更に、下引き層及び／または保護層を有する感光体においては、下引き層、単層感光層又は電荷発生層及び電荷輸送層、保護層の少なくとも一つの層を、形成後超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させる電子写真感光体の製造方法。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生物質、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を主成分とする単層の感光層を有する電子写真感光体の製造方法において、該導電性支持体上に、該感光層を形成させた後に、該感光層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項２】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生物質及びバインダー樹脂を主成分とする電荷発生層及び電荷輸送物質とバインダー樹脂を主成分とする電荷輸送層を有する電子写真感光体の製造方法において、導電性支持体上に電荷発生層を形成させた後に該電荷発生層を、及び／又は電荷発生層上に電荷輸送層を形成させた後に該電荷輸送層を超臨界流体及び／または亜臨界流体と接触させることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項３】
導電性支持体上に、下引き層が形成され、更に単層感光層、又は電荷発生層と電荷輸送層が形成された電子写真感光体の製造方法において、該導電性支持体上に、該下引き層を形成させた後に、少なくとも該下引き層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項４】
電子写真感光体の最表面に保護層が形成された電子写真感光体の製造方法において、少なくとも該保護層を形成させた後に、該保護層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項５】
前記超臨界流体及び亜臨界流体のいずれかもしくは両方が、二酸化炭素であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項６】
前記超臨界流体及び亜臨界流体のいずれかもしくは両方が、二酸化炭素との混合物であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項７】
前記混合物が、二酸化炭素と、一酸化炭素、窒素、水、アンモニア、メタノール、エタノール、エタン、プロパンから選択される少なくとも一種との混合物であることを特徴とする請求項６に記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項８】
前記超臨界流体及び／または亜臨界流体を循環させることを特徴とする請求項１乃至７のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項９】
前記超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させる層に含有されているバインダー樹脂以外の物質を予め超臨界流体及び／または亜臨界流体中に含有させることを特徴とする請求項１乃至８のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項１０】
請求項１乃至９のいずれかに記載の製造方法によって製造されたことを特徴とする電子写真感光体。
【請求項１１】
請求項１０に記載の電子写真感光体、帯電手段、画像露光手段、現像手段及び転写手段を少なくとも有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１２】
請求項１０に記載の電子写真感光体を有し、画像形成装置本体に着脱可能であることを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体の製造方法、電子写真感光体、画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置に使用される電子写真感光体としては、有機系の感光材料を用いたものが、コスト、生産性及び環境安定性等の理由から一般に広く応用されている。これらの電子写真感光体の層構成としては、電荷発生機能と電荷輸送機能を一つの層に備えた単層型、電荷発生機能を有する電荷発生層と電荷輸送機能を有する電荷輸送層とに機能分離した積層型の感光体に大別され、静電特性の安定性や耐久性の面から後者が広く用いられている。
【０００３】
機能分離型の感光体における静電潜像形成のメカニズムは、感光体を帯電した後、光照射すると、光は電荷輸送層を通過し、電荷発生層中の電荷発生物質により吸収され電荷を生成する。それによって発生した電荷が電荷発生層及び電荷輸送層の界面で電荷輸送層に注入され、さらに電界によって電荷輸送層中を移動し、感光体の表面に達し、帯電により与えられた表面電荷を中和することにより静電潜像を形成する。したがって、光によって発生した電荷が移動の途中でトラップされることなしに、感光体表面までスムーズに到達させることが、電子写真特性上好ましい。
【０００４】
しかし、有機系感光体は、電荷をトラップさせる要因が少なくなく、感光材料やそれらを結着させるバインダー樹脂の純度もその一因である。感光層に不純物が多く存在すると電荷の移動過程でトラップされやすくなり、それにより感度低下や残留電位上昇などを引き起こし、異常画像の発生を促進させることになる。そのため、感光体に用いられるこれらの材料は、非常に高い純度を維持する必要がある。感度低下や残留電位上昇等に影響を及ぼすこれらの不純物としては、感光材料やバインダー樹脂の製造過程で残存する原料や中間体や外部からの混入物のほか、保存経時における分解や変質による反応生成物も含まれる。特に、感光材料は経時劣化が起こりやすく、電荷発生や電荷輸送の役割を担うが故に電子写真特性の劣化に及ぼす影響は非常に大きい。
【０００５】
したがって、感光体の電子写真特性を良好に維持し、高画質画像を安定に出力可能にするためには、感光体に使用する感光材料やバインダー樹脂の純度を高める必要があり、そのために念入りに精製処理を行う必要があった。しかし、感光材料やバインダー樹脂を精製するための従来方法では、純度を高めるためには精製処理を多数回行う必要があり、また精製処理は洗浄や濾過、乾燥などの工程が含まれ、それによって多くの時間と様々な設備が必要となる。さらに、精製処理を行う材料に適した有機溶媒を選択する必要もあり、精製処理の効率は非常に低かった。そのため材料の精製を行うのに多くの時間とともに多量の有機溶媒を必要とし、廃液が増加するなど、環境面においても大きな課題として認識されていた。
【０００６】
近年、洗浄、抽出、分離などを行う方法として、超臨界流体が注目されている。超臨界流体とは、臨界点以上の温度、圧力にしたときに得られる高密度な液体相をいい、液体の高い溶解力と気体の高い拡散性を併せ持つため、様々な分野で応用され始めている。電子写真感光体の分野においても、以下のような技術が開示されている。例えば、電荷発生物質の洗浄、精製、抽出、晶析方法が開示されている（特許文献１〜４参照）。また、導電性支持体の洗浄方法としても開示されている（特許文献５）。また、表面層に含有した樹脂微粒子の精製方法としても開示されている（特許文献６、特許文献７）。
【０００７】
このように、感光体に含有されるこれらの感光材料を超臨界流体によって処理することにより、電子写真特性が向上され、さらに効率よく精製することが可能となり、超臨界流体を用いた精製方法は感光体分野においても非常に有効な方法である。しかし、これらの方法は、感光材料を単に超臨界流体を用いて処理したものであり、従来の方法に比べて効率化は図られるものの、飛躍的な効果は望めない。
【０００８】
それは、感光材料の高純度化が達成できたとしても、感光体の製造過程には有機溶媒を用いてそれらを塗布し、乾燥を行う工程がその後に必要となるからである。すなわち、有機溶媒を含む塗布液を用いて塗布された感光体には、有機溶媒が残留しており、それが残留電位上昇を引き起こしたり、感光体の保存経時における電子写真特性の経時安定性を低減させたりすることになる。残留有機溶媒量を低減させるために、塗布後より高温で乾燥を行うと、残留有機溶媒量は低減できるものの感光材料に悪影響を与え、効果は得られていないのが実情である。
【０００９】
感光体に用いられる感光材料やそれらを結着するバインダー樹脂など、感光体に含まれるものはすべて高い純度を有するものを使用しないと電荷はトラップされやすくなり、感光体の電子写真特性は劣化を引き起こす。それは、感光体の寿命を低下させるだけでなく、それによって出力した画像を顕著に悪化させることから、画像形成装置やそれに用いられるプロセスカートリッジの寿命をも低下させることになる。また、感光体に用いられる材料の高純度化が達成できたとしても、感光層を塗布した後に残存する有機溶媒の影響は回避できない。有機溶媒を除去するために高温乾燥処理を行うと、感光材料に悪影響が生ずるため、課題は解決されない。優れた電子写真特性を感光体の繰り返し使用後においても安定に維持するためには、不純物や残留溶媒を顕著に少なくすることが必要であるが、従来の製造方法では感光層などを塗布し感光体が製造された最終段階で、洗浄したり不純物や溶媒を除去したりすることは不可能であり、それを可能とする新たな感光体の製造方法が強く求められていた。
【特許文献１】特開平０７−１３４４３５号公報
【特許文献２】特開２００１−０９２１６５号公報
【特許文献３】特開２００２−１３８２１６号公報
【特許文献４】特開２００２−３５６６２７号公報
【特許文献５】特開２００１−１２１０９４号公報
【特許文献６】特開平０７−１３４４３５号公報
【特許文献７】特第３１８６０１０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記の従来技術が有する問題に鑑み、従来の感光体製造方法では実現できなかった、感光層等を塗布した後の処理を実現する新規の感光体製造方法を提供し、これにより繰り返し使用後においても安定な電子写真特性を維持し、高画質画像を安定に出力可能となる電子写真感光体、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、電子写真感光体の電子写真特性に大きく影響する感光体構成材料の精製方法において、導電性支持体上に感光層等を塗布し、感光層等を形成した後に感光層等の処理を行う感光体の新規製造方法であり、詳しくは感光層等を形成後に超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させる感光体の製造方法である。これにより、感光体の感光層等の各層の形成における最終段階で感光層等に含まれる不純物等の除去が可能となるだけでなく、感光層等の塗布工程により残存してしまう有機溶媒の除去が可能となり、電子写真特性、とりわけ感度低下や残留電位上昇の低減に非常に有効である。これらの製造方法によって得られた本発明の感光体は、内含する不純物や残留溶媒が除去され、感度低下や残留電位上昇が低減され、電子写真特性の経時変動が少なく、高画質画像の長期安定化が可能となる。
【００１２】
すなわち、本発明は以下の構成要件により完成するに至った。
（１）導電性支持体上に、少なくとも電荷発生物質、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を主成分とする単層の感光層を有する電子写真感光体の製造方法において、該導電性支持体上に、該感光層を形成させた後に、該感光層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
（２）導電性支持体上に、少なくとも電荷発生物質及びバインダー樹脂を主成分とする電荷発生層及び電荷輸送物質とバインダー樹脂を主成分とする電荷輸送層を有する電子写真感光体の製造方法において、導電性支持体上に電荷発生層を形成させた後に該電荷発生層を、及び／又は電荷発生層上に電荷輸送層を形成させた後に該電荷輸送層を超臨界流体及び／または亜臨界流体と接触させることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
（３）導電性支持体上に、下引き層が形成され、更に単層感光層、又は電荷発生層と電荷輸送層が形成された電子写真感光体の製造方法において、該導電性支持体上に、該下引き層を形成させた後に、少なくとも該下引き層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
（４）電子写真感光体の最表面に保護層が形成された電子写真感光体の製造方法において、少なくとも該保護層を形成させた後に、該保護層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【００１３】
（５）前記超臨界流体及び亜臨界流体のいずれかもしくは両方が、二酸化炭素であることを特徴とする前記（１）乃至（４）のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法。
（６）前記超臨界流体及び亜臨界流体のいずれかもしくは両方が、二酸化炭素との混合物であることを特徴とする前記（１）乃至（４）のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法。
（７）前記混合物が、二酸化炭素と、一酸化炭素、窒素、水、アンモニア、メタノール、エタノール、エタン、プロパンから選択される少なくとも一種との混合物であることを特徴とする前記（６）に記載の電子写真感光体の製造方法。
【００１４】
（８）前記超臨界流体及び／または亜臨界流体を循環させることを特徴とする前記（１）乃至（７）のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法。
（９）前記超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させる層に含有されているバインダー樹脂以外の物質を予め超臨界流体及び／または亜臨界流体中に含有させることを特徴とする前記（１）乃至（８）のいずれかに記載の電子写真感光体の製造方法。
【００１５】
（１０）前記（１）乃至（９）のいずれかに記載の製造方法によって製造されたことを特徴とする電子写真感光体。
（１１）前記（１０）に記載の電子写真感光体、帯電手段、画像露光手段、現像手段及び転写手段を少なくとも有することを特徴とする画像形成装置。
（１２）前記（１０）に記載の電子写真感光体を有し、画像形成装置本体に着脱可能であることを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によると、従来の製造方法では実現できなかった、感光層や下引き層、保護層を塗布した後の感光層や下引き層、保護層の内部を超臨界流体及び／または亜臨界流体を用いて処理することにより、感光層や下引き層、保護層に含有されている不純物等を除去できるだけでなく、感光層や下引き層、保護層内に残留した有機溶媒の除去が可能な新規の感光体製造方法が提供される。特に、二酸化炭素をはじめとする常温常圧下では気体である物質の超臨界流体及び／または亜臨界流体は、溶解性と浸透性を併せ持っているために、感光層等の内部まで処理することが可能であり、かつ常温常圧下では気体であることにより乾燥性に優れているため、感光体の後処理に対しては特に有効な方法である。
【００１７】
本発明の感光体の製造方法によって、不純物が除去されることにより、感度低下や残留電位上昇が大幅に低減され、また感光層や下引き層、保護層に含有される残留溶媒がほとんど除去されるために、保存経時における電子写真特性の変動が低減でき、長期繰り返し使用においても安定した電子写真特性を維持することが可能な感光体が提供される。さらに、これらの感光体を用いたことにより、高画質画像を長期繰り返し出力可能な画像形成装置並びにプロセスカートリッジが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
次に、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
はじめに、超臨界流体及び亜臨界流体について説明する。
前記超臨界流体としては、気体と液体とが共存できる限界（臨界点）を超えた温度・圧力領域において非凝縮性高密度流体として存在し、圧縮しても凝縮を起こさず、臨界温度以上、かつ、臨界圧力以上の状態にある流体である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、臨界温度が低いものが好ましい。また、前記亜臨界流体としては、前記臨界点近傍の温度・圧力領域において高圧液体として存在する限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。これらの流体の一例としては、一酸化炭素、二酸化炭素、アンモニア、窒素、水、メタノール、エタノール、エタン、プロパン、２，３−ジメチルブタン、ベンゼン、クロロトリフロロメタン、ジメチルエーテルなどが好適に挙げられる。これらの中でも、臨界温度が常温に近く、取扱い性に優れる点で、二酸化炭素が特に好ましい。
【００１９】
臨界温度が３０〜４０℃と常温に近い超臨界流体、例えば超臨界二酸化炭素や超臨界一酸化炭素は、２０〜１５０℃の温度、及び５〜７０ＭＰａの圧力で使用するのが望ましく、３０〜１００℃、７〜５０ＭＰａがより好ましい。２０℃未満の温度や５ＭＰａ未満の圧力では、二酸化炭素や一酸化炭素は超臨界状態になりにくいことから好ましくない。一方、１５０℃を超える温度では、感光体の構成材料を溶解したり、場合によっては分解したりする恐れが生じ、また７０ＭＰａを超える圧力では、上記理由の他、流体ポンプ等を具備する装置の運転に支障を生ずる恐れがあるため好ましくない。ちなみに、二酸化炭素の臨界温度は３１℃、臨界圧力は７．５３ＭＰａで、一酸化炭素の臨界温度は３７℃、臨界圧力は７．２６ＭＰａである。
【００２０】
また、前記超臨界流体として挙げられる各種材料は、超臨界状態の温度よりわずかに低い温度或いは超臨界状態の圧力よりわずかに低い圧力の亜臨界流体としても好適に使用することができる。即ち、亜臨界二酸化炭素を始めとする亜臨界流体を感光体に接触させても、感光層や下引き層等の処理効果を得ることが可能である。超臨界流体では、溶解性が高くなりすぎる場合もあり、本発明の処理を目的とする場合には、超臨界流体の代わりに亜臨界流体を用いることが好ましい場合もある。前記超臨界流体として挙げられる各種材料は、前記亜臨界流体としても好適に使用することができる。
【００２１】
前記超臨界流体及び前記亜臨界流体は、１種単独で単体として使用してもよいし、２種以上を併用して混合物として使用してもよい。前記超臨界流体及び前記亜臨界流体に加え、他の流体を併用する場合には、具体的には一酸化炭素、窒素、水、アンモニア、エタン、プロパン、エチレンなど、前記の超臨界流体もしくは亜臨界流体を併用することができる。また、前記超臨界流体及び前記亜臨界流体に有機溶媒（エントレーナー）を混合することもできる。エントレーナーとしては、メタノール、エタノール等のアルコール系溶媒、ヘキサン、シクロヘキサン、トルエン等の炭化水素系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン等のケトン系溶媒など、特に制限はなく、処理効果を高める上で有効となる。但し、本発明における超臨界流体及び／または亜臨界流体の主な使用目的は、感光層や下引き層等の洗浄であるため、バインダー樹脂を完全に溶解させる条件は好ましくない。無機系感光体の場合には、超臨界流体の併用やエントレーナーの混合により効果が発揮される場合があるが、有機系感光体の場合には、特に洗浄効果を大幅に高める必要がない限り、二酸化炭素単独でも十分に効果を得ることができる。
【００２２】
超臨界流体及び／または亜臨界流体を使用する装置は、下引き層、単層感光層、電荷発生層、電荷輸送層、又は保護層が形成された後で、超臨界流体及び／または亜臨界流体と接触できる構成であれば、いかなる装置をも使用することができる。超臨界流体及び／または亜臨界流体を閉鎖系で使用するバッチ方式、超臨界流体及び／または亜臨界流体を循環させて使用する流通方式、バッチ方式と流通方式とを組み合わせた複合方式などの方式があり、いずれも使用可能であるが、不純物を除去する上では超臨界流体及び／または亜臨界流体を循環させて使用する流通方式が好ましい。これにより、抽出された不純物を系外に取り出すことが可能となる。
【００２３】
また、超臨界流体及び／または亜臨界流体を用いて感光体の処理を行うにあたり、その温度・圧力条件によっては、処理される層に含有されているバインダー樹脂以外の成分が抽出されてしまう場合がある。温度・圧力条件でそれらが抽出されないよう調整することは可能であるが、他の方法としては超臨界流体及び／または亜臨界流体に処理される層のバインダー樹脂以外の成分を予め含有させておくことにより、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理時に処理される層内外でそれらの成分を平衡状態に保ち、不純物だけを抽出させることが可能であり、有効である。
【００２４】
本発明の感光体について、図面に沿って説明する。
図１は、導電性支持体上に、電荷発生物質と電荷輸送物質とバインダー樹脂を主成分とする感光層が形成された感光体であり、感光層を塗布し乾燥した後に、超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、処理が施されている。
図２は、導電性支持体上に、電荷発生物質及びバインダー樹脂を主成分とする電荷発生層、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を主成分とする電荷輸送層を順次積層した感光体であり、電荷発生層及び電荷輸送層のいずれかもしくは両方が、塗布、乾燥された後に、超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、処理が施されている。
【００２５】
図３は、導電性支持体上に、下引き層、電荷発生物質と電荷輸送層とバインダー樹脂を主成分とする感光層を順次積層した感光体であり、下引き層及び感光層のいずれかもしくは両方が、塗布、乾燥された後に、超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、処理が施されている。
図４は、導電性支持体上に、下引き層、電荷発生物質及びバインダー樹脂を主成分とする電荷発生層、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を主成分とする電荷輸送層を順次積層した感光体であり、下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層のいずれかもしくはいずれもが、塗布、乾燥された後に、超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、処理が施されている。
【００２６】
なお、本発明は、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を、導電性支持体上に形成されるすべての層に行っても良いし、そのうちの一層あるいは二層に選択的に行っても良く、導電性支持体上に形成された層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、処理を行った場合、処理の回数に限定されず、すべて含むものとする。
【００２７】
導電性支持体としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を、蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状又は円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの；アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板及びそれらを、押し出し、引き抜き等の工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩等の表面処理した管等を使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いることができる。
【００２８】
この他に、上記の導電性支持体上に導電性粉体をバインダー樹脂に分散させて導電性層を塗工したものも、導電性支持体として用いることができる。導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀等の金属粉、導電性酸化スズ、ＩＴＯ等の金属酸化物粉体等が挙げられる。また、同時に用いられるバインダー樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性、熱硬化性樹脂、光硬化性樹脂が挙げられる。導電性層は、導電性粉体とバインダー樹脂を、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエン等の溶剤に分散させて塗布することにより設けることができる。
さらに、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、ポリテトラフルオロエチレン系フッ素樹脂等の素材に導電性粉体を含有させた熱収縮チューブを用いて、円筒基体上に導電性層を設けたものも、導電性支持体として用いることができる。
【００２９】
次に、感光層について説明する。以下、積層構成の感光層について説明する。積層構成の感光層は、電荷発生層と電荷輸送層に大別される。
電荷発生層は、電荷発生物質を主成分とする層である。電荷発生層には、公知の電荷発生物質を用いることが可能であり、例えば、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、非対称ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料等のアゾ顔料；チタニルフタロシアニン、銅フタロシアニン、バナジルフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料；ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、インジゴ顔料、ピロロピロール顔料、アントラキノン顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクエアリウム顔料等が挙げられる。電荷発生物質は、単独で用いても２種以上混合して用いてもよい。
【００３０】
必要に応じて、電荷発生層に用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリスルホン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリアミド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
バインダー樹脂の添加量は、電荷発生物質１００重量部に対して、通常、０〜５００重量部であり、１０〜３００重量部が好ましい。
【００３１】
電荷発生層は、電荷発生物質を必要に応じてバインダー樹脂と共に、ボールミル、アトライター、ビーズミル、サンドミル、超音波等の公知の分散方法を用いて溶剤中に分散した塗工液を、導電性支持体上又は下引き層上に塗布、乾燥することにより形成される。なお、バインダー樹脂の添加は、電荷発生物質の分散前及び分散後のどちらでも構わない。
ここで用いられる溶剤としては、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチルセルソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロロベンゼン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロイン等の一般に用いられる有機溶剤が挙げられるが、中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒を使用することが好ましい。これらは、単独で用いても２種以上混合して用いてもよい。
電荷発生層の塗工液は、電荷発生物質、溶媒及びバインダー樹脂を主成分とするが、その中には、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等の添加剤が含まれていてもよい。
【００３２】
上記塗工液を用いて電荷発生層を塗工する方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の公知の方法を用いることができる。電荷発生層の膜厚は、通常、０．０１〜５μｍであり、０．１〜２μｍが好ましい。塗工後には、オーブン等で加熱乾燥される。電荷発生層の乾燥温度は、５０〜１６０℃であることが好ましく、８０〜１４０℃がさらに好ましい。
【００３３】
導電性支持体上に、少なくとも電荷発生層を形成した後に、該電荷発生層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行うことにより、電荷発生層に含有される電荷発生物質やバインダー樹脂に含まれる不純物が除去される。また、電荷発生層を塗布した際に層内に残存した塗工溶媒を除去することができる。
【００３４】
電荷輸送層は、少なくとも電荷輸送物質及びバインダー樹脂を溶剤に溶解又は分散した塗工液を、塗布、乾燥することにより形成される。
電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性物質が挙げられる。
【００３５】
正孔輸送物質としては、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）及びその誘導体、ポリ（γ−カルバゾリルエチルグルタメート）及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ジスチリルベンゼン誘導体、アミノビフェニル誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等の材料が挙げられる。これらの電荷輸送物質は、単独又は２種以上混合して用いられる。電荷輸送物質の含有量は、バインダー樹脂１００重量部に対して、通常、２０〜３００重量部であり、４０〜１５０重量部が好ましい。
【００３６】
バインダー樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられるが、中でも、ポリカーボネート及びポリアリレートが好ましい。ポリカーボネートやポリアリレートは、透明性が高い上に、残留電位上昇や帯電低下に及ぼす影響が少なく、本発明においては、有効に用いられる。
【００３７】
用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、キシレン、アセトン、ジエチルエーテル、メチルエチルケトン等が用いられる。これらは、単独で使用しても２種以上混合して使用してもよい。
電荷輸送層の塗工液は、電荷輸送物質、バインダー樹脂及び溶媒を主成分とするが、必要に応じて単独又は２種以上の可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤、滑剤等の添加剤を添加してもよい。
【００３８】
上記塗工液を用いて電荷輸送層を塗工する方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の公知の方法を用いることができる。電荷輸送層の膜厚は、解像度や応答性の点から、１５〜５０μｍであることが好ましく、２０〜３５μｍがさらに好ましい。電荷輸送層を塗工した後は、オーブン等で加熱乾燥される。電荷輸送層の乾燥温度は、電荷輸送層の塗工液に含有される溶剤の種類によって異なるが、８０〜１５０℃であることが好ましく、１００〜１４０℃がさらに好ましい。
【００３９】
導電性支持体上に、少なくとも電荷輸送層を形成した後に、該電荷輸送層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行うことにより、電荷輸送層に含有される電荷輸送物質やバインダー樹脂に含まれる不純物が除去できる。また、電荷輸送層を塗布した際に層内に残存した塗工溶媒を除去することができる。
【００４０】
次に感光層が単層構成の場合について述べる。上述した電荷発生物質、電荷輸送物質をバインダー樹脂中に分散及び／または溶解させ、電荷発生機能及び電荷輸送機能を一つの層で実現した感光体である。感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質およびバインダー樹脂をテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、メチルエチルケトン、シクロヘキサン、シクロヘキサノン、トルエン、キシレン等の溶剤に溶解ないし分散し、これを浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコートなどの従来公知の方法を用いて塗工して形成できる。
【００４１】
電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質の双方が含有されることが好ましい。また、必要により可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。単層の感光層に用いられる電荷発生物質、電荷輸送物質、バインダー樹脂、有機溶剤及び各種添加剤等に関しては、前述の電荷発生層及び電荷輸送層に含有されるいずれの材料をも使用することが可能である。バインダー樹脂としては、先に電荷輸送層で挙げたバインダー樹脂のほかに、電荷発生層で挙げたバインダー樹脂を混合して用いてもよい。バインダー樹脂１００重量部に対する電荷発生物質の量は５〜４０重量部が好ましく、さらに好ましくは１０〜３０重量部であり、電荷輸送物質の量は０〜１９０重量部が好ましく、さらに好ましくは５０〜１５０重量部である。また、感光層の膜厚は５〜４０μｍが適当であり、１０〜３０μｍがより好ましい。
【００４２】
導電性支持体上に、少なくとも単層感光層を形成した後に、該単層感光層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行うことにより、単層感光層に含有される電荷輸送物質やバインダー樹脂に含まれる不純物が除去できる。また、単層感光層を塗布した際に層内に残存した塗工溶媒を除去することができる。
【００４３】
本発明の感光体においては、導電性支持体と感光層もしくは電荷発生層との間に下引き層を設けることができ、有効である。下引き層はバインダー樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、イソシアネート、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。これらの中でも、耐溶剤性の観点から熱硬化樹脂が最も適している。
【００４４】
また、下引き層にはモアレ防止、残留電位の低減等のために酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物のフィラーを加えることも可能であり、有効である。これらの中でも残留電位の低減、モアレ防止、地汚れの低減に有効な酸化チタンが好適に用いられる。また、これらのフィラーは、表面処理を行うこともでき、例えばシランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を用いて表面処理したものを使用することもできる。
これらの下引き層の塗工液は、バインダー樹脂や溶媒を主成分とするが、必要に応じて金属酸化物等のフィラーや分散剤、触媒等を添加しても良い。
【００４５】
上記塗工液を用いて下引き層を塗工する方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の公知の方法を用いることができる。下引き層の膜厚は、０．１〜２０μｍであることが好ましく、０．５〜７μｍがより好ましい。下引き層を塗工した後は、オーブン等で加熱乾燥される。下引き層の乾燥温度は、下引き層の塗工液に含有される溶剤や熱硬化樹脂の種類によって異なるが、８０〜１６０℃が好ましく、１００〜１４０℃がより好ましい。
この他、本発明の下引き層には、Ａｌ2Ｏ3を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ２、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作成法にて設けたものなど、公知の下引き層はいずれも良好に使用できる。
【００４６】
導電性支持体上に、少なくとも下引き層を形成した後に、該下引き層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行うことにより、下引き層に含有されるバインダー樹脂や金属酸化物等の微粉末顔料に含まれる不純物が除去できる。また、下引き層を塗布した際に層内に残存した塗工溶媒を除去することができる。
【００４７】
さらに、本発明の感光体においては、導電性支持体と下引き層の間もしくは下引き層と電荷発生層との間に中間層を設けることも可能である。中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、中間層の上に積層される塗工液に含有される溶媒に不要な樹脂が好ましく、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコール等のアルコール可溶性樹脂や熱硬化樹脂等が挙げられる。中間層の形成法としては、前述の下引き層や感光層で記載した一般に用いられる塗布法が採用される。なお、中間層の厚さは、０．０５〜２μｍが適当である。
【００４８】
さらに、本発明においては、感光体の最表面に保護層を設けることも可能である。保護層は、感光体の耐摩耗性を高めたり、異物付着を防止することを主目的として形成されるものであり、これにより感光体の高寿命化並びに高安定化が実現できる。感光体の最表面に形成される保護層は、バインダー樹脂に高分子電荷輸送物質を用いたり、微粒子を分散させたりする方法が知られており、有用である。
前述の高分子電荷輸送物質とは、バインダー樹脂の機能と電荷輸送物質としての機能を併せ持つ材料であり、耐摩耗性の向上に有効である。高分子電荷輸送物質としては、公知の材料を使用することができるが、とりわけ以下に示される、トリフェニルアミン構造を含むポリカーボネートが良好に用いられる。これらの高分子電荷輸送物質の一例を示す。
【００４９】
これらを以下に例示し、具体例を示す。
【化１】
2008051991.tif 000002
式中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3はそれぞれ独立して置換もしくは無置換のアルキル基又はハロゲン原子、Ｒ4は水素原子又は置換もしくは無置換のアルキル基、Ｒ5、Ｒ6は置換もしくは無置換のアリール基、ｏ、ｐ、ｑはそれぞれ独立して０〜４の整数、ｋ、ｊは組成を表し、０．１≦ｋ≦１、０≦ｊ≦０．９、ｎは繰り返し単位数を表し５〜５０００の整数である。Ｘは脂肪族の２価基、環状脂肪族の２価基、または下記一般式で表される２価基を表す。尚、（Ｉ）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５０】
【化２】
2008051991.tif 000003
Ｒ101、Ｒ102は各々独立して置換もしくは無置換のアルキル基、アリール基またはハロゲン原子を表す。ｌ、ｍは０〜４の整数、Ｙは単結合、炭素原子数１〜１２の直鎖状、分岐状もしくは環状のアルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＳＯ−、−ＳＯ2−、−ＣＯ−、−ＣＯ−Ｏ−Ｚ−Ｏ−ＣＯ−（式中Ｚは脂肪族の２価基を表す。）または、
【化３】
2008051991.tif 000004
（ａは１〜２０の整数、ｂは１〜２０００の整数、Ｒ103、Ｒ104は置換または無置換のアルキル基又はアリール基を表す）を表す。ここで、Ｒ101とＲ102、Ｒ103とＲ104は、それぞれ同一でも異なってもよい。）
【００５１】
【化４】
2008051991.tif 000005
式中、Ｒ7，Ｒ8は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ1，Ａｒ2，Ａｒ3は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（II）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５２】
【化５】
2008051991.tif 000006
式中、Ｒ9，Ｒ10は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ4，Ａｒ5，Ａｒ6は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（III）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５３】
【化６】
2008051991.tif 000007
式中、Ｒ11，Ｒ12は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ7，Ａｒ8，Ａｒ9は同一又は異なるアリレン基、ｐは１〜５の整数を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（IV）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５４】
【化７】
2008051991.tif 000008
式中、Ｒ13，Ｒ14は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ10，Ａｒ11，Ａｒ12は同一又は異なるアリレン基、Ｘ1，Ｘ2は置換もしくは無置換のエチレン基、又は置換もしくは無置換のビニレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（Ｖ）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５５】
【化８】
2008051991.tif 000009
式中、Ｒ15，Ｒ16，Ｒ17，Ｒ18は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ13，Ａｒ14，Ａｒ15，Ａｒ16は同一又は異なるアリレン基、Ｙ1，Ｙ2，Ｙ3は単結合、置換もしくは無置換のアルキレン基、置換もしくは無置換のシクロアルキレン基、置換もしくは無置換のアルキレンエーテル基、酸素原子、硫黄原子、ビニレン基を表し同一であっても異なってもよい。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（VI）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５６】
【化９】
2008051991.tif 000010
式中、Ｒ19，Ｒ20は水素原子、置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ19とＲ20は環を形成していてもよい。Ａｒ17，Ａｒ18，Ａｒ19は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（VII）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５７】
【化１０】
2008051991.tif 000011
式中、Ｒ21は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ20，Ａｒ21，Ａｒ22，Ａｒ23は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（VIII）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５８】
【化１１】
2008051991.tif 000012
式中、Ｒ22，Ｒ23，Ｒ24，Ｒ25は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ24，Ａｒ25，Ａｒ26，Ａｒ27，Ａｒ28は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（IX）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００５９】
【化１２】
2008051991.tif 000013
式中、Ｒ26，Ｒ27は置換もしくは無置換のアリール基、Ａｒ29，Ａｒ30，Ａｒ31は同一又は異なるアリレン基を表す。Ｘ，ｋ，ｊおよびｎは、（Ｉ）式の場合と同じである。尚、（Ｘ）式は２つの共重合種が交互共重合体の形で記載されているが、ランダム共重合体でも構わない。
【００６０】
次に、微粒子分散型保護層について説明する。微粒子を分散させることによって、膜強度を高めたり、表面の潤滑性を高めたりすることにより、感光体の高寿命化を実現することが可能となる。保護層に含有される微粒子としては、有機性フィラー及び無機性フィラーがある。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂微粒子、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末等が挙げられ、無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウムなどの金属粉末、シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、アルミナ、ジルコニア、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、酸化カルシウム、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物、フッ化錫、フッ化カルシウム、フッ化アルミニウム等の金属フッ化物、チタン酸カリウム、窒化硼素などの無機材料が挙げられる。これらの微粒子は単独で用いても、あるいは異なるものを混合して用いても良い。微粒子の平均一次粒径としては、０．０１〜０．９μｍが光透過性や耐摩耗性の点から好ましく、０．１〜０．５μｍがより好ましい。微粒子の添加量としては、耐摩耗性や保護層表面の平滑性の点から、保護層に含まれる全固形分に対して、０．１重量％〜５０重量％が好ましく、５重量％〜３５重量％がより好ましい。
【００６１】
バインダー樹脂としては、電荷輸送層に用いられるいずれのバインダー樹脂をも使用可能であるが、ポリカーボネートやポリアリレートが静電特性や耐摩耗性の点からより好ましい。また、前述の高分子電荷輸送物質をバインダー樹脂として用いることも可能であり、耐摩耗性と静電特性を両立する上で良好である。
また、保護層には電荷輸送物質を含有させることが好ましい。電荷輸送物質は、前述の電荷輸送層に用いられる電荷輸送物質をいずれも使用することが可能である。
【００６２】
これらの保護層を形成する際に用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられ、混合して用いることも可能である。また、保護層には可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加してもよい。保護層の塗工方法としては、浸漬塗工法、スプレー塗工法、ビートコート、ノズルコート、スピナーコート、リングコート等の公知の方法を用いることができるが、とりわけスプレー塗工法が最も適している。保護層の膜厚は、１〜１０μｍが適当であり、２〜６μｍがより好ましい。
【００６３】
感光体の最表面に保護層を形成した後に、該保護層を超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行うことにより、保護層に含有される電荷輸送物質やバインダー樹脂に含まれる不純物が除去できる。また、保護層を塗布した際に層内に残存した塗工溶媒を除去することができる。
【００６４】
本発明においては、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、電荷発生層、電荷輸送層、下引き層、中間層等の少なくとも１層に、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質及びレベリング剤を添加することができる。以下に、これらの添加剤の一例を示すが、本発明はこれらの限定されるものではない。
【００６５】
各層に添加できる酸化防止剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
（ａ）フェノール系化合物
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、トコフェロール類等。
【００６６】
（ｂ）パラフェニレンジアミン類
Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン等。
（ｃ）ハイドロキノン類
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン等。
【００６７】
（ｄ）有機硫黄化合物類
ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネート等。
（ｅ）有機燐化合物類
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン等。
【００６８】
各層に添加できる可塑剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
（ａ）リン酸エステル系可塑剤
リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ（２−エチルヘキシル）、リン酸トリフェニル等。
（ｂ）フタル酸エステル系可塑剤
フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ（２−エチルヘキシル）、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチル等。
【００６９】
（ｃ）芳香族カルボン酸エステル系可塑剤
トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチル等。
（ｄ）脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤
アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ（２−エチルヘキシル）、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ（２−エチルヘキシル）、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、セバシン酸ジ（２−エトキシエチル）、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチル等。
【００７０】
（ｅ）脂肪酸エステル誘導体
オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリン等。
（ｆ）オキシ酸エステル系可塑剤
アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチル等。
（ｇ）エポキシ可塑剤
エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシル等。
（ｈ）二価アルコールエステル系可塑剤
ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ（２−エチルブチラート）等。
【００７１】
（ｉ）含塩素可塑剤
塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチル等。
（ｊ）ポリエステル系可塑剤
ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステル等。
（ｋ）スルホン酸誘導体
ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミド等。
（ｌ）クエン酸誘導体
クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ（２−エチルヘキシル）、アセチルクエン酸ｎ−オクチルデシル等。
（ｍ）その他
ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチル等。
【００７２】
各層に添加できる滑剤としては、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
（ａ）炭化水素系化合物
流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレン等。
（ｂ）脂肪酸系化合物
ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸等。
（ｃ）脂肪酸アミド系化合物
ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレイルアミド、メチレンビスステアリルアミド、エチレンビスステアロアミドなど。
（ｄ）エステル系化合物
脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステル等。
（ｅ）アルコール系化合物
セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロール等。
（ｆ）金属石けん
ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウム等。
（ｇ）天然ワックス
カルナウバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウ等。
（ｈ）その他
シリコーン化合物、フッ素化合物等。
【００７３】
各層に添加できる紫外線吸収剤として、例えば下記のものが挙げられるがこれらに限定されるものではない。
（ａ）ベンゾフェノン系
２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン等。
（ｂ）サルシレート系
フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエート等。
（ｃ）ベンゾトリアゾール系
（２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾール等。
【００７４】
（ｄ）シアノアクリレート系
２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリル酸エチル、２−カルボメトキシ−３−ｐ−メトキシアクリル酸メチル等。
（ｅ）クエンチャー（金属錯塩系）
ニッケル（２，２’−チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェート等。
（ｆ）ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）
ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン等。
【００７５】
次に図面を用いて、本発明の画像形成装置を詳しく説明する。
図５は、本発明の電子写真プロセス及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。図５において、感光体２１は、図１乃至図４に記載された感光体であり、塗布後超臨界流体及び／または亜臨界流体に接触させ、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を実施している。
【００７６】
感光体２１は、ドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電チャージャー２３、転写前チャージャー２６、転写チャージャー２９、分離チャージャー３０、クリーニング前チャージャー３２には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）のほか、ローラー状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。
帯電部材は、コロナ帯電等の非接触帯電方式やローラーあるいはブラシを用いた帯電部材による接触帯電方式が一般的であり、本発明においてはいずれも有効に使用することが可能である。特に、帯電ローラーは、コロトロンやスコロトロン等に比べてオゾンの発生量を大幅に低減することが可能であり、感光体の繰り返し使用時における安定性や画質劣化防止に有効である。しかし、感光体と帯電ローラーとが接触していることにより、繰り返し使用によって帯電ローラーが汚染され、それが感光体に影響を及ぼし異常画像の発生や耐摩耗性の低下等を助長する原因となっていた。特に、本発明による耐摩耗性の高い感光体を用いる場合、表面の摩耗によるリフェイスがしにくいことから、帯電ローラーの汚染を軽減させる必要があった。
【００７７】
そこで、図６のごとく帯電チャージャー２３を感光体２１に対してギャップを介して、近接配置させることによって、汚染物質が帯電チャージャー２３に付着しにくく、あるいは除去しやすくなり、それらの影響を軽減することが可能であり、本発明においても有効に用いることが可能である。この場合、感光体２１と帯電チャージャーとのギャップは小さい方が好ましく、１００μｍ以下、より好ましくは５０μｍ以下である。しかし、帯電チャージャー２３を非接触とすることによって、放電が不均一になり、感光体２１の帯電が不安定になる場合がある。本発明においては、直流成分に交流成分を重畳させることによって帯電の安定性を維持し、これによりオゾンの影響、帯電チャージャー２３の汚染の影響及び帯電性の影響を同時に軽減することが可能となり、耐摩耗性の高い感光体２１と組み合わせて使用することにより、さらなる高耐久化及び高画質化が実現される。
【００７８】
画像露光部２４、除電ランプ２２等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。これらの中でも半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が主に用いられる。所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００７９】
光源等は、図５に示される工程の他に光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体に光が照射される。但し、除電工程における感光体への露光は、感光体に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。従って、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印可することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面から有効な場合がある。
電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００８０】
転写手段には、一般に前述の帯電器を使用することができるが、図５に示されるように転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。また、このような転写手段を用いて、感光体からトナー像を紙に直接転写されるが、本発明においては感光体上のトナー像を一度中間転写体に転写し、その後中間転写体から紙に転写する中間転写方式であることが感光体の高耐久化あるいは高画質化においてより好ましい。
また、中間転写方式は、フルカラー印刷が可能な画像形成装置に特に有効であり、複数のトナー像を一度中間転写体上に形成した後に紙に一度に転写することによって、色ズレの防止の制御もしやすく高画質化に対しても有効である。中間転写体には、ドラム状やベルト状など種々の材質あるいは形状のものがあるが、本発明においては従来公知である中間転写体のいずれも使用することが可能であり、有効かつ有用である。
【００８１】
現像ユニット２５により感光体２１上に現像されたトナーは、転写紙２８に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体２１上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、ファーブラシ３３あるいはブレード３４により、感光体より除去される。このクリーニング工程は、クリーニングブラシだけで行われたり、ブレードと併用して行なわれたりすることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。
クリーニングは、前述のとおり転写後に感光体上に残ったトナー等を除く工程であるが、上記のブレードあるいはブラシ等によって感光体が繰り返し擦られることにより、感光体の摩耗が促進されたり、傷が入ったりすることによって異常画像が発生することがある。また、クリーニング不良によって感光体の表面が汚染されたりすると異常画像の発生の原因となるだけでなく、感光体の寿命を大幅に低減させることにつながる。特に、耐摩耗性の向上のために顔料を含有させた層を最表面に形成された感光体の場合には、感光体表面に付着した汚染物質が除去されにくいことから、フィルミングや異常画像の発生を助長することになる。従って、感光体のクリーニング性を高めることは感光体の高耐久化及び高画質化に対し非常に有効である。
【００８２】
感光体のクリーニング性を高める手段としては、感光体表面の摩擦係数を低減させる方法が知られている。感光体表面の摩擦係数を低減させる方法としては、各種の潤滑性物質を感光体表面に含有させる方法と、外部より感光体表面に潤滑性物質を供給させる方法とに分類される。前者はエンジン廻りのレイアウトの自由度が高いため、小径感光体には有利であるが、繰り返し使用によって摩擦係数は顕著に増加するため、その持続性に課題が残されている。一方、後者は潤滑性物質を供給する部品を備える必要があるが、摩擦係数の安定性は高いことから感光体の高耐久化に対しては有効である。その中で、潤滑性物質を現像剤に含有させることによって現像時に感光体に付着させる方法は、エンジン廻りのレイアウトにも制約を受けずに、感光体表面の摩擦係数低減効果の持続性も高いため、感光体の高耐久化及び高画質化に対しては有効な手段である。
【００８３】
これらの潤滑性物質としては、シリコーンオイル、フッ素オイル等の潤滑性液体、ＰＴＦＥ、ＰＦＡ、ＰＶＤＦ等の各種フッ素含有樹脂、シリコーン樹脂、ポリオレフィン系樹脂、シリコングリース、フッ素グリース、パラフィンワックス、脂肪酸エステル類、ステアリン酸亜鉛等の脂肪酸金属塩、黒鉛、二硫化モリブデン等の潤滑性液体や固体、粉末等が挙げられるが、特に現像剤に混合させる場合には粉末状である必要があり、特にステアリン酸亜鉛は悪影響が少なく、極めて有効に使用することができる。ステアリン酸亜鉛粉末をトナーに含有させる場合には、それらのバランスやトナーに与える影響を考慮する必要があり、トナーに対して０．０１〜０．５重量％が好ましく、０．１〜０．３重量％がより好ましい。
【００８４】
また、本発明の感光体は、複数色のトナーに対応した各々の現像部に対して、対応した複数の感光体を具備し、それによって並列処理を行う、いわゆるタンデム方式の画像形成装置に対しても有効に使用される。上記タンデム方式の画像形成装置は、フルカラー印刷に必要とされるイエロー（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の少なくとも４色のトナー及びそれらを保持する現像部を配置し、さらにそれらに対応した少なくとも４本の感光体を具備することによって、従来のフルカラー印刷が可能な画像形成装置に比べ極めて高速なフルカラー印刷を可能としている。
【００８５】
図７は、本発明のタンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図であり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。図７において、符号（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）はドラム状の感光体であり、感光体は本発明の感光体である。この感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）は図中の矢印方向に回転し、その周りに少なくとも回転順に帯電部材（２Ｃ，２Ｍ，２Ｙ，２Ｋ）、現像部材（４Ｃ，４Ｍ，４Ｙ，４Ｋ）、クリーニング部材（５Ｃ，５Ｍ，５Ｙ，５Ｋ）が配置されている。帯電部材（２Ｃ，２Ｍ，２Ｙ，２Ｋ）は、感光体表面を均一に帯電するための帯電装置を構成する帯電部材である。
【００８６】
この帯電部材（２Ｃ，２Ｍ，２Ｙ，２Ｋ）と現像部材（４Ｃ，４Ｍ，４Ｙ，４Ｋ）の間の感光体表面側より、図示しない露光部材からのレーザー光（３Ｃ，３Ｍ，３Ｙ，３Ｋ）が照射され、感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）に静電潜像が形成されるようになっている。そして、このような感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）を中心とした４つの画像形成要素（６Ｃ，６Ｍ，６Ｙ，６Ｋ）が、転写材搬送手段である転写搬送ベルト（１０）に沿って並置されている。転写搬送ベルト（１０）は各画像形成ユニット（６Ｃ，６Ｍ，６Ｙ，６Ｋ）の現像部材（４Ｃ，４Ｍ，４Ｙ，４Ｋ）とクリーニング部材（５Ｃ，５Ｍ，５Ｙ，５Ｋ）の間で感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）に当接しており、転写搬送ベルト（１０）の感光体側の裏側に当たる面（裏面）には転写バイアスを印加するための転写ブラシ（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）が配置されている。各画像形成要素（６Ｃ，６Ｍ，６Ｙ，６Ｋ）は現像装置内部のトナーの色が異なることであり、その他は全て同様の構成となっている。
【００８７】
図７に示す構成のカラー画像形成装置において、画像形成動作は次のようにして行なわれる。まず、各画像形成要素（６Ｃ，６Ｍ，６Ｙ，６Ｋ）において、感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）が矢印方向（感光体と連れ周り方向）に回転する帯電部材（２Ｃ，２Ｍ，２Ｙ，２Ｋ）により帯電され、次に感光体の外側に配置された露光部（図示しない）でレーザー光（３Ｃ，３Ｍ，３Ｙ，３Ｋ）により、作成する各色の画像に対応した静電潜像が形成される。
次に現像部材（４Ｃ，４Ｍ，４Ｙ，４Ｋ）により潜像を現像してトナー像が形成される。現像部材（４Ｃ，４Ｍ，４Ｙ，４Ｋ）は、それぞれＣ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（ブラック）のトナーで現像を行う現像部材で、４つの感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）上で作られた各色のトナー像は転写紙上で重ねられる。転写紙（７）は給紙コロ（８）によりトレイから送り出され、一対のレジストローラ（９）で一旦停止し、上記感光体上への画像形成とタイミングを合わせて転写搬送ベルト（１０）に送られる。転写搬送ベルト（１０）上に保持された転写紙（７）は搬送されて、各感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）との当接位置（転写部）で各色トナー像の転写が行なわれる。
【００８８】
感光体上のトナー像は、転写ブラシ（１１Ｃ，１１Ｍ，１１Ｙ，１１Ｋ）に印加された転写バイアスと感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）との電位差から形成される電界により、転写紙（７）上に転写される。そして４つの転写部を通過して４色のトナー像が重ねられた記録紙（７）は定着装置（１２）に搬送され、トナーが定着されて、図示しない排紙部に排紙される。また、転写部で転写されずに各感光体（１Ｃ，１Ｍ，１Ｙ，１Ｋ）上に残った残留トナーは、クリーニング装置（５Ｃ，５Ｍ，５Ｙ，５Ｋ）で回収される。
なお、図７の例では画像形成要素は転写紙搬送方向上流側から下流側に向けて、Ｃ（シアン），Ｍ（マゼンタ），Ｙ（イエロー），Ｋ（ブラック）の色の順で並んでいるが、この順番に限るものでは無く、色順は任意に設定されるものである。また、黒色のみの原稿を作成する際には、黒色以外の画像形成要素（６Ｃ，６Ｍ，６Ｙ）が停止するような機構を設けることは本発明に特に有効に利用できる。更に、図７において帯電部材は感光体と当接しているが、図６に示したような帯電機構にすることにより、両者の間に適当なギャップ（１０〜２００μｍ程度）を設けてやることにより、両者の摩耗量が低減できると共に、帯電部材へのトナーフィルミングが少なくて済み良好に使用できる。
【００８９】
上記のタンデム方式による画像形成装置は、複数のトナー像を一度に転写できるため高速フルカラー印刷が実現される。しかし、感光体が少なくとも４本を必要とすることから、装置の大型化が避けられず、また使用されるトナー量によっては、各々の感光体の摩耗量に差が生じ、それによって色の再現性が低下したり、異常画像が発生したりするなど多くの課題を有していた。それに対し、本発明による感光体は、保護層を形成することによって高い耐摩耗性を有することから小径感光体でも適用可能であり、かつ残留電位上昇や感度劣化等の影響が低減されたことから、４本の感光体の使用量が異なっていても、残留電位や感度の繰り返し使用経時における差が小さく、長期繰り返し使用しても色再現性に優れたフルカラー画像を得ることが可能となる。
【００９０】
以上の図示した電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態でも可能である。
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図８に示すものが挙げられる。感光体１０１は、図１乃至４に示される本発明の感光体である。
【実施例】
【００９１】
以下、本発明について、実施例を挙げて説明するが、本発明は、これら実施例により制約を受けるものではない。なお、部は、全て重量部である。
【００９２】
（実施例１）
アルミニウム板の支持体上に下記組成の下引き層用塗工液を用いて塗布後、１３０℃２０分間乾燥を行い、約３．５μｍの下引き層を形成した。続いて下記組成の電荷発生層用塗工液を用いて塗布後、１３０℃２０分間乾燥を行い、約０．２μｍの電荷発生層を形成した。さらに、下記組成の電荷輸送層用塗工液を用いて塗布後、１３０℃２０分間乾燥を行い、約２７μｍの電荷輸送層を形成して感光体１を作製した。塗布はいずれもブレード塗工法を用いた。
（下引き層用塗工液）
酸化チタンＣＲ−ＥＬ（石原産業社製）：                              ５０部
アルキッド樹脂ベッコライトＭ６４０１−５０
（固形分５０重量％、大日本インキ化学工業社製）：                  １５部
メラミン樹脂Ｌ−１４５−６０（固形分６０重量％、大日本インキ化学工業社製）：
８部
２−ブタノン：                                                    １２０部
【００９３】
（電荷発生層用塗工液）
下記構造式の非対称ビスアゾ顔料：                                  ２．５部
【化１３】
2008051991.tif 000014
ポリビニルブチラール（「ＸＹＨＬ」ＵＣＣ製）：                    ０．５部
メチルエチルケトン：                                              １１０部
シクロヘキサノン：                                                ２６０部
【００９４】
（電荷輸送層用塗工液）
ポリカーボネートＺポリカ（帝人化成社製）：                          １０部
下記構造式で示される電荷輸送物質：                                    ７部
【化１４】
2008051991.tif 000015
テトラヒドロフラン：                                                ８０部
下記構造式で示される硫黄系酸化防止剤：                            ０．５部
【化１５】
2008051991.tif 000016
シリコーンオイル（１００ｃｓ、信越化学工業社製）：            ０．００２部
【００９５】
上記の様にして得られた感光体を耐圧容器内に入れ、超臨界流体として二酸化炭素を選択し、下記の条件にて循環方式により超臨界流体による処理を行った。常温、０．１０ＭＰａにて、２〜３℃／分の加温速度、０．２ＭＰａ／分の加圧速度で加温及び加圧を行い、４０℃、７ＭＰａとした。ここで、流量を５．０Ｌ／分（標準状態換算値）として、２〜３℃／分の加温速度、１０ＭＰａ／分の加圧速度で加温及び加圧を行い、８０℃、３０ＭＰａの超臨界流体とした。流量を５．０Ｌ／分（標準状態換算値）を保ったまま５時間処理を行った。その後、流量を１．０〜３．０Ｌ／分（標準状態換算値）にして、２〜３℃／分の冷却速度、３〜５ＭＰａ／分の減圧速度で冷却減圧し、常温、０．１ＭＰａ（１気圧）まで戻した。
【００９６】
（実施例２）
実施例１において、電荷発生層を塗布し乾燥した後に、以下の条件で超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行い、その後実施例１と同様にして電荷輸送層を形成して感光体２を作製した。なお、電荷輸送層の塗布後は超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を実施しなかった。電荷発生層の超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理は、超臨界流体の設定温度を６０℃、設定圧力を１０ＭＰａに変更した以外はすべて実施例１と同様にして行った。
【００９７】
（実施例３）
実施例１において、導電性支持体上に下引き層を塗布し乾燥した後に、以下の条件で超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行い、その後実施例１と同様にして電荷発生層及び電荷輸送層を形成して感光体３を作製した。なお、電荷発生層及び電荷輸送層の塗布後は超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を実施しなかった。下引き層の超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理は、超臨界流体の設定温度を７０℃、設定圧力を２０ＭＰａに変更した以外はすべて実施例１と同様にして行った。
【００９８】
（実施例４）
実施例１において、導電性支持体上に下引き層を塗布し乾燥した後に、以下の条件で超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行い、その後実施例１と同様にして電荷発生層を塗布し乾燥した後に、以下の条件で超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行い、さらに実施例１と同様にして電荷輸送層を塗布し乾燥した後に、以下の条件で超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を実施し、下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層すべてに超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行った感光体４を作製した。下引き層、電荷発生層及び電荷輸送層の超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理は、すべて同じ条件で処理を行い、超臨界流体の設定温度は８０℃、設定圧力は３０ＭＰａとした。それ以外はすべて実施例１と同様にして行った。
【００９９】
（比較例１）
実施例１において、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を一切行わなかった以外は、すべて実施例１と同様にして感光体５を作製した。
【０１００】
（評価方法及び評価結果）
以上のようにして作製された電子写真感光体を、作製してから２日間２５℃５５％ＲＨの環境下で保存した後、２５℃５５％ＲＨの環境下でＥＰＡ−８２００（川口電気製作所製）を用い、ダイナミック方式にて電子写真特性の評価を行った。感光体を８００（−Ｖ）に帯電させ、その後６５５ｎｍの単色光を用い、感光体表面の照度が２μＷ／ｃｍ2になるように照射し光減衰特性を得て、露光後３秒後の電位を初期の残留電位として評価した。その後、照度１３０（ｌｕｘ）、放電電流値１１６（−μＡ）の条件で連続的に帯電及び露光を繰り返して強制疲労試験を実施し、強制疲労５分後、６０分後、１２０分後に上記と同様にしてＥＰＡ−８２００を用いて残留電位を評価した。結果を表１に示す。尚、疲労機に用いられる帯電器にはコロトロンを用いた。
また、同様に作製された電子写真感光体を、作製してから２０日間２５℃５０％ＲＨの環境下で保存した後、ＥＰＡ−８２００を用いて同様に評価を行った。それらの結果を表２に示す。
【０１０１】
【表１】
2008051991.tif 000017
【０１０２】
【表２】
2008051991.tif 000018
【０１０３】
以上の結果から明らかなように、感光層や下引き層を導電性支持体上に塗布した後に、超臨界流体及び／または亜臨界流体を用いて処理を行うことにより、残留電位が低減され、静電疲労による残留電位上昇量も低減されることが確認された。さらに、下引き層及び感光層のすべてを超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を行うことにより、その傾向は大きくなることがわかった。一方、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を実施しなかった感光体は、強制劣化による残留電位上昇が非常に大きく、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理が有効であることが明らかとなった。また、２０日後に評価した結果を見ても、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を実施した感光体の方が残留電位は低く、その傾向は維持されている。さらに、２日後に評価した結果と２０日後に評価した結果を比較すると、超臨界流体及び／または亜臨界流体による処理を実施しなかった感光体に比べて、処理を実施した感光体の方が経時変化が小さく、感光体を作製してから経時安定性が高いことがわかった。
【０１０４】
（実施例５）
実施例１において、電荷輸送層の上に下記組成の保護層用塗工液を用いて、約３μｍの保護層を形成して１４０℃２０分間乾燥を行い、感光体５を作製した。保護層の塗布はスプレー塗工法を用いた。上記のようにして得られた感光体を耐圧容器内に入れ、超臨界流体の設定温度を８０℃、設定圧力を２０ＭＰａに設定した以外はすべて実施例１と同様にして超臨界流体による処理を行った。得られた感光体を用い、実施例１と同様に評価した。結果を表３及び表４に示す。
（保護層用塗工液）
フッ素樹脂微粒子（ルブロンＬ−２、ダイキン工業（株）製）：        １部
下記構造式の電荷輸送物質：                                        ７部
【化１６】
2008051991.tif 000019
ポリカーボネート（Ｚポリカ、帝人化成製）：                      １０部
テトラヒドロフラン：                                          ２２０部
シクロヘキサノン：                                              ８０部
【０１０５】
（比較例２）
比較例１において、電荷輸送層の上に実施例５に記載された保護層用塗工液を用いて、実施例５と同様にして保護層を形成し、感光体７を作製した。なお、保護層を形成した後超臨界流体による処理は一切行わなかった。得られた感光体を用い、実施例１と同様に評価した。結果を表３及び表４に示す。
【０１０６】
【表３】
2008051991.tif 000020
【０１０７】
【表４】
2008051991.tif 000021
【図面の簡単な説明】
【０１０８】
【図１】本発明の感光体の一例を示す図である。
【図２】本発明の感光体の他の例を示す図である。
【図３】本発明の感光体の他の例を示す図である。
【図４】本発明の感光体の他の例を示す図である。
【図５】本発明の画像形成装置の一例を示す図である。
【図６】感光体と帯電ローラの配置の一例を示す図である。
【図７】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図８】本発明のプロセスカートリッジの一例を示す図である。
【符号の説明】
【０１０９】
１Ｃ、１Ｍ、１Ｙ、１Ｋ    感光体
２Ｃ、２Ｍ、２Ｙ、２Ｋ    帯電部材
３Ｃ、３Ｍ、３Ｙ、３Ｋ    レーザー光
４Ｃ、４Ｍ、４Ｙ、４Ｋ    現像部材
５Ｃ、５Ｍ、５Ｙ、５Ｋ    クリーニング部材
６Ｃ、６Ｍ、６Ｙ、６Ｋ    画像形成要素
１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１Ｋ    転写ブラシ
２１    感光体
２２    除電ランプ
２３    帯電チャージャー
２４    画像露光部
２５    現像ユニット
２６    転写前チャージャー
２７    レジストローラ
２８    転写紙
２９    転写チャージャー
３０    分離チャージャー
３１    分離爪
３２    クリーニング前チャージャー
３３    ファーブラシ
３４    ブレード
１０１    ドラム
１０２    接触帯電装置
１０３    像露光
１０４    現像装置
１０５    転写体
１０６    接触転写装置
１０７    クリーニングユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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