(57)【要約】【課題】使用者がすぐに操作したいスイッチを見つけることができる加熱機器を提供する。【解決手段】加熱機器は、鍋２を加熱する複数の加熱コイル２１と、複数の加熱コイル２１の加熱制御に関する入力操作を行うための複数の操作スイッチ６，７，８と、操作スイッチ近傍を発光する発光部９，１０，１１と、鍋２が加熱コイル２上に載置されているか否かを判断する被加熱物検知部２３，２４と、鍋２が一の加熱コイル２１上に載置されていると判断したとき、一の加熱コイル２１に対応する操作スイッチの発光部を発光させる制御部２５とを備える。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を加熱する複数の加熱部と、
前記複数の加熱部の加熱制御に関する入力操作を行うための複数のスイッチと、
前記スイッチまたは前記スイッチ近傍を発光する発光部と、
前記被加熱物が前記加熱部上に載置されているか否かを判断する被加熱物検知部と、
前記被加熱物が一の前記加熱部上に載置されていると判断したとき、一の前記加熱部に対応するスイッチの前記発光部を発光させる制御部とを備えることを特徴とする加熱機器。
【請求項２】
前記加熱部に高周波電流を供給するインバータ部をさらに備え、
前記被加熱物検知部は、一の前記加熱部上に載置された前記被加熱物から放射される赤外線を受光する赤外線センサであり、
前記制御部は、前記赤外線センサの出力および前記インバータ部に対する制御状態に基づいて、前記被加熱物が前記加熱部上に載置されているか否かを判断することを特徴とする請求項１記載の加熱機器。
【請求項３】
前記制御部は、前記赤外線センサの出力が所定値以上の場合に、前記インバータ部に対する制御状態に基づいて、前記赤外線センサの出力が外乱光によるものであるか否かを推定し、外乱光によるものであると推定した場合、前記被加熱物が一の前記加熱部上に載置されていないと判断することを特徴とする請求項２記載の加熱機器。
【請求項４】
前記制御部は、前記赤外線センサの出力が所定値以上の場合に、加熱されていないまたは所定期間未満しか連続して加熱されていないと判断した場合、前記赤外線センサの出力が外乱光によるものであると推定することを特徴とする請求項３記載の加熱機器。
【請求項５】
前記制御部は、前記赤外線センサの出力が所定値以上の場合に、前記インバータ部に対する制御状態に基づいて、前記赤外線センサの出力が外乱光によるものであるか否かを推定し、外乱光によるものでないと推定した場合、前記被加熱物が一の前記加熱部上に載置されていると判断することを特徴とする請求項２記載の加熱機器。
【請求項６】
前記制御部は、前記赤外線センサの出力が所定値以上の場合に、所定期間以上連続して加熱されていると判断した場合、前記赤外線センサの出力が外乱光によるものでないと推定することを特徴とする請求項５記載の加熱機器。
【請求項７】
前記制御部は、前記発光部を発光させた後、前記被加熱物が一の前記加熱部上に載置されていないと判断したとき、所定時間経過後、前記発光部の発光を停止させることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載の加熱機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、誘導加熱調理器のような、スイッチを操作することによって被加熱物を加熱する加熱機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、鍋やフライパン等を加熱する加熱調理器において、電源の入／切や出力設定等、実使用において使用者の指示を受付ける操作部がトッププレート面上の手前側に配置されており、トッププレート面上から入力操作されるものが知られている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に記載の加熱調理器は、上面が開口した矩形箱状の本体ケース内に３つの加熱部を配置し、その本体ケース上面に耐熱ガラスのトッププレートを配設し、トッププレート上の手前側に各加熱部に対応して３つの操作部を左右方向に一列に並ぶように設けている。
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−２１４６７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の加熱調理器は、３つの加熱部それぞれに加熱の入／切スイッチや出力設定スイッチ、さらに炊飯、湯沸し、おかゆ炊き等の特別設定スイッチ等を有するため、スイッチの数が多い。このため、使用者が操作する際、どのスイッチを押下するか判断に時間がかかるという問題があった。また、スイッチの数が多いためスイッチの間隔が狭くなり、急いで操作すると、隣のスイッチを間違って押下してしまうという問題もあった。このような問題は、特に調理中鍋から液体が噴きこぼれそうになったときや液体がなくなり鍋底がこげそうになったときなど、加熱をすぐに止めたいとき、その加熱部の加熱切スイッチをすぐに見つけられず、調理の失敗をまねくという問題を引き起こす。
【０００５】
本発明は、前記課題を解決するもので、使用者の操作性を向上することができる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る加熱機器は、被加熱物を加熱する複数の加熱部と、複数の加熱部の加熱制御に関する入力操作を行うための複数のスイッチと、スイッチまたはスイッチ近傍を発光する発光部と、被加熱物が加熱部上に載置されているか否かを判断する被加熱物検知部と、被加熱物が一の加熱部上に載置されていると判断したとき、一の前記加熱部に対応するスイッチの発光部を発光させる制御部とを備える。
【０００７】
本発明に係る加熱機器は、加熱部に高周波電流を供給するインバータ部をさらに備えてもよい。この場合、被加熱物検知部は、一の加熱部上に載置された被加熱物から放射される赤外線を受光する赤外線センサであり、制御部は、赤外線センサの出力およびインバータ部に対する制御状態に基づいて、被加熱物が加熱部上に載置されているか否かを判断する。
【０００８】
制御部は、赤外線センサの出力が所定値以上の場合に、インバータ部に対する制御状態に基づいて、赤外線センサの出力が外乱光によるものであるか否かを推定し、外乱光によるものであると推定した場合、被加熱物が一の加熱部上に載置されていないと判断してもよい。
【０００９】
制御部は、赤外線センサの出力が所定値以上の場合に、加熱されていないまたは所定期間未満しか連続して加熱されていないと判断した場合、赤外線センサの出力が外乱光によるものであると推定してもよい。
【００１０】
制御部は、赤外線センサの出力が所定値以上の場合に、インバータ部に対する制御状態に基づいて、赤外線センサの出力が外乱光によるものであるか否かを推定し、外乱光によるものでないと推定した場合、被加熱物が一の加熱部上に載置されていると判断してもよい。
【００１１】
制御部は、赤外線センサの出力が所定値以上の場合に、所定期間以上連続して加熱されていると判断した場合、赤外線センサの出力が外乱光によるものでないと推定してもよい。
【００１２】
制御部は、発光部を発光させた後、被加熱物が一の加熱部上に載置されていないと判断したとき、所定時間経過後、発光部の発光を停止してもよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の加熱機器によれば、使用者はすぐに操作したいスイッチを見つけることができ、使用者の操作性を向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下に、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、以下の各実施の形態において、同じ構成要素については同じ番号を付している。
【００１５】
実施の形態１
［加熱機器の構成］
図１は、本発明の実施の形態１による加熱機器の上面図である。本実施の形態の加熱機器の上部にトッププレート１を設け、トッププレート１の上面には、手前側左右に、誘導加熱コイルを用いて加熱する左誘導加熱バーナ３及び右誘導加熱バーナ４が設けられており、中央奥側に、ラジエントヒータ（ＲＨ）を用いて加熱するラジエントヒータバーナ５が設けられている。鍋２は、左誘導加熱バーナ３、右誘導加熱バーナ４、ＲＨバーナ５上に載置され得る。左誘導加熱バーナ３及び右誘導加熱バーナ４の手前側には、ユーザが左誘導加熱バーナ３、ＲＨバーナ５、右誘導加熱バーナ４それぞれの加熱制御を行うための左誘導加熱バーナ操作スイッチ６、ラジエントヒータバーナ操作スイッチ７、右誘導加熱バーナ操作スイッチ８が、左右方向に一列に設けられている。本実施の形態の加熱機器は、左誘導加熱バーナ操作スイッチ６、ＲＨバーナ操作スイッチ７、右誘導加熱バーナ操作スイッチ８それぞれを囲む３つの発光部９，１０，１１をさらに有する。
【００１６】
図２は、本発明の実施の形態１による加熱機器の構成図である。図１ではバーナは３口あるが、図２では説明の便宜上１口のみ図示する。トッププレート１の下方には、誘導加熱バーナ３，４に対応する位置に、誘導加熱により被加熱物２を加熱する誘導加熱コイル２１が設けられている。誘導加熱コイル２１の下方には、誘導加熱コイル２１に高周波電流を供給するインバータ部２２が設けられている。さらに、各種スイッチ６，７，８からの入力に基づいて、誘導加熱コイル２１に供給する高周波電流を制御するためにインバータ部２２やその他誘導加熱調理器全体の制御を行う制御部２５とが設けられている。
【００１７】
さらに、本実施の形態の加熱機器は、左誘導加熱バーナ操作スイッチ６、ＲＨバーナ操作スイッチ７、右誘導加熱バーナ操作スイッチ８それぞれを囲む３つの発光部９，１０，１１と、バーナ３，４，５毎に設けられた鍋検出部２３と、鍋検出部２３の出力に基づいて鍋２がバーナ上に載置されているか否か、載置されているのは加熱可能な鍋か否か等を判定する鍋種判定部２４とをさらに有する。制御部２５は、加熱可能な鍋がバーナ上に載置されているとき、そのバーナに対応する操作スイッチを囲む発光部９，１０，１１を発光させる。
【００１８】
例えば、鍋検出部２３は小さなコイルを含み、鍋種判定部２４はこのコイルのインダクタンスの変化に基づいて鍋２がバーナ上に載置されているか、載置されているのは加熱可能な鍋か等を判定する。なお、本実施の形態において、鍋検出部２３および鍋種判定部２４は被加熱物検知部を構成する。
【００１９】
［加熱機器の動作］
以下、加熱機器の基本的な動作について説明する。ユーザにより各種スイッチ６，７，８から加熱開始や火力設定等が入力されると、制御部２５はこの入力に基づいてインバータ部２２に制御指令を出力し、インバータ部２２はこの制御指令に基づいて加熱コイル２１に高周波電流を供給する。加熱コイル２１に高周波電流が供給されると、加熱コイル２１から誘導磁界が発せられ、トッププレート１上に載置された被加熱物２が誘導加熱される。
【００２０】
［加熱機器の発光部の制御］
以下、図３を用いて、本実施の形態の加熱機器の発光部９，１０，１１の発光制御について説明する。図３は、本発明の実施の形態１の加熱機器による発光部９，１０，１１の発光制御処理を示すフローチャートである。
【００２１】
鍋種判定部２４は、各バーナに対して鍋検出部２３のコイルのインダクタンスの変化に基づいて加熱可能な鍋がバーナ上に載置されているか否かを判断し、判断結果を制御部２５に出力する（Ｓ１）。制御部２５は、鍋種判定部２４により加熱可能な鍋が載置されていると判断されたバーナに対応する操作スイッチを囲む発光部を発光させる（Ｓ２）。
【００２２】
なお、制御部２５は、一旦発光部を発光させた後、鍋種判定部２４が鍋検出部２３のコイルのインダクタンスに基づいて加熱可能な鍋がバーナ上に載置されていないと判断したときは、所定時間経過後に発光部の発光を停止するようにしてもよい。これは、調理中または調理終了後にバーナ上から鍋が除かれることがあるからである。
【００２３】
以上のように、本実施の形態の加熱機器は、加熱可能な鍋がバーナ上に載置されているか否かを判断し、加熱可能な鍋が載置されていると判断したときは、このバーナに対応する操作スイッチを囲む発光部を発光させている。これにより、使用者はすぐに操作したいスイッチを見つけることができる。よって、例えば、調理中鍋から液体が噴きこぼれそうになったときでも、調理中の鍋に対応する操作スイッチ近傍が発光しているため、使用者は咄嗟に調理中の鍋の加熱停止スイッチを押下でき、鍋から液体が噴きこぼれずにすむ。また、使用者が間違ったスイッチを押下してしまう可能性を低くすることができる。
【００２４】
本実施の形態においては、鍋検出部２３は小さなコイルを含み、鍋種判定部２４はこのコイルのインダクタンスの変化に基づいて鍋２がバーナ上に載置されているか否か等を判定しているが、本発明はこれに限定されない。鍋検出部２３は電極を含み、鍋種判定部２４がこの電極の容量の変化に基づいて鍋２がバーナ上に載置されているか否か等を判定してもよいし、また、鍋検出部２３は鍋２に光を放射し、反射してきた光を受光し、鍋種判定部２４がこの受光量に基づいて鍋２がバーナ上に載置されているか否か等を判定してもよい。
【００２５】
実施の形態２
実施の形態１による加熱機器は、鍋検出部２３の出力に基づいて鍋が載置されているか否かを判断し、鍋が載置されているバーナに対応するスイッチの近傍を発光している。これに対して、実施の形態２による加熱機器は、赤外線センサの出力およびインバータ部に対する制御状態に基づいて鍋が載置されているか否かを判断し、鍋が載置されているバーナに対応するスイッチの近傍を発光している。
【００２６】
［加熱機器の構成］
図４は、本発明の実施の形態２による加熱機器の構成図である。本実施の形態による加熱機器は、図２の実施の形態１による加熱機器とは、鍋検出部２３及び鍋種判定部２４の代わりに、鍋の温度を検知するための赤外線センサ３０及び温度検知部３１を備えている点が異なる。赤外線センサ３０は鍋２から放射された熱エネルギーを受光し、温度検知部３１は赤外線センサ３０により受光された熱放射エネルギーに基づいて鍋２の温度を検知する（図５にて詳述）。なお、図４では赤外線センサ３０をトッププレート１（鍋２）の下方に配置しているが、これに限られるものではなく、赤外線センサ３０を、トッププレート１の上方で、かつ、鍋２の側方または上方の位置に配置するようにしてもよい。制御部３２は、温度検知部３１により検知された鍋２の温度情報及びインバータ部２２に対する制御状態に基づいて鍋２がバーナ上に載置されているか否か判断し（図６にて詳述）、鍋２がバーナ上に載置されているとき、そのバーナに対応する操作スイッチを囲む発光部９，１０，１１を発光させる。ここで、インバータ部２２に対する制御状態とは、インバータ部２２による加熱動作のＯＮ／ＯＦＦ、加熱時間等をいう。なお、本実施の形態において、制御部３２は被加熱物検知部として動作を実現する。赤外線センサ３０は、防磁部３３により鍋２側以外を覆われており、外部からの影響を受けることなく正確に鍋２からのみの熱放射エネルギーを受光することができる。
【００２７】
［加熱機器の発光部の制御］
図５（ａ）に、鍋の温度が３００℃のときの鍋２から放射される熱エネルギー、太陽光の熱放射エネルギー、蛍光灯からの放射光の波長域を示す。鍋２の温度が３００℃のときの熱放射エネルギーは０．７μｍ以上の波長であるのに対して、太陽光の熱放射エネルギーは０．７μｍ以上の波長をほとんど含まず、また蛍光灯等の波長域も０．５μｍから０．６５μｍまでである。図５（ｂ）に、トッププレート２の透過率を示す。トッププレート２は、０．４μｍから２．４μｍまでの範囲の波長の電磁波を透過する。図５（ｃ）に、赤外線センサ３０のセンサ感度を示す。本実施の形態の赤外線センサ３０は、トッププレート２の電磁波透過範囲（０．４μｍから２．４μｍまで）内の０．７μｍから１．１μｍまでの波長の電磁波を受光可能なセンサを使用する。その結果、鍋２の温度が３００℃のときの赤外線センサ３０の出力（出力トータル感度）は、図５（ｄ）に示すような値となる。このように、温度検知部３１は、赤外線センサ３０の出力が所定値以上のときは鍋２の温度は３００℃以上であると判断することができる。
【００２８】
鍋２が載置されていないときは、太陽光等の外乱光により赤外線センサ３０の出力が所定値以上となる場合がある。そこで、本実施の形態の加熱機器は、赤外線センサ３０の出力が所定値以上であっても、加熱中でないまたは連続加熱時間が所定期間未満のときは外乱光の影響であると推定し、鍋２が載置されていないと判断する。図６は、本発明の実施の形態２の加熱機器による発光部９，１０，１１の発光制御処理を示すフローチャートである。以下、図６を用いて、本実施の形態の加熱機器の発光部９，１０，１１の発光制御に関する動作の詳細について説明する。以下では、説明の便宜上、１つのバーナに対する操作スイッチの発光部の制御を説明する。
【００２９】
温度検知部３１は、赤外線センサ３０により受光された熱放射エネルギーが鍋２の温度が３００℃以上であることを示しているか否かを判断し、判断結果を制御部３２に出力する（Ｓ１１）。すなわち、温度検知部３１は、赤外線センサ３０の出力が所定値以上か否かを判断し、判断結果を制御部３２に出力する。熱放射エネルギーが鍋２の温度が３００℃未満であることを示したとき（Ｓ１１でＮｏ）、すなわち、赤外線センサ３０の出力が所定値未満のとき、制御部３２は鍋２が載置されていないと判断し（Ｓ１６）、この処理を終了する。
【００３０】
一方、熱放射エネルギーが鍋２の温度が３００℃以上であることを示しているとき（Ｓ１１でＹｅｓ）、すなわち、赤外線センサ３０の出力が所定値以上のとき、制御部３２はインバータ部２２により現在加熱中か否かを判断する（Ｓ１２）。現在加熱中のとき（Ｓ１２でＹｅｓ）、さらに制御部３２はインバータ部２２により所定期間以上連続して加熱しているか否かを判断する（Ｓ１３）。所定期間以上連続して加熱しているとき（Ｓ１３でＹｅｓ）、制御部３２は赤外線センサ３０の出力が外乱光によるものでないと推定し、鍋２が載置されていると判断し（Ｓ１４）、このバーナに対応する操作スイッチを囲む発光部を発光させる（Ｓ１５）。
【００３１】
一方、ステップＳ１２において加熱していないとき（Ｓ１２でＮｏ）、およびステップＳ１３において所定期間未満しか連続して加熱していないとき（Ｓ１３でＮｏ）、制御部３２は赤外線センサ３０の出力が外乱光によるものであると推定し、鍋２が載置されていないと判断し（Ｓ１６）、この処理を終了する。本実施の形態による加熱機器のその他の構成及び動作は、実施の形態１のものと同様であるため説明を省略する。
【００３２】
以上のように、本実施の形態の加熱機器は、温度検知部３１からの鍋の温度情報及びインバータ部２２に対する制御状態を組み合わせて、加熱可能な鍋がバーナ上に載置されているか否かを判断し、加熱可能な鍋が載置されていると判断したときは、このバーナに対応する操作スイッチを囲む発光部を発光させている。これにより、使用者はすぐに操作したいスイッチを見つけることができる。例えば、調理中鍋から液体が噴きこぼれそうになったときでも、調理中の鍋に対応する操作スイッチ近傍が発光しているため、使用者は咄嗟に調理中の鍋の加熱停止スイッチを押下でき、鍋から液体が噴きこぼれずにすむ。また、使用者が間違ったスイッチを押下してしまう可能性を低くすることができる。
【００３３】
以上の実施の形態においては、各操作スイッチ６，７，８を囲む形で発光部９，１０，１１を設けたが、本発明はこれに限定されない。各操作スイッチ６，７，８自体が発光してもよい。
【００３４】
以上の実施の形態においては、２口の誘導加熱バーナと１口のＲＨバーナを設けたが、本発明はこれに限定されない。３口とも誘導加熱バーナであってもよいし、ガスバーナであってもよい。また、バーナの数も３口に限定されず、２口であってもよいし、４口以上であってもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
本発明に係る加熱機器は、使用者が所望のスイッチをすぐに見つけることができるという効果を有し、一般家庭などで使用される加熱機器に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の実施の形態１による加熱機器の上面図
【図２】本発明の実施の形態１による加熱機器の構成図
【図３】本発明の実施の形態１の加熱機器による発光部９，１０，１１の発光制御処理を示すフローチャート
【図４】本発明の実施の形態２による加熱機器の構成図
【図５】鍋の温度が３００℃のときの鍋から放射される熱エネルギー、太陽光の熱放射エネルギー、蛍光灯等の波長域を示す図
【図６】本発明の実施の形態２の加熱機器による発光部９，１０，１１の発光制御処理を示すフローチャート
【符号の説明】
【００３７】
１  トッププレート
２  鍋
３  左誘導加熱バーナ
４  右誘導加熱バーナ
５  ラジエントヒータ（ＲＨ）バーナ
６  左誘導加熱バーナ操作スイッチ
７  ＲＨバーナ操作スイッチ
８  右誘導加熱バーナ操作スイッチ
９，１０，１１  発光部
２０  外郭ケース
２１  誘導加熱コイル
２２  インバータ部
２３  鍋検出部
２４  鍋種判定部
２５，３２  制御部
３０  赤外線センサ
３１  温度検知部
３３  防磁部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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