(57)【要約】【課題】機器を壁掛け設置したとき、一対のベース部材が機器の前方から目視されることがなく、しかも、機器を卓上に設置するとき、同部材の組立が簡易な、卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材を提供する。【解決手段】機器を卓上に設置する場合、まず、一方のベース部材５１の各爪部５２に機器の本体の各穴を係合し、次に、機器のカバーの各穴に他方のベース部材５１の各爪部を係合するように、他方のベース部材を一方のベース部材に接近すると、（Ｅ）の状態に至る。続いて、他方のベース部材を一方のベース部材に対して矢印方向にずれａの距離だけ移動すると、両ベース部材は組み立てられ、ロックがかかる。すなわち、各凸部５３ｂが各アーム部５３の弾性によって各リブ５１ｂを乗り越えると、他方のベース部材は一方のベース部材に対して逆方向に移動することを阻止される。機器を壁掛け設置する場合、一方のベース部材の各穴５３ｃを他方のベース部材の各凸部５１ｃに係合する。【選択図】  図５
2008147475.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のベース部材は、同じ部材から構成され、卓上設置の際突き合わされて組み立てられ、
前記ベース部材には、機器に係合する一対の爪部が設けられ、
前記ベース部材の突き合わせ側には、一対のアーム部が突出するように、一対の第１係合部が陥入するように、それぞれ設けられ、
前記各アーム部には、前記各第１係合部にそれぞれ係合する第１被係合部と、壁掛け設置用の第２係合部が設けられ、
前記ベース部材には、前記第２係合部に係合する第２被係合部が設けられ、
前記卓上設置の際、一方の前記ベース部材の前記各第１係合部が他方の前記ベース部材の前記各第１被係合部と係合した後、前記両部材は突き合せ面に平行な方向に相対的に若干移動されてロックされ、
前記壁掛け設置の際、一方の前記ベース部材の前記各第２係合部が他方の前記ベース部材の前記各第２被係合部と係合することを特徴とする卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【請求項２】
一方の前記ベース部材の前記各第１係合部と他方の前記ベース部材の前記各第１被係合部とはフック構造によって係合し、前記両ベース部材は前記突き合せ面が離間する方向に移動することを阻止されることを特徴とする請求項１記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【請求項３】
前記各第１係合部と前記各第１被係合部とは、いずれか一方がフックで、他方が前記フックが当接する当接部であることを特徴とする請求項２記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【請求項４】
一方の前記ベース部材の前記各アーム部に設けられる第３係合部が前記各アーム部の弾性によって他方の前記ベース部材に設けられる第３被係合部に係合し、一方の前記ベース部材は他方の前記ベース部材に対して逆方向に移動することを阻止されることを特徴とする請求項１記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【請求項５】
前記第３係合部と前記第３被係合部とは、いずれか一方が凸部で、他方がリブであることを特徴とする請求項４記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【請求項６】
前記各第２係合部と前記各第２被係合部とは、いずれか一方が凸部で、他方が穴であることを特徴とする請求項１記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、卓上にも壁にも設置することができる機器のベース部材に関する。機器の具体例としては、パーソナル・コンピュータの周辺機器やパーソナル・コンピュータの本体を挙げることができる。
【背景技術】
【０００２】
従来の技術として、本出願前に頒布された刊行物に記載されているスタンドについて説明する（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
図１０（Ａ）はスタンド２１（図１３，１４参照）のスタンド部材１の平面図、図１０（Ｂ）はスタンド部材１の正面図、図１０（Ｃ）はスタンド部材１の側面図、図１１（Ａ）は図１０（Ａ）におけるＡ−Ａ線の矢視断面図、図１０（Ｂ）は図１０（Ａ）におけるＢ−Ｂ線の矢視断面図を、それぞれ示す。
【０００４】
図中、１はスタンド部材、２は一方の面に挟持面３が形成され、他方の面は上部から下部に傾斜すると共に左右に湾曲した湾曲傾斜面２ａが形成された挟持部、３は挟持部２の下面に対して直交した平面状の挟持面、４は平板状に形成され一側部が挟持面の下端部に一体形成された載置部、５は載置部４の上面に形成され挟持面３に対して直交した平面状の載置面、６は載置部４の挟持部２の反対側の側面の一端側に突設された嵌合凸部、６ａは嵌合凸部６の一側部に基端部側から先端部側に向けて拡がるように傾斜して形成された凸部傾斜部、７は載置部４の側面の嵌合凸部６の反対側の他端側に穿設された嵌合凹部、７ａは嵌合凹部７の内壁の凸部傾斜部６ａが当接する面に凸部傾斜部６ａに対応して形成された凹部傾斜部、８は挟持部２の湾曲傾斜面２ａに穿設された貫通孔８ａの底部に形成され挟持部２の下面に連通したビス止め孔、９は載置面５上の両側部に突設された載置面側固定凸部、１０は載置面５の挟持面３側の端部中央部から挟持面３の上端部近傍に渡って開口形成された開口部、１１は開口部１０の上端部から下方に向けて開口部１０を覆う平板状に延設された脱着レバー部、１２は脱着レバー部１１の挟持面３と面一の面の略中央部に突設され上部が傾斜した挟持面側固定凸部である。
【０００５】
ここで、スタンド部材１１は金型成形により一体形成されたＰＳやＡＢＳ等の合成樹脂により形成されている。
【０００６】
嵌合凸部６の下面は載置部４の下面と面一に形成されている。嵌合凹部７は載置部４の側面及び下面側に渡って開放して形成されている。嵌合凹部７は嵌合凸部６が嵌合するように略同一形状に形成されている。
【０００７】
脱着レバー部１１は所定の厚みを有する平板状に形成され、その下端部は載置部４の下面近傍まで延びている。脱着レバー部１１の下端部を挟持部２側に指等で押圧することにより、脱着レバー部１１は弾性的に曲がり、挟持面側固定凸部１２の先端部は挟持面３に対して面一又は陥没する。指を離すと、脱着レバー部１１は復元して、挟持面側固定凸部１２は挟持面３に対して突出する。
【０００８】
以上のように構成されたスタンドのスタンド部材１について、以下その組み立て方法及び縦置き時の使用方法を図面を用いて説明する。
【０００９】
図１２は１組のスタンド部材の各々の嵌合凸部及び嵌合凹部の嵌合動作を示す要部斜視図であり、図１３は組み立てられたスタンドの平面図であり、図１４は電子機器の縦置き時のスタンドの使用状態を示す要部断面図である。
【００１０】
図中、１′はスタンド部材１と同一のスタンド部材、６′はスタンド部材１′の嵌合凸部、６ａ′は嵌合凸部６′の凸部傾斜部、７′はスタンド部材１′の嵌合凹部、７ａ′は嵌合凹部７′の凹部傾斜部である。なお、図１２においては、説明を分かり易くするために載置面側固定凸部９は省略している。
【００１１】
図１３及び図１４において、２１はスタンド、２２はスタンド２１に縦に装着されたルータやモデム等のパーソナルコンピュータ周辺機器である電子機器、２３，２４は電子機器２２を縦置きしたときにスタンド２１に挟持される両側面となる筐体面、２５，２６は電子機器２２を縦置きしたときに上面及び下面となる筐体面、２７ａ，２７ｂは筐体面２３に穿設された載置面側凸部嵌入孔、２８は筐体面２３の挟持面側固定凸部１２に対応する位置に穿設された挟持面側凸部嵌入孔、２９ａ，２９ｂは筐体面２４に穿設された載置面側凸部嵌入孔、３０は筐体面２４の挟持面側固定凸部１２に対応する位置に穿設された挟持面側凸部嵌入孔、３１ａ，３１ｂは筐体面２５に穿設された挟持面側凸部嵌入孔、３２ａ，３２ｂは筐体面２６の載置面側固定凸部９に対応する位置に穿設された載置面側凸部嵌入孔、３３ａ，３３ｂは筐体面２６に穿設された挟持面側凸部嵌入孔、Ｘはスタンド２１が載置されるスタンド載置面である。
【００１２】
図１２に示すように、１組のスタンド部材１，１′を準備し、各々の載置部４の側面を対面させて、スタンド部材１の嵌合凸部６とスタンド部材１′の嵌合凹部７′、及び、スタンド部材１の嵌合凹部７とスタンド部材１′の嵌合凸部６′を向き合わせる。続いて、嵌合凸部６を嵌合凹部７′に下方から挿入し嵌合すると共に、嵌合凸部６′を嵌合凹部７に下方から挿入し嵌合する。このようにして、図１３に示すスタンド２１が組み立てられる。嵌合凸部６及び嵌合凸部６′は先端部側又は奥手側が幅方向に拡がっているため水平方向に抜けることはない。また、嵌合凸部６，６′及び嵌合凹部７，７′には、凸部傾斜部６ａ，６ａ′及び凹部傾斜部７ａ，７ａ′が形成されているので、嵌合凸部６，６′や嵌合凹部７，７′の寸法に多少のばらつきが生じても、嵌合凸部６，６′が嵌合凹部７，７′に入らなくなったり、ぐらついたりすることがない。なお、嵌合凸部６，６′及びそれに対応する嵌合凹部７，７′の形状としては、両側部に凸部傾斜部６ａ，６ａ′、凹部傾斜部７ａ，７ａ′が形成された略台形状や、基端部側から先端部側にかけて湾曲して拡がった断面半円状や断面円形状等が用いられ、いずれも寸法のばらつきに対応できる。
【００１３】
図１４に示すように、電子機器２２をスタンド２１に縦置きに装着するには、まず、縦にした電子機器２２の下部すなわち筐体面２６側の端部を各々のスタンド部材１，１′の挟持面３の間に挿入する。このとき、筐体面２３，２４の下端部は、挟持面３に沿って挿入され、脱着レバー部１１に突設された挟持面側固定凸部１２の上部の傾斜面に当接しながらこれを押圧する。これにより、脱着レバー部１１は弾性的に曲がって挟持面側固定凸部１２は陥没する。さらに電子機器２２を挿入し、筐体面２６が載置面５に当接すると、挟持面側固定凸部１２は筐体面２３，２４の挟持面側凸部嵌入孔２８，３０に嵌入する。また、筐体面２６が載置面５に当接すると、載置面５に突設された載置面側固定凸部９は筐体面２６に形成された載置面側凸部嵌入孔３２ａ，３２ｂに嵌入する。このようにして、電子機器２２はスタンド２１に装着され縦置きで保持される。
【００１４】
なお、電子機器２２をスタンド２１から取り外すには、スタンド２１の下面側から脱着レバー部１１の下端部を指等で挟持部２側に押圧することにより、挟持面側固定凸部１２を挟持面３に対して面一又は陥没させる。これにより、挟持面側固定凸部１２は挟持面側凸部嵌入孔２８，３０から抜けるので、電子機器２２を上方へ引き上げることによりスタンド２１から取り外すことができる。
【００１５】
次に壁掛け時の使用方法及び横置き時の使用方法について、図面を用いて説明する。
【００１６】
図１５は電子機器の壁掛け時のスタンドの使用状態を示す要部断面図であり、図１６は電子機器の横置き時のスタンドの使用状態を示す要部断面図である。
【００１７】
図１５において、３５はビス、Ｙは壁面である。
【００１８】
図１５に示すように、電子機器２２を壁面Ｙに壁掛けするには、まず、スタンド２１をスタンド部材１とスタンド部材１′に分離し、電子機器２２の下部側の筐体面２６にスタンド部材１の挟持面３を当接させ、筐体面２４に載置面５を当接させ、筐体面２６に穿設された挟持面側凸部嵌入孔３３ｂに挟持面側固定凸部１２を嵌入し、筐体面２４に穿設された載置面側凸部嵌入孔２９ｂに載置面側固定凸部９を嵌入し、スタンド部材１を電子機器２２の下端部の筐体面２６と筐体面２４の角部に固定する。さらに、電子機器２２の上部側の筐体面２５にスタンド部材１′の挟持面３を当接させ、筐体面２４に載置面５を当接させ、筐体面２５に穿設された挟持面側凸部嵌入孔３１ｂに挟持面側固定凸部１２を嵌入し、筐体面２４に穿設された載置面側凸部嵌入孔２９ａに載置面側固定凸部９を嵌入し、スタンド部材１′を電子機器２２の上端部の筐体面２５と筐体面２４の角部に固定する。この状態で、スタンド部材１，１′を壁面Ｙに当接させ、各々の貫通孔８ａ及びビス止め孔８にビス３５を挿通させ、ビス３５を壁面Ｙに螺着して固定する。このようにして電子機器２２の上下部の筐体面２５，２６がスタンド部材１，１′の挟持面３で挟持されて電子機器２２が壁面Ｙに壁掛けされる。なお、貫通孔８ａ及びビス止め孔８は貫通しない係止孔（図示せず）であってもよく、壁面Ｙにビスやフック等を予め固定しておき、そのビスやフックに係止孔を係止することもできる。
【００１９】
また、図１６に示すように、電子機器２２をスタンド部材１，１′で支持し、横置きでスタンド載置面Ｘに載置するには、壁掛け時と同様にしてスタンド部材１，１′を電子機器２２の上下部に固定した状態で、電気機器２２を筐体面２３が上面となるように横にし、スタンド部材１，１′の下面をスタンド載置面Ｘに当接させ、横置きで載置する。
【００２０】
この種のスタンドは、本出願前に頒布された他の刊行物にも記載されている（例えば、特許文献２〜４参照。）。
【００２１】
【特許文献１】特開２００５−１５７８３４号公報
【特許文献２】特開２００５−１６７１２３号公報
【特許文献３】特開２０００−１３４２９９号公報
【特許文献４】特開平９−２８３９４２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２２】
前記従来の技術のスタンド２１では、電子機器２２が壁掛け設置されたとき、一対のスタンド部材１，１′が機器の前方から目視されるという支障が生じる。
【００２３】
また、電子機器２２を卓上に縦置きに設置するときには、次の組立操作をしなければならない。まず、一対のスタンド部材１，１′を向かい合わせる。次に、スタンド部材１の一端側の嵌合凸部６をスタンド部材１′の一端側の嵌合凹部７′に下方から挿入し嵌合する。同時に、スタンド部材１′の他端側の嵌合凸部６′をスタンド部材１の他端側の嵌合凹部７に下方から挿入し嵌合する。したがって、電子機器２２を卓上に縦置きに設置するときの一対のスタンド部材１，１′の組立操作が、煩雑である。
【００２４】
そこで、本発明は、前記従来の技術の欠点を改良し、機器を壁掛け設置したとき、一対のスタンド部材（本発明では、「ベース部材」と呼称する。）が機器の前方から目視されることがなく、しかも、機器を卓上に設置するとき、一対のベース部材の組立操作が簡易な、卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００２５】
本発明は、前記課題を解決するため、次の手段を採用する。
【００２６】
１．一対のベース部材５１は、同じ部材から構成され、卓上設置の際突き合わされて組み立てられ、前記ベース部材には、機器６１に係合する一対の爪部５２が設けられ、前記ベース部材の突き合わせ側には、一対のアーム部５３が突出するように、一対の第１係合部５１ａが陥入するように、それぞれ設けられ、前記各アーム部には、前記各第１係合部にそれぞれ係合する第１被係合部５３ａと、壁掛け設置用の第２係合部５３ｃが設けられ、前記ベース部材には、前記第２係合部に係合する第２被係合部５１ｃが設けられ、前記卓上設置の際、一方の前記ベース部材の前記各第１係合部が他方の前記ベース部材の前記各第１被係合部と係合した後、前記両部材は突き合せ面に平行な方向に相対的に若干移動されてロックされ、前記壁掛け設置の際、一方の前記ベース部材の前記各第２係合部が他方の前記ベース部材の前記各第２被係合部と係合することを特徴とする卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【００２７】
２．一方の前記ベース部材の前記各第１係合部と他方の前記ベース部材の前記各第１被係合部とはフック構造によって係合し、前記両ベース部材は前記突き合せ面が離間する方向に移動することを阻止されることを特徴とする前記１記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【００２８】
３．前記各第１係合部と前記各第１被係合部とは、いずれか一方がフック５１ａ１で、他方が前記フックが当接する当接部であることを特徴とする前記２記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【００２９】
４．一方の前記ベース部材の前記各アーム部に設けられる第３係合部５３ｂが前記各アーム部の弾性によって他方の前記ベース部材に設けられる第３被係合部５１ｂに係合し、一方の前記ベース部材は他方の前記ベース部材に対して逆方向に移動することを阻止されることを特徴とする前記１記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【００３０】
５．前記第３係合部と前記第３被係合部とは、いずれか一方が凸部で、他方がリブであることを特徴とする前記４記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【００３１】
６．前記各第２係合部と前記各第２被係合部とは、いずれか一方が凸部で、他方が穴であることを特徴とする前記１記載の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材。
【発明の効果】
【００３２】
明細書の説明から明らかなように、本発明は、次の効果を奏する。
【００３３】
１．機器が壁掛け設置されたとき、一対のベース部材は、機器の背後に配置されるので、機器の前方から目視されない。したがって、体裁が良好である。
【００３４】
２．機器を卓上に設置するとき、まず、一方のベース部材の一対の爪部に機器を取り付け、次に、機器に他方のベース部材の一対の爪部を取り付ける。続いて、両ベース部材を相対的に若干移動すると、両ベース部材は組み立てられ、ロックがかかる。したがって、組立操作が簡易である。
【００３５】
３．機器を壁掛け設置するとき、まず、一方のベース部材の一対の第２係合部を他方のベース部材の一対の第２被係合部と係合し、次に両ベース部材の各爪部に機器を取り付ける。したがって、組立操作が簡易である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
本発明の一実施例の卓上設置と壁掛け設置の兼用機器のベース部材について説明する。
【実施例１】
【００３７】
本発明の実施例１について図１〜図９を参照して説明する。
【００３８】
図１は、２個の同じベース部材５１が向かい合わせに組立てられて卓上に設置され、一対のベース部材５１の上に機器６１が設置されている状態の斜視図である。なお、機器６１の背面側に配置されているベース部材５１は、図示されていない。
【００３９】
図２は、壁掛け設置される機器６１を一対のベース部材５１に装着するときの斜視図である。
【００４０】
ベース部材５１の表面の中央付近には、一対の爪部５２が設けられる。一対のベース部材５１は、同じ向きに組立てられる。組立構造については、図７〜９を参照して後述する。一対のベース部材５１は、４本の木ねじ（図８参照）によって壁に固定される。
【００４１】
機器６１は、後面側の本体６２と前面側のカバー６３とが重ね合わされて構成される。本体６２には、４個の穴６２ａが開けられている。
【００４２】
機器６１を壁掛け設置するとき、機器６１の各穴６２ａを一対のベース部材５１の各爪部５２に係合する。
【００４３】
図３は、機器６１が卓上に設置されているときの図である。図３（Ａ）は、一対のベース部材５１の上に機器６１が設置されている状態の正面図であり、図３（Ｂ）は、図３（Ａ）における矢印方向に見た１点鎖線Ａ−Ａによる断面図である。
【００４４】
カバー６３の下部の中央付近には、一対の穴６３ａが開けられ、一方のベース部材５１の各爪部５２が、それぞれ各穴６３ａに係合している。
【００４５】
本体６２の下部の中央付近には、一対の穴６２ｂが開けられ、他方のベース部材５１の各爪部５２が、それぞれ各穴６２ｂに係合している。
【００４６】
図４は、機器６１が一対のベース部材５１の上に設置されている状態の背面図である。
【００４７】
本体６２には、他方のベース部材５１の各爪部５２がスライドできる長さの各穴６２ｂが設けられている。この長さの技術的意義については、図５と図６を参照して後述する。
【００４８】
図５（Ａ）はベース部材５１の平面図であり、図５（Ｂ）は図５（Ａ）における矢印方向に見た１点鎖線Ｂ−Ｂによる断面図である。図５（Ａ）に示されるように、ベース部材５１の下面には、中央からはずれた２箇所に一対のアーム部５３が同一面方向に突出するように設けられる。各アーム部５３の上面には、被係合部５３ａが垂直方向に突出するように設けられ、また、Ｂ−Ｂ線断面には、図５（Ｂ）に示されるように、凸部５３ｂが設けられている。
【００４９】
図５（Ｃ）は、ベース部材５１の裏面図である。ベース部材５１における各アーム部５３の付近に、それぞれ係合部５１ａが陥入するように設けられている。各係合部５１ａに隣接してリブ５１ｂが設けられている。
【００５０】
各凸部５３ｂが各アーム部５３の弾性によって各リブ５１ｂを乗り越えると、ロックがかかって、一対のベース部材５１は組み立てられる。この点については、図６を参照して後述する。
【００５１】
図５（Ｄ），（Ｅ）の平面図に示される一対のベース部材５１の組立前の状態においては、一方のベース部材５１のセンターと他方のベース部材５１のセンターの間には、ずれ（オフセット）ａが設定される。図５（Ｄ）の状態における一方のベース部材５１の各被係合部５３ａを他方のベース部材５１の各係合部５１ａに矢印方向に挿入すると、図５（Ｅ）の状態に至る。
【００５２】
図５（Ｄ），（Ｅ）の平面図を、斜視図で示すと、図６（Ａ），（Ｂ）となる。
【００５３】
機器６１を卓上に設置する場合、機器６１を一対のベース部材５１に取り付ける方法について説明する。
【００５４】
図６（Ａ）の状態において、まず、一方のベース部材５１の各爪部５２に機器６１の本体６２の各穴６２ｂを係合し、次に、機器６１のカバー６３の各穴６３ａに他方のベース部材５１の各爪部５２を係合するように、他方のベース部材５１を一方のベース部材５１に接近すると、図６（Ｂ）の状態に至る。このとき、他方のベース部材５１の各アーム部５３は、一方のベース部材５１の下側に収納される。
【００５５】
続いて、図６（Ｂ）の状態において、他方のベース部材５１を一方のベース部材５１に対して矢印方向にずれａの距離だけ移動すると、図６（Ｃ）の状態に至る。この状態においては、一対のベース部材５１は、組み立てられ、ロックがかかっている。すなわち、他方のベース部材５１の各被係合部５３ａは一方のベース部材５１の各係合部５１ａのフック５１ａ１（図５（Ｄ）参照）に係合するので、一対のベース部材５１は突き合せ面が離間する方向に移動することを阻止される。また、各凸部５３ｂが各アーム部５３の弾性によって各リブ５１ｂを乗り越えると、他方のベース部材５１は一方のベース部材５１に対して逆方向に移動することを阻止される。
【００５６】
機器６１を壁に設置する場合、機器６１を一対のベース部材５１に取り付ける方法について図７〜図９を参照して説明する。
【００５７】
図７（Ａ）は、壁に設置されている機器６１の正面図である。図７（Ｂ）は、図７（Ａ）における矢印方向に見た１点鎖線Ｃ−Ｃによる断面図である。
【００５８】
一方のベース部材５１に他方のベース部材５１を他方のベース部材５１の各アーム部５３によって連結し、両ベース部材５１を壁に固定する。この点については、図８と図９を参照して後述する。
【００５９】
一対のベース部材５１の合計４個の爪部５２に、機器６１の本体６２に開けられている４個の穴６２ａをはめる（図２参照）。このようにして、機器６１は、壁に設置される。
【００６０】
図８（Ａ）において、一方のベース部材５１の各アーム部５３の先端付近に開けられているトラック状の穴５３ｃを、矢印方向に他方のベース部材５１の裏面に設けられている一対の凸部５１ｃ（図９（Ａ）参照）にそれぞれはめ込む。すると、一対のベース部材５１は、図８（Ｂ）と図９（Ｂ）に示されるように連結される。
【００６１】
続いて、図８（Ｂ）に示されるように、４本の壁固定用の木ねじ５６を両ベース部材５１に開けられている４個の穴５１ｄ（図９（Ａ）参照）を貫通して壁にねじ込む。このようにして、一対のベース部材５１は、壁に固定される。
【００６２】
なお、図５（Ａ）に示されるように、各ベース部材５１には、機器６１を支持するための機器支持部５１ｅが設けられている。
【００６３】
本実施例１においては、一方のベース部材５１の各係合部５１ａのフック５１ａ１に、他方のベース部材５１の各被係合部５３ａが係合する。この構造を、各係合部５１ａからフック５１ａ１を除去して、各被係合部５３ａにフックを設け、このフックを各係合部５１ａに設けられる凹部等の当接部に当接するように設計変更することができる。
【００６４】
また、一方のベース部材５１のアーム部５３に凸部５３ｂが設けられ、他方のベース部材５１にリブ５１ｂが設けられているが、凸部とリブを逆に替えるように設計変更することができる。
【００６５】
更に、一方のベース部材５１のアーム部５３に穴５３ｃが設けられ、他方のベース部材５１に凸部５１ｃが設けられているが、穴と凸部を逆に替えるように設計変更することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】本発明の一実施例の一対のベース部材の使用により機器が卓上設置されている状態の斜視図である。
【図２】壁に固定されている同ベース部材に同機器が取り付けられる前の状態の斜視図である。
【図３】同機器が卓上設置されている状態を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は（Ａ）における矢印方向に見た１点鎖線Ａ−Ａによる断面図である。
【図４】同機器が卓上設置されている状態の背面図である。
【図５】同ベース部材の諸図を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）における矢印方向に見た１点鎖線Ｂ−Ｂによる断面図、（Ｃ）は下面図、（Ｄ）は同ベース部材が突き合わされる前の状態の平面図、（Ｅ）は同ベース部材が突き合わされた状態の平面図である。
【図６】同ベース部材が突き合わされる前の状態から組み立てられた状態までの諸斜視図を示し、（Ａ）は突き合わされる前、（Ｂ）は突き合わされた状態、（Ｃ）は組み立てられた状態である。
【図７】同機器が同壁に設置されている状態を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は（Ａ）における矢印方向に見た１点鎖線Ｃ−Ｃによる断面図である。
【図８】同機器が壁掛け設置される場合の同ベース部材の連結方法を示す表面側から見た斜視図であり、（Ａ）は連結する前の状態、（Ｂ）は連結された状態である。
【図９】同機器が壁掛け設置される場合の同ベース部材の連結方法を示す裏面側から見た斜視図であり、（Ａ）は連結する前の状態、（Ｂ）は連結された状態である。
【図１０】従来のスタンドのスタンド部材の諸図を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図、（Ｃ）は側面図である。
【図１１】（Ａ）は図１０（Ａ）におけるＡ−Ａ線の矢視断面図、（Ｂ）は図１０（Ａ）におけるＢ−Ｂ線の矢視断面図である。
【図１２】１組の同スタンド部材の各々の嵌合凸部及び嵌合凹部の嵌合動作を示す要部斜視図である。
【図１３】組み立てられた同スタンドの平面図である。
【図１４】電子機器の縦置き時の同スタンドの使用状態を示す要部断面図である。
【図１５】同電子機器の壁掛け時の同スタンドの使用状態を示す要部断面図である。
【図１６】同電子機器の横置き時の同スタンドの使用状態を示す要部断面図である。
【符号の説明】
【００６７】
５１  ベース部材
５１ａ  係合部、第１係合部
５１ａ１  フック
５１ｂ  リブ、第３被係合部
５１ｃ  凸部、第２被係合部
５１ｄ  穴
５１ｅ  機器支持部
５２  爪部
５３  アーム部
５３ａ  被係合部、第１被係合部
５３ｂ  凸部、第３係合部
５３ｃ  穴、第２係合部
５６  木ねじ
６１  機器
６２  本体
６２ａ  穴
６２ｂ  穴
６３  カバー
６３ａ  穴
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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