(57)【要約】【課題】電気調理器本体に載置された各調理鍋同士、例えば、深鍋、平面プレート、焼肉プレート等が把手以外の部分で接触して、傷がついてしまうこと等を防止できるとともに、各調理鍋を確実に位置決めできるスタッキング構造を有する電気調理器を提供する。【解決手段】電気調理器本体１と、当該本体１に載置して加熱部４により加熱可能な調理鍋２と、調理鍋２の外周に形成されたフランジ部１５に径方向に対向して配置された一対の把手１６とを備え、第１の調理鍋５の把手１６に上方係止部１９を設け、第２の調理鍋６の把手１６に下方突出係止部２０を設けて、第１の調理鍋５に第２の調理鍋６を載置し、第２の調理鍋６の把手１６に設けられた下方突出係止部２０の径方向外側２０ａを、第１の調理鍋５の把手１６に設けられた上方係止部１９の径方向内側１９ａに係止し、第１、第２の調理鍋５、６を電気調理器本体１上に位置決めするスタッキング構造を有する。【選択図】図４
2008284027.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱部を有する電気調理器本体と、
前記電気調理器本体に載置して前記加熱部により加熱可能な調理鍋と、
前記調理鍋の外周にフランジ部が形成され、当該フランジ部に径方向に対向して配置された一対の把手とを備え、
複数の前記調理鍋として少なくとも第１の調理鍋と第２の調理鍋とを備え、前記第１の調理鍋の把手に、上方係止部を設けて構成されるとともに、
前記第２の調理鍋の把手に、下方突出係止部を設けて構成され、
前記第１の調理鍋に前記第２の調理鍋を載置し、前記第２の調理鍋の把手に設けられた前記下方突出係止部の径方向外側を、前記第１の調理鍋の把手に設けられた前記上方係止部の径方向内側に係止して、前記第１の調理鍋と前記第２の調理鍋とを前記電気調理器本体上に位置決めするスタッキング構造を有する電気調理器。
【請求項２】
前記第１の調理鍋の把手の径方向外端が、前記第２の調理鍋の把手の径方向外端よりも径方向において外側に突出して形成されている請求項１に記載の電気調理器。
【請求項３】
前記調理鍋として第３の調理鍋をさらに備え、当該第３の調理鍋の把手に下方突出係止部を設けて構成されるとともに、当該把手の径方向外端が、前記第２の調理鍋に配置された把手の径方向外端と同等の外径に形成され、
前記第２の調理鍋の把手に、上方係止部を設けて構成され、
前記第２の調理鍋に前記第３の調理鍋を載置して、前記第３の調理鍋の把手に設けられた下方突出係止部の径方向内側を、前記第２の調理鍋の把手に設けられた上方係止部の径方向外側に係止して、前記第２の調理鍋と前記第３の調理鍋とを前記電気調理器本体上に位置決めする請求項２に記載の電気調理器。
【請求項４】
前記複数の調理鍋のそれぞれの把手が共通の形状を有する把手とされ、当該把手には上方係止部及び下方突出係止部が設けられている請求項１〜３のいずれか一項に記載の電気調理器。
【請求項５】
前記第１の調理鍋及び前記第２の調理鍋の少なくとも１つが、プレス加工により形成されている請求項１〜４のいずれか一項に記載の電気調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スタッキング構造を有する電気調理器に関し、さらに詳しくは、加熱部を有する電気調理器本体と、電気調理器本体に載置して加熱部により加熱可能な調理鍋と、これら調理鍋の外周にフランジ部が形成され、このフランジ部に径方向に対向して配置された一対の把手とを備え、複数の上記調理鍋を電気調理器本体に順次載置して、把手同士の係止により位置決め可能なスタッキング構造を有する電気調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記のような電気調理器は、調理鍋を用いて調理を行う際には、調理の内容に応じた各調理鍋を選択して電気調理器本体に載置し、加熱部からの熱により調理を行うことができる。また、調理を終えて調理鍋を電気調理器に収納等する際には、各調理鍋を順次電気調理器本体に載置して、省スペースを図りつつ、電気調理器本体に位置決めした状態で収納することができる。
このような従来の電気調理器として、例えば、特許文献１に記載の電気調理器７０が挙げられる。
特許文献１には、図８に示すように、加熱部７１を有する電気調理器本体７２と、この電気調理器本体７２に載置して加熱部７１により加熱可能な調理鍋７３と、複数の調理鍋７３の外周にフランジ部７４が形成され、このフランジ部７４において径方向に対向して配置された一対の把手７５とを備えた電気調理器７０が開示されている。
この電気調理器７０では、複数の調理鍋７３として、深さの深い深鍋７３ａ、深さの浅い焼肉プレート７３ｂ及び平面プレート７３ｃが用いられており、深鍋７３ａは焼肉プレート７３ｂ及び平面プレート７３ｃよりも径方向に大きく形成され、調理の際に深鍋７３ａから吹きこぼれた調理物が電気調理器本体７２側に入らない大きさに形成されている。そのため、上記フランジ部７４に取付けられる把手７５は、各調理鍋７３の外周等に対応して異なる形状とされるとともに、このような把手７５の上部には上方係止部７６（特許文献１の明細書の係合段部２２ａに相当）、下部には下方突出係止部７７（特許文献１の明細書の係合凸部２２ｂに相当）が、それぞれ異なった形状で設けられている。
そして、電気調理器７０を収納等する際には、電気調理器本体７２に深鍋７３ａ、焼肉プレート７３ｂ、平面プレート７３ｃの順に載置して、焼肉プレート７３ｂの把手７５の下部に設けられた下方突出係止部７７の径方向内側７７ａを、深鍋７３ａの把手７５の上部に設けられた上方係止部７６の径方向外側７６ａに係止し、平面プレート７３ｃの把手７５の下部に設けられた下方突出係止部７７の径方向内側７７ａを、焼肉プレート７３ｂの把手７５の上部に設けられた上方係止部７６の径方向外側７６ａに係止するスタッキング構造により、省スペースを図りつつ、深鍋７３ａと焼肉プレート７３ｂと平面プレート７３ｃとを電気調理器本体７２に位置決めすることができる。このように電気調理器本体７２に各調理鍋７３が位置決めされた際には、上記３つの調理鍋７３の全体としての取り外しが容易となるように、一番下にある深鍋７３ａの把手７５の径方向外端は、焼肉プレート７３ｂ及び平面プレート７３ｃの把手７５の径方向外端よりも径方向において外側に突出して形成されている。なお、焼肉プレート７３ｂ及び平面プレート７３ｃの載置順序は、特に制限されておらず、深鍋７３ａ、平面プレート７３ｃ、焼肉プレート７３ｂの順に載置して電気調理器本体７２に位置決めすることも可能とされている。
【０００３】
一方、特許文献１に記載の電気調理器７０においては、各調理鍋７３の把手７５がそれぞれ異なる形状を有するものとされているが、把手を共通の形状として、各調理鍋７３を電気調理器本体７２に位置決めするスタッキング構造を有する電気調理器８０が知られている（図９参照）。これにより、共通の把手８１を用いることで把手８１の製造が迅速かつ容易であるとともに、製造コストの増大を防止することができる。
【特許文献１】特開平１１−３１８７０１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１に記載の電気調理器７０では、図８に示すように、電気調理器７０を収納等するために、電気調理器本体７２に深鍋７３ａ、焼肉プレート７３ｂ若しくは平面プレート７３ｃの順に載置する際には、焼肉プレート７３ｂ若しくは平面プレート７３ｃの把手７５の下部に設けられた下方突出係止部７７の径方向内側７７ａを、深鍋７３ａの把手７５の上部に設けられた上方係止部７６の径方向外側７６ａに係止するスタッキング構造により、深鍋７３ａと焼肉プレート７３ｂ若しくは平面プレート７３ｃとが位置決めされる。
しかしながら、上記深鍋７３ａや平面プレート７３ｃ等の調理鍋７３が、プレス加工等により比較的成型精度が甘く製造された場合には、電気調理器本体７２に載置された深鍋７３ａや平面プレート７３ｃ等同士が、把手７５以外の部分で接触するおそれがある。すなわち、各調理鍋７３が順次載置された場合には、各調理鍋７３は把手７５同士の係止により位置決めされているが、各調理鍋７３は比較的近接した状態にあり、所定の寸法で正確に形成されていないと、これら各調理鍋７３同士が相互に接触して傷がつくおそれがある等の問題がある。
特に、平面プレート７３ｃ若しくは焼肉プレート７３ｂの把手７５の下部に設けられた下方突出係止部７７の径方向内側７７ａと深鍋７３ａの把手７５の上部に設けられた上方係止部７６の径方向外側７６ａとが係止して、深鍋７３ａと平面プレート７３ｃ若しくは焼肉プレート７３ｂとを位置決めしているため、深鍋７３ａや平面プレート７３ｃ等が所定の寸法で正確に形成されていない場合などには、各調理鍋７３間の隙間は、一方の把手７５側の係止箇所と他方の把手７５側までの各部品の寸法バラツキが加算されることとなり、平面プレート７３ｃ若しくは焼肉プレート７３ｂの一方の把手７５側から他方の把手７５側へ何らかの外力が加わると、調理鍋７３同士の接触が起こりやすい。また、平面プレート７３ｃ若しくは焼肉プレート７３ｂの一方の把手７５側から他方の把手７５側へ何らかの外力が加わると、他方の把手７５側を支点にして一方の把手７５の下部に設けられた下方突出係止部７７が深鍋７３ａの把手７５の上部に設けられた上方係止部７６を乗り越えて、平面プレート７３ｃ等が傾くとともに径方向（他方の把手７５側）に移動して、他方の把手７５側付近の平面プレート７３ｃ等の鍋底が深鍋７３ａの鍋壁に接触するおそれがあるという問題がある。
さらに、特許文献１に記載の電気調理器７０では、プレス加工等により製造した各調理鍋７３を、特に加工（例えば、外周のフランジ部に切り欠き部を設けるなど）することなく、そのままの形状で用いているため、この各調理鍋７３に取付け具７８等を介して把手７５を取付けることにより製品とすることができ、製造が迅速かつ容易であるとともに、製造コストの増大を防止することができるが、この電気調理器７０では、各調理鍋７３の外径が異なる場合等には、取付け具７８を加工等しなければ同一形状の把手７５を用いることができず、製造コストが増大するという問題がある。
【０００５】
一方、上記同一形状の把手８１を用いた電気調理器８０においては、把手８１を１種類だけ用意すれば、深鍋７３ａと平面プレート７３ｃ等とを位置決めすることができるので製造コストの増大を防止できるものの、深鍋７３ａと平面プレート７３ｃ等とは外径が異なるように形成されているため、例えば、図１０に示すように、深鍋７３ａの外周のフランジ部７４に切り欠き部８２を設けて、この切り欠き部８２に把手８１を配置するなどしなければ、同一形状の把手８１を用いることができない。したがって、深鍋７３ａや平面プレート７３ｃ等をプレス加工により製造して、簡便な製造方法とした場合等であっても、さらに加工を施して把手８１を配置する必要が生じ、迅速かつ容易な製造ができず、製造コストの増大を招くという問題がある。
【０００６】
本発明は、かかる点に着目してなされたものであり、その目的は、電気調理器本体に載置された各調理鍋同士、例えば、深鍋、平面プレート、焼肉プレート等が把手以外の部分で接触して、傷がついてしまうこと等を防止できるとともに、各調理鍋を確実に位置決めできるスタッキング構造を有する電気調理器を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この目的を達成するために、本発明にかかる電気調理器の第１特徴構成は、加熱部を有する電気調理器本体と、前記電気調理器本体に載置して前記加熱部により加熱可能な調理鍋と、前記調理鍋の外周にフランジ部が形成され、当該フランジ部に径方向に対向して配置された一対の把手とを備え、複数の前記調理鍋として少なくとも第１の調理鍋と第２の調理鍋とを備え、前記第１の調理鍋の把手に、上方係止部を設けて構成されるとともに、前記第２の調理鍋の把手に、下方突出係止部を設けて構成され、前記第１の調理鍋に前記第２の調理鍋を載置し、前記第２の調理鍋の把手に設けられた前記下方突出係止部の径方向外側を、前記第１の調理鍋の把手に設けられた前記上方係止部の径方向内側に係止して、前記第１の調理鍋と前記第２の調理鍋とを前記電気調理器本体上に位置決めするスタッキング構造を有する点にある。
【０００８】
上記第１特徴構成によれば、電気調理器本体に第１の調理鍋、第２の調理鍋を順次載置した場合には、当該第２の調理鍋の把手に設けられた下方突出係止部の径方向外側が、上記第１の調理鍋の把手に設けられた上方係止部の径方向内側に係止して、第１の調理鍋と第２の調理鍋とが位置決めされる。
したがって、第２の調理鍋に設けられた把手の下方突出係止部は、第１の調理鍋の把手に設けられた上方係止部よりも径方向において内側（第２の調理鍋の中心側）に位置しているため、両調理鍋の接触が起こることがある鍋壁のごく近傍で、その横移動を規制できる。具体的には、第２の調理鍋の一方の把手側から他方の把手側に何らかの外力が加わって、僅かな相対移動が起こったとしても、第１の調理鍋に第２の調理鍋を載置後の相互間の隙間は、基本的には他方の把手側の把手で設定されるため、両調理鍋同士の接触が最小限に抑えられる。さらに、第２の調理鍋の一方の把手側から他方の把手側に何らかの大きな外力が加わっても、上記第２の調理鍋の一方の把手側の下方突出係止部は上記第１の調理鍋の一方の把手側の上方係止部を乗り越えることが無く、第２の調理鍋が傾いて当該第２の調理鍋の鍋底が、第１の調理鍋の鍋壁に接触することを防止できる。また、同様に、第２の調理鍋の一方の把手側から他方の把手側に何らかの大きな外力が加わったとしても、第２の調理鍋の他方の把手側の下方突出係止部の径方向外側は、第１の調理鍋の他方の把手側の上方係止部の径方向内側に係止されているとともに、この下方突出係止部と上方係止部との係止箇所には第２の調理鍋自体による重力が第２の調理鍋の下向きに作用しているため、強固に係止された状態となり、第２の調理鍋が径方向の外側へ移動しようとしても簡単には移動できず、第２の調理鍋の鍋底が第１の調理鍋の鍋壁に接触することを良好に防止できる。
【０００９】
本発明にかかる電気調理器の第２特徴構成は、上記第１特徴構成に加え、前記第１の調理鍋の把手の径方向外端が、前記第２の調理鍋の把手の径方向外端よりも径方向において外側に突出して形成されている点にある。
【００１０】
上記第２特徴構成によれば、第１の調理鍋の把手の径方向外端を第２の調理鍋の把手の径方向外端よりも径方向において外側に突出させるので、電気調理器本体に各調理鍋が位置決めされた際には、上記第１の調理鍋を持上げることで全ての調理鍋の取り外しが容易となる。また、上記のように、第１の調理鍋の把手と第２の調理鍋の把手との位置関係を守ると、第１の調理鍋自体の外径を第２の調理鍋自体の外径よりも大きくした場合でも、第１の調理鍋及び第２の調理鍋の把手の外端が同一の外径位置に来ることがないため、上側に位置する第２の調理鍋の外径部位と把手との隙間を少なくして、第２の調理鍋と把手との間に設けられた取付部材が視認されて外観を損なうことを防止できる。
【００１１】
本発明にかかる電気調理器の第３特徴構成は、上記第２特徴構成に加えて、前記調理鍋として第３の調理鍋をさらに備え、当該第３の調理鍋の把手に下方突出係止部を設けて構成されるとともに、当該把手の径方向外端が、前記第２の調理鍋に配置された把手の径方向外端と同等の外径に形成され、前記第２の調理鍋の把手に、上方係止部を設けて構成され、前記第２の調理鍋に前記第３の調理鍋を載置して、前記第３の調理鍋の把手に設けられた下方突出係止部の径方向内側を、前記第２の調理鍋の把手に設けられた上方係止部の径方向外側に係止して、前記第２の調理鍋と前記第３の調理鍋とを前記電気調理器本体上に位置決めする点にある。
【００１２】
上記第３特徴構成によれば、電気調理器本体上に、第１の調理鍋、第２の調理鍋、第３の調理鍋の順に載置して、当該第３の調理鍋の把手に設けられた下方突出係止部の径方向内側が、上記第２の調理鍋の把手に設けられた上方係止部の径方向外側に係止して、第２の調理鍋と第３の調理鍋とが位置決めされる。この際には、第２の調理鍋と第３の調理鍋とにそれぞれ配置された把手の径方向外端は、径方向における外径が同等に形成されている。
したがって、第２及び第３の調理鍋に配置された把手の径方向外端は、上記第１の調理鍋に配置された把手の径方向外端よりも、径方向において内側に配置されていることとなるため、上記第１の調理鍋の把手と第２の調理鍋の把手との係止とは異なる構造のスタッキング構造としても、第２の調理鍋と第３の調理鍋とを十分に安定した状態で位置決めすることができる。
【００１３】
本発明にかかる電気調理器の第４特徴構成は、上記第１〜第３特徴構成のいずれか一つに加えて、前記複数の調理鍋のそれぞれの把手が共通の形状を有する把手とされ、当該把手には上方係止部及び下方突出係止部が設けられている点にある。
【００１４】
上記第４特徴構成によれば、各調理鍋の把手が、それぞれ同じ形状に形成されているので、１種類の共通の把手を製造するだけでよく、当該把手の製造コストの低減を図ることができる。また、この共通の把手には、共通の形状を有する上方係止部及び下方突出係止部が設けられているので、各調理鍋を当該上方係止部と下方突出係止部とにより係止し、位置決めすることができる。この際、共通の把手を用いても各調理鍋に切り欠き部を設けるなどの加工を行う必要がないため、各調理鍋の製造が簡便であり、製造コストの低減を図ることができる。
【００１５】
本発明にかかる電気調理器の第５特徴構成は、上記第１〜第４特徴構成のいずれか一つに加えて、前記第１の調理鍋及び前記第２の調理鍋の少なくとも１つが、プレス加工により形成されている点にある。
【００１６】
上記第５特徴構成によれば、上記第１の調理鍋及び第２の調理鍋の少なくとも１つが、プレス加工により形成されているので、簡便な製造方法として迅速かつ容易に製造でき、製造コストの低減を図ることができる。なお、プレス加工により調理鍋を形成すると比較的成型精度が甘くなるが、上記のように第１の調理鍋及び第２の調理鍋が確実に位置決めされているので、第１の調理鍋及び第２の調理鍋同士が容易に接触してしまうことは防止されている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本願に係る電気調理器１００の実施形態について図面に基づいて説明する。
この電気調理器１００は、図１及び図２に示すように、加熱部４を有する電気調理器本体１と、電気調理器本体１に載置して加熱部４により加熱可能な調理鍋２と、複数の各調理鍋２の開口上面を閉鎖可能な蓋部材３とを備えて構成されている。
そして、電気調理器１００を用いて調理を行う際には、調理の内容に応じた各調理鍋２をそれぞれ上記電気調理器本体１に載置して、加熱部４からの熱により調理物の調理を行うことができ、各調理鍋２は、例えば、図１に示すように、第１の調理鍋として深さの深い深鍋５、第２の調理鍋として深さが浅い平面プレート６、第３の調理鍋として深さが浅い焼肉プレート７により構成される。
また、調理を終えて収納するなど電気調理器１００を使用しない場合には、図２に示すように、各調理鍋２（深鍋５、平面プレート６、焼肉プレート７）、蓋部材３を順次、電気調理器本体１に載置して、省スペースを図りつつ、電気調理器本体１に位置決めした状態とすることができる。
【００１８】
次に、電気調理器１００を構成する各部材について説明する。
電気調理器本体１は、図２に示すように、断面形状が扁平な略Ｕ字形状を有する円筒形状の合成樹脂からなるケース８と、支持部材９を介して当該ケース８の底部１３ａと所定の隙間を形成して配置された扁平な断面略Ｕ字形状の遮熱板１１と、支持部材１２を介して当該遮熱板１１と所定の隙間を形成して配置された加熱部４とを備えて構成される。
電気調理器本体１を構成する円筒形状のケース８は、外壁１３と内壁１４との二重構造となっているとともに、当該ケース８の上面には複数の調理鍋２を載置可能な開口部が形成されている。外壁１３は、電気調理器本体１の底部１３ａ及びこの底部１３ａから立ち上がる円筒形状の外周１３ｂを構成し、当該電気調理器本体１の外周（外径）１３ｂは、上記深鍋５の外径と少なくとも同一、より好ましくは小さく形成され、電気調理器本体１に深鍋５を載置して調理物を調理した際に吹きこぼれ等が生じても、当該調理物が電気調理器本体１の内側に入らないように構成されている。また、内壁１４は、電気調理器本体１の外周（外壁）１３ｂの最上部から径方向内側に所定距離入りつつ底部１４ａまで下がる円筒形状の内周１４ｂを構成し、当該電気調理器本体１の内周１４ｂには、上記外周１３ｂの最上部から底部１４ａに至る途中の箇所、具体的には、平面プレート６や焼肉プレート７の外径と少なくとも同一、より好ましくは径方向内側となる箇所に段部１４ｃを形成して、電気調理器本体１に平面プレート６や焼肉プレート７を載置して調理物を調理した際に吹きこぼれ等が生じても、当該調理物が当該段部１４ｃに留まり、上記内周１４ｂに沿って底部１４ａにまで入らないように構成されている。
また、図３に示すように、電気調理器本体１のケース８には、後述する各調理鍋２、特に深さの浅い平面プレート６及び焼肉プレート７の外径のフランジ部１５に配置された一対の把手１６を格納することができるように、上記円筒形状における外壁１３及び内壁１４の円周に一対の把手格納部１７が形成されている。これにより、平面プレート６や焼肉プレート７が電気調理器本体１上を回転しようとしても、把手１６が電気調理器本体１のケース８に接触して平面プレート６及び焼肉プレート７が回転することを防止できる。
遮熱板１１は、図２に示すように、断熱部材からなり、電気調理器本体１を構成するケース８の底部１３ａ上に支持部材９を介して配置され、加熱部４からの熱により合成樹脂からなるケース８が変形することを防止している。
加熱部４は、ヒータプレート４ａとシーズヒータ４ｂとを備えて構成される。ヒータプレート４ａの内部にはシーズヒータ４ｂが埋設されており、ヒータプレート４ａを加熱することができる。ヒータプレート４ａは、熱伝導性の良い金属により構成され、上部に緩やかな凸面４ｃを有しており、この凸面４ｃの形状に対応する鍋底を有する上記各調理鍋２を１つ載置して、良好に加熱することができる。
【００１９】
複数の調理鍋２は、図１から図３に示すように、例えば、第１の調理鍋として深さの深い深鍋５、第２の調理鍋として深さが浅い平面プレート６、第３の調理鍋として深さが浅い焼肉プレート７により構成される。
深鍋５は、プレス加工により製造され、その外径が電気調理器本体１の外周（外径）１３ｂと同一、より好ましくは大きく形成され、さらに平面プレート６及び焼肉プレート７の外径よりも大きく形成されている。
平面プレート６は、プレス加工により製造され、その外径が電気調理器本体１の内周１４ｂの段部１４ｃの径方向位置と同一、より好ましくは小さく形成され、さらに焼肉プレート７の外径と同一の外径に形成されている。
焼肉プレート７は、ダイキャストにより製造され、その外径が電気調理器本体１の内周１４ｂの段部１４ｃの径方向位置と同一、より好ましくは小さく形成され、さらに平面プレート７の外径と同一の外径に形成されている。焼肉プレート７の鍋底の上面には、一部に波状の凸部が設けられている。
【００２０】
各調理鍋２は、上記ヒータプレート４ａの上面に形成された凸面４ｃに、良好に接触するように、鍋底の下面が緩やかな凹面となるように形成されている。
また、図２及び図４に示すように、各調理鍋２の外周にはフランジ部１５が形成され、このフランジ部１５には径方向に対向して配置された一対の把手１６が、それぞれ取付部材１８を介して取り付けられている。各調理鍋２の把手１６は、いずれも共通の形状を有する合成樹脂からなる把手１６が用いられ、この把手１６の上部には上方係止部として１つの上方凸部１９が、下部には下方突出係止部として１つの下方凸部２０が設けられている。これら各調理鍋２に設けられた把手１６の上方凸部１９及び下方凸部２０の係止により、各調理鍋２を位置決め可能なスタッキング構造が形成される。
当該把手１６には下部に、下方凸部２０のほか、当該下方凸部２０の径方向内側位置に突出固定部２１、当該下方凸部２０の径方向外側位置（把手１６の外端）に持上げ突出部２２が設けられており、各調理鍋２の外周のフランジ部１５にボルト等により固定された取付部材１８の先端が、下方凸部２０の径方向内側で上下方向に中間程度の位置に設けられた切り欠き部２３に嵌合するとともに、突出固定部２１の先端が、取付部材１８の上面に接触するように構成されている。これにより、把手１６の外端で下部に設けられた持上げ突出部２２を持上げた場合等であっても、取付部材１８と下方凸部２０との嵌合及び突出固定部２１と取付部材１８との接触により、把手１６の破損を伴うことなく各調理鍋２を確実に持上げたり、降ろしたりすることが可能に構成されている。
【００２１】
蓋部材３は、円形で断面が凸形状を有するガラス製の蓋３０と、当該蓋３０の上面の中央部分に設けられた樹脂製の蓋つまみ３１とを備える。蓋３０は、各調理鍋２のフランジ部１５の内側に設けられた蓋係合溝１５ａに、当該蓋３０の外周を係合させることにより各調理鍋２の上部の開口を閉鎖することができる。また、蓋つまみ３１は、その上部３１ａがほぼ水平な面として形成されており、各調理鍋２に係合している蓋３０をはずして、この蓋３０をひっくり返して机などの上に置いた場合であっても、蓋つまみ３１のほぼ水平な面と机などの面とが接触して、蓋３０を安定した状態とすることができる。これにより、ひっくり返した蓋３０の上面に野菜などの調理物を置くことができ、調理の際の利便性が向上する。
【００２２】
各調理鍋２の把手１６のスタッキング構造について以下に説明する。
図４に示すように、電気調理器本体１に上記深鍋５、平面プレート６、焼肉プレート７を順次載置する際には、まず、深鍋５を電気調理器本体１の加熱部４におけるヒータプレート４ａの凸面４ｃに載置し、次に、深鍋５の把手１６の上部に平面プレート６の把手１６を載置する。したがって、把手１６同士を係止させて深鍋５と平面プレート６とを位置決めするため、深鍋５と平面プレート６とが所定の間隔を有した状態となり非接触で積み重ねられる。
具体的には、平面プレート６の把手１６の下部に設けられた下方凸部２０の径方向外側２０ａと、深鍋５の把手１６の上部に設けられた上方凸部１９の径方向内側１９ａとが接触、係止して、平面プレート６が深鍋５に位置決めされる。なお、この下方凸部２０は上方凸部１９よりも長く形成されており、下方凸部２０の先端が深鍋５の把手１６の上面に接触して、平面プレート６の重量を支えている。
これにより、平面プレート６に設けられた把手１６の下部の下方凸部２０は、深鍋５の把手１６の上部に設けられた上方凸部１９よりも径方向において内側（平面プレート６の中心側）に位置しているため、両調理鍋２の接触が起こることがある鍋壁のごく近傍で、その横移動を規制できる。具体的には、平面プレート６の一方の把手１６側から他方の把手１６側に何らかの外力が加わって、僅かな相対移動が起こったとしても、深鍋５に平面プレート６を載置後の相互間の隙間は、基本的には他方の把手１６側の把手１６で設定されるため、両調理鍋２同士の接触が最小限に抑えられる。さらに、平面プレート６の一方の把手１６側から他方の把手１６側に何らかの大きな外力が加わっても、上記平面プレート６の一方の把手１６側の下方凸部２０は上記深鍋５の一方の把手１６側の上方凸部１９を乗り越えることが無く、平面プレート６が傾いて当該平面プレート６の鍋底が、深鍋５の鍋壁に接触することを防止できる。また、同様に、平面プレート６の一方の把手１６側から他方の把手１６側に何らかの大きな外力が加わったとしても、平面プレート６の他方の把手１６側の下方凸部２０の径方向外側２０ａは、深鍋５の他方の把手１６側の上方凸部１９の径方向内側１９ａに係止されているとともに、この下方凸部２０と上方凸部１９との係止箇所には平面プレート６自体による重力が平面プレート６の下向きに作用しているため、強固に係止された状態となり、平面プレート６が径方向の外側へ移動しようとしても簡単には移動できず、平面プレート６の鍋底が深鍋５の鍋壁に接触することを良好に防止できる。特に、深鍋５及び平面プレート６はプレス加工により製造されており、加工精度が比較的甘く形成される場合があるため、上記のように位置決めすることにより深鍋５と平面プレート６との接触を良好に防止できることは重要である。
この際、上記深鍋５の把手１６の径方向外端が、上記平面プレート６の把手１６の径方向外端よりも径方向において外側に突出して形成されているので（図２、図３参照）、電気調理器本体１に各調理鍋２が位置決めされた際には、上記深鍋５を持上げることで全ての調理鍋２の取り外しが容易となる。また、上記のように、深鍋５の把手１６と平面プレート６の把手１６との位置関係を守ると、深鍋５自体の外径を平面プレート６自体の外径よりも大きくした場合でも、深鍋５及び平面プレート６の把手１６の外端が同一の外径位置に来ることがないため、上側に位置する平面プレート６の外径部位と把手１６との隙間が少なくなり、平面プレート６と把手１６との間に設けられた取付部材１８が視認されて外観を損なうことを防止できる。
【００２３】
次に、平面プレート６の把手１６の上部に焼肉プレート７の把手１６を載置する。したがって、把手１６同士を係止させて平面プレート６と焼肉プレート７とを位置決めするため、平面プレート６と焼肉プレート７とが所定の間隔を有した状態となり非接触で積み重ねられる。
具体的には、焼肉プレート７の把手１６の下部に設けられた下方凸部２０の径方向内側２０ｂと、平面プレート６の把手１６の上部に設けられた上方凸部１９の径方向外側１９ｂとが接触して、焼肉プレート７が平面プレート６に位置決めされる。なお、上記と同様に下方凸部２０は１つの凸部から構成されるとともに、上方凸部１９は１つの凸部から構成され、下方凸部２０が、上方凸部１９よりも長く形成されている。すなわち、各調理鍋２の設けられる把手１６は、全て同一の形状に形成されている。ここで、図２及び図３に示すように、平面プレート６と焼肉プレート７とにそれぞれ配置された把手１６の径方向外端は、径方向における外径が同等に形成されており、これら把手１６の径方向外端は、上記深鍋５に配置された把手１６の径方向外端よりも、径方向において内側に配置されていることとなるため、上記深鍋５の把手１６と平面プレート６の把手１６との係止とは異なる構造のスタッキング構造としても、平面プレート６と焼肉プレート７とを十分に安定した状態で位置決めすることができる。
【００２４】
したがって、上記３つの各調理鍋２を電気調理器本体１に順次載置して、プレス加工により製造された深鍋５、平面プレート６が含まれている場合であっても、各調理鍋２が相互に接触しない状態で確実に位置決めすることができ、また、共通の把手１６を用いて把手１６の製造コストの低減を図る場合であっても、各調理鍋２の加工等をすることなく確実に位置決めすることができる。
【００２５】
〔別実施形態〕
（１）上記最良の実施形態では、共通の形状を有する把手１６の上部に上方係止部として１つの凸部からなる上方凸部１９を設けて構成したが、図５に示すように、共通の形状を有する把手４０の上部に上方係止部として２つの凸部からなる上方凸部４１を設けて構成することもできる。この場合、深鍋５と平面プレート６とは、平面プレート６の把手４０の下部に設けられた下方凸部４２の径方向外側４２ａが、深鍋５の把手４０の上部に設けられた２つの上方凸部４１のうちの内側の凸部４３の径方向内側４３ａに係止して位置決めされ、さらに、平面プレート６と焼肉プレート７とは、焼肉プレート７の把手４０の下部に設けられた下方凸部４２の径方向内側４２ｂが、平面プレート６の把手４０の上部に設けられた２つの上方凸部４１のうちの外側の凸部４４の径方向外側４４ｂに係止して位置決めされて、上記３つの各調理鍋２を電気調理器本体１に順次載置して、プレス加工により製造された深鍋５、平面プレート６が含まれている場合であっても、各調理鍋２が相互に接触しない状態で確実に位置決めすることができ、また、共通の把手４０を用いて把手４０の製造コストの低減を図る場合であっても、各調理鍋２の加工等をすることなく確実に位置決めすることができる。
【００２６】
（２）上記最良の実施形態では、共通の形状を有する把手１６の上部に上方係止部として１つの凸部からなる上方凸部１９を設けるとともに、当該把手１６の下部には下方突出係止部として１つの凸部からなる下方凸部２０を設け、各調理鍋２の外周のフランジ部１５にボルト等により固定された取付部材１８の先端が、上記下方凸部２０の径方向内側で上下方向に中間程度の位置に設けられた切り欠き部２３に嵌合するように構成したが、図６に示すように、共通の形状を有する把手４６の上部に上方係止部として２つの凸部からなる上方凸部４７を設け、当該把手４６の下部には下方突出係止部として２つの凸部からなる下方凸部４８を設け、各調理鍋２の外周のフランジ部１５にボルト等により固定された取付部材１８の先端が、上記２つの下方凸部４８のうちの内側の凸部４９の径方向内側で上下方向に中間程度の位置に設けられた切り欠き部２３に嵌合するように構成することもできる。この場合、深鍋５と平面プレート６とは、平面プレート６の把手４６の下部に設けられた２つの下方凸部４８のうちの外側の凸部５０の径方向外側５０ａが、深鍋５の上部に設けられた２つの上方凸部４７のうちの内側の凸部５１の径方向内側５１ａに係止して位置決めされ、さらに、平面プレート６と焼肉プレート７とは、焼肉プレート７の把手４６の下部に設けられた２つの下方凸部４８のうちの内側の凸部４９の径方向内側４９ａが、平面プレート６の把手４６の上部に設けられた２つの上方凸部４７のうちの外側の凸部５２の径方向外側５２ａに係止して位置決めされて、上記３つの各調理鍋２を電気調理器本体１に順次載置して、プレス加工により製造された深鍋５、平面プレート６が含まれている場合であっても、各調理鍋２が相互に接触しない状態で確実に位置決めすることができ、また、共通の把手４６を用いて把手４６の製造コストの低減を図る場合であっても、各調理鍋２の加工等をすることなく確実に位置決めすることができる。また、各調理鍋２の外周のフランジ部１５にボルト等により固定された取付部材１８の先端が、２つの下方凸部４８のうちの内側の凸部４９の径方向内側で上下方向に中間程度の位置に設けられた切り欠き部２３に嵌合するとともに、突出固定部２１の先端が、取付部材１８の上面に接触するように構成されている。これにより、把手４６の外端で下部に設けられた持上げ突出部２２を持上げた場合等であっても、取付部材１８と下方凸部４８の内側の凸部４９との嵌合及び突出固定部２１と取付部材１８との接触により、把手４６の破損を伴うことなく各調理鍋２を確実に持上げたり、降ろしたりすることが可能に構成されている。
【００２７】
（３）上記最良の実施形態では、平面プレート６の把手１６の下方凸部２０の径方向外側２０ａを、深鍋５の把手１６の上方凸部１９の径方向内側１９ａに係止させて位置決めし、さらに、焼肉プレート７の把手１６の下方凸部２０の径方向内側２０ｂを、平面プレート６の把手１６の上方凸部１９の径方向外側１９ｂに係止させて位置決めした。これに対し、本別実施形態では、図７に示すように、共通の形状を有する把手５３を用いて、平面プレート６の把手５３の下部で径方向内端に設けられた凸部５５の径方向外側５５ａを、深鍋５の把手５３の下部で径方向内端に設けられた凸部５５の径方向内側５５ｂに係止させて位置決めし、さらに、焼肉プレート７の把手５３の下部で径方向内端と外端との略中間位置に設けられた凸部５６の径方向外側５６ａを、平面プレート６の把手の上部で径方向内端と外端との略中間位置から外端寄りに設けられた凸部５７の径方向内側５７ａに係止させて位置決めすることとしている。
具体的には、図７に示すように、共通の形状を有する把手５３の下方突出係止部として２つの凸部５４を設け、この２つの凸部５４のうちの一つの凸部５５を当該把手５３の下部で径方向内端に形成し、他の一つの凸部５６を当該把手５３の下部で径方向内端と外端との略中間位置に形成し、上記凸部５５は凸部５６よりも長く形成されている。また、上方係止部として凸部５７を当該把手５３の上部で径方向内端と外端との略中間位置から外端寄りに形成し、さらに上方係止部として上記凸部５５を共用するように構成されている。
そして、深鍋５と平面プレート６とを位置決めする場合には、平面プレート６の把手５３の下方突出係止部として作用する凸部５５の下方にある径方向外側５５ａを、深鍋５の把手５３の上方係止部として作用する凸部５５の上方にある径方向内側５５ｂに接触させ、係止させて、深鍋５と平面プレート６とを、図７上、左右方向において位置決めすることができる。なお、図７上、上下方向は、平面プレート６の把手５３の上記凸部５６の先端が深鍋５の把手５３の上面に接触することにより固定される。
また、平面プレート６と焼肉プレート７とを位置決めする場合には、焼肉プレート７の把手５３の凸部５６の下方にある径方向外側５６ａを、平面プレート６の把手５３の凸部５７の上方にある径方向内側５７ａに接触させ、係止させて、平面プレート６と焼肉プレート７とを、図７上、左右方向において位置決めすることができる。なお、図７上、上下方向は、焼肉プレート７の把手５３の凸部５５の先端が平面プレート６の把手５３の上面に接触することにより固定される。
したがって、平面プレート６に設けられた把手５３の下部の凸部５５、５６は、深鍋５の把手５３の上部に設けられた凸部５７よりも径方向において内側（平面プレート６の中心側）に位置しているため、両調理鍋２の接触が起こることがある鍋壁のごく近傍で、その横移動を規制できる。具体的には、平面プレート６の一方の把手５３側から他方の把手５３側に何らかの外力が加わって、僅かな相対移動が起こったとしても、深鍋５に平面プレート６を載置後の相互間の隙間は、基本的には他方の把手５３側の把手５３で設定されるため、両調理鍋２同士の接触が最小限に抑えられる。さらに、平面プレート６の一方の把手５３側から他方の把手５３側に何らかの大きな外力が加わっても、平面プレート６の一方の把手５３側の凸部５５、５６は上記深鍋５の一方の把手５３側の凸部５７を乗り越えることが無く、平面プレート６が傾いて当該平面プレート６の鍋底が、深鍋５の鍋壁に接触することを防止できる。また、同様に、平面プレート６の一方の把手５３側から他方の把手５３側に何らかの外力が加わったとしても、平面プレート６の他方の把手５３側の凸部５５の径方向外側５５ａは、深鍋５の他方の把手５３側の凸部５５の径方向内側５５ｂに係止されているとともに、凸部５６と他方の把手５３の接触箇所には平面プレート６自体による重力が平面プレート６の下向きに作用しているため、強固に係止された状態となり、平面プレート６が径方向の外側へ移動しようとしても簡単には移動できず、平面プレート６の鍋底が深鍋５の鍋壁に接触することを良好に防止できる。特に、深鍋５及び平面プレート６はプレス加工により製造されており、加工精度が比較的甘く形成される場合があるため、上記のように位置決めすることにより深鍋５と平面プレート６との接触を良好に防止できることは重要である。
また、焼肉プレート７に設けられた把手５３の下部の凸部５５、５６は、平面プレート６の把手５３の上部に設けられた凸部５７よりも径方向において内側（焼肉プレート７の中心側）に位置しているため、両調理鍋２の接触が起こることがある鍋壁のごく近傍で、その横移動を規制できる。具体的には、焼肉プレート７の一方の把手５３側から他方の把手５３側に何らかの外力が加わって、僅かな相対移動が起こったとしても、平面プレート６に焼肉プレート７を載置後の相互間の隙間は、基本的には他方の把手５３側の把手５３で設定されるため、両調理鍋２同士の接触が最小限に抑えられる。さらに、焼肉プレート７の一方の把手５３側から他方の把手５３側に何らかの大きな外力が加わっても、上記焼肉プレート７の一方の把手５３側の凸部５５、５６は上記平面プレート６の一方の把手５３側の凸部５７を乗り越えることが無く、焼肉プレート７が傾いて当該焼肉プレート７の鍋底が、平面プレート６の鍋壁に接触することを防止できる。また、同様に、焼肉プレート７の一方の把手５３側から他方の把手５３側に何らかの外力が加わったとしても、焼肉プレート７の他方の把手５３側の凸部５６の径方向外側５６ａは、平面プレート６の他方の把手５３側の凸部５７の径方向内側５７ａに係止されているとともに、凸部５５と把手５３の上面との接触箇所には焼肉プレート７自体による重力が焼肉プレート７の下向きに作用しているため、強固に係止された状態となり、焼肉プレート７が径方向の外側へ移動しようとしても簡単には移動できず、焼肉プレート７の鍋底が平面プレート６の鍋壁に接触することを良好に防止できる。
よって、上記３つの各調理鍋２を電気調理器本体１に順次載置して、プレス加工により製造された深鍋５、平面プレート６が含まれている場合であっても、各調理鍋２が相互に接触しない状態で確実に位置決めすることができ、また、共通の把手５３を用いて把手５３の製造コストの低減を図る場合であっても、各調理鍋２の加工等をすることなく確実に位置決めすることができる。
【００２８】
（４）上記実施形態では、深鍋の把手１６の径方向外端を、平面プレート６及び焼肉プレート７の把手１６の径方向外端よりも径方向において外側に突出して形成したが、これに限らず、深鍋５の把手１６の上方係止部の径方向内側と平面プレート６の把手１６の下方突出係止部の径方向外側とにおける係止が確実にできるのであれば、各調理鍋２の把手１６の外端の位置を全て同等の外径に構成することもできる。
【００２９】
（５）上記実施形態では、電気調理器本体１に、深鍋５、平面プレート６、焼肉プレート７の順に順次載置したが、これに限らず、深鍋５、焼肉プレート７、平面プレート６の順に順次載置することもでき、各調理鍋２の接触を防止することができる。
【００３０】
（６）上記実施形態では、深鍋５、平面プレート６をプレス加工により製造し、焼肉プレート７をダイキャストにより製造したが、各調理鍋２を製造することができる方法であれば特に制限されず、例えば、各調理鍋２全てをプレス加工、若しくはダイキャストで製造する構成とすることもでき、いずれの調理鍋２をプレス加工若しくはダイキャストにより製造するかは、コスト等との関係から適宜選択することができる。
【００３１】
（７）上記実施形態では、各調理鍋の把手として共通の形状を有する把手を用いたが、これに限らず、第１の調理鍋に第２の調理鍋を載置して、第２の調理鍋の把手に設けられた下方突出係止部の径方向外側を、第１の調理鍋の把手に設けられた上方係止部の径方向内側に係止させ位置決めすることができれば、相互に異なる形状、特に、上方係止部、下方突出係止部の形状がそれぞれ相互に異なる形状の把手を用いて各調理鍋を位置決めしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３２】
電気調理器本体に載置された各調理鍋同士、例えば、深鍋、平面プレート、焼肉プレート等が把手以外の部分で接触して、傷がついてしまうこと等を防止できるとともに、各調理鍋を確実に位置決めできるスタッキング構造を有する電気調理器を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本願の実施形態に係る電気調理器の分解斜視図
【図２】本願の実施形態に係る電気調理器の断面図
【図３】本願の実施形態に係る電気調理器の平面図
【図４】本願の実施形態に係る電気調理器のスタッキング構造の断面図
【図５】本願の別実施形態に係る電気調理器のスタッキング構造の断面図
【図６】本願の別実施形態に係る電気調理器のスタッキング構造の断面図
【図７】本願の別実施形態に係る電気調理器のスタッキング構造の断面図
【図８】従来の電気調理器のスタッキング構造の断面図
【図９】従来の電気調理器のスタッキング構造の断面図
【図１０】従来の電気調理器の部分平面図
【符号の説明】
【００３４】
１              電気調理器本体
２              調理鍋
４              加熱部
５              深鍋（第１の調理鍋）
６              平面プレート（第２の調理鍋）
７              焼肉プレート（第３の調理鍋）
１５            フランジ部
１６            把手
１９            上方凸部（上方係止部）
１９ａ          上方凸部の径方向内側
１９ｂ          上方凸部の径方向外側
２０            下方凸部（下方突出係止部）
２０ａ          下方凸部の径方向外側
２０ｂ          下方凸部の径方向内側
１００          電気調理器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008284027.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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