(57)【要約】【課題】天板を幅広としながらキッチン等に組込むに際して、該天板の外周縁部にて強度的に優れた保持手段を採用して、実用に供し得る耐久性や信頼性を得る。【解決手段】キッチン等の上面板４１の内部に収容された本体２１と、この本体内に配設された加熱手段３４と、この本体上方を覆うように設けられた幅広な天板２２とを具備した加熱調理器において、前記天板２２は、トッププレート２３と、このトッププレートの外周端部に設けられたフレーム２４とにより構成され、前記トッププレート２３の背面には補強部材が宛がわれ、前記フレーム２４の下方には前記上面板４１と接する弾性体４８が設けられ、前記補強部材は、前記本体２１に連結固定され、前記天板２２が上面板４１に保持された状態のとき該上面板と所定の隙間を存する構成とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
キッチン等の上面板の内部に収容された本体と、この本体内に配設された加熱手段と、この本体上方を覆うように設けられた幅広な天板とを具備し、被加熱物を前記天板上に載置される調理容器を介して加熱するようにしたものにおいて、
前記天板は、トッププレートと、このトッププレートの外周端部に設けられたフレームとにより構成され、
前記トッププレートの背面に宛がわれ該トッププレートを補強する補強部材と、
前記フレームは、前記トッププレートの外周端部を覆うように構成され、前記トッププレートの下方に位置する前記フレームの下方には、前記上面板と接する弾性体が設けられ、
前記補強部材は、前記本体に連結固定され、前記天板が上面板に保持された状態において、前記上面板と所定の隙間を存していることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
補強部材は、弾性体の圧縮により上面板との隙間がなくなり、前記上面板に圧接されることにより天板を前記上面板に保持する保持部として機能する構成としたことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
補強部材は、中間部位にトッププレートと離間し下方に突出する部分を有することを特徴とする請求項１又は２記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キッチン等に組込まれ被加熱物を天板上に載置した調理容器を介して加熱する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、加熱調理器として、加熱手段に例えば加熱コイルを用いた誘導加熱調理器では、多くはキッチン等に組込まれて利用されており、その組込み手段としてはドロップインタイプが一般的に採用されている。この組込み手段は、キッチン等の上面板に形成された開口部から、ロースタ機能や上記加熱手段、及び冷却ファン等の駆動機構部を内蔵した調理器本体を落とし込み、該本体の上面を覆うように設けられ且つ上記開口部より幅広な天板により、該開口部周縁に保持される構成としている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００２−２６７１８５号公報  （図１，２）
【０００３】
更に具体的に、上記の如き保持手段の一例につき、図４に示す要部の拡大断面図を参照して説明すると、この種ドロップインタイプの加熱調理器にあっては、キッチンの上面板１には横幅寸法Ｚが５６０ｍｍの落とし込み用の開口部２を形成していて、これを当業界では標準化設定しており、従ってこれに落とし込む調理器本体３の横幅寸法Ｙは、当然上記開口部２の横幅寸法Ｚ以下にしながら、できるだけ大きく設定され、通常５４３ｍｍに設計製作されている。これに対し、本体３の上面を覆う天板４は、開口部２を隠蔽しその周縁に保持されるように上記横幅寸法Ｚ，Ｙより僅かに大きい長さの横幅寸法Ｘ（例えば、５９９ｍｍ）としている。
【０００４】
因みに、天板４の外周端部から本体３の側壁までの寸法、所謂天板４が本体３から側方に突出した寸法Ｗは２８ｍｍとしていて、この寸法Ｗ以内の間で上面板１の開口部２周縁に保持されるようにしている。この例では、天板４はトッププレート５と、その周縁部に装着されたフレーム６とから構成され、該フレーム６の背面（下面）側に水封作用を兼ねた弾性部材からなる保持部７を設けている。
【０００５】
従って、天板４は上記保持部７を上面板１に圧接した状態で加熱調理器の重量を支え、以ってキッチン内に収容され上面板１上に保持される構成にある。しかるに、この保持部７は、開口部２と本体３との平均的な間隙Ｖが８．５ｍｍであることから、上記突出寸法Ｗ（２８ｍｍ）のうちの残り僅か２０ｍｍ足らずの寸法範囲に設けねばならず、突出寸法Ｗの中心位置（図中、中心線Ｕで示す）よりも外側に位置している。
【０００６】
斯くして、上記天板４上に二点鎖線で示す鍋８（調理容器）を載置して、本体３内部の加熱コイル９に高周波電流を供給することで、鍋８に渦電流を誘導して内部の被加熱物の加熱調理ができる。また、天板４の横幅寸法Ｘは、上記したように本体３の横幅寸法Ｙに対し、片側で僅か２８ｍｍ（突出寸法Ｗに相当）長いとする程度のコンパクトサイズであるため、該天板４上の正確にはトッププレート５上に載置された鍋８等を含む重量負荷は、該負荷と近傍に位置する保持部７、所謂天板４の外周縁部で保持することを可能としている。
【０００７】
ところが、鍋８にしても径寸法が種々異なるものがあり、例えば２口タイプの加熱調理器では鍋８等を左右に並んで載置する場合、中央では所定の鍋間隔を必要とするとともに、当該鍋８が径大のものでは取手部分などの一部が天板４の左右からはみだして他のものと接触したり、或は載置した二つの鍋８やその取手等が当接した状態になるなど、安全性や使い勝手が悪くなる不具合を有するため、上記天板４には鍋８の許容最大径は従来約２５０ｍｍ程度に制約され、該鍋８の左右外殻位置は大略本体３の横幅寸法Ｙ以内に設置可能としている。
【０００８】
そこで、本体３や落とし込み用の開口部２の横幅寸法Ｙ，Ｚ等の業界標準を維持した上で、且つ加熱コイル９も現行の形態（例えば直径１８０ｍｍ）のまま、天板４の横幅寸法Ｘを現行の５９９ｍｍより大幅に大きくした、例えば７００〜７５０ｍｍの幅広とすれば、上記不具合を解消して径大な鍋などの多種類の調理容器を使用可能とし、且つ取扱い易くなることが考えられる。
【０００９】
しかしながら、天板４の横幅寸法Ｘを大きくして径大な調理容器を使用可能とすることは、該天板４自体に加わる重量荷重が増大し、一般にガラス製とするトッププレート５のストレスが増し、加えて保持部７が天板４の外周端部寄りに位置しているので、天板４は重量を受けて一層撓み易くなり、耐久性の点で劣るとともに、延いては加熱コイル９との適正な間隔が維持できなくて加熱特性にも悪影響及ぼすなど、実用に供するには信頼性に欠けるなどの問題が懸念されていた。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
解決しようとしている問題点は、径大な鍋などの多種類の調理容器の使用を容易にし、且つ使い勝手を良くするために天板の横幅を大きくした場合、該天板への重量負荷が増大してストレスが大きくなり、天板の耐久性や加熱特性等への影響が懸念される点である。
本発明は上記問題点を解決するために、天板を幅広としながら該天板に加わる重量負荷に十分に耐え得るに有効な保持手段を用いて、キッチン等に組込み実用に供し得る信頼性の高い加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明の加熱調理器は、キッチン等の上面板の内部に収容された本体と、この本体内に配設された加熱手段と、この本体上方を覆うように設けられた幅広な天板とを具備し、被加熱物を前記天板上に載置される調理容器を介して加熱するようにしたものにおいて、前記天板は、トッププレートと、このトッププレートの外周端部に設けられたフレームとにより構成され、前記トッププレートの背面に宛がわれ該トッププレートを補強する補強部材と、前記フレームは、前記トッププレートの外周端部を覆うように構成され、前記トッププレートの下方に位置する前記フレームの下方には、前記上面部と接する弾性体が設けられ、前記補強部材は、前記本体に連結固定され、前記天板が上面板に保持された状態において、前記上面板と所定の隙間を存していることを主たる特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の加熱調理器によれば、トッププレートの外周縁部を補強部材で補強できるので、幅広とした天板に無理な荷重が掛るのを抑制できて、耐久性や信頼性に優れ使い勝手が良好な加熱調理器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明をドロップインタイプの加熱調理器に適用した一実施例を示す図１〜図３を参照して説明する。
そのうち、まず図２のキッチンに組み込んだ外観斜視図、及び図３の要部を破断して示す正面図に基づき全体の概略構成につき述べると、この加熱調理器は、所謂３口タイプにあって、従来と同様に矩形箱状をなす調理器の本体２１と、この上方を覆うように設けられた天板２２とから構成され、該天板２２は、耐熱ガラス製のトッププレート２３とその周縁部に装着されたフレーム２４とから構成され、トッププレート２３の外周端部は該フレーム２４に覆われている。
【００１４】
前記本体２１には、後述する複数（３つ）の加熱手段や操作ダイヤル等を備えた操作部２５をはじめ、図示しない冷却ファンや、各種の検知信号等の入力信号を受けて予め記憶された制御プログラムに基づき上記加熱手段の火力制御や、図示しないインバータ回路等を駆動制御する制御回路等を内蔵している。また、上記加熱手段の下方にあって操作部２５の左側には、焼物調理を行なうロースタ２６が設けられ、図示しないシーズヒータによる加熱手段を備えている。
【００１５】
一方、天板２２の後方部（奥方）には図２に示す如くカバー部材２７を装着した吸排気手段を備え、前記した冷却ファンの吸排路と連通している。そして、前記天板２２を構成するトッププレート２３上面には、後述する加熱手段に対応した３個所に、加熱部２８、２９，３０が例えば印刷によりリング状枠を表示することで形成されている。そして、これら加熱部２８〜３０に対応する手前側には、加熱手段の火力表示部３１〜３３を設けていて、これらは複数のＬＥＤ発光素子を連鎖状態に構成してなり、前記操作部２５による設定操作に基づき火力調整され、その強さ度合を点灯表示する位置から容易に判断できるようにしている。
【００１６】
尚、上記加熱部２８〜３０は、図示しない調理容器を有効に加熱する載置領域であることを示すもので、後述する加熱手段より径大に表示してあるとともに、これら径寸法は、本実施例では調理容器として許容される最大径の鍋（詳細は後述する）の径寸法を兼ねて表すようにしている。
ここで、前記加熱手段の構成につき説明すると、前記した左右に配置された加熱部２８，２９に対応するトッププレート２３の下方位置には、異なる出力の加熱コイル３４，３５を図示左右方向に並設し、また中央の奥方に位置した加熱部３０に対応した下方位置にはニクロム線によるラジエントヒータ３６が配設され、これら加熱手段は本実施例ではいずれもほぼ円形状（他に、多角形状でも可）に形成され、本体２１内上部の内ケース３７に適宜の固着手段により取付固定されている。
【００１７】
そして、このうちの左右に配設された加熱コイル３４，３５の外周囲近傍には、特には図３に示すようにアルミニウム製でリング状の水平板からなる防磁板３８，３９が設けられ、加熱コイル３４，３５からの電磁波漏れを防止している。ただし、図示左側の防磁板３８の左端部、及び右側の防磁板３９の右端部については、例えば下方に垂直に折曲した折曲部３８ａ，３９ａを形成し、所謂左右端部では水平部分を僅少にしながら立ち上がり部分により表面積を確保して防磁機能を有効化するとともに、本体２１の業界標準とする限られた左右方向の空間スペース内にコンパクトに配置されている。
【００１８】
そして、上記構成からなる加熱調理器は、次のようにしてキッチン４０内に組込まれる。即ち、キッチン４０の上面板４１には、落とし込み用の開口部４２が形成されていて、該開口部４２の上方から前記本体２１を落とし込むように挿入して、幅広な天板２２部分が上面板４１の開口周縁上に載置された形態に引掛け保持されるもので、所謂ドロップインタイプの加熱調理器としてキッチン４０に組み込まれる。
この場合、上記開口部４２周縁に天板２２の外周縁部が保持される形態をなすが、該部分の機械的強度を増すべく該天板２２の外周縁部には、その背面側に本体２１上部から延出されたフランジ部を宛がうように構成している。
【００１９】
以下、その具体構成については、図１に示す要部の拡大断面図も参照して説明すると次の通りである。
即ち、上記した本体２１のフランジ部としては、まず本体２１の外殻を形成する外ケース４３の側壁上端から側方に水平に延びた第１のフランジ部４４と、この第１のフランジ部４４の上部に位置し、前記内ケース３７の側壁に側方に連結され水平に延びた第２のフランジ部４５とから構成されている。そのうち、第１のフランジ部４４は側方への水平部分の長さは短く、その先端部は上方に折曲され第２のフランジ部４５に当接している。尚、この第１のフランジ部４４の水平部分が主たる保持部４６として機能することになるが、その詳細は後述する。
【００２０】
これに対し、第２のフランジ部４５は、天板２２の外周縁部の背面に沿って、そのほぼ外周端部まで延出された長さを有するとともに、その中間部位は天板２２とは離間する下方に突出した水平部分を設けており、この水平部分が前記した主たる保持部４６を補助する第２の保持部４７として機能することになるが、その詳細は後述する。但し、この下方に突出した第２の保持部４７とする水平部分は、前記主たる保持部４６より僅か上部に位置する構成にある。そして、この第２のフランジ部４５は、その基部側をトッププレート２３の背面に宛がい、またその先端部をフレーム２４を介して宛がった状態で、天板２２に連結固定され、以って天板２２の外周縁部に対し、特に第２のフランジ部４５は補強部材として有効に機能するなど、本体２１のフランジ部により補強された形態を得ている。
【００２１】
また、この第２のフランジ部４５の先端部周縁には、ゴムや発泡部材等からなる弾性体４８が貼着されており、その厚さ（高さ）は下方に突出してなる前記第２の保持部４７、及び天板２２の外周端部たるフレーム２４の下端部よりも下方に所定量突出する厚さ寸法としている。
従って、前記した開口部４２から落とし込まれ上面板４１に天板２２の外周縁部が保持された状態では、図１に示す如く第１のフランジ部４４の保持部４６が、上面板４１に引掛け保持されて本体２１等の重量を受けて圧接した状態にあり、一方弾性体４８は自然状態から所定量圧縮され上面板４１に圧接した状態に維持される。
【００２２】
これに対し、第２の保持部４７は、本来の主たる保持部４６より上部に位置し、且つ他方側では所定量圧縮された状態の弾性体４８により維持され、この場合、上面板４１と僅かの隙間Ｈ１を存した状態に維持され、また外周端部であるフレーム２４の下端部も上面板４１とは隙間Ｈ２を存した状態に維持される。尚、本実施例では隙間Ｈ２＞Ｈ１となるように設定されており、例えば隙間Ｈ１は０．５ｍｍ、隙間Ｈ２は１．０ｍｍに設定されている。
【００２３】
このため、第２の保持部４７が本体２１等の重量を支え保持する機能を発揮するには、例えば被加熱物を収容した鍋４９（図１中に二点鎖線で示す）などの重量が天板２２の外周縁部側に付加され、弾性体４８が更に圧縮されて、隙間Ｈ１がなくなり上面板４１に圧接するに至った場合が考えられる。このことから、フレーム２４の通常は隙間Ｈ２を有する外周端部も、その上方近辺の重量負荷に応じて更に弾性体４８が圧縮されると上面板４１に圧接可能としており、斯かる場合に重量の一部を支える第３の保持部５０として機能することを可能としている。
【００２４】
尚、ここで後述の作用説明等で必要でもあるドロップインタイプに関する本実施例の主要な設計製作寸法につき、図１に基づき述べると、まず上面板４１の落とし込み用の開口部４２の形状は従来で述べたと同様に、横幅寸法Ｚが５６０ｍｍを標準とし、本体２１の横幅寸法Ｙも従来と同じく５６０ｍｍ以下で極力大きく設定した例えば５４３ｍｍとしている。尚、従来と同一部分における同一寸法については共通の符号を付している。
【００２５】
これに対し、本実施例では例えば天板２２の横幅寸法Ａを７５０ｍｍとして従来のほぼ２５％大幅アップの幅広とし、調理容器として最大径３００ｍｍの鍋を左右に配置可能としている。この場合、左右の加熱部２８，２９は、上記直径３００ｍｍと同等のリング状枠が印刷表示されていることとなる。従って、図２に示すように中央部に必要な間隔Ｓとして３０ｍｍを存して直径３００ｍｍ（以下、最大径Ｋとも称す）の鍋を左右に配置したとすると、各鍋と天板２２の外周端部までの最短距離の左右の寸法Ｂは、夫々６０ｍｍとなる。これは、図１中に二点鎖線で示す同最大径Ｋとする鍋４９の外殻から外周端部までの距離に相当することを示している。
【００２６】
また、上記幅広とした天板２２の本体２１の側壁から左右方向に突出する寸法Ｃは、外ケース４３から天板２２の外周端部までの距離にあって、本実施例では１０３．５ｍｍに配分され、これは天板２２の外周縁部に相当する長さでもあり、且つ本体２１から延出したフランジ部の長さとほぼ等しい寸法である。しかるに、そのフランジ部を構成するうちの第１のフランジ部４４の長さ寸法Ｄは１８．５ｍｍで、上記寸法Ｃ（１０３．５ｍｍ）に対し、その１／５以内の本体２１寄りに配設している。このことは、主たる保持部４６に対しても全く同様のことが言えるとともに、中心線Ｕで示すように少なくとも寸法Ｃの１／２以内で、本実施例の如くできれば１／３以内の本体２１寄りに配設することが好ましい。
【００２７】
次に、上記構成の加熱調理器の作用について述べる。
まず、キッチン４０に組み込むには、前記した通り上面板４１の開口部４２の横幅寸法Ｚと、本体２１の横幅寸法Ｙとは、従来と同様の数値関係（Ｙ＜Ｚ）にあるので、問題なくキッチン４０に対しドロップインによる落とし込み作業が容易にできる。そして、第１のフランジ部４４における保持部４６として機能する水平な長さ寸法Ｄは、本体２１が開口部４２内でセンター配置よりずれても、その一部は必ず開口周縁たる上面板４１に圧接保持される寸法に設定されており、以って加熱調理器は保持部４６にて必ず保持された形態で組込まれ、主たる保持手段として機能する。
【００２８】
一方、上記のように組み込まれた加熱調理器にて加熱調理する場合、天板２２を幅広（７５０ｍｍ）としたので、当然トッププレート２３も幅広の例えば７００ｍｍ以上とすることが可能となる。従って、最大径Ｋ３００ｍｍの鍋４９を左右に載置しても、図１，２にて開示したように左右端までの寸法Ｂとして６０ｍｍの余裕があり、これら鍋４９が天板２２の側方にはみだすことなく利用できる。
【００２９】
しかるに、被加熱物及び鍋などの重量負荷が軽い場合や、径小な鍋などを使用する場合などは、その重量負荷は天板２２の背面側に当接している第１のフランジ部４４に加わり、結果として、トッププレート２３の中央側に重量が付加されるだけで済み上記保持部４６で保持されるだけで十分で、トッププレート２３の外周縁部などに大きなストレスを与えることなく使用できる。
ところが、上記したように最大径Ｋの鍋４９を使用した場合には、図１に開示したように天板２２の左右には余裕があり、使い勝手としては何ら問題なく調理作業ができるのであるが、該鍋４９の外殻はフランジ部全体のほぼ半分近くまで達して、その重量負荷は保持部４６を超えて更に外方側にまで及ぶ。この場合、特にガラス製のトッププレート２３には大きな撓み変形を伴ない易く、このような使い方は大きなストレスが発生することになる。
【００３０】
しかるに、本実施例では上記のように天板２２の外周縁部側に重量が付加されると、弾性体４８が更に圧縮されることとなり、隙間Ｈ１を有していた第２の保持部４７が、その外方側から上面板４１に圧接状態に至る。この結果、天板２２の外周縁部に及ぶ被加熱物や鍋４９などの重量負荷が加わる場合には、これまでの保持部４６に加え、第２の保持部４７も重量の一部を支える保持手段として機能し、天板２２へのストレスを軽減した状態で径大な鍋４９などを使い勝手良く使用可能とする。
【００３１】
更には、加熱調理等する際の作業手順において、被加熱物を収容した鍋などを天板２２上の適宜の場所、特には外周端部寄りに載置しておく場合があり、その他キッチン４０で使用される調理器具等が一時的にも天板２２の外周端部の上部に置かれる場合など種々考えられる。その場合には、当然その重量負荷は天板２２の外周端部の上方近辺に集中的に加わることになる。
【００３２】
斯かる場合には、更に弾性体４８が圧縮され、遂にはフレーム２４の下端である外周端部の隙間Ｈ２がなくなり、該端部が上面板４１に圧接して重量負荷を支えることになり、所謂第３の保持部５０として保持機能を発揮することになる。従って、本体２１の外殻より側方に大きく幅広とした天板２２に対し、特にその外周縁部付近に大きな重量が付加された場合には、主たる保持部４６に加えて、補強部材としての第２のフランジ部４５が有する第２の保持部４７、更には第３の保持部５０の補助を得て保持できるので、トッププレート２３のストレスを軽減でき、長期使用に耐え得る強度的に優れた天板２２を供することができる。
【００３３】
そして、保持手段として本来の主たる保持部４６として機能する第１のフランジ部４４は、本体２１から側方に延出され天板２２の外周端部までの距離（外周端部までの寸法Ｃとほぼ同等）に対し、その１／２以内（好ましくは１／３以内）の本体２１寄りに配設するとともに、以下第２，第３の保持部４７，５０を順次外方に配設したので、天板２２に付加される重量やその配分に応じて保持機能を強化できて、特に天板２２の外周縁部における補強が図れ、延いては全体の強度アップに繋がり耐久性に優れ長期使用する上での信頼性を高め得る。また、弾性体４８は、第２，第３の保持部４７，５０による保持手段を有効化するだけでなく、上面板４１上に落下した水や液状体のキッチン４０内への侵入を防止する水封部材として常に有効に機能する。
【００３４】
以上説明したように本実施例によれば、次の効果を有する。
上記したドロップインタイプの加熱調理器は、従来と同様に業界標準の限られたキッチン４０のスペース内にロースタ２６や加熱コイル３４，３５等を組み込んだ本体２１を、上面板４１から落とし込み、容易に組み込むことができる。このような、組込み手段を維持した上で天板２２の横幅寸法Ａを大幅に大きくして、許容最大径Ｋを３００ｍｍとする鍋４９の使用を可能とし、それだけ多種類の鍋などの調理容器を使用可能にして、実用上の使い勝手を頗る良好とすることができる。
【００３５】
そして、ドロップインタイプの保持手段として主たる保持部４６は、第１のフランジ部４４を天板２２の外周端部までの距離（寸法Ｃとほぼ同等）の、少なくとも１／２以内の本体２１寄りに配設したので、比較的軽量であるとか重量配分が中央部側のみに位置するなど、中央部側におけるトッププレート２３の撓みを抑えた保持手段として有効に機能し、最も頻度多く使われる形態に対応できる。そして、天板２２を幅広とした場合に懸念される強度上の問題点や信頼性については、上記主たる保持部４６はもとより、その外方に向けて第２，第３の保持部４７，５０を設けて、外周端部寄りの重量負荷やその配分に応じて第２，第３の保持部４７，５０が有効に保持機能を発揮できるようにした。
【００３６】
従って、重量が天板２２の外周側に移動するに応じて第２のフランジ部４５は、第２，第３の保持部４７，５０がトッププレート２３の特には外周縁部側の撓み変形を抑えた補強効果とともに保持手段として有効に機能し、以って実使用においてトッププレート２３に大きな重量負荷によるストレスを与えることなく、最大径Ｋが３００ｍｍとする径大な鍋４９を何ら問題なく使用できるとともに、長期使用に亘って信頼性の高い加熱調理器を提供できる。
【００３７】
尚、本発明は上記し且つ図面に示した実施例に限らず、例えば３口タイプに限らないことはもとより、加熱手段にしても加熱コイル等に代えて例えばハロゲンランプやシーズヒータなどの電気抵抗を用いたものでも良いし、その他、本体に設けたフランジ部の具体形状など、実施に際して本発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々変更して実施できるものである。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の加熱調理器の一実施例を示す要部の拡大断面図
【図２】キッチンに組み込まれた外観斜視図
【図３】要部を破断して示す正面図
【図４】従来例を示す図１相当図
【符号の説明】
【００３９】
図面中、２１は本体、２２は天板、２３はトッププレート、２４はフレーム、２８，２９，３０は加熱部、３４，３５は加熱コイル（加熱手段）、３７は内ケース、４１は上面板、４２は開口部、４３は外ケース、４４，４５は第１，第２のフランジ部（フランジ部）、４６は保持部（保持手段）、４７，５０は第２，第３の保持部（保持手段）、及び４８は弾性体を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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