(57)【要約】【課題】調節可能な可変放射率材料、調節可能な可変放射率材料を製造するための方法、および調節可能な可変放射率材料を使用して宇宙船の温度を制御するための方法を提供する。【解決手段】例示的な実施の形態では、可変放射率材料は式Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3を有し、Ｍ１はランタン、プラセオジム、スカンジウム、イットリウム、ネオジムまたはサマリウムを含み、Ｍ２はアルカリ土類金属を含み、Ｍ３はＭ２と同一ではないアルカリ土類金属を含み、ｘ、ｙおよび（ｘ＋ｙ）は１未満である。材料の臨界温度（Ｔc）は約２７０Ｋから約３２０Ｋの範囲であり、その転移幅は約３０Ｋ未満である。【選択図】図９
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3を有する可変放射率材料であって、
Ｍ１はランタン、スカンジウム、イットリウム、プラセオジム、ネオジムまたはサマリウムを含み、
Ｍ２はアルカリ土類金属を含み、
Ｍ３はＭ２と同一ではないアルカリ土類金属を含み、
ｘ、ｙおよび（ｘ＋ｙ）は１未満であり、
前記可変放射率材料の臨界温度（Ｔc）は約２７０Ｋから約３２０Ｋの範囲であり、その転移幅は約３０Ｋ未満である、可変放射率材料。
【請求項２】
Ｍ２はバリウム、ストロンチウムまたはカルシウムを含む、請求項１に記載の可変放射率材料。
【請求項３】
Ｍ３はベリリウムまたはマグネシウムを含む、請求項１に記載の可変放射率材料。
【請求項４】
前記可変放射率材料の臨界温度（Ｔc）は約２９０Ｋから約３１０Ｋの範囲である、請求項１に記載の可変放射率材料。
【請求項５】
前記可変放射率材料の転移幅は２０Ｋに過ぎない、請求項１に記載の可変放射率材料。
【請求項６】
可変放射率材料を製造するための方法であって、
第１のアルカリ土類金属Ｍ２を選択するステップと、
第２のアルカリ土類金属Ｍ３を選択するステップとを備え、Ｍ３はＭ２と同一ではなく、前記方法はさらに、
Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3を形成するステップを備え、
Ｍ１はランタン、スカンジウム、イットリウム、プラセオジム、ネオジムまたはサマリウムからなる群から選択され、
ｘ、ｙおよび（ｘ＋ｙ）は１未満である、方法。
【請求項７】
Ｍ２を選択する前記ステップは、バリウム、ストロンチウムおよびカルシウムからなる群からＭ２を選択するステップを備える、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
Ｍ３を選択する前記ステップは、ベリリウムまたはマグネシウムからなる群からＭ３を選択するステップを備える、請求項６に記載の方法。
【請求項９】
宇宙船の温度を制御するための方法であって、
第１のアルカリ土類金属Ｍ２および第２のアルカリ土類金属Ｍ３を選択するステップを備え、Ｍ３はＭ２と同一ではなく、前記方法はさらに、
可変放射率材料Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3を形成するステップを備え、
Ｍ１はランタン、スカンジウム、イットリウム、プラセオジム、ネオジムまたはサマリウムからなる群から選択され、
ｘ、ｙおよび（ｘ＋ｙ）は１未満であり、前記方法はさらに、
前記可変放射率材料を宇宙船の構成要素に塗布するステップを備える、方法。
【請求項１０】
選択する前記ステップは、前記可変放射率材料の臨界温度（Ｔc）が約２７０Ｋから約３２０Ｋの範囲であり、その転移幅が約３０Ｋに過ぎないようにＭ２およびＭ３を選択するステップを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
形成する前記ステップは、Ｍ２およびＭ３原子でＭ１ＭｎＯ3薄膜をイオンビームドー
ピングするステップを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
形成する前記ステップおよび塗布する前記ステップは実質的に同時に行われ、形成する前記ステップは、Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３およびＭｎからなる蒸着された化学量論的金属薄膜を酸化させるステップを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
形成する前記ステップは、反応生成物の金属酸化物Ｍ１Ｏ、Ｍ２2Ｏ3、Ｍ３2Ｏ3およびＭｎＯ3をボールミリング、ジャーミリングまたは手で研削するステップを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
形成する前記ステップは、（１−（ｘ＋ｙ））Ｍ１（ａｃａｃ）3、ｘＭ２（ａｃａｃ）2、ｙＭ３（ａｃａｃ）2およびＭｎ（ａｃａｃ）3を溶剤に溶解させて前記可変放射率材料Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3を形成するステップを備え、（ａｃａｃ）はアセチルアセトネートである、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
前記可変放射率材料を乾燥させるステップと、
前記可変放射率材料を熱処理するステップとをさらに備える、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
溶解させる前記ステップは、０．５Ｌａ（ａｃａｃ）3、０．２５Ｂａ（ａｃａｃ）2、０．２５Ｂｅ（ａｃａｃ）2およびＭｎ（ａｃａｃ）3を溶剤に溶解させてＬａ0.5Ｂａ0.25Ｂｅ0.25ＭｎＯ3を形成するステップを備える、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
選択する前記ステップは、バリウム、ストロンチウムおよびカルシウムからなる群からＭ２を選択するステップを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１８】
選択する前記ステップは、ベリリウムおよびマグネシウムからなる群からＭ３を選択するステップを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１９】
前記可変放射率材料を前記宇宙船の構成要素に塗布する前記ステップは、ケイ酸カリウム、シリコーン変性エポキシ、ポリウレタン、ポリ（ジメチルシロキサン）、ポリ（ジメチルシロキサン−メチルフェニルシロキサン共重合体）、ポリアミドおよびそれらの組合せからなる群から選択されるものを含む結合剤と前記可変放射率材料を混合させるステップを備える、請求項９に記載の方法。
【請求項２０】
前記可変放射率材料を前記宇宙船の構成要素に塗布する前記ステップは、前記構成要素上に前記可変放射率材料／結合剤の混合物を圧延、塗装、噴霧またはスピンコートするステップを備える、請求項９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
この発明は概して、航空宇宙システムが経験する温度極限を低減するための方法に関し、より詳細には、調節可能な可変放射率材料および調節可能な可変放射率材料を使用して宇宙船の温度を制御するための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
背景
衛星、高い高度において空気で膨らませるものおよび軍用機などの宇宙船は、稼働中に幅広い範囲の熱条件に晒される。太陽に面する側は直接的な太陽光放射によって加熱されるのに対して、宇宙空間に面する側は放射によって冷却される。したがって、宇宙船の熱制御が重要である。人間および敏感な機器が占めるのに好適な温度に宇宙船の内部を維持しようとして、さまざまな技術が開発されてきた。しかしながら、先行技術はいくつかの欠点を示してきた。
【０００３】
宇宙船の温度を加減するための１つの技術は熱ルーバを利用し、この熱ルーバは開閉可能な一連の機械的に制御される金属スラットで構成され、これは衛星の温度に応答して放射熱損失を効果的に増減させる。しかしながら、熱ルーバは、宇宙船に過剰な重量を加える可能性があり、動作するのに電力が必要である可能性があり、故障しがちである可能性がある。
【０００４】
別の技術では、宇宙船の外表面は白色コーティングで覆われる。このコーティングは、太陽光放射をほとんど吸収しないように設計されるが、赤外線スペクトルでは熱エネルギを放射し、したがって、コーティングが配置される衛星構造の全体的な温度をより低い温度の方に偏らせる。しかしながら、この解決法は変化し得る軌道における照射条件下で衛星の上部温度を制限するのに役立つ可能性があるが、ある特定のコーティングは宇宙船を大きな温度変動を被りやすいままにする可能性がある。バッテリなどの極めて重要な搭載構成要素は、搭載電源によって加熱されない限り、過剰な冷却によって過度に応力を加えられる可能性がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
概要
したがって、航空宇宙システムが経験する温度極限を受動的に低減できる可変放射率材料を提供することが望ましい。軽量でありかつ宇宙船の温度を制御するためにさらなる電源を必要としない可変放射率材料を提供することも望ましい。さらに、可変放射率材料を製造するための方法を提供することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明の例示的な実施の形態に従って、可変放射率材料は式Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3を有し、Ｍ１はランタン、プラセオジム、スカンジウム、イットリウム、ネオジムまたはサマリウムを含み、Ｍ２はアルカリ土類金属を含み、Ｍ３はＭ２と同一ではないアルカリ土類金属を含み、ｘ、ｙおよび（ｘ＋ｙ）は１未満である。材料の臨界温度（Ｔc）は約２７０Ｋから約３２０Ｋの範囲であり、その転移幅は約３０Ｋ未満である。
【０００７】
この発明の別の例示的な実施の形態に従って、可変放射率材料を製造するための方法は
、第１のアルカリ土類金属Ｍ２を選択するステップと、第２のアルカリ土類金属Ｍ３を選択するステップとを備え、Ｍ３はＭ２と同一ではない。上記方法はさらに、Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3を形成するステップを備え、Ｍ１はランタン、スカンジウム、イットリウム、プラセオジム、ネオジムまたはサマリウムからなる群から選択され、ｘ、ｙおよび（ｘ＋ｙ）は１未満である。
【０００８】
この発明のさらなる例示的な実施の形態に従って、宇宙船の温度を制御するための方法は、第１のアルカリ土類金属Ｍ２および第２のアルカリ土類金属Ｍ３を選択するステップを備え、Ｍ３はＭ２と同一ではない。可変放射率材料Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3が形成され、Ｍ１はランタン、スカンジウム、イットリウム、プラセオジム、ネオジムまたはサマリウムからなる群から選択され、ｘ、ｙおよび（ｘ＋ｙ）は１未満である。可変放射率材料は宇宙船の構成要素に塗布される。
【０００９】
この発明について図面に関連して以下で説明し、同じ数字は同じ要素を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
詳細な説明
この発明は、衛星、高い高度において空気で膨らませるもの、深宇宙船などの航空宇宙システムが経験する温度極限を受動的に低減するために製造され得る調節可能な可変放射率材料のさまざまな実施の形態に向けられる。放射率が高い材料は効率的に熱を放射するのに対して、放射率が低い材料が放射する熱はより少ない。可変放射率材料は、臨界温度Ｔcを上回る温度に加熱されると材料の放射率を変更させる相変化を経験する任意の材料である。Ｔcでは、材料は低放射率金属から高放射率半導体に変容する。この性質の結果、材料はその温度をＴc近くに自己調整する傾向があり、Ｔcを上回る温度では熱を放射し、Ｔcを下回る温度では熱を保持する。材料は、放射放出による温度制御が必要である任意の表面（たとえば、衛星のラジエータ）に塗布され得る。
【００１１】
この発明の例示的な実施の形態に従って、可変放射率材料は以下で表わされることができる。
【００１２】
Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3
ここで、Ｍ１はランタン（Ｌａ）、スカンジウム（Ｓｃ）、イットリウム（Ｙ）、プラセオジム（Ｐｒ）、ネオジム（Ｎｄ）またはサマリウム（Ｓｍ）を含み、好ましくはランタンである。Ｍ２はアルカリ土類金属であり、Ｍ３はＭ２と同一ではないアルカリ土類金属である。この発明の好ましい実施の形態では、Ｍ２はベリリウム（Ｂｅ）またはマグネシウム（Ｍｇ）、より好ましくはＢｅを含み、Ｍ３はバリウム（Ｂａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）またはカルシウム（Ｃａ）、より好ましくはＢａを含む。和（ｘ＋ｙ）は１未満である。
【００１３】
可変放射率材料は、図１に示される構造などのペロブスカイト酸化物構造１０を有し、酸素（Ｏ-2）原子１２、マンガン（Ｍｎ+3またはＭｎ+4）原子１４および希土または他の＋３遷移金属イオンＭ１  １６を有する。希土／＋３遷移金属イオンＭ１  １６のある特定の部分は、２つの異なるアルカリ土類金属イオン、すなわちＭ２およびＭ３のうちの１つと置き換えられる。可変放射率材料は、限界温度Ｔcで金属−絶縁体相転移を経る。Ｔcを下回る温度では、材料は金属性および強磁性であり、低い放射率、すなわち０．５と同じぐらい小さな放射率εを示す。Ｔcを上回る温度では、材料は放射率が高い、すなわち約０．６ものεを有する常磁性の絶縁体のように挙動する。したがって、熱放出が表面または構造の温度を制御する領域では、材料はその温度をＴc近くに自己調整する傾向がある。εが一定である材料と比較して、可変放射率材料はＴcよりも大きな温度では迅速に熱を放射することになり、したがって材料が配置される基板または構造を冷却し、Ｔcを
下回る温度ではゆっくりと熱を放射し、したがって熱を保持する。宇宙の用途では、電子構成要素または人間の乗員などの宇宙船の構成要素または構造をおよそ室温、すなわち約２７０Ｋから約３２０Ｋに維持することが望ましい。したがって、この発明の好ましい実施の形態では、可変放射率材料のＴcは約２７０Ｋから約３２０Ｋの範囲である。この発明のより好ましい実施の形態では、可変放射率材料のＴcは、約２９０Ｋから約３１０Ｋの範囲である。
【００１４】
Ｔcでの放射率の変化は、磁気（強磁性−常磁性）転移を伴う。したがって、放射率の変化は超伝導量子干渉素子（ＳＱＵＩＤ）（Superconducting Quantum Interference Device）で検出できる。弱い磁場が存在する状態で可変放射率材料を加熱すると、可変放射率材料が強磁性−常磁性転移を経るときに材料の磁気モーメントの大きな降下が発生することになる。図２は、この発明の可変放射率材料についてのこの転移のグラフ５０であり、ｘ軸５２は温度を（ケルビン度で）表わし、ｙ軸５４は長いモーメント（long moment）を（電磁単位（ｅｍｕ）で）表わす。強磁性状態から常磁性状態への転移は、転移曲線５６によって示される。転移幅５８は、曲線５６の傾きの大きさがほぼ最高になるときに発生する温度差である。臨界温度Ｔc６０は、転移がその中間ポイントにあるときに発生するおおよその温度である。転移幅が狭くなればなるほど、材料は基板の温度をＴcの方により偏らせることになる。この発明の好ましい実施の形態では、可変放射率材料の転移幅５８は約３０Ｋに過ぎず、より好ましくは約２０Ｋに過ぎない。
【００１５】
可変放射率材料の臨界温度Ｔcおよび転移幅は、アルカリ土類金属イオンＭ２およびＭ３の種類（identity）および量を変化させることによって、予め定められた値に選択されることができ、または予め定められた値に「調節される」ことができる。たとえば、図３はＬａ0.7Ｂａ0.3ＭｎＯ3の転移曲線１０２のグラフ１００であり、図４はＬａ0.7Ｂｅ0.3ＭｎＯ3の転移曲線１２２のグラフ１２０である。両方の図におけるｘ軸１１０および１３０はそれぞれに材料の温度を（ケルビン度で）表わす。図におけるｙ軸１１２および１３２はそれぞれに材料の長いモーメントを（電磁単位（ｅｍｕ）で）表わす。Ｌａ0.7Ｂａ0.3ＭｎＯ3のＴc１０４は約２９５Ｋであるのに対して、Ｌａ0.7Ｂｅ0.3ＭｎＯ3のＴc１２４は約２５２Ｋに過ぎない。対照的に、Ｌａ0.7Ｂｅ0.3ＭｎＯ3の転移幅１２６は、約７０ＫであるＬａ0.7Ｂａ0.3ＭｎＯ3の転移幅１０６よりもはるかに狭く、約２５Ｋである。所与の用途では、Ｌａ0.7Ｂａ0.3ＭｎＯ3のＴcが比較的高くかつＬａ0.7Ｂｅ0.3ＭｎＯ3の転移幅が比較的狭い可変放射率材料を製造することが望ましいであろう。この発明の例示的な実施の形態に従って、Ｔcが高くかつ転移幅が狭い可変放射率材料は、Ｍ２およびＭ３ならびにそれらのそれぞれのモル分率を具体的に選択することで達成され得る。
【００１６】
たとえば、この発明の一実施の形態に従って、可変放射率材料はＬａ0.5Ｂａ0.25Ｂｅ0.25ＭｎＯ3であってもよい。図５は、Ｌａ0.5Ｂａ0.25Ｂｅ0.25ＭｎＯ3の転移曲線１６０のグラフ１５０である。ｘ軸１５２は材料の温度をケルビン度で表わし、ｙ軸１５４は材料の長いモーメントを電磁単位（ｅｍｕ）で表わす。図５に示されるように、Ｌａ0.5Ｂａ0.25Ｂｅ0.25ＭｎＯ3のＴc１５６は比較的高く、約３１５Ｋであるが、転移幅１５８は比較的狭く、約２５Ｋから３０Ｋである。図６は、Ｌａ0.5ＢａxＢｅyＭｎＯ3におけるバリウムのモル分率（ｘ軸２０２）およびベリリウムのモル分率（ｙ軸２０４）を変化させることによってＴcを所望の値に調節できることを示す等高線図２００である。
【００１７】
図７は、可変放射率材料Ｍ１(1-(x+y))Ｍ２xＭ３yＭｎＯ3を使用して宇宙船の温度を制御するための方法２３０を示す。上述のように、可変放射率材料はランタン（Ｌａ）、スカンジウム（Ｓｃ）、イットリウム（Ｙ）、プラセオジム（Ｐｒ）、ネオジム（Ｎｄ）またはサマリウム（Ｓｍ）を含むことができ、好ましくはランタンを含む。この方法は、Ｍ２およびＭ３の種類ならびにＭ２およびＭ３の量、すなわちｘおよびｙを選択するステッ
プ（ステップ２３２）、およびまだ選択されていなければＭ１を選択するステップを備える。好ましくは、Ｍ２およびＭ３の種類ならびに量は、結果として生じる可変放射率材料が予め定められた臨界温度Ｔcおよび予め定められた転移幅を有するように選択される。一旦Ｍ２、Ｍ３、ｘおよびｙが選択されると、可変放射率材料が形成され（ステップ２３４）、宇宙船の構成要素に塗布される（ステップ２３６）。
【００１８】
可変放射率材料は、この発明のさまざまな実施の形態に従って、任意の好適な方法を使用して形成されてもよい。たとえば、可変放射率材料は、Ｍ２およびＭ３原子でＭ１ＭｎＯ3薄膜をイオンビームドーピングする、Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３およびＭｎからなる蒸着された化学量論的金属薄膜を酸化させる、または反応生成物の金属酸化物Ｍ１Ｏ、Ｍ２2Ｏ3、Ｍ３2Ｏ3およびＭｎＯ3をボールミリング、ジャーミリングもしくは手で研削するなどの機械的に高エネルギの状態下で反応させ、その後焼きなまし後の組成物を反応させることを使用して合成されてもよい。
【００１９】
図８は、この発明の例示的な実施の形態に従って、可変放射率材料および可変放射率材料を含む可変放射率コーティングを合成するための方法２５０を示す。方法２５０は、以下の数式に従って、アセチルアセトネート（Ｃ5Ｈ7Ｏ2）（「ａｃａｃ」）配位子錯体金属イオンを溶剤に化合させるステップを備え（ステップ２５２）、可変放射率材料を形成する。
【００２０】
【数１】
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【００２１】
溶剤は、反応物を溶解できる任意の材料であってもよい。薄膜を形成するために、可変放射率材料をポリ（ビニルアルコール）（ＰＶＡ）の薄膜などの結合剤の上に堆積させて、乾燥させてもよい（ステップ２５４）。次いで、可変放射率薄膜を熱処理してもよく、生成物をさらに結晶化させる（ステップ２５６）。代替的には、可変放射率材料が粉末の形態である場合、材料をＰＶＡ水溶液と混合して、乾燥させてもよい（ステップ２５４）。次いで、混合物を熱処理して、生成物をさらに結晶化させる（ステップ２５６）。次いで、熱処理された粉末を基板上に圧延、塗装、噴霧、スピンコートなどできるように、または基板を混合物に浸すことができるように、熱処理された粉末を有機もしくは無機結合剤と混合してもよい（ステップ２５８）。図９に示されるように、方法２３０および２５０によって可変放射率コーティング２４０が基板２４２上に配置される結果になり、このコーティングは結合剤２４６を介して基板に結合される可変放射率材料２４４を含む。
【００２２】
以下は、この発明の例示的な実施の形態に従うＬａ0.5Ｂａ0.25Ｂｅ0.25ＭｎＯ3薄膜の調製の一例である。可変放射率材料を形成するために、ランタンアセチルアセトネート（Ｌａ（ａｃａｃ）3・Ｈ2Ｏ）、マンガンアセチルアセトネート（Ｍｎ（ａｃａｃ）3）、ベリリウムアセチルアセトネート（Ｂｅ（ａｃａｃ）2）およびバリウムアセチルアセトネート（Ｂａ（ａｃａｃ）2）が、プロピオン酸およびメタノールが４：１で混合された溶液に溶解されてもよい。薄膜を形成するために、ＰＶＡ水溶液（約１５％）を基板上にスピンコートしてもよく、可変放射率材料をＰＶＡ薄膜上にスピンコートしてもよく、続いて１５０℃で約１０時間乾燥させる。次いで、結果として生じる薄膜を４００℃から６００℃、好ましくは４５０℃から５５０℃で大気中で熱処理してもよい。粉末を形成するために、粘性ゲルが形成される（約６重量％のＰＶＡ）までペロブスカイト生成物をＰＶＡ水溶液と化合して、約１５０℃で約４時間から約１０時間乾燥させてもよい。次いで、結果として生じる生成物を１０００℃で約５時間大気中で熱処理してもよい。熱処理された粉末を基板上に圧延、塗装、噴霧、スピンコートなどできるように、または基板を混合物に浸すことができるように、熱処理された粉末を無機もしくは有機結合剤と混合しても
よい。好適な結合剤は、ペンシルバニア州フィラデルフィア（Philadelphia）のＰＱコーポレイションから入手可能なカシル（Kasil）（登録商標）などのケイ酸カリウム、シリコーン変性エポキシ、ポリウレタン、ポリ（ジメチルシロキサン）、ポリ（ジメチルシロキサン−メチルフェニルシロキサン共重合体）、ポリアミド、ミシガン州ミッドランド（Midland）のダウ・コーニング・コーポレイション（Dow Corning Corporation）から入手可能なダウコーニング（登録商標）ＨＣ  ２０００、またはそれらの組合せを含む。たとえば、無機ベースの塗料を形成するために、３００ｇの熱処理された粉末を１７５ｇのカシル（登録商標）および１００ｇのＨ2Ｏと混合してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００２３】
したがって、可変放射率材料、可変放射率材料を製造するための方法および可変放射率材料を使用して宇宙船の温度を制御するための方法が提示されてきた。可変放射率材料は、材料の臨界温度Ｔcを上回る温度では迅速に熱を放射し、Ｔcを下回る温度ではゆっくりと熱を放射する。可変放射率材料のＴcおよび転移幅は、可変放射率材料の成分の種類および量を戦略的に選択することによって所望の値に調節されることができる。少なくとも１つの例示的な実施の形態がこの発明の上述の詳細な説明に提示されてきたが、膨大な数の変形例が存在することを理解すべきである。上述の詳細な説明は、この発明の例示的な実施の形態を実現するための便利な指針を当業者に与えることになり、特許請求の範囲およびその法的な等価物に説明されるこの発明の範囲から逸脱することなく、例示的な実施の形態に記載される要素の機能および構成にさまざまな変更がなされ得ることが理解される。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】ペロブスカイト構造の原子の概略図である。
【図２】この発明の例示的な実施の形態に従う可変放射率材料の強磁性−常磁性転移のグラフである。
【図３】Ｌａ0.7Ｂａ0.3ＭｎＯ3の強磁性−常磁性転移のグラフである。
【図４】Ｌａ0.7Ｂｅ0.3ＭｎＯ3の強磁性−常磁性転移のグラフである。
【図５】Ｌａ0.5Ｂａ0.25Ｂｅ0.25ＭｎＯ3の強磁性−常磁性転移のグラフである。
【図６】バリウムおよびベリリウムのモル分率に基づくＬａ(1-(x+y))ＢａxＢｅyＭｎＯ3の臨界温度Ｔcの等高線図である。
【図７】この発明の例示的な実施の形態に従う、可変放射率材料を製造するための方法のフロー図である。
【図８】この発明の例示的な実施の形態に従う、可変放射率コーティングを製造するための方法のフロー図である。
【図９】この発明の例示的な実施の形態に従う、可変放射率コーティングが上に配置された基板の断面図である。
【符号の説明】
【００２５】
２４０  可変放射率コーティング
２４２  基板
２４４  可変放射率材料
２４６  結合剤
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2008056557.tif 000007
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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