(57)【要約】【課題】優れた導電性を有し電食が生じにくい転動装置を提供する。また、耐久性に優れたインバータ制御モータを提供する。【解決手段】深溝玉軸受は、外周面に軌道面１ａを有する内輪１と、軌道面１ａに対向する軌道面２ａを内周面に有する外輪２と、両軌道面１ａ，２ａ間に転動自在に配された複数の転動体３と、内輪１及び外輪２の間に複数の転動体３を保持する保持器４と、内輪１及び外輪２の間の隙間の開口を覆うシールのような密封装置５，５と、を備えている。また、内輪１及び外輪２の間に形成され転動体３が内設された内部空間には、軌道面１ａ，２ａと転動体３との間の潤滑を行うグリース組成物Ｇが配されている。そして、このグリース組成物Ｇの比誘電率は３以上である。また、グリース組成物Ｇの比誘電率と油膜パラメータとの比（比誘電率／油膜パラメータ）は０．８以上である。【選択図】図１
2008223902.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外面に軌道面を有する内方部材と、該内方部材の軌道面に対向する軌道面を有し前記内方部材の外方に配された外方部材と、前記両軌道面間に転動自在に配された複数の転動体と、前記両軌道面と前記転動体との間の潤滑を行うグリース組成物と、を備える転動装置において、前記グリース組成物の比誘電率を３以上としたことを特徴とする転動装置。
【請求項２】
前記グリース組成物の比誘電率と油膜パラメータとの比（比誘電率／油膜パラメータ）が０．８以上であることを特徴とする請求項１に記載の転動装置。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の転動装置を備えることを特徴とするインバータ制御モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、転がり軸受，ボールねじ，リニアガイド装置，直動ベアリング等のような転動装置に関する。また、本発明は、インバータ制御モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
家電機器用モータ（ファンモータ，クリーナモータ，洗濯機モータ等），クリーンルーム用ファンモータ，換気扇用モータ，給湯器用モータ等は、インバータによる制御が主流となりつつあり、電圧と周波数により高度な制御が可能となっている。このようなインバータ制御回路を有するモータは、インバータ制御回路からの高周波電流が瞬間的に転がり軸受内を通過するため、軌道輪の軌道面に電食と呼ばれる損傷が生じる場合がある。
【０００３】
そのため、上記のようなモータには、電食が生じにくい転がり軸受が使用される。電食が生じにくい転がり軸受としては、例えば、外輪の外径面に絶縁材料からなる樹脂製のスリーブを取り付けた転がり軸受が提案されている（特許文献１，２を参照）。また、絶縁性を有するセラミックで転動体を形成し、２つの軌道輪の一方又は両方の残留オーステナイト量を２体積％以下とした転がり軸受も提案されている（特許文献３を参照）。
さらに、事務機においては、通電ブラシを備えた転がり軸受が使用されることがある（特許文献４を参照）。事務機用転がり軸受の回転速度は、通常は毎分数十〜数百回転程度であるため、通電ブラシを備えていれば電食を防止できる。
【特許文献１】実開平５−８９９５３号公報
【特許文献２】特開平６−２２９４２５号公報
【特許文献３】特開２００１−４１２４８号公報
【特許文献４】実用新案登録第２５８２９６０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、インバータ制御回路を有する上記のようなモータは、回転速度が毎分数百〜数千回転程度であるため、通電ブラシでは安定した除電は困難であった。また、上記のようなモータは低トルクであることが望ましいため、トルクが大きくなる通電ブラシの使用は好ましくなかった。
そこで、本発明は上記のような従来技術が有する問題点を解決し、優れた導電性を有し電食が生じにくい転動装置を提供することを課題とする。また、耐久性に優れたインバータ制御モータを提供することを併せて課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するため、本発明は次のような構成からなる。すなわち、本発明に係る請求項１の転動装置は、外面に軌道面を有する内方部材と、該内方部材の軌道面に対向する軌道面を有し前記内方部材の外方に配された外方部材と、前記両軌道面間に転動自在に配された複数の転動体と、前記両軌道面と前記転動体との間の潤滑を行うグリース組成物と、を備える転動装置において、前記グリース組成物の比誘電率を３以上としたことを特徴とする。
【０００６】
このような構成の転動装置は、比誘電率が高いグリース組成物を備えているため、内方部材と外方部材との間で静電気が発生しても容易に緩和することができる。よって、電食による損傷が発生しにくい。また、グリース組成物について、直流電流による抵抗率ではなく、周波数に関係するインピーダンス特性や比誘電率を規定したので、転動装置をインバータ制御モータに適用した場合に高周波数ノイズによる電食を効果的に防止できる。
【０００７】
また、本発明に係る請求項２の転動装置は、請求項１に記載の転動装置において、前記グリース組成物の比誘電率と油膜パラメータとの比（比誘電率／油膜パラメータ）が０．８以上であることを特徴とする。
なお、油膜パラメータとは、油膜厚さｈと表面粗さσとの比ｈ／σである。ここで、油膜厚さｈとは、内方部材，外方部材の軌道面と転動体の転動面との間に形成される油膜のＥＨＬ油膜厚さであり、表面粗さσとは合成表面粗さ（σ1 2 ＋σ2 2 ）1/2 であり、σ1 ，σ2 は接触する２面（軌道面と転動面）の粗さ（二乗平均粗さ）である。
【０００８】
さらに、本発明に係る請求項３のインバータ制御モータは、請求項１又は請求項２に記載の転動装置を備えることを特徴とする。
このような構成のインバータ制御モータは、比誘電率が高いグリース組成物を備えているため、転動装置の内方部材と外方部材との間で静電気が発生しても容易に緩和することができる。よって、転動装置に電食による損傷が発生しにくいので、インバータ制御モータは耐久性が優れている。
【０００９】
なお、本発明は種々の転動装置に適用することができる。例えば、転がり軸受，ボールねじ，リニアガイド装置，直動ベアリング等である。
また、本発明における内方部材とは、転動装置が転がり軸受の場合には内輪、同じくボールねじの場合にはねじ軸、同じくリニアガイド装置の場合には案内レール、同じく直動ベアリングの場合には軸をそれぞれ意味する。また、外方部材とは、転動装置が転がり軸受の場合には外輪、同じくボールねじの場合にはナット、同じくリニアガイド装置の場合にはスライダ、同じく直動ベアリングの場合には外筒をそれぞれ意味する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の転動装置は、電食による損傷が発生しにくい。また、本発明のインバータ制御モータは、耐久性に優れている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明に係る転動装置及びインバータ制御モータの実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。
図１は、本発明に係る転動装置の一実施形態である深溝玉軸受の構造を示す部分縦断面図である。この深溝玉軸受は、外周面に軌道面１ａを有する内輪１と、軌道面１ａに対向する軌道面２ａを内周面に有する外輪２と、両軌道面１ａ，２ａ間に転動自在に配された複数の転動体（玉）３と、内輪１及び外輪２の間に複数の転動体３を保持する保持器４と、内輪１及び外輪２の間の隙間の開口を覆うシールのような密封装置５，５と、を備えている。なお、保持器４や密封装置５は備えていなくてもよい。
【００１２】
内輪１及び外輪２の間に形成され転動体３が内設された内部空間には、軌道面１ａ，２ａと転動体３との間の潤滑を行うグリース組成物Ｇが配されている。このグリース組成物Ｇの比誘電率は３以上である。そして、このグリース組成物Ｇの比誘電率と油膜パラメータとの比（比誘電率／油膜パラメータ）は、０．８以上であることが好ましい。
以下に、グリース組成物Ｇを構成する各成分について詳細に説明する。
【００１３】
〔基油について〕
グリース組成物Ｇの基油の種類は特に限定されるものではなく、グリース組成物Ｇの比誘電率が３以上となるならば、グリース組成物の基油として一般的に使用される潤滑油を問題なく使用することができる。
ただし、低温流動性不足による低温起動時の異音発生を抑制するとともに、十分な耐熱性を得るためには、基油の４０℃における動粘度は、５ｍｍ2 ／ｓ以上３００ｍｍ2 ／ｓ未満であることが好ましく、１０ｍｍ2 ／ｓ以上１００ｍｍ2 ／ｓ未満であることがより好ましい。このような潤滑油を基油として用いれば、転がり軸受等の転動装置のトルクが良好になるとともに、適切な油膜が確保される。
【００１４】
基油の具体例としては、鉱油系潤滑油，合成油系潤滑油，天然油系潤滑油があげられる。鉱油系潤滑油としては、減圧蒸留，溶剤脱れき，溶剤抽出，水素化分解，溶剤脱ろう，硫酸洗浄，白土精製，水素化精製等を適宜組み合わせて精製した鉱油が好ましい。
合成油系潤滑油としては、脂肪族系炭化水素油，芳香族系炭化水素油，エステル油，エーテル油等が好ましい。
【００１５】
脂肪族系炭化水素油としては、ノルマルパラフィン，イソパラフィン，ポリブテン，ポリイソブチレン，１−デセンオリゴマー，１−デセンとエチレンとのコオリゴマー等のポリα−オレフィン又はその水素化物などがあげられる。また、芳香族系炭化水素油としては、モノアルキルベンゼン，ジアルキルベンゼン，ポリアルキルベンゼン等のアルキルベンゼンや、モノアルキルナフタレン，ジアルキルナフタレン，ポリアルキルナフタレン等のアルキルナフタレンなどがあげられる。
【００１６】
さらに、エステル油としては、二塩基酸と分岐アルコールとの反応から得られるジエステル油、芳香族系カルボン酸とアルコールとの反応から得られる芳香族エステル油、一塩基酸と多価アルコールとの反応から得られるネオペンチル型ポリオールエステル油などがあげられる。また、一塩基酸及び二塩基酸の混合脂肪酸と多価アルコールとのオリゴエステルであるコンプレックスエステル油などもあげられる。これらは、単独で用いてもよいし複数種を併用してもよい。以下に、各エステル油の好ましい具体例を例示する。
【００１７】
ジエステル油としては、ジオクチルアジペート（ＤＯＡ），ジイソブチルアジペート（ＤＩＢＡ），ジブチルアジペート（ＤＢＡ），ジブチルセバケート（ＤＢＳ），ジオクチルセバケート（ＤＯＳ），メチルアセチルリシノレート（ＭＡＲ−Ｎ）などがあげられる。芳香族エステル油としては、トルオクチルトリメリテート（ＴＯＴＭ），トリデシルトリメリテート，テトラオクチルピロメリテートなどがあげられる。
ネオペンチル型ポリオールエステル油とは、ネオペンチル構造を有する多価アルコール（以降は、ネオペンチル型ポリオールと記す）と有機酸との反応によって得られるエステル油である。ネオペンチル型ポリオールの炭素数は５〜１２が好ましく、５〜９がより好ましい。また、有機酸の炭素数は４〜１８が好ましく、６〜１２がより好ましい。
【００１８】
ネオペンチル型ポリオールとしては、例えば、２，２−ジメチルプロパン−１，３−ジオール（すなわち、ネオペンチルグリコール（以降はＮＰＧと記す））、２−エチル−２−ブチルプロパン−１，３−ジオール、２，２−ジエチルプロパン−１，３−ジオール、２−メチル−２−ブチルプロパン−１，３−ジオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン（以降はＴＭＰと記す）、トリメチロールブタン、トリメチロールヘキサン、ペンタエリスルリトール（以降はＰＥと記す）等があげられる。この中では、ＮＰＧ、２−メチル−２−ブチルプロパン−１，３−ジオール、ＴＭＰ、ＰＥが好ましく、ＮＰＧ、ＴＭＰ、ＰＥが特に好ましい。これらのネオペンチル型ポリオールは、単独又は２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００１９】
また、有機酸としては、例えば、ｎ−ブタン酸、イソ酪酸、ｎ−ペンタン酸、イソ吉草酸、ｎ−ヘキサン酸、２−エチルブタン酸、イソヘキサン酸、ヘキサヒドロ安息香酸、ｎ−ヘプタン酸、イソヘプタン酸、メチルヘキサヒドロ安息香酸、ｎ−オクタン酸、ジメチルヘキサン酸、２−エチルヘキサン酸、２，４，４−トリメチルペンタン酸、イソオクタン酸、３，５，５−トリメチルヘキサン酸、、ｎ−ノナン酸、イソノナン酸、イソデカン酸、イソウンデカン酸、２−ブチルオクタン酸、トリデカン酸、テトラデカン酸、へキサデカン酸、オクタデカン酸等があげられ、この中では、ｎ−ヘプタン酸、ｎ−オクタン酸、ジメチルヘキサン酸、２−エチルヘキサン酸が好ましい。これらの有機酸は、単独又は２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００２０】
さらに、ネオペンチル型ポリオールエステルの具体例をあげると、ＮＰＧとヘプタン酸とのジエステル化合物、ＮＰＧと２−エチルブタン酸とのジエステル化合物、ＮＰＧとヘキサン酸及びヘプタン酸の混合物とのジエステル化合物、ＴＭＰとペンタン酸とのトリエステル化合物、ＴＭＰとヘキサン酸とのトリエステル化合物、ＴＭＰとブタン酸及びオクタデカン酸の混合物とのトリエステル化合物、ＴＭＰとヘキサン酸，ヘプタン酸，及びオクタン酸の混合物とのトリエステル化合物、ＰＥとペンタン酸とのテトラエステル化合物、ＰＥと直鎖状又は分岐鎖状の炭素数４〜８の有機酸のうち２種以上の混合物とのテトラエステル化合物等がある。
【００２１】
また、ＮＰＧ，ＴＭＰ，ＰＥ以外のネオペンチル型ポリオール、すなわち、２−メチル−２−プロピルプロパン−１，３−ジオール、２，２−ジエチルプロパン−１，３−ジオール、トリメチロールエタン、トリメチロールヘキサン等と、上記の有機酸（単独又は２種以上の混合物）との反応によって得られるネオペンチル型ポリオールエステルも使用可能である。
【００２２】
ネオペンチル型ポリオールと有機酸とからネオペンチル型ポリオールエステルを合成する方法としては、従来から知られている慣用の方法（エステル化法）、例えば、酸性触媒の存在下で脱水縮合反応を行う方法等を問題なく用いることができる。
なお、エステル油は、分子内電気的極性を保つためには、炭化水素基の鎖長が比較的短く分子量が小さい方が好ましい。
【００２３】
さらに、エーテル油としては、ポリエチレングリコール，ポリプロピレングリコール，ポリエチレングリコールモノエーテル，ポリプロピレングリコールモノエーテル等のポリグリコールや、モノアルキルトリフェニルエーテル，アルキルジフェニルエーテル，ジアルキルジフェニルエーテル，テトラフェニルエーテル，ペンタフェニルエーテル，モノアルキルテトラフェニルエーテル，ジアルキルテトラフェニルエーテル等のフェニルエーテル油などがあげられる。ポリグリコールは、エチレンオキサイドとプロピレンオキサイドとを共重合させたポリオキシアルキレングリコールでもよく、重合比率を変えることにより水溶性又は油溶性に調整できる。
【００２４】
上記以外の合成油系潤滑油としては、トリクレジルフォスフェート，シリコーン油，パーフルオロアルキルエーテル油などがあげられる。
また、天然系潤滑油としては、牛脂，豚脂，大豆油，菜種油，米ぬか油，ヤシ油，パーム油，パーム核油等の油脂系油又はその水素化物などがあげられる。
これらの基油は、単独で用いてもよいし、２種以上を適宜組み合わせて用いてもよい。なお、グリース組成物Ｇの比誘電率を高くするためには、極性基が含まれているエステル油やエーテル油を基油の少なくとも一部に用いることが好ましい。
【００２５】
〔増ちょう剤について〕
グリース組成物Ｇに用いる増ちょう剤の種類は特に限定されるものではなく、グリース組成物Ｇの比誘電率が３以上となるならば、グリース組成物の増ちょう剤として一般的に使用されるものを問題なく使用することができる。
例えば、金属石けん（金属はアルミニウム，バリウム，カルシウム，リチウム，ナトリウム等）や金属複合石けん（金属はリチウム，ナトリウム，バリウム，カルシウム，アルミニウム等）があげられる。また、ウレア化合物（ジウレア，トリウレア，テトラウレア，ポリウレア等）、無機系化合物（シリカゲル，ベントナイト等）、ウレタン化合物（ジウレタン化合物等）、ウレア・ウレタン化合物、ナトリウムテレフタラメート化合物等の非石けん系の増ちょう剤も使用できる。これらの増ちょう剤は、単独で用いてもよいし、２種以上を適宜組み合わせて用いてもよい。
【００２６】
グリース組成物Ｇの耐熱性を考慮すると、ウレア化合物，ウレア・ウレタン化合物，ウレタン化合物，又はこれらの混合物が好ましい。具体的には、ジウレア，ウレア・ウレタン化合物，ジウレタン化合物，又はこれらの混合物が好ましく、特にジウレアが好ましい。
【００２７】
また、グリース組成物Ｇの比誘電率を高くするためには、金属石けん，金属複合石けん等のように金属元素を含む増ちょう剤が好ましい。脂肪酸としては、１２−ヒドロキシステアリン酸や、牛脂系脂肪酸であるステアリン酸があげられる。金属石けん，金属複合石けんの中では、１２−ヒドロキシステアリン酸リチウムが好ましく、ステアリン酸リチウムは耐フレッチング性，耐摩耗性を向上させる作用がある。また、リチウム複合石けんは、グリース組成物の滴点が高く耐熱性に優れるため好ましい。
なお、グリース組成物中の増ちょう剤の含有量は特に限定されるものではないが、２〜２５質量％が一般的である。
【００２８】
〔添加剤について〕
グリース組成物Ｇの比誘電率を３以上とするために、導電性付与物質を添加してもよい。例えば、帯電防止剤等の界面活性剤や、導電性物質として知られるカーボンブラック，カーボンナノチューブ，フラーレンや、金属粉があげられる。体積固有抵抗値を小さくし、転動装置の耐久性を向上させるためには、カーボンブラックがより好ましい。導電性付与物質の添加量は、その種類に応じて、グリース組成物Ｇの比誘電率が３以上となるような量に設定する。
【００２９】
グリース組成物Ｇには、各種性能をさらに向上させるために、グリース組成物に一般的に使用される各種添加剤を必要に応じて添加してもよい。例えば、酸化防止剤，防錆剤，極圧剤，油性剤，金属不活性化剤，粘度指数向上剤があげられ、これらの添加剤は単独で用いてもよいし、２種以上を適宜組み合わせて用いてもよい。特に、室温において液体であるものは、転動装置の音響性能や振動性能に悪影響を与えないため好ましい（粘性を有するものの方がさらに好ましい）。また、添加剤は、分子内極性を持つものが好ましい。分子内極性を持つ添加剤は、グリース組成物の電気的配向性を高め、誘電率を高めることができる。
【００３０】
酸化防止剤としては、ゴム，プラスチック，潤滑油等に一般的に使用される老化防止剤，オゾン劣化防止剤，酸化防止剤を問題なく使用することができる。例えば、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、ジピリジルアミン、フェノチアジン、Ｎ−メチルフェノチアジン、Ｎ−エチルフェノチアジン、３，７−ジオクチルフェノチアジン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン等のアミン系酸化防止剤や、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ジブチルフェノール等のフェノール系酸化防止剤である。また、亜鉛ジチオカーバメイト等を使用することもできる。
【００３１】
また、油性剤としては、例えば、オレイン酸，ステアリン酸等の脂肪酸や、オレイルアルコール等の脂肪族アルコールや、ポリオキシエチレンステアリン酸エステル，ポリグリセリルオレイン酸エステル等の脂肪酸エステルを使用することができる。また、トリクレジルホスフェート、ラウリル酸エステル、ポリオキシエチレンオレイルエーテルリン酸等のリン酸エステル等を使用することができる。
【００３２】
さらに、防錆剤としては、例えば金属系防錆剤，無灰系防錆剤があげられる。金属系防錆剤の具体例としては、（石油）スルホン酸金属塩（バリウム塩，カルシウム塩，マグネシウム塩，ナトリウム塩，亜鉛塩，アルミニウム塩，リチウム塩等）のような油溶性スルホネートや、フェネート，サリシレート，ホスホネート等があげられる。無灰系防錆剤の具体例としては、コハク酸イミド，ベンジルアミン，コハク酸エステル，コハク酸ハーフエステル，ポリメタクリレート，ポリブテン，ポリカルボン酸アンモニウム塩等があげられる。
【００３３】
さらに、耐荷重性を高める極圧剤，摩耗防止剤の種類は特に限定されるものではないが、例えば、亜鉛，モリブデン，テルル，アンチモン，セレン，鉄，銅等のジチオカルバミン酸塩や、亜鉛，モリブデン，アンチモン等のジチオリン酸塩等があげられる。また、オクチル酸鉄，ナフテン酸銅，ジブチルスズサルファイド，フェネート，ホスフェート等の有機金属化合物も使用可能である。
【００３４】
さらに、界面活性剤（特に液状のもの）を添加剤として添加することが好ましい。界面活性剤の種類は特に限定されるものではないが、例えば、アルコールサルフェート，アルコールエトキシサルフェート，アルコールエーテルサルフェート，芳香族エーテルサルフェート等のスルホン酸型界面活性剤や、芳香族リン酸エステル，脂肪族リン酸エステル等のリン酸エステル型界面活性剤があげられる。また、ソルビタン脂肪酸エステル，グリセリン脂肪酸エステル，ポリオキシエチレンアルキルエーテル，イミダゾリン型界面活性剤等の界面活性剤も使用可能である。
【００３５】
さらに、金属酸化物粒子（例えば特開２００３−４２１６６号公報に記載のもの）を添加してもよい。金属酸化物粒子を添加すれば、摩耗により生じた酸化被膜や電食による凹凸の損傷をミクロ的に平滑化できるため、長時間にわたって安定した機能を保つことができる。
添加剤の合計の含有量は、本発明の目的を損なうものでないならば特に限定されないが、多すぎるとアウトガス性能に悪影響を及ぼすおそれがあるので、グリース組成物Ｇ全体の１０質量％以下とすることが好ましい。
【００３６】
〔グリース組成物のちょう度について〕
グリース組成物のちょう度は特に限定されるものではないが、混和ちょう度１７５〜３４０（ＮＬＧＩではＮｏ．１〜４グレード）が好ましく、２２０〜２９５がより好ましい。グリース組成物が硬すぎると、転動装置のトルクの安定性に問題が発生したり、軌道面へのグリース組成物の補給性が悪くなったりするおそれがある。一方、軟らかすぎると、グリース組成物が転動装置から漏出するおそれがある。
【００３７】
なお、本実施形態は本発明の一例を示したものであって、本発明は本実施形態に限定されるものではない。例えば、本実施形態においては転動装置の例として深溝玉軸受をあげて説明したが、本発明は、他の種類の様々な転がり軸受に対して適用することができる。例えば、アンギュラ玉軸受，自動調心玉軸受，円筒ころ軸受，円すいころ軸受，針状ころ軸受，自動調心ころ軸受等のラジアル形の転がり軸受や、スラスト玉軸受，スラストころ軸受等のスラスト形の転がり軸受である。さらに、本発明は、転がり軸受に限らず、他の種類の様々な転動装置に対して適用することができる。例えば、ボールねじ，リニアガイド装置，直動ベアリング等である。
【００３８】
〔実施例〕
以下に実施例を示して、本発明をさらに具体的に説明する。表１，２に示すような組成の８種のグリース組成物（グリース１〜８）を製造して、その性能を評価した。
【００３９】
【表１】
2008223902.tif 000003
【００４０】
【表２】
2008223902.tif 000004
【００４１】
これらのグリース組成物は、基油と増ちょう剤と添加剤とからなる。基油としては、ポリオールエステル油（ＰＯＥ），ジエステル油，エーテル油，ポリα−オレフィン油（ＰＡＯ），鉱油を、単独で又はこれらのうち２種を混合して用いている。
また、増ちょう剤としては、ジウレア又はリチウム石けんを用いている。なお、表中のジウレアＡとは、脂環式炭化水素基を有するジウレア化合物であり、ジウレアＢとは、脂環式炭化水素基を有するジウレア化合物と脂肪族炭化水素基を有するジウレア化合物との混合物であり、その混合比は質量比で３：７である。また、表中の石けんＡとはステアリン酸リチウムであり、石けんＢとは１２−ヒドロキシステアリン酸リチウムである。
【００４２】
さらに、添加剤としては、導電性付与物質と酸化防止剤と防錆剤とを用いている。導電性付与物質はカーボンブラックであり、酸化防止剤はアミン系の酸化防止剤であり、防錆剤は亜鉛スルホネートである。
グリース組成物中の増ちょう剤及び添加剤の含有量は表中に示した通りであり（単位は質量％である）、残部は基油である。さらに、グリース組成物の混和ちょう度を併せて示してある。
【００４３】
〔比誘電率の測定方法について〕
これらのグリース組成物の比誘電率を、以下のようにして測定した。２枚の円板状の電極（直径３８ｍｍ，厚さ０．３ｍｍ）の間にグリース組成物を充填し、ＬＣＲメータを接続して、２５℃の雰囲気下、種々のインバータキャリア周波数（５０Ｈｚ〜１ＭＨｚ）でインピーダンス，キャパシタンス，及び抵抗を測定した。そして、下記式により比誘電率εr を求めた。結果を表３に示す（インバータキャリア周波数が１６ｋＨｚの場合の結果については、表１，２にも併せて示す）。
εr ＝｛（εr ’）2 ＋（εr ''）2 ｝1/2 
【００４４】
ここで、εr ’は複素誘電率の実数部でありＣp ／Ｃ0 である。また、εr ''は複素誘電率の虚数部であり１／（２πｆＣ0 Ｒp ）である。なお、ｆは周波数（Ｈｚ）、Ｃp はグリース組成物のキャパシタンス（Ｆ）、Ｃ0 は空気のキャパシタンス（Ｆ）、Ｒp はグリース組成物の抵抗値（Ω）である。
なお、インバータキャリア周波数が１６ｋＨｚの場合に測定されたインピーダンスから、交流電流による体積抵抗率を算出した。また、２５℃の雰囲気下、８種のグリース組成物の抵抗値を絶縁抵抗計で測定し、直流電流による体積抵抗率を算出した。両体積抵抗率を参考値として表１，２に示す。
【００４５】
【表３】
2008223902.tif 000005
【００４６】
〔音響試験について〕
内輪，外輪，及び転動体が軸受鋼（ＳＵＪ２）で構成された呼び番号６２０１の深溝玉軸受（内径１２ｍｍ，外径３２ｍｍ，幅１０ｍｍ）に、表１，２に示すグリース組成物を封入した。グリース組成物の封入量は、深溝玉軸受の内部空間容積の３０体積％である。また、この深溝玉軸受はシールドを備えている。
【００４７】
この深溝玉軸受を、図２に示すような試験装置に装着した。図２の試験装置は、試験軸受である深溝玉軸受２０の内輪が嵌合される回転軸２１と、回転軸２１を回転自在に支持する別の軸受２２と、回転軸２１を回転させるモータ２４と、回転軸２１とモータ２４とを接続する継ぎ手２３と、深溝玉軸受２０に漏れ電流を供給するインバータ２５と、で構成されている。
そして、インバータ２５から漏れ電流（インバータキャリア周波数は１６ｋＨｚである）を供給しながら、室温下で深溝玉軸受２０を所定の回転速度で所定時間回転させた（回転速度と回転時間については表４に示す通りである）。なお、深溝玉軸受２０に負荷されるアキシアル荷重は３９．２Ｎである
【００４８】
回転終了後にアンデロン装置（音響測定装置）を用いて深溝玉軸受２０のアンデロン値を測定し、回転前後のアンデロン値の差を算出した。結果を表４に示す。１種の軸受につき３個試験を行って、回転前後のアンデロン値の差の平均値が３未満であった場合は◎印、３以上５未満であった場合は○印、５以上２０未満であった場合は△印、２０以上であった場合は×印で示した。
【００４９】
【表４】
2008223902.tif 000006
【００５０】
本実施例では荷重が一定であるため、転動体と軌道面との接触面積は同一とみなせる。また、静電容量は、油膜の面積と厚さとの比（面積／厚さ）に比誘電率を掛けた値である。よって、軸受間の静電容量は、グリース組成物の比誘電率と油膜パラメータとの比（比誘電率／油膜パラメータ）に関係していると考えることができる。本実施例の結果から、比誘電率の大きいグリース組成物を使用するとともに、静電容量を高めれば、インバータ制御モータの高周波ノイズによる電食を効果的に防止することができると考えられる。表４から分かるように、グリース組成物の比誘電率と油膜パラメータとの比（比誘電率／油膜パラメータ）が０．８以上であると、電食が生じにくいため、音響試験の結果が良好であった。
【００５１】
また、直流電流及び交流電流による体積抵抗率と油膜パラメータとの積（体積抵抗率×油膜パラメータ）に着目すると、参考例２は実施例３，４，７と比べて、直流電流による体積抵抗率と油膜パラメータとの積の値は小さいが、交流電流による体積抵抗率と油膜パラメータとの積の値は大きく、統一性がなかった。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明に係る転動装置の一実施形態である深溝玉軸受の構造を示す部分縦断面図である。
【図２】音響試験の方法を説明する図である。
【符号の説明】
【００５３】
１        内輪
１ａ      軌道面
２        外輪
２ａ      軌道面
３        転動体
Ｇ        グリース組成物
【図１】
2008223902.tif 000007
【図２】
2008223902.tif 000008