(57)【要約】【課題】軟弱地盤上に構築される建物の沈下が生じるとしても、建物に不同沈下の基づく傾斜が生ずることなく、常時建物の鉛直度（水平度）を保って建物の安全性を確保できるようにした。【解決手段】建物本体１０の投影面積に応じた外周形状であって、建物本体１０の下部に敷設される基礎５において、基礎５の下面が地盤Ｅ内に円弧状をなして突出するとともに、地盤Ｅとの接触面をすべり面とし、基礎５の揺動基点となる重心Ｇ１上に建物本体１０の重心Ｇ２を一致させた状態で基礎５上に建物本体１０を構築した。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物本体の投影面積に応じた外周形状であって、建物本体の下部に敷設される基礎において、
前記基礎の下面が地盤内に円弧状をなして突出するとともに、地盤との接触面をすべり面とし、該基礎の揺動基点となる重心位置上に建物本体の重心位置を一致させた状態で基礎上に建物本体を構築したことを特徴とする建築物の基礎構造。
【請求項２】
前記すべり面は、防湿シートや砂材の類からなるスリップ部材により構成されていることを特徴とする請求項１に記載の建築物の基礎構造。
【請求項３】
建物本体の投影面積に応じた外周部から中心に向けて円弧面となるように地盤を掘削する工程と、掘削された地盤内にスリップ部材を介してコンクリートを打設して基礎を造成する工程からなり、前記基礎の揺動中心である重心位置上に、建物本体の重心位置を一致させた状態で前記基礎上に建物本体を構築することを特徴とする建築物の基礎工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主として軟弱地盤上に建設される建築物の基礎構造および基礎工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、建築物のコンクリート基礎は、建物の全荷重を均等に地盤に伝え、建物を安全に保持する機能を有し、従って建築物の規模、用途および地盤性状に見合った堅固な構造とする必要がある。
【０００３】
以上の原則に基づき、建築のコンクリート基礎は、従来では、建物の外周および間仕切り壁の下を布基礎とし、柱下には独立基礎を地表面に設置していた。
【０００４】
しかし、最近では、土地確保の必要上、地盤性状が比較的軟弱な軟弱地盤上にも建築物を構築する必要も生じているため、このような土地条件の地盤上に建築物を構築するためには、防湿シートなどを一面に敷詰めた上で、割りぐり石などの砕石を建物の投影面積全体に一面に敷詰め、鉄筋補強の土間コンクリートにより地表面を覆い、土間コンクリートの上部に布基礎および独立基礎を形成した後、その上部に建物を構築する工法が一般化されているが、このような工法によっても長期に渡って不同沈下が生じ、不同沈下に伴う建物の傾きが生じるおそれがある。
【０００５】
この種の不同沈下予防対策として、予め、地盤内に岩盤まで到達する多数の基礎杭を建て込み、その上面全体を鉄筋コンクリートの層で覆い、その上部に建築物を構築する工法も開発されている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、前記地盤改良工法は、一般に広大な宅地造成時における地盤改良には適しているものの、個人所有の狭隘な敷地には不向きであり、例え当該私有地のみを一時的に地盤改良したとしても、周縁の隣地からの土壌水分などの流入などにより、いずれかは元の性状に均一化され、恒常性に乏しい。
【０００７】
これに対し、多数の基礎杭を打設する工法は効果的ではあるものの、基礎杭打設用の重機が錯綜するため、やはり広大な敷地面積であって、一般的には大重量の大規模コンクリート構造物に限られ、狭隘な敷地に建て込まれる建物に適用するには、全体の建築費に占める基礎施工費用の比率が極めて高くなり、建築費用、工期とも割高となる。
【０００８】
そこで、本発明者は、前記のような軟弱地盤上に構築される建物の沈下が生じるとしても、建物に不同沈下の基づく傾斜が生ずることなく、常時建物の鉛直度（水平度）を保って建物の安全性を確保できる建築物の基礎構造および基礎工法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
前記目的を達成するため、本発明の建築物の基礎構造は、建物本体の投影面積に応じた外周形状であって、建物本体の下部に敷設される基礎において、前記基礎の下面が地盤内に円弧状をなして突出するとともに、地盤との接触面をすべり面とし、該基礎の揺動基点となる重心位置上に建物本体の重心位置を一致させた状態で基礎上に建物本体を構築したことを特徴とする。前記すべり面は、防湿シートや砂材の類からなるスリップ部材により構成することが望ましい。
【００１０】
また本発明の基礎工法は、建物本体の投影面積に応じた外周部から中心に向けて円弧面となるように地盤を掘削する工程と、掘削された地盤内にスリップ部材を介してコンクリートを打設して基礎を造成する工程からなり、前記基礎の揺動中心となる重心位置上に、建物本体の重心位置を一致させた状態で前記基礎上に建物本体を構築することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の基礎構造によれば、地盤の変位に応じて基礎−建物本体が沈下したとしても、等沈下を促し、不同沈下により建物が傾斜することがなく、地盤上に水平に保持されることにより、完全性が向上する。
【００１２】
本発明の基礎工法によれば、地盤改良施工や、基礎杭を建て込むなどの補助工法を併用する場合に比べて、工期が短く、工費が安価となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態を添付図面を参照して説明する。
図１は本発明に係る木造建築物の基礎の施工手順を示している。まず、基礎の施工に先立ち、設計に基づき構築しようとする建物本体の全重量とその重量分布に基づき、その重心位置を計算により求め、建物の投影面積に応じた基礎部分における地盤Ｅの地表面形状に応じた掘削部分の円弧形状を設計し、その周長を計算するとともに、基礎の全重量とその重量分布に応じた基礎の重心点を特定し、概略の重心位置を割出しておき、（ａ）に示すように、パワーショベル１により、その設計値に沿って円弧状の断面形状に地盤Ｅを掘削する。
【００１４】
なお、図では横方向にのみ円弧状に掘削しているが、奥行方向もその投影面積に応じて円弧状に掘削することも可能である。
【００１５】
次に、（ｂ）に示すように、掘削部２の孔底部にシート、砂利などのスリップ部材３を敷設する。特に、地盤Ｅが湿潤性地盤の場合にはビニルシートなどの防湿シートを敷設することが望ましい。
【００１６】
その後は、（ｃ）に示すように、スリップ部材３の上面に必要な背筋を施した後、型枠を設置してコンクリート４を打設し、その地表突出部分に布基礎４ａなどを突出状態に成型する。コンクリートの固化後、型枠を撤去すれば、上面平坦であって、下面が円弧の１部を構成する基礎５が完成し、その重心Ｇ１の位置も特定できる。
【００１７】
次に、建物の重心点Ｇ２が基礎５の重心点Ｇ１の直上に位置するように、基礎５上に建物躯体、内・外装仕上げ材の順で上屋を構築することにより、図２（ａ）に示すように、基礎５上に一体化された建物本体１０が完成する。
【００１８】
その後は、建物の重心Ｇ２自体も正確に定り、基礎Ｇ１の直上に位置するものとなる。
【００１９】
なお、建物本体１０の構築方法としては、一般住宅に採用されている木工軸組などの在来工法建物や、枠組壁工法建物、プレハブ式建物などのいずれであっても良い。本発明は、比較的小規模な建築物に適応して有効であり、木造のみならず、Ｓ造、ＲＣ造建築物にも有効に適応できる。
【００２０】
また、図では建物１０はほぼシンメトリックであり、従って建物１０の中心位置直下に重心Ｇ１，Ｇ２が配列されているが、非シンメトリックであれば、当然その重心Ｇ１，Ｇ２の位置も異なってくるが、いずれにおいても、重心Ｇ１，Ｇ２を一致すべく基礎５および建物本体１０の設計すれば良い。
【００２１】
以上の建物では、図２（ａ），（ｂ）に示すように、地盤Ｅの沈下など地盤変位に応じて建物に傾き方向の応力が生じることがあるが、その重心Ｇ１，Ｇ２を元に戻そうという復元力が作用することによって、スリップ部材３を介して、地盤Ｅとの間で回転モーメントを常に生じ、元の（ａ）に示す鉛直状態（床面は水平状態）に復元することになる。従って、建物が等沈下することはあっても、傾くことがない。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】（ａ）〜（ｃ）は本発明による基礎工法の施工手順を示す断面説明図である。
【図２】（ａ）〜（ｃ）建物の完成状態と建物に加わる応力を示す断面説明図である。
【符号の説明】
【００２３】
２  掘削部
３  スリップ部材
４  コンクリート
４ａ  布基礎
５  基礎
１０  建物本体
Ｅ  地盤
Ｇ１，Ｇ２  重心
【図１】
2008223268.tif 000003
【図２】
2008223268.tif 000004