(57)【要約】【課題】複数のジョブからなるバッチジョブを柔軟かつ多面的な視点から監視する。【解決手段】バッチジョブ定義からバッチジョブ及び該バッチジョブを構成するジョブを識別可能な識別子を抽出し、該識別子にジョブの内容を特定可能な複数のタグを付与するタグ付け手段１ａ１と、バッチジョブを実行する場合、バッチジョブ定義に、該バッチジョブ定義から抽出された識別子に付与されたタグを付与し、タグが付与されたバッチジョブ定義をバッチジョブ実行部１ｃに渡すタグ結合手段１ａ２と、バッチジョブ実行部１ｃにおけるバッチジョブの実行結果を、タグに対応づけて管理する結果応答手段１ａ３とを有する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
バッチジョブを実行するためのパラメータからなるバッチジョブ定義が格納されたバッチジョブ定義格納手段と、前記バッチジョブ定義格納手段に格納されたバッチジョブ定義に基づいてバッチジョブを実行するバッチジョブ実行手段とを有し、前記バッチジョブ実行手段におけるバッチジョブの実行結果を監視するバッチジョブ監視システムにおいて、
前記バッチジョブ定義格納手段に格納されたバッチジョブ定義から前記バッチジョブ及び該バッチジョブを構成するジョブを識別可能な識別子を抽出し、該識別子にジョブの内容を特定可能な複数のタグを付与するタグ付け手段と、
前記バッチジョブを実行する場合、前記バッチジョブ定義格納手段に格納されたバッチジョブ定義に、該バッチジョブ定義から抽出された識別子に付与された前記タグを付与し、前記タグが付与されたバッチジョブ定義を前記バッチジョブ実行手段に渡すタグ結合手段と、
前記バッチジョブ実行手段におけるバッチジョブの実行結果を、前記タグに対応づけて管理する結果応答手段とを有することを特徴とするバッチジョブ監視システム。
【請求項２】
請求項１に記載のバッチジョブ監視システムにおいて、
前記結果応答手段は、前記バッチジョブ実行手段におけるバッチジョブの実行結果を、前記実行結果と該実行結果を識別可能な結果ＩＤとを対応づけた結果データベースと、前記タグと前記結果ＩＤとを対応づけたタグテーブルとを用いて管理することを特徴とするバッチジョブ監視システム。
【請求項３】
請求項２に記載のバッチジョブ監視システムにおいて、
前記結果応答手段は、監視端末から前記タグが指定された場合、前記タグテーブルにて当該タグに対応づけられた結果ＩＤについて、前記結果データベースにて対応づけられた実行結果を前記監視端末に送信することを特徴とするバッチジョブ監視システム。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項に記載のバッチジョブ監視システムにおいて、
前記タグ付け手段と前記タグ結合手段と前記結果応答手段とは、１つのコンピュータに配置されていることを特徴とするバッチジョブ監視システム。
【請求項５】
請求項１乃至３のいずれか１項に記載のバッチジョブ監視システムにおいて、
前記タグ付け手段と前記タグ結合手段と前記結果応答手段とは、互いに異なるコンピュータに配置され、前記コンピュータはネットワークを介して接続されていることを特徴とするバッチジョブ監視システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数のジョブからなるバッチジョブを監視するバッチジョブ監視システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
複数のジョブからなり、そのジョブの実行順番の制御を行うバッチジョブは、通常、スケジュールされた後に実行され、オペレータによって監視される。その監視時の従来のグループ化としては、ツリー型の階層構造が一般的である。
【０００３】
また、同様に、ジョブや複数のジョブからなるジョブネットを、ユニット毎にユニットＩＤを付与して監視する手法も考えられている（例えば、特許文献１参照。）。
【特許文献１】特開２００５−２７６０９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上述したような従来の技術においては、下記のような問題点がある。
【０００５】
（１）従来の階層的なグループでは、バッチジョブを単一のグループにしか所属させることができないため、複数のグループにまたがるバッチジョブを同じグループとして柔軟に監視することが困難である。例えば、「業務」というグループの下に「業務会計」というバッチジョブがあり、「雑務」というグループの下に「雑務会計」というバッチジョブがあるとした場合、従来では、「業務会計」バッチジョブと「雑務会計」バッチジョブとを同じ「会計」という括りで監視する手段がなく、多面的な視点からの監視が困難である。
【０００６】
（２）従来のグループは、グループに実行に関わる属性を付与している場合があり、その場合、監視目的でグループ構造を変更したくても柔軟に変更できない。
【０００７】
（３）従来のグループは、主にバッチジョブのグルーピングを目的としており、バッチジョブの中のジョブ自体を監視目的でグループ化する手法が提供されていない。
【０００８】
本発明は、上述したような従来の技術が有する問題点に鑑みてなされたものであって、複数のジョブからなるバッチジョブを柔軟かつ多面的な視点から監視することができるバッチジョブ監視システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために本発明は、
バッチジョブを実行するためのパラメータからなるバッチジョブ定義が格納されたバッチジョブ定義格納手段と、前記バッチジョブ定義格納手段に格納されたバッチジョブ定義に基づいてバッチジョブを実行するバッチジョブ実行手段とを有し、前記バッチジョブ実行手段におけるバッチジョブの実行結果を監視するバッチジョブ監視システムにおいて、
前記バッチジョブ定義格納手段に格納されたバッチジョブ定義から前記バッチジョブ及び該バッチジョブを構成するジョブを識別可能な識別子を抽出し、該識別子にジョブの内容を特定可能な複数のタグを付与するタグ付け手段と、
前記バッチジョブを実行する場合、前記バッチジョブ定義格納手段に格納されたバッチジョブ定義に、該バッチジョブ定義から抽出された識別子に付与された前記タグを付与し、前記タグが付与されたバッチジョブ定義を前記バッチジョブ実行手段に渡すタグ結合手段と、
前記バッチジョブ実行手段におけるバッチジョブの実行結果を、前記タグに対応づけて管理する結果応答手段とを有することを特徴とする。
【００１０】
上記のように構成された本発明においては、タグ付け手段において、バッチジョブ定義格納手段に格納されたバッチジョブ定義からバッチジョブ及び該バッチジョブを構成するジョブを識別可能な識別子が抽出され、抽出された識別子にジョブの内容を特定可能な複数のタグが付与される。これにより、複数の監視目的のタグがバッチジョブに付加されるとともに、バッチジョブだけでなくバッチジョブを構成するジョブも識別可能な識別子を用いてタグ付け可能となる。タグ結合手段においては、バッチジョブを実行する場合、バッチジョブ定義格納手段に格納されたバッチジョブ定義に、該バッチジョブ定義から抽出された識別子に付与されたタグが付与され、タグが付与されたバッチジョブ定義がバッチジョブ実行手段に渡される。これにより、バッチ実行手段に影響を与えないような形式でタグが付与される。
【００１１】
このようにすることにより、バッチジョブに監視目的のタグを柔軟に追加、削除できる仕組みと、そのタグを用いて監視端末が監視したい実行情報を選択できる仕組みが提供され、バッチジョブの柔軟かつ多面的な視点からの監視が実現される。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、以上説明したように構成されているので、以下に記載するような効果を奏する。
【００１３】
（１）複数のタグをバッチジョブやジョブに付与することにより、バッチジョブやジョブを多面的な視点から監視することができる。これにより、一つのバッチジョブを、複数のタグを付与して異なるグループとして監視することができる。
【００１４】
（２）複数のタグを付与することにより、古いタグを削除しなくてすむので、過去のグルーピングとの互換性にとらわれずに新しいグルーピングが容易となる。
【００１５】
（３）バッチジョブの作成時だけでなく、バッチジョブが実行されるまでのどのタイミングでも監視目的のタグを付与することができるため、監視の柔軟性が向上する。
【００１６】
（４）タグ付けによるグルーピングを、実行権限等の監視目的以外の要素によらずに行うことができ、柔軟性の向上に寄与する。
【００１７】
（５）監視端末にてタグを選択することにより監視が可能になり、監視の必要のない無駄な実行結果を取得する必要がなくなることで、ネットワーク帯域の節約や、結果の送受信に使われていたＣＰＵ時間の節約に寄与する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下に、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００１９】
図１は、本発明のバッチジョブ監視システムの実施の一形態を示す図である。
【００２０】
本形態は図１に示すように、プログラム制御により動作するコンピュータ１と、タグ付け可能な識別子に対してタグ付け要求を行うタグ制御端末２と、タグを指定してバッチジョブの実行結果を要求する監視端末３とから構成されている。コンピュータ１は、バッチジョブを実行するためのパラメータからなるバッチジョブ定義が格納されたバッチジョブ定義格納部１ｂと、バッチジョブ定義格納部１ｂに格納されたバッチジョブ定義に基づいてバッチジョブを実行するバッチジョブ実行部１ｃと、本願発明の特徴であるタグ管理部１ａとを有している。タグ管理部１ａには、タグ制御端末２の指示に従ってタグ付けを行うタグ付け手段１ａ１と、バッチジョブ実行時にバッチジョブ定義とタグ情報とを結合するタグ結合手段１ａ２と、バッチジョブ実行部１ｃにおけるバッチジョブの実行結果を保存して、監視端末３に実行結果を応答する結果応答手段１ａ３とがある。タグ付け手段１ａ１とタグ結合手段１ａ２は、タグ付け可能な識別子とタグの対応を記録する識別子テーブル１ａ４を共有しており、タグ付け手段１ａ１は、バッチジョブ定義格納部１ｂに格納されたバッチジョブ定義からバッチジョブ及び該バッチジョブを構成するジョブを識別可能な識別子を抽出し、抽出した識別子にジョブの内容を特定可能な複数のタグを付与して識別子テーブル１ａ４に記録し、また、タグ結合手段１ａ２は、バッチジョブを実行する場合、識別子テーブル１ａ４を参照し、バッチジョブ定義格納部１ｂに格納されたバッチジョブ定義に、そのバッチジョブ定義から抽出された識別子に付与されたタグを付与し、タグが付与されたバッチジョブ定義をバッチジョブ実行部１ｃに渡す。また、結果応答手段１ａ３は、バッチジョブ実行部１ｃから送信されたバッチジョブの実行結果を、実行結果を識別可能な結果ＩＤをキーにして対応づけて記録した結果ＤＢ１ａ５と、タグをキーにして結果ＩＤを記録したタグテーブル１ａ６と用いて管理し、監視端末３の要求に従ってバッチジョブの実行結果を通知する。
【００２１】
図２は、図１に示したバッチジョブ定義格納部１ｂに格納されたバッチジョブ定義に含まれているパラメータの一例を示す図である。
【００２２】
図２に示すように、図１に示したバッチジョブ定義格納部１ｂに格納されたバッチジョブ定義には、バッチジョブ名、実行ジョブ名、ジョブパラメータ及びジョブ前後関係が含まれることが考えられ、この中で、バッチジョブに必ず含まれているものとし、実行ジョブ名以下は複数含まれている場合もある。
【００２３】
図３は、図１に示したバッチジョブ実行部１ｃにて実行されるバッチジョブのイメージの一例を示す図である。
【００２４】
図３に示すように、本例は、開始から始まり、ジョブＡとジョブＢを並列に実行し、両方終了した後にジョブＣを実行するというバッチジョブＡである。
【００２５】
以下に、上記のように構成されたバッチジョブ監視システムの動作について説明する。
【００２６】
まず、バッチジョブを実行するまでの前処理について説明する。
【００２７】
図４は、図１に示したタグ付け手段１ａ１における処理を説明するためのフローチャートである。
【００２８】
タグ付け手段１ａ１においては、まず、バッチジョブ定義格納部１ｂに新規定義が格納されているかを確認し（ステップ１）、格納されていれば、その新規定義をバッチジョブ格納部１ｂから読み出す（ステップ２）。
【００２９】
次に、その新規定義であるバッチジョブ定義からバッチジョブ及びそのバッチジョブを構成するジョブを識別するためにタグ付け可能な識別子を抽出する（ステップ３）。
【００３０】
図５は、図１に示したバッチジョブ定義格納部１ｂに格納されたバッチジョブ定義及びそれから抽出された識別子を示す図である。
【００３１】
図５に示すように、バッチジョブ定義からバッチジョブ及びそのバッチジョブを構成するジョブを識別するためにタグ付け可能な識別子が抽出される。
【００３２】
そして、抽出した識別子を識別子テーブル１ａ４に登録する（ステップ４）。
【００３３】
図６は、図１に示した識別子テーブル１ａ４の一例を示す図である。
【００３４】
図６に示すように、バッチジョブ定義から抽出された識別子が識別子テーブル１ａ４に記録される。なお、図６では既にタグがついている例を示してあるが、この説明時点ではまだタグは空であるものとする。
【００３５】
次に、タグ制御端末２が接続しているかを確認し（ステップ５）、タグ制御端末２が識別子の一覧を要求している場合（ステップ６）、タグ制御端末２に識別子の一覧を送付する（ステップ７）。
【００３６】
次に、タグ制御端末２にて、ジョブの内容を特定するためのタグを追加することが要求された場合（ステップ８）、タグ制御端末２からそのタグ追加情報を取得し（ステップ９）、図６に示したように、識別子にタグ制御端末２から取得したタグを付与して識別子テーブル１ａ４を更新する（ステップ１０）。
【００３７】
その後、ステップＳ１に戻り、上記処理を繰り返し行う。
【００３８】
次に、バッチジョブ実行直前にバッチジョブ定義とタグ情報を付加する処理について説明する。
【００３９】
図７は、図１に示したタグ結合手段１ａ２における処理を説明するためのフローチャートである。
【００４０】
タグ結合手段１ａ２は、バッチジョブ実行要求があると起動し、まず、実行要求があったバッチジョブの定義をバッチジョブ定義格納部１ｂから読み出す（ステップ２００）。
【００４１】
次に、読み出したバッチジョブ定義からタグ付け可能な識別子を抽出する（ステップ２０１）。この抽出方法は、上述したステップ３と同一とする。
【００４２】
次に、抽出した識別子から未選択の識別子を一つ選択し（ステップ２０２）、識別子テーブル１ａ４から選択した識別子を検索する（ステップ２０３）。
【００４３】
選択した識別子が存在する場合は（ステップ２０４）、識別子に対応するタグをバッチジョブ定義のタグ格納場所に格納する（ステップ２０５）。これを全ての識別子を選択するまで繰り返して行い（ステップ２０６）、タグが付与されたバッチジョブ定義をバッチジョブ実行部１ｃに渡して、バッチジョブの実行を依頼する（ステップ２０７）。
【００４４】
図８は、タグ付きバッチジョブ定義の例を示す図である。
【００４５】
タグ結合手段１ａ２は、図８に示すように、バッチ実行に影響を与えない属性としてタグ情報を格納したバッチジョブ定義をバッチジョブ実行部１ｃに渡す。
【００４６】
次に、バッチジョブを実行し、実行結果を監視する処理について説明する。
【００４７】
図９は、図１に示した結果応答手段１ａ３における処理を説明するためのフローチャートである。
【００４８】
結果応答手段１ａ３は、まず、バッチジョブ実行部１ｃから実行結果が到着しているかを確認し（ステップ３００）、到着している場合、その実行結果を結果ＤＢ１ａ５に保存する（ステップ３０１）。
【００４９】
図１０は、図１に示した結果ＤＢ１ａ５の一例を示す図である。
【００５０】
図１０に示すように、結果ＤＢ１ａ５には、ジョブの種別及び名前と、その実行結果の状態と、そのバッチジョブあるいはジョブに付与されたタグとが、実行結果の到着順に連番で振られた結果ＩＤをキーとして格納されている。なお、図１０中において、結果応答手順が必要とする最低限のデータは、結果ＩＤとタグである。
【００５１】
実行結果にタグがついている場合は（ステップ３０２）、タグテーブル１ａ８を当該データで更新する（ステップ３０３）。
【００５２】
図１１は、図１に示したタグテーブル１ａ８の一例を示す図である。
【００５３】
図１１に示すように、タグテーブル１ａ８には、タグと結果ＩＤとが対応づけられている。
【００５４】
結果応答手段１ａ３は、監視端末３が接続しているかを確認し（ステップ３０４）、接続していれば、続いて監視端末３からタグ一覧要求があるかを確認し（ステップ３０５）、要求があれば、タグテーブル１ａ８上に存在するタグをタグ一覧として監視端末３に送信する（ステップ３０６）。
【００５５】
次に、監視端末３から結果要求があるかを確認し（ステップ３０７）、結果要求があれば監視端末３から要求しているタグを取得する（ステップ３０８）。
【００５６】
そして、タグテーブル１ａ８上に監視端末３から要求されたタグがあるかどうかを確認し（ステップ３０９）、タグが存在する場合は、タグテーブル１ａ８から要求されたタグに対応づけられた結果ＩＤを取得し、その結果ＩＤについて、結果ＤＢ１ａ５にて対応づけられた実行結果を監視端末３に送信する（ステップ３１０）。
【００５７】
その後、ステップ３００に戻り、上記処理を繰り返して行う。
【００５８】
（他の実施の形態）
図１２は、本発明のバッチジョブ監視システムの他の実施の形態を示す図である。
【００５９】
本形態は図１２に示すように、図１に示したものに対して、タグ付け手段１ａ１、タグ結合手段１ａ２及び結果応答手段１ａ３がそれぞれ異なるプログラム制御されたコンピュータ１に配置され、このコンピュータ１が互いにネットワークで接続されている点が異なるものである。タグ付け手段１ａ１とタグ結合手段１ａ２は、ネットワーク間で識別子テーブル１ａ４を共有しているものとする。また、タグ制御端末と監視端末も別のコンピュータである必要はないので、本形態では同一のコンピュータで構成している。
【００６０】
上記のように構成されたバッチジョブ監視システムにおいては、図１に示したものと同様に動作するが、この構成における利点は、タグ付け手段１ａ１、タグ結合手段１ａ２及び結果応答手段１ａ３を互いに異なるコンピュータに配置することにより、ＣＰＵ負荷を分散できることである。また、タグ付け手段１ａ１と結果応答手段１ａ３とが物理的に切り離されることにより、タグ付け手段１ａ１のセキュリティを向上させるのに有効である。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明のバッチジョブ監視システムの実施の一形態を示す図である。
【図２】図１に示したバッチジョブ定義格納部に格納されたバッチジョブ定義に含まれているパラメータの一例を示す図である。
【図３】図１に示したバッチジョブ実行部にて実行されるバッチジョブのイメージの一例を示す図である。
【図４】図１に示したタグ付け手段における処理を説明するためのフローチャートである。
【図５】図１に示したバッチジョブ定義格納部に格納されたバッチジョブ定義及びそれから抽出された識別子を示す図である。
【図６】図１に示した識別子テーブルの一例を示す図である。
【図７】図１に示したタグ結合手段における処理を説明するためのフローチャートである。
【図８】タグ付きバッチジョブ定義の例を示す図である。
【図９】図１に示した結果応答手段における処理を説明するためのフローチャートである。
【図１０】図１に示した結果ＤＢの一例を示す図である。
【図１１】図１に示したタグテーブルの一例を示す図である。
【図１２】本発明のバッチジョブ監視システムの他の実施の形態を示す図である。
【符号の説明】
【００６２】
１    コンピュータ
１ａ    タグ管理部
１ａ１    タグ付け手段
１ａ２    タグ結合手段
１ａ３    結果応答手段
１ａ４    識別子テーブル
１ａ５    結果ＤＢ
１ａ６    タグテーブル
１ｂ    バッチジョブ定義格納部
１ｃ    バッチジョブ実行部
２    タグ制御端末
３    監視端末
【図１】
2008198100.tif 000003
【図２】
2008198100.tif 000004
【図３】
2008198100.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008198100.tif 000009
【図８】
2008198100.tif 000010
【図９】
2008198100.tif 000011
【図１０】
2008198100.tif 000012
【図１１】
2008198100.tif 000013
【図１２】
2008198100.tif 000014