(57)【要約】【課題】  調理容器を載置する天板の下方に誘導加熱コイルを配置したものにおいて、炒め物調理時における安全性をより向上する事を目的とするものである。【解決手段】  調理容器を載置する天板の下方に配設した誘導加熱コイルと、天板と誘導加熱コイルとの間に配置され調理容器の温度又は／及び誘導加熱コイルの温度を検出する温度センサと、誘導加熱コイルの火力を設定する火力設定手段と、この火力設定手段や温度センサの出力等に基づいて誘導加熱コイルの火力を制御する制御手段を備えたものにおいて、この制御手段に、調理容器の温度上昇勾配から調理容器に収納された被調理物の種類を判定する被調理物判定手段を設けると共に、制御手段を、被調理物判定手段が被調理物を炒め物と判定した場合には、誘導加熱コイルの火力を予め設定した設定火力に設定する様に構成して成る。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器を載置する天板と、この天板の下方に配設した誘導加熱コイルと、上記天板と誘導加熱コイルとの間に配置され上記調理容器の温度又は／及び上記誘導加熱コイルの温度を検出する温度センサと、上記誘導加熱コイルの火力を設定する火力設定手段と、この火力設定手段や上記温度センサの出力等に基づいて上記誘導加熱コイルの火力を制御する制御手段を備えたものにおいて、この制御手段に、上記温度センサの出力から上記調理容器の温度上昇勾配を検出し、この温度上昇勾配から上記調理容器に収納された被調理物の種類を判定する被調理物判定手段を設けると共に、上記制御手段を、上記被調理物判定手段が上記被調理物を炒め物と判定した場合には、上記火力設定手段により設定された設定火力に係わらず、上記誘導加熱コイルの火力を予め設定した設定火力に設定する様に構成した事を特徴とする電磁調理器。
【請求項２】
上記制御手段を、上記被調理物判定手段が上記被調理物を炒め物と判定した場合には、過熱防止用に予め設定している上限温度を予め設定した所定温度低く設定する様に構成した事を特徴とする、上記請求項１に記載の電磁調理器。
【請求項３】
上記制御手段を、上記被調理物判定手段により上記被調理物を炒め物と判定した場合に、この被調理物が予め段階的に設定した上限設定温度に上昇すると、上記誘導加熱コイルの上限火力を上記各上限設定温度に対応して予め段階的に設定した上限設定火力に設定すると共に、これらの上限設定火力を上記火力設定手段により設定可能な火力に設定した事を特徴とする、上記請求項１に記載の電磁調理器。
【請求項４】
上記制御手段に音声報知手段を設けると共に、上記制御手段を、上記被調理物判定手段により被調理物を炒め物と判定した場合には、上記音声報知手段により判定結果を報知する様に構成した事を特徴とする、上記請求項１〜３の何れかに記載の電磁調理器。
【請求項５】
上記制御手段を、上記被調理物判定手段により被調理物を炒め物と判定時に、上記温度センサにて検出する被調理物の温度が予め設定した所定温度以上に上昇した場合には、上記音声報知手段により空焚き発生を報知する様に構成した事を特徴とする、上記請求項４に記載の電磁調理器。
【請求項６】
上記制御手段に調理器本体付近への人体の接近を検出する人体センサを設けると共に、上記制御手段を、上記被調理物判定手段が被調理物を炒め物と判定時し、かつ上記温度センサにて検出する上記被調理物の温度が予め設定した所定温度以上に上昇した時に、上記人体センサが人体の接近を検出しない場合には上記誘導加熱コイルへの通電を停止する様に構成した事を特徴とする、上記請求項５に記載の電磁調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理容器を載置して加熱する天板の下方に誘導加熱コイルを配置すると共に、天板と誘導加熱コイルとの間に配置した温度センサの出力等に基づいて誘導加熱コイルの火力を制御する電磁調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
天板の上に調理容器を載置すると共に、天板の下方に誘導加熱コイルを配置し、この誘導加熱コイルにて上記調理容器を加熱する電磁調理器では、例えば特許文献１に示される様に、天板と誘導加熱コイルの間に温度センサを配置し、この温度センサにて調理容器の温度を検出して誘導加熱コイルの火力を制御することで、調理容器を設定温度に加熱制御している。
【０００３】
又、従来は電磁調理器の最大火力は２ＫＷが一般的であったが、調理時間の短縮化や誘導加熱コイルの性能アップにより、近年は３ＫＷが主流となりつつある。そして誘導加熱は、ガスコンロと比較した場合、裸火がなく安全性が高いと言われているが、天ぷら油は約３７０〜３８０度Ｃで自然発火することは知られている。
【特許文献１】特開２００６−１０７８１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一方、電磁調理器において、フライパンに少量（例えば約１０ｇ）の油を入れて高火力（２ＫＷを超える火力）で加熱を継続すると、油が自然発火を生じるという課題が発生している。又、電磁調理器では、上記特許文献１に示される様に、温度センサにて調理容器の温度を検出し、調理容器の温度上昇に応じて誘導加熱コイルの火力を段階的に低下させているが、火力を高火力に設定して加熱を開始した場合、調理容器の温度上昇に対して温度センサの検出温度が遅く、火力低下が遅れて天ぷら油が自然発火を生じるという問題がある。
【０００５】
尚、上記少量油による自然発火の場合、発火後約１分〜１分半程度で油が燃え尽きて自然鎮火するものの、自然発火そのものが好ましくないものである。
【０００６】
そこで本発明は、天ぷら油を使用する炒め物調理時における安全性をより向上する事を目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の請求項１の構成は、調理容器を載置する天板と、この天板の下方に配設した誘導加熱コイルと、天板と誘導加熱コイルとの間に配置され調理容器の温度又は／及び誘導加熱コイルの温度を検出する温度センサと、誘導加熱コイルの火力を設定する火力設定手段と、この火力設定手段や温度センサの出力等に基づいて誘導加熱コイルの火力を制御する制御手段を備えたものにおいて、この制御手段に、温度センサの出力から調理容器の温度上昇勾配を検出し、この温度上昇勾配から調理容器に収納された被調理物の種類を判定する被調理物判定手段を設けると共に、制御手段を、被調理物判定手段が被調理物を炒め物と判定した場合には、火力設定手段により設定された設定火力に係わらず、誘導加熱コイルの火力を予め設定した設定火力に設定する様に構成して成るものである。
【０００８】
本発明の請求項２の構成は、請求項１の構成において、制御手段を、被調理物判定手段が被調理物を炒め物と判定した場合には、過熱防止用に予め設定している上限温度を予め設定した所定温度低く設定する様に構成して成るものである。
【０００９】
本発明の請求項３の構成は、請求項１の構成において、制御手段を、被調理物判定手段により被調理物を炒め物と判定した場合に、この被調理物が予め段階的に設定した上限設定温度に上昇すると、誘導加熱コイルの上限火力を各上限設定温度に対応して予め段階的に設定した上限設定火力に設定すると共に、これらの上限設定火力を火力設定手段により設定可能な火力に設定して成るものである。
【００１０】
本発明の請求項４の構成は、請求項１〜３の何れかに記載の構成において、制御手段に音声報知手段を設けると共に、制御手段を、被調理物判定手段により被調理物を炒め物と判定した場合には音声報知手段により判定結果を報知する様に構成して成るものである。
【００１１】
本発明の請求項５の構成は、請求項４に記載の構成において、制御手段を、被調理物判定手段により被調理物を炒め物と判定時に、温度センサにて検出する被調理物の温度が予め設定した所定温度以上に上昇した場合には、音声報知手段により空焚き発生を報知する様に構成して成るものである。
【００１２】
本発明の請求項６の構成は、請求項５に記載の構成において、制御手段に調理器本体付近への人体の接近を検出する人体センサを設けると共に、制御手段を、被調理物判定手段が被調理物を炒め物と判定時し、かつ温度センサにて検出する被調理物の温度が予め設定した所定温度以上に上昇した時に、人体センサが人体の接近を検出しない場合には誘導加熱コイルへの通電を停止する様に構成して成るものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の請求項１に記載の構成により、被調理物判定手段により被調理物が炒め物と判定した場合には、火力設定手段により設定された火力に係わらず誘導加熱コイルの火力を予め設定した設定火力に設定することで、この設定火力を例えば少量油を加熱しても自然発火を生じない火力に設定すれば、誤って少量油の加熱時に火力を高く設定されても、自然発火を防止し、安全性を向上する事が出来るものである。
【００１４】
本発明の請求項２に記載の構成により、被調理物判定手段が炒め物と判定した場合には、過熱防止用に予め設定している上限温度を所定温度低く設定することで、炒め物調理時における天板や誘導加熱コイルの過熱を確実に防止し、より安全性の高い制御を行う事が出来るものである。
【００１５】
本発明の請求項３に記載の構成により、被調理物判定手段が炒め物と判定した場合には、被調理物の温度上昇に伴って誘導加熱コイルの火力を段階的に低減すると共に、その低減時の火力を火力設定手段により設定可能な火力とすることで、炒め物調理時における安全性を向上すると共に、炒め物専用の火力を設定する場合に比較し、制御手段の構成を簡素化でき、かつ、火力を強制的に低減した場合の火力表示を、通常の火力表示を利用して表示する事が出来るものである。
【００１６】
本発明の請求項４に記載の構成により、被調理物判定手段が炒め物と判定した場合には音声報知手段により判定結果を報知することで、使用者に炒め物調理を行っている旨を知らせ、炒め物調理に適した火力設定を促すことで、より安全性を向上する事が出来るものである。
【００１７】
本発明の請求項５に記載の構成により、被調理物判定手段が炒め物と判定した場合に被調理物の温度が予め設定した所定温度以上に上昇した場合には、音声報知手段により空焚き発生を報知する様に構成したことで、高火力に設定して調理を行う頻度の高い炒め物調理時における安全性をより向上させる事が出来るものである。
【００１８】
本発明の請求項６に記載の構成により、被調理物判定手段が炒め物と判定した場合に被調理物の温度が予め設定した所定温度以上に上昇し、かつ人体センサが人体の接近を検出しない場合には誘導加熱コイルへの通電を停止することで、天ぷら油による発火の可能性が高い炒め物調理時における安全性をより向上出来るものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明による実施例を先ず図１に基づき説明すると、１はシステムキッチン等にドロップイン方式にて組み込んで使用される電磁調理器の調理器本体で、天面に耐熱ガラス製の天板２を装着していると共に、この天板の下方内部に、所謂左コンロと右コンロの熱源となる左右一対の誘導加熱コイル３，４とラジエントヒータ５を内蔵している。
【００２０】
一方、上記電磁調理器本体１の前面右側には操作パネル６を配設し、この操作パネルの左側にはグリル７用のグリル扉８を引き出し自在に配設し、かつ、上記操作パネル６には、シーソー式の電源スイッチ９と、複数の操作キー１０・・と、プッシュプッシュ式で回転操作を行なう複数の操作摘み１１・・等を配設している。尚、上記操作摘み１１・・は、プッシュ操作により引き出すことで、誘導加熱コイル３，４やラジエントヒータ５への通電を開始し、押し込むと運転を停止し、引き出し位置で回転操作すると火力や調理時間、調理温度等を設定する様に構成し、左側の操作摘み１１にて左の誘導加熱コイル３を操作し、中央の操作摘み１１によりラジエントヒータ５を操作し、右側の操作摘み１１により右の誘導加熱コイル４を操作する。
【００２１】
又、上記天板２の外周縁を天板枠１２により押圧固定していると共に、この天板枠の前端部には静電容量の変化から入力操作を検出する非接触式のタッチキーにて構成した天面操作部１３を配置し、かつ天板枠１２の後端部左右には吸排気孔１４，１４を開口している。
【００２２】
一方、上記天面操作部１３は、図２にても示す様にガラス板１５の表面又は裏面に火力キー１６・・、自動湯沸し調理用の湯沸しキー１７，１７、揚げ物調理用の揚げ物キー１８，１８、グリルキー１９、グリル用メニューキー２０、グリル用火力キー２１のタッチ領域を印刷により配置し、これら各タッチキーへの入力操作は、ガラス板１５の裏面に配置した図示しない操作用回路基板により検出し、この操作用回路基板にて、上記タッチ領域への指等の接触や近接による静電容量の変化により入力操作を検出する様に構成している。
【００２３】
図３は上記誘導加熱コイル３，４等への通電を制御する制御手段となる制御回路３０の回路ブロック図の一部を示すもので、商用の２００Ｖ電源３１にリレー接点３２を介して電源回路３３を接続すると共に、この電源回路の出力にマイクロコンピュータにて構成した主制御回路３４を接続し、かつ上記電源３１には上記電源スイッチ９を介して電圧検知回路３５を接続し、この電圧検知回路の出力を上記主制御回路３４の入力ポートに接続し、この入力ポートには、上記操作パネル６に配置した操作キー１０・・をキー検出回路４３を介して接続している。
【００２４】
又、上記リレー接点３２には入力電流検出回路３６を介してインバータ回路３７を接続し、かつこのインバータ回路の出力に上記誘導加熱コイル３，４と、このコイルへ供給される電流値を検出するコイル電流検出回路３８を接続し、上記入力電流検出回路３６の出力を主制御回路３４の入力ポートに接続している。
【００２５】
更に上記主制御回路３４の入力ポートには、上記操作パネル６の適所に装着した人体センサ３９の出力を、人体検知回路４０を介して接続している。
【００２６】
そして上記主制御回路３４の出力ポートには、ヒータ駆動回路４４を介して上記ラジエントヒータ５や、グリル７内に配置した上下グリルヒータ４５，４５を接続すると共に、冷却ファン駆動回路４６を介して調理器本体１内に装着した冷却ファン４７を接続し、かつ上記リレー接点３２を作動するリレー駆動回路４８を接続している。
【００２７】
又、上記主制御回路３４の出力ポートには、LED駆動回路４９を介して上記操作パネル６に配置した操作キー１０・・のオン・オフ操作状態等を表示するLEDランプ５０・・を接続している。
【００２８】
５１は上記主制御回路３４の出力ポートに接続した音声駆動回路で、出力にスピーカ５２を接続し、主制御回路３４の出力に基づいて、操作用の音声メッセージや、誤操作並びに異常発生時の注意メッセージを報知するものである。
【００２９】
更に、上記主制御回路３４の入出力ポートには、各種データを記憶する不揮発性メモリにて構成したメモリ５３や通信回路５４を接続し、かつこの通信回路にはマイクロコンピュータにて構成した副制御回路６０を接続している。
【００３０】
そして上記副制御回路６０の入力ポートには、図４にて示す様に、温度検出回路６１を介して誘導加熱コイル３，４の中央付近に配置した鍋底温度センサ６２，６２と、誘導加熱コイル３，４の上に配置してこれら誘導加熱コイルの温度を検出するコイル温度センサ６３，６３を接続していると共に、入出力ポートには、キー検出用マイクロコンピュータ６６を介して上記操作部１３の火力キー１６・・、湯沸しキー１７、揚げ物キー１８等を接続し、これらキーへの指の接近による静電容量の変化にてこれらキーによる入力操作を検出する様に構成している。
【００３１】
又、上記主制御回路３４には、上記鍋底温度センサ６２，６２やコイル温度センサ６３，６３からの温度データを上記副制御回路６０を介して入力し、これら温度センサの検出温度に基づいて天板２の誘導加熱コイル３，４の上方に載置された調理容器２２に収納された被調理物の種類を判定する被調理物判定手段６４を設けている。
【００３２】
而して、誘導加熱コイル３，４を使用して加熱調理を行う場合の動作を説明すると、天板２の誘導加熱コイル３，４の上方に鍋等の調理容器２２を載せた後（図４参照）、電源スイッチ９をオン操作し、次いで操作パネル６の摘み１１をプュシュ操作して引き出して回転操作、又は操作部１３の火力キー１６・・にて火力を設定操作することで、これらの操作を主制御回路３４並びに副制御回路６０にて検出して誘導加熱コイル４への通電を開始して調理を開始する。
【００３３】
一方、上記主制御回路３４並びに副制御回路６０は、被調理物判定手段６４にて上記加熱開始後、鍋底温度センサ６２，６２の出力にて調理容器２２の温度を検出し、この温度が例えば１秒間に１度Ｃ上昇する場合には、調理容器２２に入れられた被調理物の種類が「炒め物」と自動判定し、図５にて示す様に、加熱開始時の設定火力が例えば３ＫＷの場合、判定した時点Ｔ１から誘導加熱コイル３，４の火力を例えば１５００Ｗに低減する。
【００３４】
これにより、例えば調理容器２２に少量の油を入れて炒め物調理を行いながら、誘導加熱コイル３，４の火力を２ＫＷ以上の高火力に設定して加熱を開始しても、鍋底温度センサ６２，６２の応答遅れによる少量油の発火を防止し、安全性を向上する事が出来るものである。
【００３５】
又、上記Ｔ１にて「炒め物」と判定した場合には、音声駆動回路５１にて例えば「左コンロ炒め物です」とか、「左コンロ高温です」等の警告メッセージを報知する様に構成しており、これにより使用者に注意を促し、安全性を向上出来るものである。
【００３６】
一方、上記火力低減にも係わらず、被調理物の量が少ない場合や、使用者により被調理物の量に適した火力設定が行われなかった等の理由により、調理容器２２の温度が更に上昇し、図５中のＴ２にて調理容器２２の温度が予め設定した上限設定温度より上昇した場合には、誘導加熱コイル３，４の火力を、上記上限設定温度に対応して予め段階的に設定した上限設定火力に設定するものである。
【００３７】
図６は上記上限設定温度と上限設定火力の実施例を示すもので、上記主制御回路３４並びに副制御回路６０により被調理物が「煮物」と自動判定された場合と、「炒め物」と自動判定された場合とで上限設定温度を変えて設定し、これにより、天ぷら油の使用頻度が高い炒め物調理時の自然発火を防止している。
【００３８】
尚、上記図６に示す実施例では、上限設定火力である入力電力の設定値を、火力設定手段である上記摘み１１・・や火力キー１６・・から設定可能な火力に設定しているが、これに限定されることなく、これらの中間値に設定しても良く、煮物調理と炒め物調理で設定値を変更しても良い。
【００３９】
更に、上記被調理物の温度上昇に伴って誘導加熱コイル３，４の火力を段階的に低減し、例えば設定可能な最小火力（例えば３００Ｗ）に設定しても被調理物の温度が上昇した場合には、人体検知回路４０にて調理器本体１付近への人体の有無を検出し、人体が居ない場合には、誘導加熱コイル３，４への通電を停止すると同時に、音声駆動回路５１にて「高温です」等の警告メッセージを報知し、人体が居る場合には３００Ｗ規制による加熱を継続後、更に被調理物の温度が上昇して例えば２６０度Ｃ以上に上昇した場合に誘導加熱コイル３，４への通電を停止する。
【００４０】
尚、上記音声駆動回路５１による報知は、人体検知回路４０による人体の接近を検出した時に再度行っても良い。
【００４１】
これらの構成により、発火の可能性が高い炒め物調理を行っている場合には、煮物調理等より火力を低減する上限設定温度を下げることで、安全性をより向上すると共に、被調理物の温度が高温時に使用者が調理器本体１の周辺に居ない場合には加熱を停止することで、自然発火による危険性をより確実に回避する事が出来るものである。
【００４２】
上記実施例における上限設定温度、上限設定火力、人体検知時間等はこれらに限定されるものではなく、温度センサの感度や天板２の厚さや材質等に応じて適宜設定すれば良く、かつ、上記実施例では、鍋底温度センサ６２，６２の検出温度に基づいて制御を行っているが、コイル温度センサ６３，６３の出力、或いはこれら両方の出力に基づいて制御を行っても良い。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の実施例を示す斜視図である。
【図２】同じく要部の平面図である。
【図３】同じく制御手段のブロック図である。
【図４】同じく要部の実施例を示す側面縦断面図である。
【図５】同じく火力と時間との関係を示すグラフである。
【図６】同じく上限設定温度と上限設定火力との対象図である。
【符号の説明】
【００４４】
２    天板
３    誘導加熱コイル
４    誘導加熱コイル
１１  操作摘み（火力設定手段）
１６  火力キー（火力設定手段）
２２  調理容器
３０  制御手段
３９  人体センサ
５１  音声駆動回路（音声報知手段）
６２  鍋底温度センサ
６３  コイル温度センサ
６４  被調理物判定手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図６】
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【図５】
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