(57)【要約】【課題】２００℃でも使用に耐えるような耐熱性に優れると共に安価な永久磁石合金を得る【解決手段】原子百分率（ａｔ．％）で，Ｃ：０.１〜１５ａｔ．％（好ましくは１〜１０ａｔ．％），Ｂ：０.５〜１５ａｔ．％，Ｃ＋Ｂ：２〜３０ａｔ．％，Ｃｏ：４０ａｔ．％以下（０％を含まず），Ｄｙ＋Ｔｂ：０.５〜５ａｔ．％，Ｒ：８〜２０ａｔ．％，ただし，ＲはＮｄ，Ｐｒ，Ｃｅ，Ｌａ，Ｙ，Ｇｄ，Ｈｏ，ＥｒおよびＴｍからなる群から選ばれた少なくとも一種の元素（好ましくはＮｄ単独またはＮｄとＰｒ）を表す，残部：Ｆｅおよび不可避的不純物，からなる耐熱性に優れた永久磁石合金。【選択図】  図１
2008045216.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
原子百分率（ａｔ．％）で，
Ｃ：０.１〜１５ａｔ．％，
Ｂ：０.５〜１５ａｔ．％，
Ｃ＋Ｂ：２〜３０ａｔ．％，
Ｃｏ：４０ａｔ．％以下（０％を含まず），
Ｄｙ＋Ｔｂ：０.５〜５ａｔ．％，
Ｒ：８〜２０ａｔ．％，
ただし，ＲはＮｄ，Ｐｒ，Ｃｅ，Ｌａ，Ｙ，Ｇｄ，Ｈｏ，ＥｒおよびＴｍからなる群から選ばれた少なくとも一種の元素を表す，
残部：Ｆｅおよび不可避的不純物，
からなる耐熱性に優れた永久磁石合金。
【請求項２】
Ｃ：１〜１０ａｔ．％である請求項１に記載の耐熱性に優れた永久磁石合金。
【請求項３】
ＲはＮｄ単独またはＮｄとＰｒである請求項１または２に記載の耐熱性に優れた永久磁石合金。
【請求項４】
ｉＨｃが１３ＫＯｅ以上である請求項１，２または３に記載の耐熱性に優れた永久磁石合金。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，大気中２００℃で使用されても磁力が殆んど劣化しないという極めて耐熱性に優れたＲ−Ｂ−Ｃ−Ｃｏ−Ｆｅ系永久磁石合金（ＲはＹまたは希土類元素）に関する。
【背景技術】
【０００２】
耐熱性に優れた希土類磁石としてＳｍ−Ｃｏ磁石が知られている。しかし，この磁石は高価である。ここで言う耐熱性とは特に磁力が熱によって劣化しないことを意味する。より安価で且つ耐熱性を改善した希土類磁石として，同一出願人に係る特開平４−１１６１４４号公報（特許第２７４０９８１号）に記載のＲ−Ｂ−Ｃ−Ｃｏ−Ｆｅ系永久磁石合金がある。この磁石合金は，Ｃ（炭素）を必須の合金元素としたうえ，Ｒとして軽希土類と重希土類を組み合わせて使用したものである。該公報にはＣを含有させると不可逆減磁率が顕著に向上する（マイナスの値が０％の側に近づく）ことが示されており，またＲの一部に重希土類元素を用いると一層不可逆減磁率が向上することを教示している。
【特許文献１】特開平４−１１６１４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
発熱源の近くに設置される機器類に永久磁石を取り付ける場合には，温度が上昇しても磁力が低下しないこと，すなわち残留磁束密度（Ｂｒ）が劣化しないことが要求されるが，磁石の使用温度が２００℃近辺となる場合には（例えば自動車用エンジン回りに設置される機器類では２００℃近辺となるものがあり，電気自動車用モータも例にもれない），従来品のなかではＳｍ−Ｃｏ磁石しか適用できない。しかし，これは前述のように高価である。また通常のＮｄ−Ｆｅ（Ｃｏ）−Ｂ系希土類磁石ではこのような高温（例えば２００℃）での使用は不可である。
【０００４】
前記の特開平４−１１６１４４号公報に記載されたようにＣ（炭素）を合金元素とするものでは，Ｃの含有により不可逆減磁率が向上し，またＲの一部に重希土類元素を用いると一層不可逆減磁率が向上するが，該公報には２００℃に昇温されても減磁しないようなものは示されていない。
したがって，本発明の課題は，２００℃でも使用に耐えるような耐熱性に優れると共に安価な永久磁石合金を得ることである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記の諸課題を解決するため，特開平４−１１６１４４号公報に提案したようにＣの含有が耐熱性を向上させるという基本的な考え方に立脚したうえ，重希土類元素の個々の耐熱性に及ぼす影響を調査研究したところ，ＮｄやＰｒ等の基本的希土類元素に加えて，適量のＤｙとＴｂを複合添加した場合には，特に，ＤｙとＴｂを互いに関連する量で添加した場合には，顕著に耐熱性が向上することを新たに見い出した。
【０００６】
すなわち本発明は，原子百分率（ａｔ．％）で，Ｃ：０.１〜１５ａｔ．％，Ｂ：０.５〜１５ａｔ．％，Ｃ＋Ｂ：２〜３０ａｔ．％，Ｃｏ：４０ａｔ．％以下（０％を含まず），Ｄｙ＋Ｔｂ：０.５〜５ａｔ．％で，好ましくはＴｂ（ａｔ．％）／Ｄｙ（ａｔ．％）：０.１〜０.８，Ｒ：８〜２０ａｔ．％， ただし，ＲはＮｄ，Ｐｒ，Ｃｅ，Ｌａ，Ｙ，Ｇｄ，Ｈｏ，ＥｒおよびＴｍからなる群から選ばれた元素の少なくとも一種を表す，残部：Ｆｅおよび不可避的不純物，からなる耐熱性に優れた永久磁石合金を提供するものである。
【０００７】
この永久磁石合金の耐熱性は，下記の（１）式に従う不可逆減磁率（２００℃）が０％〜−２０％の範囲，さらに好ましくは０％〜−１５％の範囲（但しｉＨｃ≧１３ＫＯｅ）を示す点において特徴づけられる。
不可逆減磁率（２００℃）＝１００×（Ａ200−Ａ25）／Ａ25・・（１）
ただし，
Ａ25 ：パーミアンス係数（Ｐｃ）が１になるように形状を調整した試料を５０ＫＯｅで着磁後，室温（２５℃）で測定したフラックス値
Ａ200：Ａ25を測定した試料を２００℃に１２０分間保持したあと室温（２５℃）まで冷却して測定したフラックス値。
【０００８】
とくに，不可逆減磁率が０〜−２０％のものは，ＤｙとＴｂの適正な組合せ，例えばＤｙ＋Ｔｂ：０.５〜５ａｔ．％で且つＤｙが０.３〜４.９ａｔ．％でＴｂが０.１〜４.７ａｔ．％の範囲の組合せ（図１の点Ａ，Ｂ，ＣおよびＤで囲われる範囲）で得ることができ，さらに不可逆減磁率が０〜−１５％のものは，図１に示される点Ｂ，Ｃ，Ｈ，Ｅ，ＦおよびＧで囲われる範囲のＤｙ含有量とＴｂ含有量によって得ることができる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば，Ｒ−Ｆｅ（Ｃｏ）−Ｂ系磁石の分野において，これまで達成されたことのない優れた耐熱性と耐酸化性を具備する永久磁石合金が得られる。したがって，昇温が予測される機器に装着される永久磁石として，安価で且つ磁気特性の優れた材料を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
磁石の使用温度が場合によっては２００℃になることもあると予定して機器類を設計する場合，その指針となるものは２００℃における不可逆減磁率である。すなわち，前記（１）式の不可逆減磁率（２００℃）の値（マイナス）が出来るだけ０％に近づくものであるのがよい。
【００１１】
Ｒが代表的にはＮｄまたはＮｄ＋ＰｒであるＲ−Ｂ−Ｃｏ−Ｆｅ系焼結磁石合金に適量のＣを含有させると不可逆減磁率（１６０℃）の値（マイナス）が０に近づくようになる。この事実は，特開平４−１１６１４４号公報の実施例に示されている。しかし，この公報に示された不可逆減磁率（１６０℃）は，前記（１）式におけるＡ200をＡ160に置き換えたもので（Ａ160は１６０℃に１２０分間保持したあと室温まで冷却して測定したフラックス値），しかもパーミアンス係数（Ｐｃ）が３での測定値である。
【００１２】
すなわち，Ｐｃが３になるように形状を調製した試料に対して５０ＫＯｅで着磁後，Ａ25とＡ160のフラックス値を測定して求めた不可逆減磁率（１６０℃）である。この公報に見られるようにＣ含有による耐熱性向上効果（更には耐酸化性効果）が知られているが，２００℃での不可逆減磁率については不明であった。また，従来のあらゆるＲ−（Ｆｅ，Ｃｏ）−Ｂ系焼結磁石合金（Ｃを合金元素としないもの）において不可逆減磁率（２００℃）の値が０％〜−２０％を示すものは知られていなかった。
【００１３】
本発明者らは，前記公報に提案して以来も，Ｒ−Ｆｅ−Ｃｏ−Ｃ−Ｂ系の焼結磁石合金の耐熱性をさらに向上させるべく，その合金組成や製造法について種々の試験研究を続けてきたが，数ある希土類元素のうちでも，ＤｙとＴｂを適量複合添加した場合には，著しく不可逆減磁率の低い磁石合金が得られることを知見した。ＤｙとＴｂを単独添加してもそれほど効果は見られないが、両者を複合添加した場合に耐熱性が良好となるのである。
以下に本発明の磁石合金の各成分含有量の範囲を規制する理由の概略と本発明に従う合金磁石の製造法について説明する。
【００１４】
〔Ｃ：０.１〜１５ａｔ．％〕
Ｃは，特開平４−１１６１４４号公報に記載のとおり，本磁石合金の磁気特性を良好に維持しながら希土類磁石の欠点である酸化し易い性質を改質し，耐酸化性を向上させる作用を供する。また不可逆減磁率の低下にも寄与する。Ｃの耐酸化性および耐熱性向上効果は０.１ａｔ．％未満では十分ではない。しかし１５ａｔ．％を超えるとＢｒが低下するようになる。このため，０.１〜１５ａｔ．％のＣ量を含有させるが，好ましいＣ量は１.０〜１０ａｔ．％の範囲，さらに好ましいＣ量は２.５〜７ａｔ．％の範囲である。
【００１５】
〔Ｂ：０.５〜１５ａｔ．％〕
Ｂは磁性相形成のために必要であり，このためには少なくとも０.５ａｔ．％を必要とする。しかし，過剰の添加はかえって磁気特性を劣化させる。このため，０.５〜１５ａｔ．％のＢ量を含有させるが，好ましいＢ量は１.０〜１０ａｔ．％の範囲，さらに好ましいＢ量は１.５〜７ａｔ．％の範囲である。
【００１６】
〔Ｃ＋Ｂ：２〜３０ａｔ．％〕
磁性相の形成と耐酸化性向上のためにＣ＋Ｂは少なくとも２ａｔ．％を含有させる。しかし，３０ａｔ．％を超えると磁気特性を劣化させるので，Ｃ＋Ｂを２〜３０ａｔ．％とする。
【００１７】
〔Ｃｏ：４０ａｔ．％以下〕
Ｃｏは磁気特性を維持しながらキューリ点を高める作用がある。このためＣｏの含有を必須とするが，４０ａｔ．％を超えると保磁力の低下が顕著となるので４０ａｔ．％以下の量で含有させる。
【００１８】
〔Ｄｙ＋Ｔｂ：０.５〜５ａｔ．％〕
ＤｙとＴｂは本発明磁石の特徴的元素であり，両元素を複合して添加することにより不可逆減磁率を顕著に低下させることができる。このため，Ｄｙ＋Ｔｂの合計量として０.５ａｔ．％以上を必要とするが，この合計量が５ａｔ．％を超えても耐熱性向上効果は飽和し，かえって磁気特性を劣化させることがあるので，この合計量を０.５〜５ａｔ．％とする。なお，Ｄｙ単独またはＴｂ単独の添加では後記の比較例に示すように不可逆減磁率低下にそれほど寄与しない。このことから，両元素の相乗効果により不可逆減磁率が低下するものと考えられる。また，両元素の含有割合Ｔｂ（ａｔ．％）／Ｄｙ（ａｔ．％）は０.１〜０.８の範囲であるのがよく，後記の実施例に示すように，Ｄｙが０.３〜４.９ａｔ．％でＴｂが０.１〜４.７ａｔ．％の範囲であれば，パーミアン係数＝１のもとでの２００℃での不可逆減磁率が０〜−２０％，望ましくは０〜−１５％を示す耐熱性に優れた磁石を得ることができる。
【００１９】
〔Ｒ：８〜２０ａｔ．％〕
ＤｙとＴｂ以外の希土類元素として，Ｎｄ，Ｐｒ，Ｃｅ，Ｌａ，Ｙ，Ｇｄ，Ｈｏ，Ｅｒ，Ｔｍの一種または二種以上を８〜２０ａｔ．％含有することにより，焼結磁石合金において磁性相と粒界相を形成し，高いｉＨｃとＢｒを維持することができる。このＲ元素のうち，特に好ましい元素はＮｄとＰｒであり，Ｎｄ単独またはＮｄとＰｒの複合添加が特に望ましい。Ｒが８ａｔ．％未満では十分なＢｒが得られず，２０ａｔ．％を超えても十分なＢｒが得られない。好ましいＲ元素の含有量は１３〜１８ａｔ．％である。
【００２０】
以上の成分組成からなる本発明の永久磁石合金は，前記の（１）式に従う不可逆減磁率（２００）が０〜−２０％，好ましくは０〜−１５％という低い値，さらには０〜−５％の値を有することができ，希土類磁石としてはＳｍ−Ｃｏ磁石以外では始めて高温用途の永久磁石合金が提供される。これまでのＢ含有希土類磁石では，昇温されたときの減磁を予定して高い保磁力のものを使用するということで対処していたのであるが，本発明磁石では昇温しても減磁が殆んど起きないので，高い磁力のまま永久磁石として機能し続けることができる。特に本発明磁石はｉＨｃが１３ＫＯｅ以上，好ましくは１５ＫＯｅ以上であれば昇温用途に使用しても磁気特性を維持することができる。従来の磁石では昇温用途で磁気特性を維持するためには，相当高いｉＨｃを有するものを使用しなければならなかったのに比べると，有効な永久磁石合金であると言える。
【００２１】
本発明の永久磁石合金を製造するには，溶解，鋳造，粉砕，成形，焼結という一連の工程で焼結磁石とすることができる。溶解鋳造法としては，真空溶解・鋳造法，不活性ガス雰囲気溶解・鋳造法，急冷ロール法，アトマイズ法等が採用できる。磁気特性と耐熱性に優れた焼結磁石とするには，鋳造工程と粉砕工程の間に熱処理工程を挿入し，粉砕前のものを不活性ガス雰囲気中で６００℃以上の温度で熱処理するのが好ましく，これにより一層不可逆減磁率を低下させることができる。また，焼結工程では不活性ガス中で１０００〜１２００℃の温度で焼結し，この焼結温度から６００〜９００℃まで徐冷し，次いでその温度から急冷するのが好ましい。この焼結後の急冷によっても不可逆減磁率を一層低下させることができる。
【００２２】
前記の熱処理と焼結後の急冷処理のほかは，特開平４−１１６１４４号公報に記載の焼結磁石と同様の方法に従って本発明の焼結磁石合金を製造することができる。その概要は次のとおりである。
【００２３】
まず，合金組成となるように秤量した各成分の原料を真空溶解炉で１６００℃以上で溶解し，水冷鋳型に急冷鋳造する。得られた鋳塊を前記のように６００℃以上でＡｒ雰囲気中で熱処理したあと，ジョークラッシャーで粗粉砕する。得られた粗粉を振動ボールミルで微粉砕し，平均粒径２〜１０μｍの粉末にする。これらの粉砕工程もＡｒ雰囲気中で行う。また後者の微粉砕の工程において，Ｃ原料の一部を添加することができる。すなわちＣ原料の一部は真空溶解炉に投入するが，残部はこの微粉砕工程で添加する。このＣ原料としてはカーボンブラックが適切であるが，脂肪族炭化水素，高級脂肪酸系アルコール，高級脂肪酸，脂肪酸アマイド，金属石けん，脂肪酸エステル等のＣを含有する有機物質も使用可能である。
【００２４】
次いで該粉体を外部磁場中で圧粉成形する。成形圧としては１〜５ｔ／ｃｍ2の範囲，外部磁場としては１５ＫＯｅ以上が適切である。この成形工程も望ましくはＡｒ雰囲気中で行う。この成形品をＡｒ雰囲気中１０００〜１２００℃で約２時間の焼結を行う。そして，前記のように焼結温度から６００〜９００℃まで徐冷し，次いでその温度から急冷する。６００〜９００℃から急冷を開始させるには，その温度から低温の不活性ガスを吹付ける方法，水または油またはこれに類する液中に浸漬する方法で行うことができるが，この急冷開始温度６００〜９００℃から４００℃まで，またはそれ以下まで−５０℃／ｍｉｎ以上，好ましくは−１００℃／ｍｉｎ以上の冷却速度で急冷するのがよい。
【００２５】
したがって，本発明によれば，合金成分の各原料を溶解鋳造し，得られた合金を粉砕し，その粉体を圧粉成形し，その成形品を不活性ガス中で１０００〜１２００℃の温度で焼結して，前記の成分組成の焼結磁石合金を製造するさいに，粉砕前の合金を６００℃以上の温度で不活性ガス中で熱処理すること，および／または不活性ガス中で１０００〜１２００℃の温度で焼結したあと，その焼結温度から６００〜９００℃まで徐冷し，その後急冷することを特徴とする耐熱性に優れた永久磁石合金の製造法を提供する。そのさい，Ｃ原料の一部を溶解時に添加し，Ｃ原料の他部を合金の粉砕時に添加することができる。
以下に本発明磁石の代表的な実施例を挙げる。
【実施例】
【００２６】
［実施例１］
下記の成分組成を有する合金を以下に述べる方法で製造した。
「合金の成分組成（ａｔ．％）」
Ｃ ： ５.０ａｔ．％，
Ｂ ： １.８ａｔ．％，
Ｃｏ：１２.０ａｔ．％，
Ｎｄ：１３.０ａｔ．％，
Ｄｙ： ２.５ａｔ．％，
Ｔｂ： ０.５ａｔ．％，
Ｆｅ：６５.２ａｔ．％，
Ｃ＋Ｂ＝６.８ａｔ．％，
Ｄｙ＋Ｔｂ＝３.０ａｔ．％，
Ｔｂ／Ｄｙ＝０.２
【００２７】
「製造法」
前記の合金組成となるように各成分原料を計量し，真空溶解炉で溶解した。そのさい，Ｃ原料の一部は該溶解炉には投入せず保存しておいた。得られた溶湯を銅水冷鋳型に１６００℃から急冷鋳造して鋳塊合金を得た。この鋳塊合金を，表１に示す温度でＡｒ雰囲気中で熱処理するか又はせずして，ジヨークラッシャーで粗粉砕し，この粗粉と保存しておいた前記のＣ原料を振動ボールミルに入れて粉砕し，平均粒径５μｍの粉体を得た。
【００２８】
この粉体を圧力２ｔ／ｃｍ2で外部磁場１５ＫＯｅ中で磁場成形し，この成形体をＡｒ雰囲気中で１１００℃で２時間焼結したあと，この焼結温度から表１に示す急冷開始温度まで徐冷し，その急冷開始温度からＡｒを吹付けて表示の冷却速度で急冷した。得られた焼結品の磁気特性，耐熱性および耐酸化性を評価し，その結果を表１に示した。耐熱性と耐酸化性評価は次のようにして行った。
【００２９】
「耐熱性評価」
（１）２００℃での不可逆減磁率の測定
パーミアンス係数（Ｐｃ）が１になるように試料を形状調整する。具体的には２.５ｍｍ×２.５ｍｍ×１.０５ｍｍの試料を切り出す。
この試料を５０ＫＯｅの外部磁場で着磁し，室温（２５℃）でフラックスを測定する。このフラックスの測定は東洋磁気工業株式会社製のフラックスメーターに鉄心コイルを装着して行った。この時のフラックスの値をＡ25とする。
【００３０】
次に，この着磁した試料を２００℃に１２０分保持した。この加熱保持はシリコンオイルを充填したオイルバス中で行った。オイルバスの温度は±０.１に精密制御した。オイルバスから取り出した試料は室温で十分に冷却したあと，前記のフラックスメーターで再びフラックスを測定する。この時のフラックスの値をＡ200とする。測定したＡ25とＡ200から次式で不可逆減磁率を算出する。
不可逆減磁率（２００）（％）＝１００×（Ａ200−Ａ25）／Ａ25
【００３１】
（２）１６０℃での不可逆減磁率の測定
特開平４−１１６１４４号公報の実施例のものと同様にパーミアンス係数（Ｐｃ）が３になるように試料を形状調整し，オイルバスでの加熱保持を１６０℃×１２０分とした以外は，前記の２００℃での測定と同様にＡ25とＡ160を測定し，前式により不可逆減磁率を算出する。
【００３２】
（３）磁気特性および保磁力の温度係数
試料を５０ＫＯｅの外部磁場で着磁したあと，振動型磁力測定器で室温（２５℃）での磁気特性を測定する。保磁力の温度係数については，室温での保磁力をＢ0とし，同じく振動型磁力測定器で１６０℃で測定した保磁力をＢ1として次式により算出する。
保磁力の温度係数（％／℃）
＝１００×（Ｂ1−Ｂ0）／Ｂ0／（１６０−２５）
【００３３】
（４）耐酸化性の測定
プレッシャークッカ試験（ＰＣＴ）で錆の進行を測定する。具体的にはタバイエスペック社製の試験器で試料を１２０℃，２気圧，１００％ＲＨ（飽和条件）で１００時間保持したときの錆の発生を目視観察する。
【００３４】
【表１】
2008045216.tif 000003
【００３５】
表１の結果に見られるように，不可逆減磁率（２００℃）が−３％の永久磁石合金が得られた（例えば表１のａ）。また不可逆減磁率（１６０℃）はａ合金では−０.７％であり，殆んど０％に近い。したがって，高温用途でも高い磁力を維持できる。
製造条件について見ると．例えばａとｂを比較すると明らかなように，鋳塊の熱処理を行うと不可逆減磁率が低くなる。また，ａとｃとｄを比較すると明らかなように，焼結後に少なくとも７００℃以上の温度から急冷すると保磁力が向上し且つ不可逆減磁率も低くなる。
【００３６】
［実施例２〜１６］および［比較例１〜６］
合金の成分組成を表２に示すように変えた以外は，実施例１のａと同じ製造条件で焼結品を製造した。得られた焼結磁石の特性を実施例１と同様に測定し，その結果を表２に併記した。
【００３７】
【表２】
2008045216.tif 000004
【００３８】
表３に見られるように，ＤｙとＴｂの両者を添加した実施例２〜１６のものはいずれも２００℃での不可逆減磁率が低く，また１６０℃での不可逆減磁率も殆んど０％に近い。また，保磁力の温度係数も低く且つ耐酸化性にも優れている。
これに対し，ＤｙとＴｂが無添加の比較例１，０.５ａｔ．％ＤｙでＴｂ無添加の比較例２，およびＤｙ無添加で０.５ａｔ．％Ｔｂの比較例４のものは，２００℃での不可逆減磁率は−９５％，−９５％および−９１％であり，２００℃に昇温されると磁力をほぼ完全に無くしてしまう。すなわち，ＤｙとＴｂの一方だけを添加しても２００℃での不可逆減磁率に対しては効果を示さない。なお，比較例３のようにＤｙ単独でもその含有量を高めれば不可逆減磁率はある程度低くなるが，それでも十分ではない。また，比較例５はＣ量が本発明で規定する範囲より低いので，耐酸化性に劣っている。比較例６はＤｙ無添加でＴｂを３.０ａｔ．％添加したものであるが，比較例４よりは耐熱性が良好であるものの２００℃での不可逆減磁率は−３０％と低い。
【００３９】
図１は，横軸にＤｙ含有量（ａｔ．％），縦軸にＴｂ含有量（ａｔ．％）をとり，表２の磁石全て（但し点錆が発生した比較例５は除く）について，各々が含有するＤｙとＴｂ量では，２００℃での不可逆減磁率の値がどのようなレベルに分布されるか，を示したものである。図１にプロットした数値はその位置での２００℃での不可逆減磁率の値を示している。
【００４０】
図１の結果からＤｙ：２〜３ａｔ．％で，Ｔｂ：０.３〜１.５ａｔ．％の領域において，２００℃の不可逆減磁率にピーク（不可逆減磁率が０％に近づく点）が存在することが伺い知ることができる。より具体的には，２００℃での不可逆減磁率が０〜−２０％を示す領域は，直線（１）（２）（３）（４）（５）（６）の交点のうち，点Ａ，Ｂ，ＣおよびＤで囲われる範囲であり，２００℃での不可逆減磁率が０〜−１５％を示す領域は，点Ｂ，Ｃ，Ｈ，Ｅ，ＦおよびＧで囲われる範囲であることがわかる。
【００４１】
なお，直線（１）〜（６）は，次の式で表される。
直線（１）：Ｄｙ＝０.３
直線（２）：Ｔｂ＋Ｄｙ＝０.５
直線（３）：Ｔｂ＝０.１
直線（４）：Ｔｂ＝０.１Ｄｙ
直線（５）：Ｔｂ＝０.８Ｄｙ
直線（６）：Ｔｂ＋Ｄｙ＝５.０
【００４２】
また，点Ａ〜Ｈの座標（Ｄｙａｔ．％，Ｔｂａｔ．％）は次のとおりである。
点Ａ（０.３，４.７）
点Ｂ（０.３，０.２）
点Ｃ（０.４，０.１）
点Ｄ（４.９，０.１）
点Ｅ（４.５，０.５）
点Ｆ（２.８，２.２）
点Ｇ（０.３，０.２４）
点Ｈ（１.０，０.１）
【００４３】
図２と図３は，特開平４−１１６１４４号公報に開示された実施例磁石のうち最も耐熱性がよいと見られる実施例２４のものと，本発明に従う実施例２のものとを，パーミアンス係数（Ｐｃ）が３になるように形状を調整した試料を５０ＫＯｅで着磁した場合（図２）と，Ｐｃが１になるように形状を調製した試料を５０ＫＯｅで着磁した場合（図３）について，各々測定温度を変えて不可逆減磁率を測定した結果を示したものである。特開平４−１１６１４４号公報の実施例２４の磁石（公開磁石と呼ぶ）は，９Ｎｄ−９Ｄｙ−５９Ｆｅ−１５Ｃｏ−１Ｂ−７Ｃの組成を有し，Ｐｃ＝３における１６０℃での不可逆減磁率が−１.０％であると該公報に記載されている。
【００４４】
図２のように，Ｐｃ＝３となるように形状を調整した試料では，１６０℃での不可逆減磁率が公開磁石のものは−１.０％，本発明実施例２のものでは−０.７％でありそれほど差は見られない。しかし，Ｐｃ＝３で２００℃での不可逆減磁率は公開磁石は−１２.９％であるのに対し，本発明実施例２のものは−１.９％にまで向上している。このような傾向は，Ｐｃが１になるように形状を調整した試料を用いた図３では一層明確に見られる。すなわち，Ｐｃ＝１においては，１６０℃での不可逆減磁率が公開磁石では−９.４％であるのに対し，本発明実施例２では−１.７％に向上し，２００℃の不可逆減磁率については公開磁石では−２２.３％であるのに対し，本発明実施例２では−４％にまで向上している。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】表２の磁石の２００℃での不可逆減磁率の値をＤｙとＴｂの含有量で整理して示した不可逆減磁率の分布図である。
【図２】特開平４−１１６１４４号公報の実施例２４の磁石と，本発明に従う実施例２のものとを，パーミアンス係数（Ｐｃ）が３になるように形状を調整した試料を５０ＫＯｅで着磁した場合について，測定温度を変えて不可逆減磁率を測定した結果を示した図である。
【図３】パーミアンス係数（Ｐｃ）が１となるように形状を調整した試料を用いた以外は，図２と同様の不可逆減磁率測定結果を示した図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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