(57)【要約】【課題】  簡単な構造で対象物を設置して地震等の場合に転倒を防止することのできる対象物設置機構を提供しようとする。【解決手段】  従来の本発明に係る正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構にかわって、対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に転動可能な転動体と、対象物の重心より後方の位置に支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、前記前後移動軸を前後方向に移動自在に案内する前後案内部を設けられ設置面に据え付け可能になった下架台と、を備え、前記前後案内部が、下に凹んだレール面と、そのレール面の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内する他のレール面を持つものとした。【選択図】    図１
2008017885.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構であって、
対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に転動可能な転動体と、
対象物により対象物の重心より後方の位置に支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、
前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ前後案内部を設けられ設置面に据え付け可能になった下架台と、を有する前後案内構造を備え、
前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ第二前後案内部とを有する、
ことを特徴とする対象物設置機構。
【請求項２】
正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構であって、
対象物により支持される上架台と、
前記上架台により対象物の重心より前方の位置で支持され設置面を前後方向に転動できる転動体と、
前記上架台により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、
前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面をもつ前後案内部を設けられ設置面に据え付け可能になった下架台と、を有する前後案内構造を備え、
前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ第二前後案内部とを有する、
ことを特徴とする対象物設置機構。
【請求項３】
正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構であって、
対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に摺動可能な摺動体と、
対象物により対象物の重心より後方の位置に支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、
前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ前後案内部を設けられ設置面に据え付け可能になった下架台と、を有する前後案内構造を備え、
前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ第二前後案内部とを有する、
ことを特徴とする対象物設置機構。
【請求項４】
前記第二前後案内部が下に湾曲したレール面を持つ、
ことを特徴とする請求項１乃至請求項３に記載の対象物設置機構。
【請求項５】
前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて最も下がったときの対象物の後部の位置が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んだときの対象物の後部の位置よりも低い、
ことを特徴とする請求項１乃至請求項３に記載の対象物設置機構。
【請求項６】
正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構であって、
設置面に据え付け可能になった下架台と、
前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、
前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ前後案内部を設けられ対象物により支持される上架台と、
対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面を前後方向に転動可能な転動体と、を有する前後案内構造を備え、
前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ第二前後案内部とを有する、
ことを特徴とする対象物設置機構。
【請求項７】
正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構であって、
設置面に据え付け可能になった下架台と、
前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、
前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ前後案内部を設けられ対象物により支持される上架台と、
前記上架台により対象物の重心より前方位置に支持され設置面を前後方向に転動できる転動体と、を有する前後案内構造を備え、
前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ第二前後案内部とを有する、
ことを特徴とする対象物設置機構。
【請求項８】
正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構であって、
設置面に据え付け可能になった下架台と、
前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、
前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ前後案内部を設けられ対象物により支持される上架台と、
対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面を前後方向に摺動可能な摺動体と、を有する前後案内構造を備え、
前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ第二前後案内部とを有する、
ことを特徴とする対象物設置機構。
【請求項９】
前記第二前後案内部が上に湾曲したレール面を持つ、
ことを特徴とする請求項６乃至請求項８に記載の対象物設置機構。
【請求項１０】
前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて最も下がったときの対象物の後部の位置が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んだときの対象物の後部の位置よりも低い、
ことを特徴とする請求項６乃至請求項８に記載の対象物設置機構。
【請求項１１】
対象物により支持される左右案内上架台と、
前記左右案内上架台に支持され長手方向を前後に向けた軸体である左右移動軸と、
前記左右移動軸を下方から支えて左右方向に移動自在に案内するレール面を持つ左右案内部を設けられ前記前後案内構造の上部に支持される左右案内下架台と、を有する左右案内構造を備え、
対象物の重量が前記左右案内構造を介して前記前後案内構造に支えられる、
ことを特徴とする請求項１乃至請求項３または請求項６乃至請求項８のうちのひとつに記載の対象物設置機構。
【請求項１２】
前記左右案内部が、前記左右移動軸を下方から支え下方に湾曲したレール面を持つ、
ことを特徴とする請求項１１に記載の対象物設置機構。
【請求項１３】
前記前後案内構造の上部に支持される左右案内下架台と、
前記左右案内下架台に支持され長手方向を前後に向けた軸体である左右移動軸と、
前記左右移動軸に下方から支えられて左右方向に移動自在に案内されるレール面をもつ左右案内部を設けられ対象物により支持される左右案内上架台と、を有する左右案内構造を備え、
対象物の重量が前記左右案内構造を介して前記前後案内構造に支えられる、
ことを特徴とする請求項１乃至請求項３または請求項６乃至請求項８のうちのひとつに記載の対象物設置機構。
【請求項１４】
前記左右案内部が、前記左右移動軸に下方から支えられ上方に湾曲したレール面を持つ、
ことを特徴とする請求項１３に記載の対象物設置機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、正面を前方に向けた対象物を設置面に設置するための対象物設置機構に係る。特に、地震等によって設置場所が水平に揺れた際の対象物の支持構造に特徴のある対象物設置機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
地震が発生すると、構造物や自動販売機や家具や棚が水平、垂直に揺すられる。また、移動体の中に設けられた構造物や自動販売機や家具や棚が、移動体の移動中に、水平、垂直に揺すられる。
地震等による水平加速度が大きかったり、水平に揺すられる時間が長いと、構造物や自動販売機や家具や棚が転倒したり、棚に並べられたものが棚から落ちてくることがある。
構造物等が転倒したり、棚からものが落ちてくると、周辺にいる人が危害を被ったり、通路を塞いで通行を不能にするといった二次被害を発生させることがある。
従来、この様な事態を防止するために、構造物や自動販売機や家具や棚を設置場所にアンカーボルトで固定したり、十分に踏ん張れるように下部構造の水平長さを長くしたりする。
【０００３】
【特許文献１】実開平０２−９２０１号
【特許文献２】実開昭５６−１８９９０号
【特許文献３】特開平１−３１５５３６号
【特許文献４】特開平９−９６３３９号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、設置場所の事情により、十分な対策が取とりにくいことがある。例えば、設置場所の基礎強度が低く、アンカーボルトで固定しても基礎が破壊することが予測される。また、通路に面していて通路側へ下部構造を伸ばすことができない場合もある。
【０００５】
本発明は以上に述べた問題点に鑑み案出されたもので、簡単な構造で対象物を設置して地震等の場合に転倒を防止することのできる対象物設置機構を提供しようとする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明に係る正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構を、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に転動可能な転動体と、対象物により対象物の重心より後方の位置に支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ前後案内部を設けられ設置面に据え付け可能になった下架台と、を有する前後案内構造を備え、前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ第二前後案内部とを有するものとした。
【０００７】
上記本発明の構成により、設置面の上を前後方向に転動可能な転動体が、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持される。長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸が、対象物により対象物の重心より後方の位置に支持される。設置面に据え付け可能になった下架台が、前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ前後案内部を設けられる。前記前後案内部が、第一前後案内部と第二前後案内部とを有する。第一前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ。第二前後案内部が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ。
その結果、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方へ進み、対象物が前方に移動する。転動体が設置面の上を前後方向に転動し、前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【０００８】
また、上記目的を達成するため、本発明に係る正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構を、対象物に支持される上架台と、前記上架台により対象物の重心より前方の位置で支持され設置面を前後方向に転動できる転動体と、前記上架台により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面をもつ前後案内部を設けられ設置面に据え付け可能になった下架台と、を有する前後案内構造を備え、前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ第二前後案内部とを有するものとした。
【０００９】
上記本発明の構成により、上架台が対象物を支持する。設置面を前後方向に転動できる転動体が、前記上架台により対象物の重心より前方の位置で支持される。長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸が、前記上架台により対象物の重心より後方の位置で支持される。設置面に据え付け可能になった下架台が、前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ前後案内部を設けられる。前記前後案内部が、第一前後案内部と第二前後案内部とを有する。第一前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ。第二前後案内部が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ。
その結果、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方へ進み、対象物を支持する上架台が前方に移動する。転動体が設置面の上を前後方向に転動し、前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００１０】
上記目的を達成するため、本発明に係る正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構を、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に摺動可能な摺動体と、対象物により対象物の重心より後方の位置に支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ前後案内部を設けられ設置面に据え付け可能になった下架台と、を有する前後案内構造を備え、前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ第二前後案内部とを有するものとした。
【００１１】
上記本発明の構成により、設置面の上を前後方向に摺動可能な摺動体が、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持される。長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸が、対象物により対象物の重心より後方の位置に支持される。設置面に据え付け可能になった下架台が、前記前後移動軸を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ前後案内部を設けられる。前記前後案内部が、第一前後案内部と第二前後案内部とを有する。第一前後案内部が、前記前後移動軸が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ。第二前後案内部が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方に移動すると前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ。
その結果、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方へ進み、対象物が前方に移動する。摺動体が設置面の上を前後方向に摺動し、前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００１２】
以下に、本発明の実施形態に係る対象物設置機構を説明する。本発明は、以下に記載した実施形態のいずれか、またはそれらの中の二つ以上が組み合わされた態様を含む。
【００１３】
さらに、本発明の実施形態に係る対象物設置機構は、前記第二前後案内部が下に湾曲したレール面を持つ。
上記本発明の構成により、前記第二前後案内部が、前記前後移動軸を前後方向に往復移動自在に案内する下に湾曲したレール面を持つ。
その結果、対象物が揺すられると、湾曲したレール面の作用により、前後方向の移動に応じた復元力が前記第二前後案内部に案内された前記前後移動軸に作用し、対象物が前後に往復移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００１４】
さらに、本発明の実施形態に係る対象物設置機構は、前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて最も下がったときの対象物の後部の位置が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んだときの対象物の後部の位置よりも低い。
上記本発明の構成により、対象物が前方へ移動し前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて最も下がったときの対象物の後部の位置が、後方に位置するときの対象物の後部の位置よりも低い。
その結果、対象物が揺すられると、対象物が前方向に移動して、対象物が後ろへ傾いて、正面の側へ倒れる恐れが減少する。
【００１５】
また、上記目的を達成するため、本発明に係る正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構を、設置面に据え付け可能になった下架台と、前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ前後案内部を設けられ対象物により支持される上架台と、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面を前後方向に転動可能な転動体と、を有する前後案内構造を備え、前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ第二前後案内部とを有する、ものとした。
【００１６】
上記本発明の構成により、下架台が、設置面に据え付け可能である。長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸が、前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持される。前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール状の前後案内部を設けられた上架台が、対象物により支持される。設置面を前後方向に転動可能な転動体が、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持される。前記前後案内部が、第一前後案内部と第二前後案内部とを有する。第一前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面を持つ。第二前後案内部が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると、前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ。
その結果、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方へ進み、前記上架台を支持する対象物が前方に移動する。転動体が設置面の上を前後方向に転動し、上架台の前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００１７】
また、上記目的を達成するため、本発明に係る正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構を、設置面に据え付け可能になった下架台と、前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ前後案内部を設けられ対象物により支持される上架台と、前記上架台により対象物の重心より前方位置に支持され設置面を前後方向に転動できる転動体と、を有する前後案内構造を備え、前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面を持った第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持った第二前後案内部とを有するものとした。
【００１８】
上記本発明の構成により、下架台が、設置面に据え付け可能である。長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸が、前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持される。前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ前後案内部を設けられる上架台が、対象物により支持される。設置面を前後方向に転動できる転動体が、前記上架台により対象物の重心より前方位置に支持される。前記前後案内部が、第一前後案内部と第二前後案内部とを有する。第一前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面をもつ。第二前後案内部が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ。
その結果、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方へ進み、前記上架台を支持する対象物が前方に移動する。上架台に支持された転動体が設置面の上を前後方向に転動し、対象物に支持された上架台の前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００１９】
また、上記目的を達成するため、本発明に係る正面を前方に向けた対象物を設置面の上に設置するための対象物設置機構を、設置面に据え付け可能になった下架台と、前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸と、前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ前後案内部を設けられ対象物により支持される上架台と、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面を前後方向に摺動可能な摺動体と、を有する前後案内構造を備え、前記前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面を持つ第一前後案内部と、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ第二前後案内部とを有する、ものとした。
【００２０】
上記本発明の構成により、下架台が、設置面に据え付け可能である。長手方向を左右に向けた軸体である前後移動軸が、前記下架台により対象物の重心より後方の位置で支持される。前記前後移動軸に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール状の前後案内部を設けられた上架台が、対象物により支持される。設置面を前後方向に摺動可能な摺動体が、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持される。前記前後案内部が、第一前後案内部と第二前後案内部とを有する。第一前後案内部が、前記前後移動軸が嵌まり込む様に上に凹んだレール面を持つ。第二前後案内部が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方に移動すると、前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ。
その結果、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方へ進み、前記上架台を支持する対象物が前方に移動する。摺動体が設置面の上を前後方向に摺動し、上架台の前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００２１】
以下に、本発明の実施形態に係る対象物設置機構を説明する。本発明は、以下に記載した実施形態のいずれか、またはそれらの中の二つ以上が組み合わされた態様を含む。
【００２２】
さらに、本発明の実施形態に係る対象物設置機構は、前記第二前後案内部が上に湾曲したレール面を持つ。
上記本発明の構成により、前記第二前後案内部が、前記前後移動軸が前記前後移動軸に前後方向に往復移動自在に案内される上に湾曲したレール面を持つ。
その結果、対象物が揺すられると、湾曲したレール面の作用により、前後方向の移動に応じた復元力が前記前後移動軸に案内された前記第二前後案内部に作用し、対象物が前後に往復移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００２３】
さらに、本発明の実施形態に係る対象物設置機構は、前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて最も下がったときの対象物の後部の位置が、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んだときの対象物の後部の位置よりも低い。
上記本発明の構成により、対象物が前方へ移動し前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて最も下がったときの対象物の後部の位置が、後方に位置するときの対象物の後部の位置より低い。
その結果、対象物が揺すられると、対象物が前方へ移動して、対象物が後ろへ傾くので、正面の側へ倒れる恐れが減少する。
【００２４】
さらに、本発明の実施形態に係る対象物設置機構は、対象物により支持される左右案内上架台と、前記左右案内上架台に支持され長手方向を前後に向けた軸体である左右移動軸と、前記左右移動軸を下方から支えて左右方向に移動自在に案内するレール面を持つ左右案内部を設けられ前記前後案内構造の上部に支持される左右案内下架台と、を有する左右案内構造を備え、対象物の重量が前記左右案内構造を介して前記前後案内構造に支えられる、
上記本発明の構成により、前記左右案内上架台が対象物により支持される。左右移動軸が、前記左右案内上架台に支持され長手方向を前後に向けた軸体である。対象物の重量が前記左右案内構造を介して前記前後案内構造に支えられる。前記左右移動軸を下方から支えて左右方向に移動自在に案内するレール面を持つ左右案内部を設けられ左右案内下架台が、前記前後案内構造の上部に支持される。
その結果、対象物が揺すられると、前後方向の加速度により前後方向に移動すると同時に、左右方向の加速度により対象物が左右の方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００２５】
さらに、本発明の実施形態に係る対象物設置機構は、前記左右案内部が、前記左右移動軸を下方から支え下方に湾曲したレール面を持つ。
上記本発明の構成により、前記左右移動軸が、前記左右案内部の下方に湾曲したレール面に下から支えられ、左右方向に案内される。
その結果、湾曲したレール面の作用により、対象物が左右方向に往復移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００２６】
さらに、本発明の実施形態に係る対象物設置機構は、前記前後案内構造の上部に支持される左右案内下架台と、前記左右案内下架台に支持され長手方向を前後に向けた軸体である左右移動軸と、前記左右移動軸に下方から支えられて左右方向に移動自在に案内されるレール面をもつ左右案内部を設けられ対象物により支持される左右案内上架台と、を有する左右案内構造を備え、対象物の重量が前記左右案内構造を介して前記前後案内構造に支えられる。
上記本発明の構成により、前記左右案内下架台が、前記前後案内構造の上部に支持される。左右移動軸が、前記左右案内下架台に支持され長手方向を前後に向けた軸体である。前記左右移動軸に下方から支えられて左右方向に移動自在に案内されるレール面をもつ左右案内部を設けられる左右案内上架台が、対象物により支持される。
その結果、対象物が揺すられると、前後方向の加速度により前後方向に移動すると同時に、左右方向の加速度により対象物が左右の方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００２７】
さらに、本発明の実施形態に係る対象物設置機構は、前記左右案内部が、前記左右移動軸に下方から支えられ上方に湾曲したレール面を持つ。
上記本発明の構成により、前記左右案内部の上方に湾曲したレール面が、前記左右移動軸に下方から支えられ、左右方向に案内される。
その結果、湾曲したレール面の作用により、対象物が左右方向に往復移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【発明の効果】
【００２８】
以上説明したように本発明に係る  対象物設置機構は、その構成により、以下の効果を有する。
対象物の前方を設置面の上を転動する転動体で支え、対象物の後方を前後移動軸に前後方向に移動自在に案内する前後案内部を下から支えて案内し、前記前後案内部を前後移動軸の嵌り込む下に凹んだレール面と前方に移動した前後移動軸を前後方向に移動自在に案内するレール面とでできている様にしたので、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方へ進み、対象物が前方に移動する。対象物に支持された転動体が設置面の上を前後方向に転動し、対象物に支持された前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００２９】
対象物を支持する上架台の前方を設置面の上を転動する転動体で支え、上架台の後方に設けた前後移動軸を前後方向に移動自在に案内する前後案内部で下から支えて案内し、前記前後案内部を前後移動軸の嵌り込む下に凹んだレール面と前方に移動した前後移動軸を前後方向に移動自在に案内するレール面とでできている様にしたので、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方へ進み、対象物を支持する上架台が前方に移動する。転動体が設置面の上を前後方向に転動し、前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００３０】
対象物の前方を設置面の上を摺動する摺動体で支え、対象物の後方を前後移動軸に前後方向に移動自在に案内する前後案内部を下から支えて案内し、前記前後案内部を前後移動軸の嵌り込む下に凹んだレール面と前方に移動した前後移動軸を前後方向に移動自在に案内するレール面とでできている様にしたので、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の前端を越えて前方へ進み、対象物が前方に移動する。対象物に支持された摺動体が設置面の上を前後方向に摺動し、対象物に支持された前記前後移動軸が前記第二前後案内部に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００３１】
また、前記第二前後案内部が下に湾曲したレール面を持つようにしたので、対象物が揺すられると、湾曲したレールの作用により、前後方向の移動に応じた復元力が前記第二前後案内部に案内された前記前後移動軸に作用し、対象物が前後に往復移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
また、対象物が揺すられると、対象物が前方に移動し、前後移動軸が前記第二前後案内部の最も低い位置に案内されるときに、対象物の後部が下がる様にしたので、対象物が後ろへ傾いて、正面の側へ倒れる恐れが減少する。
【００３２】
また、以上説明したように本発明に係る  対象物設置機構は、構成により、以下の効果を有する。
対象物の前方を設置面の上を転動する転動体で支え、対象物の後方に固定する前後案内部を前後移動軸で支持して案内し、前記前後案内部を前後移動軸の嵌り込む上に凹んだレール面と後方に相対移動した前後移動軸に前後方向に移動自在に案内されるレール面とでできている様にしたので、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方へ進み、前記上架台を支持する対象物が前方に移動する。転動体が設置面の上を前後方向に転動し、上架台の前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００３３】
対象物を上架台で支え、上架台の前方を設置面の上を転動する転動体で支え、上架台の後方に固定する前後案内部を前後移動軸で支持して案内し、前記前後案内部を前後移動軸の嵌り込む上に凹んだレール面と後方に相対移動した前後移動軸に前後方向に移動自在に案内されるレール面とでできている様にしたので前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方へ進み、前記上架台を支持する対象物が前方に移動する。転動体が設置面の上を前後方向に転動し、上架台の前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００３４】
対象物の前方を設置面の上を摺動する摺動体で支え、対象物の後方に固定する前後案内部を前後移動軸で支持して案内し、前記前後案内部を前後移動軸の嵌り込む上に凹んだレール面と後方に相対移動した前後移動軸に前後方向に移動自在に案内されるレール面とでできている様にしたので、前記前後移動軸が前記第一前後案内部に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。対象物が揺すられると、前後の加速度により前記前後移動軸が前記第一前後案内部の後端を越えて相対的に後方へ進み、前記上架台を支持する対象物が前方に移動する。摺動体が設置面の上を前後方向に摺動し、上架台の前記第二前後案内部が前記前後移動軸に案内されて前後方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
【００３５】
また、前記第二前後案内部を上に湾曲したレール面を持つようにしたので、対象物が揺すられると、湾曲したレールの作用により、前後方向の移動に応じた復元力が前記前後移動軸に案内された前記第二前後案内部に作用し、対象物が前後に往復移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
また、対象物が揺すられると、対象物が前方に移動し、前記第二前後案内部が前後移動軸に案内され前後案内部が最も低い位置にあるときに、対象物の後部が下がる様にしたので、対象物が後ろへ傾いて、正面の側へ倒れる恐れが減少する。
【００３６】
また、対象物の重量を前記左右案内構造を介して前記前後案内構造で支え、左右案内構造を、左右案内上架台の支持する左右移動軸を、左右案内下架台に設けた左右案内部のレール面で下方から支える構造としたので、対象物が揺すられると、前後方向の加速度により前後方向に移動すると同時に、左右方向の加速度により対象物が左右の方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
また、前記左右移動軸が、前記左右案内部の下方に湾曲したレール面に下から支えられ、左右方向に案内される様にしたので、湾曲したレール面の作用により、対象物が左右方向に往復移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
また、対象物の重量を前記左右案内構造を介して前記前後案内構造で支え、左右案内構造を、左右案内上架台に設けられた左右案内部が、レール面を左右案内下架台の支持する左右移動軸に下方から支えられる構造としたので、対象物が揺すられると、前後方向の加速度により前後方向に移動すると同時に、左右方向の加速度により対象物が左右の方向に移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
また、前記左右案内部の上方に湾曲したレール面が、前記左右移動軸に下方から支えられ、左右方向に案内される様にしたので、湾曲したレール面の作用により、対象物が左右方向に往復移動し、対象物に作用する加速度を緩和させる。
従って、簡単な構造で対象物を設置して地震等の場合に転倒を防止することのできる対象物設置機構を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
以下、本発明を実施するための最良の形態を、図面を参照して説明する。
説明の便宜のために、地震の加速度が対象物を揺する場合を例に、説明する。
【００３８】
最初に、本発明の第一の実施形態に係る対象物設置機構を説明する
図１は、本発明の第一の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用側面図である。
【００３９】
対象物設置機構は、正面を前方に向けた対象物を設置面に設置するための機構である。対象物は、例えば、自動販売機、本棚、資材棚等の構造物である。対象物の正面とは、人が対象物を使用するのに通常にアクセスする側の面である。
対象物設置機構は、前後案内構造１５を備える。
前後案内構造１５は、対象物を前後方向に移動自在に案内することをできる構造である。
対象物の重量は、前後案内構造１５により支えられる。
前後案内構造１５は、左右一対の前部上架台２０ｆと左右一対の後部上架台２０ｒと左右一対の下架台３０と左右一対の転動体４０と左右一対の前後移動軸５０とで構成される。
【００４０】
前部上架台２０ｆは、対象物１０の下部の前方を支持する架台である。
前部上架台２０ｆは、後述する転動体４０を回転自在に支持する。
例えば、前部上架台２０ｆは、上部を対象物１０の下面の前方に固定される上板と下方に突き出た左右一対の側板とで構成される。
例えば、転動体４０の回転軸２１の両端が、側板に固定される。
【００４１】
後部上架台２０ｒは、対象物１０の下部の後方を支持する架台である。
後部上架台２０ｒは、後述する前後移動軸５０を支持する。
例えば、後部上架台２０ｒは、上部を対象物１０の下面の後方に固定された上板と下方に突き出た左右一対の側板とで構成される。
例えば、前後移動軸５０の両端が、側板に固定される。
【００４２】
下架台３０は、前後案内部６０を設けられ設置面に据え付け可能になった構造体である。
前後案内部６０は、後述する前後移動軸５０を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ。
例えば、下架台３０は、下部を設置面Ｆに固定される下板と前後案内部６０を設けられた左右一対の側板とで構成された板構造である。
【００４３】
転動体４０は、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に転動可能なものである。
例えば、転動体４０は、前部上架台２０ｆの回転軸２１に回転自在に支持されるローラである。ローラは、設置面の上を転動できる。摩擦軸受をローラと回転軸２１との間に設けても良い。
【００４４】
前後移動軸５０は、対象物により対象物の重心より後方の位置に支持され長手方向を左右に向けた軸体である。
例えば、前後移動軸５０は、後部上架台２０ｒに両端を固定され、後述する前後案内部６０に下方から支えられる円形断面をもった軸体である。
また、例えば、前後移動軸５０は、後部上架台２０ｒに両端を固定され、後述する前後案内部６０に下方から支えられる車輪を回転自在に支持する軸体である。摩擦軸受けが軸体と車輪の間に設けられる。
【００４５】
前後案内部６０は、前後移動軸５０を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面をもつ。
前後案内部６０は、第一前後案内部６１と第二前後案内部６２と第三前後案内部６３とで構成される。
第一前後案内部６１の前端と第二前後案内部６２の後端が継ぎ目無く繋がり、前後移動軸５０が第一前後案内部６１と第二前後案内部６２との間を移動できる。
第一前後案内部６１は、前後移動軸５０が嵌り込む様に下に凹んだレール面を持つ。
第二前後案内部６２は、前後移動軸５０が第一前後案内部６１の前端を越えて前方に移動すると前後移動軸５０を前後方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ。
第三前後案内部６３は、第一前後案内部６１の後端と第二前後案内部６２の前端とを繋ぐ下向きのレール面を持つ。第三前後案内部６３と第一前後案内部６１との隙間、または第三前後案内部６３と第二前後案内部６２との隙間は、前後移動軸５０の直径または前後移動軸５０に嵌められた車輪の外径よりも僅かに大きい。
通常、前後移動軸５０は、第一前後案内部６１または第二前後案内部６２に下方から支えられ前後方向に移動自在に案内される。対象物の後部が浮き上がろうとする力が対象物に作用すると、前後移動軸５０は、第三前後案内部６３に上から支えられ前後方向に移動自在に案内される。
【００４６】
第二前後案内部６２が、下に湾曲したレール面を持っていてもよい。
この様にすると、下に湾曲したレール面の作用により、対象物が前後方向に移動する際に、レール面の最下部に向かう水平方向の復元力が対象物に作用し、対象物が前後方向に往復移動する。
【００４７】
前後移動軸５０が第二前後案内部６２に案内されて最も下がったときの対象物１０の後部の位置が、前後移動軸５０が第一前後案内部６１に嵌り込んだときの対象物１０の後部の位置よりも低くてもよい。
この様にすると、対象物が前方へ移動すると、前後移動軸５０が第二前後案内部６２に案内されて最も下がったときに、対象物が後方へ傾き、対象物が正面の方へ倒れる恐れが少なくなる。
【００４８】
以下に、本発明の第一の実施形態に係る対象物設置機構の作用を説明する。
通常、前後移動軸５０は第一前後案内部６１に嵌まり込んでいる。転動体４０は、設置面に乗っている。この状態で、対象物は正規の姿勢を保っているのが好ましい。
地震があると、対象物が前後に揺すられる。前後移動軸５０は、第一前後案内部６１から外れて、第二前後案内部６２へ移動する。転動体４０は、設置面を前方へ転動する。
地震が続くと、前後移動軸５０は、第二前後案内部６２に案内されて前後方向に往復移動する。
前後移動軸５０と第二前後案内部６２との間の摩擦力が地震の振動エネルギーを吸収する。
また、前後移動軸５０は、第二前後案内部６２に案内されて低い位置に移動すると、対象物の後部が下がる。対象物が後方へ傾くので、対象物が正面の側へ倒れる恐れが少なくなる。
【００４９】
次に、本発明の第二の実施形態に係る対象物設置機構を、図を基に、説明する。
図２は、本発明の第二の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用側面図である。図５は、本発明の第二の実施形態に係る対象物設置機構の斜視図である。
【００５０】
対象物設置機構は、正面を前方に向けた対象物を設置面に設置するための機構である。対象物は、例えば、自動販売機、本棚、資材棚等の構造物である。対象物の正面とは、人が対象物を使用するのに通常にアクセスする側の面である。
対象物設置機構は、前後案内構造１５を備える。
前後案内構造１５は、対象物を前後方向に移動自在に案内することをできる構造である。
対象物の重量は、前後案内構造１５により支えられる。
前後案内構造１５は、左右一対の上架台２０と左右一対の下架台３０と左右一対の転動体４０と左右一対の前後移動軸５０とで構成される。
【００５１】
上架台２０は、対象物を支持するものである。
例えば、上架台２０は、上部を対象物の下面に固定される上板と下に突き出た左右一対の側板とで構成される板構造である。
後述する転動体４０が、側板の前部に回転自在に固定される。
後述する前後移動軸５０が、側板の後部に固定される。
【００５２】
下架台３０と転動体４０と前後移動軸５０の構造は、第一の実施形態に係る対象物設置機構のものと同じなので、説明を省略する。
【００５３】
本発明の第二の実施形態に係る対象物設置機構の作用は、第一の実施形態に係る対象物設置機構の作用と同じなので、説明を省略する。
【００５４】
次に、本発明の第三の実施形態に係る対象物設置機構を説明する
図３は、本発明の第三の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用側面図である。
【００５５】
対象物設置機構は、正面を前方に向けた対象物を設置面に設置するための機構である。対象物は、例えば、自動販売機、本棚、資材棚等の構造物である。対象物の正面とは、人が対象物を使用するのに通常にアクセスする側の面である。
対象物設置機構は、前後案内構造１５を備える。
前後案内構造１５は、対象物を前後方向に移動自在に案内することをできる構造である。
対象物の重量は、前後案内構造１５により支えられる。
前後案内構造１５は、左右一対の前部上架台２０ｆと左右一対の後部上架台２０ｒと左右一対の下架台３０と左右一対の転動体４０と左右一対の前後移動軸５０とで構成される。
【００５６】
前部上架台２０ｆは、対象物１０の下部の前方を支持する架台である。
前部上架台２０ｆは、対後述する転動体４０を回転自在に支持する。
例えば、前部上架台２０ｆは、上部を対象物１０の下面の前方に固定される上板と下方に突き出た左右一対の側板とで構成される。
例えば、後述する転動体４０の回転軸２１が、側板に固定される。
【００５７】
後部上架台２０ｒは、後述する前後案内部６０を設けられ対象物１０の下部の後方を支持する架台である。
前後案内部６０は、後述する前後移動軸５０に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ。
例えば、後部上架台２０ｒは、上部を対象物１０の下面の後方に固定された上板と後述する前後案内部６０を設けられ下方に突き出た左右一対の側板とで構成される。
【００５８】
下架台３０は、設置面に据え付け可能になった構造体である。
後述する前後移動軸５０が、下架台３０に固定される。
例えば、下架台３０は、下部を設置面Ｆに固定される下板と上方に突き出た左右一対の側板とで構成された板構造である。
後述する前後移動軸５０の両端が、側板に固定される。
【００５９】
転動体４０は、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に転動可能なものである。
例えば、転動体４０は、前部上架台２０ｆの回転軸２１に回転自在に支持されるローラである。ローラは、設置面の上を転動できる。ローラと回転軸との間に摩擦軸受けを設けても良い。
【００６０】
前後移動軸５０は、下架台３０により対象物の重心より後方の位置で支持され長手方向を左右に向けた軸体である。
例えば、前後移動軸５０は、下架台３０に両端を固定され、後述する前後案内部６０を下方から支えて案内する円形断面をもった軸体である。
また、例えば、前後移動軸５０は、下架台３０に両端を固定され、後述する前後案内部６０を下方から支えて案内する車輪を回転自在に支持する軸体である。摩擦軸受けが軸体と車輪の間に設けられる。
【００６１】
前後案内部６０は、前後移動軸５０に下方から支えられて前後方向に移動自在に案内されるレール面を持つ。
前後案内部６０は、第一前後案内部６１と第二前後案内部６２と第三前後案内部６３とで構成される。
第一前後案内部６１の後端と第二前後案内部６２の前端とが継ぎ目無く繋がり、前後移動軸５０が第一前後案内部６１と第二前後案内部６２との間を移動できる。
第一前後案内部６１は、前後移動軸５０が嵌り込む様に上に凹んだレール面を持つ。
第二前後案内部６２は、前後移動軸５０が第一前後案内部６１の後端を越えて相対的に後方に移動すると、前後移動軸５０に前後方向に往復移動自在に案内されるレール面を持つ。
第三前後案内部６３は、第一前後案内部６１の前端と第二前後案内部６２の後端とを繋ぐ上向きのレール面を持つ。第三前後案内部６３と第一前後案内部６１との隙間、または第三前後案内部６３と第二前後案内部６２との隙間は、前後移動軸５０の直径または前後移動軸に嵌められた車輪の外径よりも僅かに大きい。
通常、第一前後案内部６１または第二前後案内部６２は、前後移動軸５０に下方から支えられ前後方向に移動自在に案内される。対象物の後部が浮き上がろうとする力が対象物に作用すると、第三前後案内部６３は、前後移動軸５０に上方から支えられ前後方向に移動自在に案内される。
【００６２】
第二前後案内部６２が、上に湾曲したレール面を持っていてもよい。
この様にすると、第二前後案内部６２が前後移動軸に下から支えられて前後移動すると、上に湾曲したレール面の作用により、レール面の最も高い位置に向かう水平の復元力が発生し、対象物１０が前後に往復移動する。
【００６３】
第二前後案内部６２が前後移動軸５０に案内されて最も下がったときの対象物の後部の位置が、前後移動軸５０が第一前後案内部６１に嵌り込んだときの対象物１０の後部の位置よりも低くてもよい。
この様にすると、対象物が前方へ移動すると、第二前後案内部６２が前後移動軸５０に案内されて最も下がったときに、対象物が後方へ傾き、対象物が正面の方へ倒れる恐れが少なくなる。
【００６４】
以下に、本発明の第三の実施形態に係る対象物設置機構の作用を説明する。
通常、前後移動軸５０は第一前後案内部６１に嵌まり込んでいる。転動体４０は、設置面に乗っている。この状態で、対象物は正規の姿勢を保っているのが好ましい。
地震があると、対象物が前後方向に揺すられる。前後移動軸５０が第一前後案内部６１から外れて、第二前後案内部６２が前後移動軸５０に移動する。転動体４０は、設置面を前方へ転動する。
地震が続くと、第二前後案内部６２は、前後移動軸５０に案内されて前後方向に往復移動する。
前後移動軸５０と第二前後案内部６２との間の摩擦力が地震の振動エネルギーを吸収する。
また、第二前後案内部６２は、前後移動軸５０に案内されて低い位置に移動すると、対象物の後部が下がる。対象物が後方へ傾くので、対象物が正面の側へ倒れる恐れが少なくなる。
【００６５】
次に、本発明の第四の実施形態に係る対象物設置機構を、図を基に、説明する。
図４は、本発明の第四の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用側面図である。
【００６６】
対象物設置機構は、正面を前方に向けた対象物を設置面に設置するための機構である。対象物は、例えば、自動販売機、本棚、資材棚等の構造物である。対象物の正面とは、人が対象物を使用するのに通常にアクセスする側の面である。
対象物設置機構は、前後案内構造１５を備える。
前後案内構造１５は、対象物を前後方向に移動自在に案内することをできる構造である。
対象物の重量は、前後案内構造１５により支えられる。
前後案内構造１５は、左右一対の上架台２０と左右一対の下架台３０と左右一対の転動体４０と左右一対の前後移動軸５０とをで構成される。
【００６７】
上架台２０は、対象物を支持するものである。
前後案内部６０が、上架台２０の後部に設けられる。
転動体４０が、上架台の前部に回転自在に固定される。
例えば、上架台２０は、上部を対象物の下面に固定される上板と下に突き出た左右一対の側板とで構成される板構造である。
例えば、前後案内部６０が、側板の後部に設けられる。
例えば、転動体４０が、側板の前部に固定される。
【００６８】
下架台３０と転動体４０と前後移動軸５０の構造は、第三の実施形態に係る対象物設置機構のものと同じなので、説明を省略する。
【００６９】
本発明の第四の実施形態に係る対象物設置機構の作用は、第三の実施形態に係る対象物設置機構の作用と同じなので、説明を省略する。
【００７０】
次に、本発明の第五の実施形態に係る対象物設置機構を説明する。
図６は、本発明の第五の実施形態に係る対象物設置機構の斜視図である。
【００７１】
対象物設置機構は、正面を前方に向けた対象物を設置面に設置するための機構である。対象物は、例えば、自動販売機、本棚、資材棚等の構造物である。対象物の正面とは、人が対象物を使用するのに通常にアクセスする側の面である。
対象物設置機構は、前後案内構造１５と前後一対の左右案内構造１００とを備える。
前後案内構造１５は、対象物を前後方向に移動自在に案内することをできる構造である。
対象物の重量は、左右案内構造１００を介して前後案内構造１５により支えられる。
前後案内構造１５は、左右一対の上架台２０と左右一対の下架台３０と左右一対の転動体４０と左右一対の前後移動軸５０とで構成される。
【００７２】
上架台２０と下架台３０と転動体４０と前後移動軸５０の構造は、上架台２０が左右案内構造１００を介して対象物を支持すること以外は、第二の実施形態に係る対象物設置機構のものと同じなので、説明を省略する。
【００７３】
左右案内構造１００は、対象物を支持し、左右方向に移動自在にする構造である。
左右案内構造１００は、左右案内上架台１２０と左右案内下架台１３０と左右一対の左右移動軸１５０とで構成される。
【００７４】
左右案内上架台１２０は、対象物を下から支持する架台である。
例えば、左右案内上架台１２０は、対象物の下面に固定される上板と後述する左右移動軸１５０の両端を固定し下方に突き出る側板とで構成される板構造である。
【００７５】
左右案内下架台１３０は、上架台２０に下方から支持される架台である。
例えば、左右案内下架台１３０は、上架台２０の上板に固定される下板と後述する左右案内部１６０を設けられ上方に突き出る側板とで構成される。
【００７６】
左右移動軸１５０は、長手方向を前後に向けた軸体である。一対の左右移動軸１５０は、対象物の重心の左右に振り分けられて、左右案内上架台１２０に各々に固定される。
例えば、左右一対の左右移動軸１５０は、左右案内上架台１２０に両端を固定され、後述する左右案内部１６０に下方から支えられる円形断面をもった軸体である。
また、例えば、左右一対の左右移動軸１５０は、左右案内上架台２０ｒに両端を固定され、後述する左右案内部１６０に下方から支えられる車輪を回転自在に支持する軸体である。摩擦軸受けが軸体と車輪の間に設けられる。
【００７７】
左右案内部１６０は、左右移動軸１５０を下方から支えて左右方向に移動自在に案内するレール面をもつ。
左右一対の左右案内部１６０が、前後の左右案内下架台１３０に各々に設けられる。
左右案内部１６０は、第二左右案内部１６２と第三左右案内部１６３とで構成される。
第二左右案内部１６２は、左右移動軸１５０を左右方向に往復移動自在に案内するレール面を持つ。
第三左右案内部１６３は、第二左右案内部１６２の両端を繋ぐ下向きのレール面を持つ。第三左右案内部１６３と第二左右案内部１６２との隙間は、左右移動軸１５０の直径または左右移動軸に嵌められた車輪の外径よりも僅かに大きい。
通常、左右移動軸１５０は、第二左右案内部１６２に下方から支えられて左右方向に移動自在に案内される。対象物の後部が浮き上がろうとする力が対象物に作用すると、左右移動軸１５０は、第三左右案内部１６３に上から支えられて左右方向に移動自在に案内される。
【００７８】
第二左右案内部１６２が、下に湾曲したレール面を持っていてもよい。
この様にすると、下に湾曲したレール面の作用により、対象物が左右方向に移動する際に、レール面の最下部に向かう左右方向の復元力が対象物に作用し、対象物が左右方向に往復移動する。
また、左右一対の第二左右案内部１６２が、同一の形状をして下に湾曲したレール面を持っていてもよい。
この様にすると、対象物が左右方向に移動する際に、対象物が左右に傾かず、水平を維持できる。
【００７９】
以下に、本発明の第五の実施形態に係る対象物設置機構の作用を説明する。
通常、前後移動軸５０は第一前後案内部６１に嵌まり込んでいる。転動体４０は、設置面に乗っている。また、左右移動軸１５０は、左右案内部１６０の最も低い位置に停止している。この状態で、対象物は正規の姿勢を保っているのが好ましい。
地震があると、前後移動軸５０は、第一前後案内部６１から外れて、第二前後案内部６２へ移動する。転動体４０は、設置面を前方へ転動する。
地震が続くと、前後移動軸５０は、第二前後案内部６２に案内されて前後方向に往復移動する。また、左右移動軸１５０が、左右案内部１６０に案内されて左右方向に往復移動する。
前後移動軸５０と第二前後案内部６２との間の摩擦力と左右移動軸１５０と第二左右案内部１６２との間の摩擦力とが地震の振動エネルギーを吸収する。
また、前後移動軸５０は、第二前後案内部６２に案内されて低い位置に移動すると、対象物の後部が下がる。対象物が後方へ傾くので、対象物が正面の側へ倒れる恐れが少なくなる。
【００８０】
次に、本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構を、図を基に説明する。
図７は、本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の側面図である。図８は、本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の正面図である。図９は、本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の作用側面図である。図１０は、本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の作用正面図である。
【００８１】
対象物設置機構は、正面を前方に向けた複数の対象物を設置面に設置するための機構である。対象物は、例えば、自動販売機、本棚、資材棚等の構造物である。対象物の正面とは、人が対象物を使用するのに通常にアクセスする側の面である。
複数の対象物設置機構が複数の対象物を支持する。
一個の対象物設置機構は、前後案内構造１５と前後一対の左右案内構造１００と下部連結架台２１０と上部連結架台２２０とを備える。
前後案内構造１５は、対象物を前後方向に移動自在に案内することをできる構造である。
左右案内構造１００は、対象物を左右方向に移動自在に案内することをできる構造である。
対象物の重量は、前後一対の左右案内構造１００を介して前後案内構造１５により支えられる。
前後案内構造１５は、左右一対の前部上架台２０ｆと左右一対の後部上架台２０ｒと左右一対の下架台３０と左右一対の転動体４０と左右一対の前後移動軸５０とで構成される。
【００８２】
前部上架台２０ｆは、対象物１０の下部の前方を支持する架台である。
前部上架台２０ｆは、後述する転動体４０を回転自在に支持する。
例えば、前部上架台２０ｆは、上部を対象物１０の下面の前方に固定される上板と転動体を保持する円筒とで構成される。
例えば、左右一対の前部上架台２０ｆは、後述する左右一対の下架台３０に左右から挟まれる位置に設けられる。
例えば、左右一対の前部上架台２０ｆは、上部を後述する下部連結架台２１０の下面に固定される。
【００８３】
後部上架台２０ｒは、対象物１０の下部の後方を支持する架台である。
後部上架台２０ｒは、後述する前後移動軸５０を支持する。
例えば、後部上架台２０ｒは、上部を対象物１０の下面の後方に固定された上板と下方に突き出た左右一対の側板とで構成される。
例えば、前後移動軸５０の両端が、側板に固定される。
例えば、後部上架台２０ｒは、上部を後述する下部連結架台２１０の下面に固定される。
【００８４】
下架台３０は、前後案内部６０を設けられ設置面に据え付け可能になった構造体である。
前後案内部６０は、後述する前後移動軸５０を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面を持つ。
例えば、下架台３０は、下部を設置面Ｆに固定される下板と、前後案内部６０を設けられ上方に突き出た左右一対の側板とで構成された板構造である。
【００８５】
転動体４０は、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に転動可能なものである。
例えば、転動体４０は、前部上架台２０ｆに回転自在に支持される球体である。球体は、設置面の上を前後左右に転動できる。
【００８６】
前後移動軸５０は、対象物により対象物の重心より後方の位置に支持され、長手方向を左右に向けた軸体である。
例えば、前後移動軸５０は、後部上架台２０ｒに両端を固定され、後述する前後案内部６０に下方から支えられた円形断面をもった軸体である。
また、例えば、前後移動軸５０は、後部上架台２０ｒに両端を固定され、後述する前後案内部６０に下方から支えられた車輪を回転自在に支持する軸体である。摩擦軸受けが軸体と車輪の間に設けられる。
【００８７】
前後案内部６０は、前後移動軸５０を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面をもつ。
前後案内部６０は、第一前後案内部６１と第二前後案内部６２と第三前後案内部６３とで構成される。
第一前後案内部６１と第二前後案内部６２と第三前後案内部６３との構成は、第一の実施形態に係る対象物設置機構で説明したものと同じなので、説明を省略する。
【００８８】
左右案内構造１００は、対象物を支持し、左右方向に移動自在にする構造である。
前部上架台２０ｆと後部上架台２０ｒは、  左右案内構造１００を介して対象物１０を支持する。
左右案内構造１００は、前後一対の左右案内上架台１２０と前後一対の左右案内下架台１３０と前後一対の左右移動軸１５０とで構成される。
例えば、左右案内構造１００は、下部を下部連結架台２１０の上面に固定される。
例えば、左右案内構造１００は、上部を上部連結架台２２０の下面に固定される。
【００８９】
左右案内上架台１２０は、対象物を下から支持する架台である。
例えば、左右案内上架台１２０は、対象物の下面に固定される上板と後述する左右移動軸１５０の両端を固定し下方に突き出る側板とで構成される板構造である。
【００９０】
左右案内下架台１３０は、左右案内部１６０を設けられて上架台２０に下方から支持される架台である。
例えば、左右案内下架台１３０は、上架台２０の上板に固定される下板と後述する左右案内部１６０を設けられ上方に突き出る側板とで構成される。
例えば、左右案内部１６０が、側板に設けられる。
【００９１】
左右移動軸１５０は、長手方向を前後に向けた軸体である。左右移動軸１５０は、対象物の重心の左右のいっぽうに振り分けられて、左右案内上架台１２０に固定される。
例えば、左右移動軸１５０は、左右案内上架台１２０に両端を固定され、後述する左右案内部１６０に下方から支えられる円形断面をもった軸体である。
また、例えば、左右移動軸１５０は、左右案内上架台１２０に両端を固定され、後述する左右案内部１６０に下方から支えられる車輪を回転自在に支持する軸体である。摩擦軸受けが軸体と車輪の間に設けられる。
【００９２】
左右案内部１６０は、左右移動軸１５０を下方から支えて左右方向に移動自在に案内するレール面をもつ。
左右案内部１６０は、第一左右案内部１６１と第二左右案内部１６２と第三左右案内部１６３とで構成される。
第一左右案内部１６１と第二左右案内部１６２と第三左右案内部１６３とは、前後方向と左右方向とが異なる以外、第一の実施形態に係る対象物設置機構での第一前後案内部６１と第二前後案内部６２と第三前後案内部６３と同じなので、説明を省略する。
【００９３】
下部連結架台２１０は、下面を前部上架台２０ｆの上部と後部上架台２０ｒの上部とに固定し、上面を左右案内構造の下部に固定する板状の部材である。
【００９４】
上部連結架台２２０は、下面を左右案内構造１００の上部に固定し、上面を対象物の下面に固定する板状の部材である。
【００９５】
以下に、本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の作用を説明する。
通常、前後移動軸５０は第一前後案内部６１に嵌まり込んでいる。転動体４０は、設置面に乗っている。また、左右移動軸１５０は、第一左右案内部１６１に嵌まり込んでいる。この状態で、対象物は正規の姿勢を保っているのが好ましい。
地震があると、前後移動軸５０は、第一前後案内部６１から外れて、第二前後案内部６２へ移動する。転動体４０は、設置面を前方へ転動する。また、左右移動軸１５０は、第一左右案内部１６１から外れて、第二左右案内部１６２へ移動する。
地震が続くと、前後移動軸５０は、第二前後案内部６２に案内されて前後方向に往復移動する。また、左右移動軸１５０が、第二左右案内部１６２に案内されて左右方向に往復移動する。
前後移動軸５０と第二前後案内部６２との間の摩擦力と左右移動軸１５０と第二左右案内部１６２との間の摩擦力とが地震の振動エネルギーを吸収する。
また、前後移動軸５０は、第二前後案内部６２に案内されて低い位置に移動すると、対象物の後部が下がる。対象物が後方へ傾くので、対象物が正面の側へ倒れる恐れが少なくなる。
【００９６】
次に、本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構を、図を基に、説明する。
図１１は、本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の側面図である。図１２は、本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の正面図である。図１３は、本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構平面断面図である。図１４は、本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の作用側面図である。図１５は、本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の作用正面図である。
【００９７】
対象物設置機構は、正面を前方に向けた複数の対象物を設置面に設置するための機構である。対象物は、例えば、自動販売機、本棚、資材棚等の構造物である。対象物の正面とは、人が対象物を使用するのに通常にアクセスする側の面である。
複数の対象物設置機構が複数の対象物を設置する。
一個の対象物設置機構は、前後案内構造１５と前後一対の左右案内構造１００と下部連結架台２１０と上部連結架台２２０とを備える。
前後案内構造１５は、対象物を前後方向に移動自在に案内することをできる構造である。
左右案内構造１００は、対象物を左右方向に移動自在に案内することをできる構造である。
対象物の重量は、前後一対の左右案内構造１００を介して前後案内構造１５により支えられる。
前後案内構造１５は、左右一対の前部上架台２０ｆと１個の後部上架台２０ｒと１個の下架台３０と左右一対の転動体４０と１個の前後移動軸５０とで構成される。
【００９８】
前部上架台２０ｆは、対象物１０の下部の前方を支持する架台である。
一対の前部上架台２０ｆは、後述する後部上架台２０ｒと下架台３０とを左右から挟む位置に設けられる。
前部上架台２０ｆは、後述する転動体４０を回転自在に支持する。
例えば、前部上架台２０ｆは、上部を対象物１０の下面の前方に固定される上板と下に突き出た側板とで構成される。
例えば、転動体４０の回転軸２１は、側板に固定される。
例えば、前部上架台２０ｆは、上部を後述する下部連結架台２１０の下面に固定される。
【００９９】
後部上架台２０ｒは、対象物１０の下部の後方を支持する架台である。
後部上架台２０ｒは、後述する前後移動軸５０を支持する。
例えば、後部上架台２０ｒは、上部を対象物１０の下面の後方に固定された上板と下方に突き出た左右一対の側板とで構成される。
例えば、前後移動軸５０の両端が、側板に固定される。
例えば、後部上架台２０ｒは、上部を後述する下部連結架台２１０の下面に固定される。
【０１００】
下架台３０は、前後案内部６０を設けられ設置面に据え付け可能になった構造体である。
前後案内部６０は、後述する前後移動軸５０を下方から当てて前後方向に移動自在に案内するレール状のものである。
例えば、下架台は、下部を設置面Ｆに固定される下板と、前後案内部６０を設けられ上方に突き出た左右一対の側板とで構成された板構造である。
【０１０１】
転動体４０は、対象物により対象物の重心より前方の位置に支持され設置面の上を前後方向に転動可能なものである。
例えば、転動体４０は、前部上架台２０ｆに回転自在に支持されるローラである。ローラは、設置面の上を前後方向に転動できる。
【０１０２】
前後移動軸５０は、対象物により対象物の重心より後方の位置に支持され長手方向を左右に向けた軸体である。
例えば、前後移動軸５０は、後部上架台２０ｒに両端を固定され、後述する前後案内部６０に下方から支えられる円形断面をもった軸体である。
また、例えば、前後移動軸５０は、後部上架台２０ｒに両端を固定され、後述する前後案内部６０に下方から支えられる車輪を回転自在に支持する軸体である。摩擦軸受けが軸体と車輪の間に設けられる。
【０１０３】
前後案内部６０は、前後移動軸５０を下方から支えて前後方向に移動自在に案内するレール面をもつ。
前後案内部６０は、第一前後案内部６１と第二前後案内部６２と第三前後案内部６３とで構成される。
第一前後案内部６１と第二前後案内部６２と第三前後案内部６３の構成は、第一の実施形態に係る対象物設置機構で説明したものと同じなので、説明を省略する。
【０１０４】
左右案内構造１００は、対象物を支持し、左右方向に移動自在にする構造である。
左右案内構造１００は、前後一対の左右案内上架台１２０と前後一対の左右案内下架台１３０と前後一対の左右移動軸１５０とで構成される。
例えば、左右案内構造１００は、下部を下部連結架台２１０の上面に固定される。
例えば、左右案内構造１００は、上部を上部連結架台２２０の下面に固定される。
【０１０５】
左右案内上架台１２０は、対象物を下から支持する架台である。
例えば、左右案内上架台１２０は、対象物の下面に固定される上板と下方に突き出る側板とで構成される板構造である。
後述する左右移動軸１５０の両端が、側板に固定される。
【０１０６】
左右案内下架台１３０は、上架台２０に下方から支持される架台である。
例えば、左右案内下架台１３０は、上架台２０の上板に固定される下板と後述する左右案内部１６０を設けられ上方に延びる側板とで構成される。
【０１０７】
左右移動軸１５０は、長手方向を前後に向けた軸体である。
左右移動軸１５０は、対象物の重心の下方に位置して、左右案内上架台１２０に固定される。
例えば、一対の左右移動軸１５０は、前後一対の左右案内上架台１２０に両端を各々に固定され、後述する左右案内部１６０に下方から支えられる円形断面をもった軸体である。
また、例えば、一対の左右移動軸１５０は、前後一対の左右案内上架台１２０に各々に両端を固定され、後述する左右案内部１６０に下方から支えられる車輪を回転自在に支持する軸体である。摩擦軸受けが軸体と車輪の間に設けられる。
【０１０８】
左右案内部１６０は、左右移動軸１５０を下方から支えて左右方向に移動自在に案内するレール面をもつものである。
左右案内部１６０は、第二左右案内部１６２と第三左右案内部１６３とで構成される。
第二左右案内部１６２と第三左右案内部１６３とは、対象物１個に対応して１個の第二左右案内部１６２と第三左右案内部１６３が左右案内下架台に設けられている以外は、第五の実施形態に係る対象物設置機構のものと同じなので、説明を省略する。
【０１０９】
下部連結架台２１０は、下面を前部上架台２０ｆの上部と後部上架台２０ｒの上部とに固定し、上面を左右案内構造の下部に固定する板状の部材である。
【０１１０】
上部連結架台２２０は、下面を左右案内構造１００の上部に固定し、上面を対象物の下面に固定する板状の部材である。
【０１１１】
本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の作用は、本発明の第五の実施形態に係る対象物設置機構の作用と同じなので、説明を省略する。
【０１１２】
本発明の第八の実施形態に係る対象物設置機構を、図を基に説明する。
図１６は、本発明の第八の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用図である。
【０１１３】
対象物設置機構は、正面を前方に向けた対象物を設置面に設置するための機構である。対象物は、例えば、自動販売機、本棚、資材棚等の構造物である。対象物の正面とは、人が対象物を使用するのに通常にアクセスする側の面である。
対象物設置機構は、前後案内構造１５を備える。
前後案内構造１５は、対象物を前後方向に移動自在に案内することをできる構造である。
対象物の重量は、前後案内構造１５により支えられる。
前後案内構造１５は、左右一対の前部上架台２０ｆと左右一対の後部上架台２０ｒと左右一対の下架台３０と左右一対の摺動体７０と左右一対の前後移動軸５０とで構成される。
【０１１４】
左右一対の後部上架台２０ｒと左右一対の下架台３０と左右一対の前後移動軸５０の構造は、第一の実施形態に係る対象物設置機構のものと同じなので、説明を省略する。
【０１１５】
前部上架台２０ｆは、対象物１０の下部の前方を支持する架台である。
前部上架台２０ｆは、後述する摺動体７０を支持する。
例えば、前部上架台２０ｆは、上部を対象物１０の下面の前方に固定される板状の部材で構成される。
例えば、摺動体７０を球面支持する球面支持体２２の上端が板状の部材に固定される。
摺動体７０は、  摺動体基礎７１と摺動部材７２とで構成される。
摺動体基礎７１は、球面支持体２２の球面に回転自在に支持される部材である。
摺動部材７２は、摺動体７０の下面を形成する部材である。摺動部材７２は、摺動部材基礎７１の下部に固定される。例えば、摺動部材７２は、設置面を摺動可能な素材でできている。
例えば、摺動可能な素材は、樹脂である。
【０１１６】
本発明の第八の実施形態に係る対象物設置機構の作用は、本発明の第一の実施形態に係る対象物設置機構の作用と同じなので、説明を省略する。
【０１１７】
上述の実施形態に係る対象物設置機構を用いれば、以下の効果を発揮する。
対象物１０の前方を設置面Ｆの上を転動する転動体４０で支え、対象物１０の後方の前後移動軸５０を前後案内部６０で下から支えて前後方向に移動自在に案内し、前後案内部６０を前後移動軸５０の嵌り込む下に凹むレール面と前方に移動した前後移動軸５０を前後方向に移動自在に案内するレール面とでできている様にしたので、前後移動軸５０が第一前後案内部６１に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。地震があると、前後の加速度により前後移動軸５０が第一前後案内部６１の前端を越えて前方へ進み、対象物１０が前方に移動する。対象物に支持された転動体４０が設置面の上を前後方向に転動し、対象物に支持された前後移動軸５０が第二前後案内部６２に案内されて前後方向に移動し、対象物１０に作用する地震の加速度を緩和させる。
【０１１８】
対象物１０を支持する上架台２０の前方を設置面の上を転動する転動体４０で支え、上架台２０の後方に設けた前後移動軸５０を前後案内部６０で下から支えて前後方向に移動自在に案内し、前後案内部６０を前後移動軸５０の嵌り込む下に凹んだレール面と前方に移動した前後移動軸５０を前後方向に移動自在に案内するレール面とでできている様にしたので、前後移動軸５０が第一前後案内部６１に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。地震があると、前後の加速度により前後移動軸５０が第一前後案内部６１の前端を越えて前方へ進み、対象物１０を支持する上架台２０が前方に移動する。上架台２０に支持された転動体４０が設置面Ｆの上を前後方向に転動し、上架台２０に支持された前後移動軸５０が第二前後案内部６２に案内されて前後方向に移動し、対象物１０に作用する地震の加速度を緩和させる。
【０１１９】
対象物１０の前方を設置面Ｆの上を摺動する摺動体７０で支え、対象物１０の後方の前後移動軸５０を前後案内部６０で下から支えて前後方向に移動自在に案内し、前後案内部６０を前後移動軸５０の嵌り込む下に凹むレール面と前方に移動した前後移動軸５０を前後方向に移動自在に案内するレール面とでできている様にしたので、前後移動軸５０が第一前後案内部６１に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。地震があると、前後の加速度により前後移動軸５０が第一前後案内部６１の前端を越えて前方へ進み、対象物１０が前方に移動する。対象物に支持された摺動体７０が設置面の上を前後方向に摺動し、対象物１０に支持された前後移動軸５０が第二前後案内部６２に案内されて前後方向に移動し、対象物１０に作用する地震の加速度を緩和させる。
【０１２０】
また、第二前後案内部６２を下に湾曲したレール面としたので、地震があると、湾曲したレールの作用により、前後方向の移動に応じた復元力が第二前後案内部６２に案内された前後移動軸５０に作用し、対象物１０が前後に往復移動し、対象物１０に作用する地震の加速度を緩和させる。
また、地震があると、対象物１０が前方に移動し、前後移動軸５０が第二前後案内部６２の最も低い位置に案内されるときに、対象物１０の後部が下がる様にしたので、対象物１０が後ろへ傾いて、正面の側へ倒れる恐れが減少する。
【０１２１】
また、以上説明したように本発明に係る  対象物設置機構は、構成により、以下の効果を有する。
対象物１０の前方を設置面の上を転動する転動体４０でできた構造で支え、対象物１０の後方の前後案内部６０を前後移動軸５０で下から支えて前後方向に移動自在に案内し、前後案内部６０を前後移動軸５０の嵌り込む上に凹んだレール面と後方に相対移動した前後移動軸５０に前後方向に移動自在に案内されるレール面とでできている様にしたので、
前後移動軸５０が第一前後案内部６１に嵌り込んでいるときに対象物１０が安定している。
地震があると、前後の加速度により前後移動軸５０が第一前後案内部６１の後端を越えて相対的に後方へ進み、上架台２０を支持する対象物１０が前方に移動する。対象物１０に支持された転動体４０が設置面の上を前後方向に転動し、対象物１０に支持された上架台２０の第二前後案内部６２が前後移動軸５０に案内されて前後方向に移動し、対象物１０に作用した地震の加速度を緩和させる。
【０１２２】
対象物１０を上架台２０で支え、上架台２０の前方を設置面の上を転動する転動体４０で支え、上架台２０の後方の前後案内部６０を前後移動軸５０で下から支えて前後方向に移動自在に案内し、前後案内部６０を前後移動軸５０の嵌り込む上に凹んだレール面と後方に相対移動した前後移動軸５０に前後方向に移動自在に案内されるレール面とでできている様にしたので、前後移動軸５０が第一前後案内部６１に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。地震があると、前後の加速度により前後移動軸５０が第一前後案内部６１の後端を越えて相対的に後方へ進み、上架台を支持する対象物が前方に移動する。上架台２０に支持された転動体４０が設置面Ｆの上を前後方向に転動し、対象物１０に支持された上架台２０の第二前後案内部６２が前後移動軸５０に案内されて前後方向に移動し、対象物１０に作用した地震の加速度を緩和させる。
【０１２３】
対象物１０の前方を設置面の上を摺動する摺動体７０でできた構造で支え、対象物１０の後方の前後案内部６０を前後移動軸５０で下から支えて前後方向に移動自在に案内し、前後案内部６０を前後移動軸５０の嵌り込む上に凹んだレール面と後方に相対移動した前後移動軸５０に前後方向に移動自在に案内されるレール面とでできている様にしたので、
前後移動軸５０が第一前後案内部６１に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。
地震があると、前後の加速度により前後移動軸５０が第一前後案内部６１の後端を越えて相対的に後方へ進み、上架台２０を支持する対象物１０が前方に移動する。対象物１０に支持された摺動体７０が設置面の上を前後方向に摺動し、対象物１０に支持された上架台２０の第二前後案内部６２が前後移動軸５０に案内されて前後方向に移動し、対象物１０に作用した地震の加速度を緩和させる。
【０１２４】
また、第二前後案内部６２を上に湾曲したレール面を持つものとしたので、地震があると、湾曲したレールの作用により、前後方向の移動に応じた復元力が前後移動軸５０に案内された第二前後案内部６２に作用し、対象物１０が前後に往復移動し、対象物１０に作用した地震の加速度を緩和させる。
また、地震があると、対象物が前方に移動し、第二前後案内部６２が前後移動軸に案内され前後案内部が最も低い位置にあるときに、対象物１０の後部が下がる様にしたので、対象物が後ろへ傾いて、正面の側へ倒れる恐れが減少する。
【０１２５】
また、上架台２０が左右移動軸１５０と左右移動軸１５０を左右に移動自在に案内する左右案内部１６０とでできた左右案内構造１００を介して対象物を支持する様にしたので、地震があると、左右方向の加速度により、対象物１０が左右の方向に移動し、対象物１０に作用した地震の加速度を緩和させる。
また、左右移動軸１５０を下方から支え下方に湾曲したレール面をもつので、湾曲したレール面の作用により、左右移動軸１５０が左右案内部１６０に案内され、または左右移動軸１５０に下方から支えられ上方に湾曲したレール面のうちのひとつを持つので、湾曲したレール面の作用により、左右案内部１６０が左右移動軸１５０に案内されて、対象物が左右方向に往復移動し、対象物１０に作用する地震の加速度を緩和させる。
また、左右案内部１６０を左右移動軸１５０の嵌り込む下に凹んだレールと左右の一方に移動した左右移動軸１５０を左右方向に移動自在に案内するレールとでできている様にしたので、左右移動軸１５０が第一左右案内部１６１に嵌り込んでいるときに対象物が安定している。地震があると、左右にの加速度により左右移動軸１５０が第一左右案内部１６１の前端を越えて左右の一方へ進み、対象物１０が左右方向の一方に移動する。左右移動軸１５０が第二左右案内部１６２に案内されて左右方向に移動し、対象物１０に作用した地震の加速度を緩和させる。
【０１２６】
上述した本発明の実施形態にかかる対象物設置機構を用いて書棚、自動販売機、家具、その他の対象物を背面を壁に向けて壁際に設置すると、対象物の正面の側の設置面にレール等の邪魔な構造物を張り出す必要がなく、対象物の正面の空間を通路等に有効に利用できる。
地震等が発生して加速度が対象物に作用すると、対象物設置機構が正面の側に移動して往復移動し、対象物設置機構が地震エネルギーを吸収して免震性能を発揮する。
また、対象物を平面を壁にむけて設置している場合に、大きな地震が発生すると、背面側が壁の側に倒れるので、対象物が正面の側に倒れる確率が減り、地震が終わったときに、対象物が正面の通路等を塞いで２次被害を発生させない。
【０１２７】
本発明は以上に述べた実施形態に限られるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で各種の変更が可能である。
実施例では、主に、案内部のレール面が移動軸を下から支えて案内する構造で説明したが、これに限定されず。移動軸で案内部を下から支えて案内する構造としてもよい。
転動体は、ローラまたは球体であるとして説明したが、これに限定されず、例えば、キャスタ構造としてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１２８】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用図である。
【図２】本発明の第二の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用図である。
【図３】本発明の第三の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用図である。
【図４】本発明の第四の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用図である。
【図５】本発明の第二の実施形態に係る対象物設置機構の斜視図である。
【図６】本発明の第五の実施形態に係る対象物設置機構の斜視図である。
【図７】本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の側面図である。
【図８】本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の正面図である。
【図９】本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の作用側面図である。
【図１０】本発明の第六の実施形態に係る対象物設置機構の作用正面図である。
【図１１】本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の側面図である。
【図１２】本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の正面図である。
【図１３】本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構平面断面図である。
【図１４】本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の作用側面図である。
【図１５】本発明の第七の実施形態に係る対象物設置機構の作用正面図である。
【図１６】本発明の第八の実施形態に係る対象物設置機構の側面図と作用図である。
【符号の説明】
【０１２９】
Ｆ    設置面
１０    対象物
１５    前後案内構造
２０    上架台
２１    回転軸
２２    球面支持体
２０ｆ  前部上架台
２０ｒ  後部上架台
３０    下架台
４０    転動体
５０    前後移動軸
６０    前後案内部
６１    第一前後案内部
６２    第二前後案内部
６３    第三前後案内部
７０    摺動体
７１    摺動体基礎
７２    摺動部材
１００    左右案内構造
１２０    左右案内上架台
１３０    左右案内下架台
１５０    左右移動軸
１６０    左右案内部
１６１    第一左右案内部
１６２    第二左右案内部
１６３    第三左右案内部
２１０    下部連結架台
２２０    上部連結架台
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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