(57)【要約】 【課題】各アンテナにおける送信系と受信系の特性差を検出して、最適なアダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングを行うことを可能とするアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法を提供すること。【解決手段】制御部３２は、例えば無線周波数部の温度を監視し、これの温度がΔＴ°Ｃだけ変化すると、モデム部３０に対して通話チャネルのモニタ指示を行う。モデム部３０は指定キャリアにおける通話チャネルのモニタ指示があると（Ｓ１００）、指定されたキャリアにおける受信電界強度が４０ｄＢ以下かどうかを検出し（Ｓ１０２）、キャリブレーションデータが有効かどうかを判断する（Ｓ１０４）。そして、受信電界強度が４０ｄＢ以下でありかつキャリブレーションデータが有効であれば、キャリブレーションを実行する（Ｓ１０６）。【選択図】図１
2008017515.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信を行う移動体通信端末に対しては最大の送信電力で通信するアダプティブビームフォーミングを行い、通信を行っていない与干渉移動体通信端末に対しては影響を与えないようにするアダプティブヌルスティアリングを行う、第１のアンテナから第ｎのアンテナを備えたアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法において、
前記第１のアンテナから第ｎのアンテナまで、１本ずつ順番に既知の振幅と位相で微弱な電波を送信し、
前記電波を送信したアンテナ以外のアンテナでこの送信した電波を受信することで、前記第１のアンテナから第ｎの各アンテナにおける無線周波数の送信系と受信系の振幅と位相の特性差をキャリブレーションデータとして求め、このキャリブレーションデータから各アンテナにおいて送出される無線周波数が最適な位相と振幅になるように計算するキャリブレーションを実施し、
前記第１のアンテナから第ｎのアンテナのアダプティブビームフォーミングおよびアダプティブヌルスティアリングの精度を向上させることを特徴とするアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法。
【請求項２】
請求項１に記載のアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法において、
当該アダプティブアレイ基地局の無線周波数部の温度があらかじめ決めた温度よりも変化したときに、前記キャリブレーションを実行することを特徴とするアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法。
【請求項３】
請求項１に記載のアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法において、
前記無線周波数で使用する全キャリアをｎ個（ｎは２以上の自然数）からなるｍ個（ｍは２以上の自然数）のグループに分け、グループ毎に同じキャリブレーションを適用することを特徴とするアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法。
【請求項４】
請求項１に記載のアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法において、
当該基地局は移動体通信端末との通話を成立させる確率を高めるため、予め空いているキャリアを検索する通話チャネルのモニタを実施し、
前記キャリブレーションと前記モニタとを組み合わせることによって、このキャリブレーションを定期的かつ全キャリアに対して偏ることなく実施することを特徴とするアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法。
【請求項５】
請求項１に記載のアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法において、
当該基地局は移動体通信端末との通話を成立させる確率を高めるため、予め空いているキャリアを検索する通話チャネルのモニタを実施し、
前記モニタの結果、その通話チャネルの受信電界強度が所定の値よりも大きければ、前記移動体通信端末への干渉を与えないために前記キャリブレーションを実施しないことを特徴とするアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法。
【請求項６】
請求項１に記載のアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法において、
各キャリブレーション毎にキャリブレーションの値をチェックし、もしキャリブレーションに失敗した場合にはその値を破棄して従来の値を使用して再度キャリブレーションを実施し、
連続して所定の回数前記キャリブレーションに失敗した場合には異常がある旨を通知することを特徴とするアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法。
【請求項７】
請求項１に記載のアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法において、
前記送信する微弱な電波は受信スロットで実施し、各受信スロットでキャリブレーション結果を共有することを特徴とするアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法。
【請求項８】
通信を行う移動体通信端末に対しては最大の送信電力で通信するアダプティブフォーミングを行い、通信を行っていない与干渉移動体通信端末に対しては影響を与えないようにするアダプティブヌルスティアリングを行う、第１のアンテナから第ｎのアンテナを備えたアダプティブアレイ無線装置において、
前記各アンテナにおける送信系と受信系の特性差を検出する検出手段と、
前記検出手段の検出結果に基づいて前記送信系と受信系を調整する調整手段とを有することを特徴とするアダプティブアレイ無線装置。
【請求項９】
請求項８に記載の無線装置において、前記検出手段は前記各アンテナにおける送信系と受信系の振幅と位相の特性差を検出し、
前記調整手段はこの検出結果に基づいて前記各アンテナにおいて送信される無線周波数を最適な振幅と位相にすることを特徴とするアダプティブアレイ無線装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は移動体通信端末の無線基地局、より具体的にはアダプティブアレイ技術を備えたアダプティブアレイ基地局における送受信系の調整方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
移動体通信端末であるＰＨＳ端末は、通話料金が安く、しかも小型・軽量であるため、発売当初から多くのユーザを獲得することができた。しかし、携帯電話機の通話料金の引下げや、小型・軽量化が実現したことにより、ＰＨＳ端末のメリットが薄れ、逆にデメリットがクローズアップされてＰＨＳ端末から携帯電話機に切り換えるユーザもでてきている。
【０００３】
すなわち、ＰＨＳ端末は、携帯電話機に比べてクリアな音声通話ができるとともに高速データ通信が可能ありかつ電力消費が少ない等のメリットがあるが、携帯電話機に比べて通話エリアが狭く、呼の途中切断が移動中に発生し易く、また電話がかかりにくい等のデメリットがあった。そこで、ＰＨＳ端末のこのような問題を解決する次世代ＰＨＳ基地局として、干渉を抑圧することによってサービスできるエリアを拡大すると同時に、通話品質を改善することができるアダプティブアレイ基地局が開発された。
【０００４】
アダプティブアレイ基地局とは、アダプティブビームフォーミング（AdaptiveBeam Forming)およびアダプティブヌルスティアリング(Adaptive Null Steering)のアダプティブアレイ技術を搭載した基地局を意味する。ここで、アダプティブビームフォーミングは通信を行う希望ＰＨＳ端末に対して最大の送信電力で送信することを可能にする機能である。また、アダプティブヌルスティアリングは通信を行わない与干渉ＰＨＳ端末に対して影響を与えないようにヌル送信する機能である。
【０００５】
図４はアダプティブアレイ基地局におけるこれら機能の概略を示した説明図である。
【０００６】
図４において、基地局４０はアダプティブアレイ基地局であり、基地局５０は通常のＰＨＳ基地局である。ＰＨＳ端末ＰＳ１はアダプティブアレイ基地局４０と通信を行っており、ＰＨＳ端末ＰＳ２は電波５００により基地局５０と通信を行っている。また、ＰＨＳ端末ＰＳ１とＰＨＳ端末ＰＳ２は同じ周波数で同一タイムスロットを使用して基地局との通信を行っているものとする。
【０００７】
アダプティブアレイ基地局４０はＰＨＳ端末ＰＳ１と通信を行う場合、アダプティブビームフォーミング機能により、希望ＰＨＳ端末であるＰＨＳ端末ＰＳ１に対して最大の送信電力になるように電波の吹き方（振幅と位相）を制御する。アダプティブアレイ基地局４０はまた、アダプティブヌルスティアリング機能を用いて、与干渉ＰＨＳ端末であるＰＨＳ端末ＰＳ２からの上りの干渉（点線５２０）を抑圧するように電波の振幅と位相を制御する。
【０００８】
その結果、アダプティブアレイ基地局４０はＰＨＳ端末ＰＳ１に対して電波４００に示すような最大の送信電力で、かつＰＨＳ端末ＰＳ２に影響を与えないように振幅と位相を制御して電波を吹く。このような電波４００でＰＨＳ端末と通信を行うことにより、上りと下りの干渉抑圧によってＣ／Ｉ（希望レベルと干渉レベルの比）が改善され、希望ＰＨＳ端末との通話品質を著しく向上させることができる。また、アダプティブアレイ基地局では、このように干渉抑圧能力があるので、従来のＰＨＳ基地局と比較して著しく周波数有効利用率を向上させることができ、その結果、トラヒックキャパシティを向上させることができる。
【０００９】
以上説明したようにアダプティブアレイ基地局では、電波を均等に輻射するのでは無く、アダプティブビームフォーミング機能とアダプティブヌルスティアリング機能により電波の振幅と位相を制御して出力する。これにより、希望ＰＨＳ端末には最大の送信電力で送信でき、かつ与干渉ＰＨＳ端末に対してはヌル送信になるように電波に指向性を持たせることができる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、アダプティブアレイ基地局に例えばアンテナが４本あった場合、各アンテナにおける送信系と受信系のハードウェアの特性のバラツキにより、４本のアンテナから送出される無線周波数（ＲＦ）の振幅と位相が希望するものとズレてしまう。また、このようなハードウェア特性は温度によっても影響を受けるので、温度変化に応じて各アンテナにおける送信系と受信系の振幅と位相の特性差を検出してこれを調整する必要がある。したがって、各アンテナの送信系と受信系のハードウェアの特性のバラツキを考慮することなく、同じように電波の振幅と位相により出力制御を行うと、最適なアダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングを行うことができないという問題があった。
【００１１】
本発明はこのような従来技術の課題を解決し、各アンテナにおける送信系と受信系の特性差を検出して、最適なアダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングを行うことを可能とするアダプティブアレイ基地局（無線装置）における送受信系調整技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は上述の課題を解決するために、通信を行う移動体通信端末に対しては最大の送信電力で通信するアダプティブビームフォーミングを行い、通信を行っていない与干渉移動体通信端末に対しては影響を与えないようにするアダプティブヌルスティアリングを行う、第１のアンテナから第ｎのアンテナを備えたアダプティブアレイ基地局（無線装置）において、これら各アンテナにおける送信系と受信系の特性差を検出し、この検出結果に基づいて送信系と受信系を調整することを特徴とする。
【００１３】
より具体的な調整方法は、第１のアンテナから第ｎのアンテナまで、１本ずつ順番に既知の振幅と位相で微弱な電波を送信し、電波を送信したアンテナ以外のアンテナでこの送信した電波を受信することで、第１のアンテナから第ｎの各アンテナにおける無線周波数の送信系と受信系の振幅と位相の特性差をキャリブレーションデータとして求める。そして、このキャリブレーションデータから各アンテナにおいて送出される無線周波数が最適な位相と振幅になるように計算するキャリブレーションを実施し、第１のアンテナから第ｎのアンテナのアダプティブビームフォーミングおよびアダプティブヌルスティアリングの精度を向上させる。
【発明の効果】
【００１４】
以上、詳細に説明したように本発明によれば、最適な振幅と位相によりアダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングを行うことが可能となる。また、各アンテナにおける無線周波数の特性をキャリブレーションとして定期的に計算することで、各アンテナから送信される無線周波数の振幅と位相を最適になるように制御できるので、常に最適な振幅と位相によりアダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングを行うことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
次に添付図面を参照して本発明によるアダプティブアレイ基地局における送受信系調整の方法と装置の実施の形態を詳細に説明する。
【００１６】
図２を参照すると、本発明によるアダプティブアレイ基地局をＰＨＳ基地局に適用したときの実施の形態を示す機能ブロック図が示されている。
【００１７】
なお、本実施の形態では本発明によるアダプティブアレイ基地局をＰＨＳ基地局に適用するが、本発明は特にＰＨＳ基地局に限定されるものではなく、例えばＰＤＣ(Personal Digital Cellular) やＣＤＭＡ(Code Division Multiple Access) 等の基地局にも同様に適用可能である。また、図２に示したアダプティブアレイ基地局はアダプティブアレイ無線装置を基地局に適用したものであり、以下、本実施の形態におけるアダプティブアレイ基地局の説明は本発明によるアダプティブアレイ無線装置の実施の形態をも説明するものとする。
【００１８】
図２において、本実施の形態によるアダプティブアレイ基地局１０は、４つのアンテナＡＮＴ１〜ＡＮＴ４を備え、これらアンテナＡＮＴが送受信切り替えスイッチ１２に接続されている。送受信切り替えスイッチ１２は、これらアンテナＡＮＴ１〜ＡＮＴ４を時分割で制御して送信と受信との切り替え制御を行っている。送受信切り替えスイッチ１２には受信系モジュール１４と送信系モジュール２２とが接続されている。
【００１９】
受信系モジュール１４は、各アンテナＡＮＴ毎に備えた、４つのローノイズ増幅器（ＬＮＡ）１６、ダウンコンバータ（Ｄ／Ｃ）１８、Ａ／Ｄコンバータ（Ａ／Ｓ）２０により構成されている。受信系モジュール１４はまた、モデム部３０に接続され、ローノイズ増幅器１６、ダウンコンバータ１８およびＡ／Ｄコンバータ（Ａ／Ｓ）２０は、信号経路である送受信切り替えスイッチ１２からモデム部３０に向かってこの順番で接続されている。
【００２０】
送信系モジュール２２は、同様に、各アンテナＡＮＴ毎に備えた、４つのＤ／Ａコンバータ（Ｄ／Ａ）２４、アッパコンバータ（Ｕ／Ｃ）２６、電力増幅器（Ｐ／Ａ）２８により構成されている。送信系モジュール２２はまた、モデム部３０に接続され、Ｄ／Ａコンバータ２４、アッパコンバータ２６および電力増幅器２８は、信号経路であるモデム部３０から送受信系切り替えスイッチ１２に向かってこの順番で接続されている。
【００２１】
モデム部３０は、複数のＣＰＵから構成されており、送受信データの変復調およびデジタル信号処理による位相制御を行なっている。具体的には以下の５つの制御を行う。
【００２２】
１．受信系モジュール１４の最終段で変換されたディジタル信号の例えばＤ／Ｕ(Desire/Undesire: 希望波／妨害波）が最大となるように合成し復調する。
【００２３】
２．アンテナＡＮＴでの受信の位相を算出して、送信時にはアンテナ端で同等の位相になるように制御する。
【００２４】
それによって、通信を行うＰＨＳ端末の方向に送信／受信とも指向性を持たせることができる。
【００２５】
３．干渉波と遅延波の到来方向にヌル点を作ることによって抑圧する。
【００２６】
４．ｎ本のアンテナに供給する信号の位相を制御することによって、任意の方向に指向性を持たせてビームを絞って送信することを可能とする。
【００２７】
５．周囲の基地局や通話中、あるいはデータ（通信）のやりとりをしているＰＨＳ端末以外のＰＨＳ端末に対して、下り方向に与える干渉を減少させる。
【００２８】
このモデム部３０は制御部３２に接続されている。
【００２９】
制御部３０は複数のＣＰＵから構成され、アダプティブアレイ基地局１０全体の制御を行う。
【００３０】
具体的には以下の２つの制御を行う。
【００３１】
１．モデム部３０に対して必要なパラメータおよびタイミングを指示し、モデム部３０が受信したデータを処理する。
【００３２】
また、空中に輻射すべきデータを作成してモデム部３０に渡す。
【００３３】
さらに、キャリブレーションによって計算された重み付けによる送信出力の制御を指示する。
【００３４】
２．ＩＳＤＮ回線に接続され、これとのインタフェースの処理を実行する。
【００３５】
電源部３４は１００Ｖの電源の供給を受け、アダプティブアレイ基地局１０に電力を供給する電源部である。なお、モデム部３０および制御部３２によりデジタル信号処理部が形成される。アダプティブアレイ基地局では、Ｎ（Ｎは２以上の自然数）本のアンテナから受信した受信情報（振幅と位相）を元にして、各アンテナに対しそれぞれ所定の重み付けで送信する。それによって、アダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングを可能とする。しかしながら、各アンテナとケーブルは例えばアイソレーションや損失等の異なる特性を持つため、デジタル信号処理部から送信系モジュール等の無線周波数（ＲＦ）送信部に所定の重み付けで送信をしたとしても、各アンテナ端では必ずしもその期待した重み付けで送信されるわけでは無い。
【００３６】
一般的にアダプティブヌルスティアリングはアダプティブビームフォーミングに比べて、より精度の高い振幅および位相の制御を各アンテナで実施することが要求される。
【００３７】
したがって、各アンテナと各ケーブル等の特性をキャリブレーションによって認識して、実際の重み付け送信に反映させる必要がある。以下、図３を用いてその原理を簡単に説明する。なお、図３において、アンテナの数は物理的には４本であるが、図２に示した送受信切り替えスイッチ１２によって論理的に８本になるので、ここでは受信系と送信系とを合わせた論理的な数のアンテナが示されている。
【００３８】
デジタル信号処理部では、各４本のアンテナから受信した振幅と位相情報からなる complex WR と、各４本のアンテナに対応した４つの無線周波数の送信部に指定する振幅と位相情報からなる complex WT については既知である。実際には各アンテナで順番に１本づつ指定したバーストだけ等しい振幅と位相の微弱な電波を送信させて、その時の各アンテナでの受信情報を元にキャリブレーションを行う。
【００３９】
図１において、無線周波数送信部（Ｔｘ＃０〜Ｔｘ＃３）および無線周波数受信部（Ｒｘ＃０〜Ｒｘ＃３）での特性ベクトルをそれぞれＴ，Ｒとする。
【００４０】
また、アンテナ端での送受信のベクトルは、送受信の可逆性から共に等しいはずなのでこれをＷとすると、以下の式が成立する。
【００４１】
Ｗ＝Ｔ×ＷT   ．．．（１）
ＷR ＝Ｒ×Ｗ  ．．．（２）
ここで、Ｔはケーブルも含めた無線周波数送信部の特性をベクトルで表したもので、Ｒはケーブルを含めた無線周波数受信部の特性をベクトルで表したものである。式（１）、（２）より，
ＷT ＝Ｗ／Ｔ＝（ＷR ／Ｒ）／Ｔ＝Ｗ／Ｒ・Ｔ．．．（３）
すなわち、キャリブレーションによって、Ｒ（Ｒ1 ，Ｒ2 ，Ｒ3 ，Ｒ4 ）×Ｔ（Ｔ1 ，Ｔ2 ，Ｔ3 ，Ｔ4 ）を求める。Ｒi ＝ｎi ｅｘｐ（ｊφi ），Ｔi ＝ｎi ｅｘｐ（ｊφi ）とすると、 
【００４２】
【数１】
2008017515.tif 000003
となる。
【００４３】
実際に各アンテナでは既知の振幅と位相で送信をするので、アンテナｉで送信した場合のアンテナｊ（ｉ≠ｊ）の受信信号は各アンテナ間の距離が分かっているので予測できる。したがって、アンテナ１から４まで順に１本づつ送信することによって１２個の方程式が得られる。その結果、上記のＲ・Ｔを求めることができ、実際の送信に無線周波数の特性を反映させることが可能となる。
【００４４】
図１は図２に示したアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法の実施の形態の動作を示すフローチャートである。本実施の形態では、無線周波数部の送受信特性を定期的に把握し、実際の送信に反映させることによって、アダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングの精度を向上させる。特にアンテナ間隔を広くとることによって、アンテナ間の相関性を低くした基地局では、形成させるビームやヌル点が急峻になる。そのため、ビームの収束時間は短縮できるが、ヌル点に関しては特に精度が要求されるので、無線周波数の送受信のキャリブレーションは必須となる。
【００４５】
キャリブレーション方法としては、ｎ（ｎは２以上の自然数）本のアンテナからなる基地局であれば、アンテナ１からアンテナｎまで１本づつ順番に、既知の振幅と位相で微弱な電波を受信スロットで送信させた場合、それ以外のｎ−１本のアンテナでの受信情報を使って実施する。
【００４６】
その際、それ以外のアンテナでの受信が飽和しないようにする。
【００４７】
キャリブレーションの実施方法として、図１の動作フローに示したように、通話チャネルの事前キャリアセンス（ＴＣＨモニタ）と連動して実施する。すなわち、制御部３２から指定されたキャリアで通話チャネルモニタを実施するように指示されると、モデム部３０は通話チャネルモニタを実施する（Ｓ１００）。そして、そのキャリアでキャリブレーションを実施する必要がある場合は、先ず通話チャネルモニタの結果を見る。もし、指定したキャリアにおける受信スロットの受信電界強度が４０ｄＢμＶより大きければ、あるＰＨＳ端末がそのキャリアをすでに使用しているので、そのＰＨＳ端末に干渉を与えないようにするため、キャリブレーションを実施しない（Ｓ１０２）。なお、ここでは本発明をＰＨＳ基地局に適用したため、受信スロットの受信電界強度を４０ｄＢμＶとしたが、ＰＤＣ基地局またはＣＤＭＡ基地局に本発明を適用した場合の受信電界強度の数値は異なる値となる。
【００４８】
一方、受信スロットの受信電界強度が４０ｄＢμＶ以下であれば、前述の受信情報を元に無線周波数の送信系と受信系の振幅と位相の特性差として求めたキャリブレーションデータが有効かどうかを判断する（Ｓ１０４）。その結果、キャリブレーションデータが有効であればキャリブレーションを実行して（Ｓ１０６）、通話チャネルモニタの応答を制御部３２に出力する。
【００４９】
キャリブレーションデータの有効の有無の判断は以下のことを考慮して決める。
【００５０】
すなわち、キャリブレーションを頻繁に実施する方が、より正確に無線周波数の送受信部の特性を送信に反映させることができる。
【００５１】
しかし、いくら微弱な電波しか送信しないとはいえ、隣接の基地局の受信スロットに対して干渉を及ぼす可能性があるので、なるべく頻度は少ない方がシステムとしては望ましい。
【００５２】
また、無線周波数の送受信部の特性は温度と周波数に依存している。
【００５３】
実験の結果全ての周波数でキャリブレーションを実施する必要がない事が判明した。
【００５４】
したがって、使用する全キャリアをｎ個のキャリアからなるｍ個のグループに分けて、無線周波数部の温度が或る閾値以上変化した場合に、そのｍ個のキャリアの何れかのキャリアでキャリブレーションを実施する。
【００５５】
具体的には、各キャリアグループ毎にキャリブレーション有効フラグを持ち、キャリブレーションデータを更新してから無線周波数部の温度が或る閾値以上変化した場合にキャリブレーション有効フラグを無効に設定する。
【００５６】
そして、通話チャネルモニタと連動してモニタした結果、受信電界強度が４０ｄＢμＶ以下であればキャリブレーションを各グループ独立に実施する。
【００５７】
キャリブレーションは受信スロットで実施し、各受信スロットでキャリブレーションの結果を共有する。送信スロットで実施しない理由は、一般に基地局の電波はＰＨＳ端末より強い為、周囲の他の基地局が同じキャリアを使用している場合に当該基地局でもその電波を受信するので正確なキャリブレーションができないためである。
【００５８】
キャリブレーションを実施する条件の一つである無線周波数部の温度の閾値はぎりぎりに設定するのではなく、或る程度マージンを設ける。例えば、無線周波数の送受信部の特性を最大２０℃の変化でキャリブレーションしなくてはいけない場合、１０℃のマージンを設けて１０℃の温度変化でキャリブレーションを実施するようにする。そうすることによって、(1)キャリブレーションの更新が新しい通話に間に合わない場合と、(2)キャリブレーションが失敗した場合において古いキャリブレーションデータを使用しても性能の著しい劣化を防ぐことができる。
【００５９】
各キャリブレーション毎にキャリブレーションの値をリアルタイムでチェックして、もしキャリブレーションに失敗した場合、その値を棄却して従来の値を使う。そしてまた、当該グループの周波数で再度キャリブレーションを実施する。もし、ｋ回連続でキャリブレーションに失敗した場合、アンテナコンフィグレーションに何等かの異常が発生した可能性があるので、ネットワークセンターにその旨を通知して適切な処置が取られるようにする。
【００６０】
以上、詳細に説明したように本実施の形態によるアダプティブアレイ基地局によれば、Ｎ（Ｎは２以上の自然数）本のアンテナから受信した受信情報（振幅と位相）を元に、各アンテナにおける無線周波数の特性をキャリブレーションとして計算し、それを加味した重み付けにより各アンテナから送信される無線周波数が最適な振幅と位相になるようにする。
【００６１】
このようなキャリブレーションを定期的に実施することによって、アダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングの精度を向上させることができる。無線周波数の特性は温度依存性があるので、キャリブレーションを無線周波数部の温度があらかじめ決められた温度ΔＴ°Ｃだけ変化したときのみ実施するようにする。その結果、キャリブレーションを実施する頻度が少なくなるので、隣接する基地局に対する影響を少なくできる。
【００６２】
無線周波数の特性は使用するキャリアの周波数によって異なる。そこで、全キャリアをｎ個からなるｍ個のグループに分けて、各グループではキャリブレーション結果を共有するようにする。すなわち、ｎ個の周波数のうち、何れか１つの周波数でキャリブレーションを行えばよい。公衆基地局では、ＰＨＳ端末にキャリア（スロット）を割り当てる際に、ＰＨＳ端末との通信が成立する確率を高めることを目的として、あらかじめ空いているキャリアを検索するために、通常、通話チャネルのキャリアセンスを実施する。キャリブレーションとこの通話チャネルモニタとを組み合わせることによって、キャリブレーションを定期的かつ全キャリアに対して偏ること無く実施することが可能となる。
【００６３】
キャリブレーションを受信スロットで実施する。これは、一般に基地局の電波はＰＨＳ端末よりも強いため、送信スロットを使用すると、周囲の他の基地局が同じキャリアを使用している場合に当該基地局でもその電波を受信するので、正確なキャリブレーションができないためである。キャリブレーションを実施するにあたり、制御部３２はモデム部３０に通話チャネルモニタを実施する周波数を指定される。通話チャネルモニタの結果、受信電界強度が４０ｄＢμＶより大きければ、ＰＨＳ端末に干渉を与えないようにするために、キャリブレーションは実施しない。
【００６４】
各キャリブレーション毎にキャリブレーションの値をチェックして、もしキャリブレーションに失敗した場合、その値を棄却して従来の値を使用する。そしてまた、当該グループの周波数で再度キャリブレーションを実施する。もし、ｋ回連続でキャリブレーションに失敗した場合、アンテナコンフィグレーションに何らかの以上が発生した可能性があるので、ＩＳＤＮ回線で接続されているネットワークセンタ（図示せず）にその旨を通知し、適切な処置がとられるようにする。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明によるアダプティブアレイ基地局における送受信系調整方法の実施の形態を示す動作フロー。
【図２】本発明によるアダプティブアレイ基地局をＰＨＳの基地局に適用したときの機能ブロック図。
【図３】キャリブレーション動作を説明するための論理的構成図。
【図４】アダプティブアレイ基地局におけるアダプティブビームフォーミングとアダプティブヌルスティアリングの説明図。
【符号の説明】
【００６６】
１０    アダプティブアレイ基地局
１２    送受信切り替えスイッチ
１４    受信系モジュール
２２    送信系モジュール
３０    モデム部
３２    制御部
３４    電源部
【図１】
2008017515.tif 000004
【図２】
2008017515.tif 000005
【図３】
2008017515.tif 000006
【図４】
2008017515.tif 000007