(57)【要約】      （修正有）【課題】高い耐熱性を有し、分子が結晶化しにくく、有機ＥＬ素子用材料として用いた場合に、低電圧駆動、長寿命などの優れた特性を有するテトラアミン化合物、ＥＬ素子を構成する材料のうち、特に、正孔注入輸送層として用いた場合に、素子の長寿命化、低電圧駆動化が達成される化合物を提供する。【解決手段】Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−２，３−ナフチレンジアミンのＮ，Ｎ’に結合するそれぞれの水素原子が更にジフェニルアミノ置換フェニル基で置き換わっているテトラアミン化合物に関し、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いた場合、分子の結晶性が低いため、安定した膜を形成でき、さらには耐熱性も高いため、優れた性能（低電圧駆動、長寿命、高安定性）を発揮する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［１］で表されるテトラアミン化合物。
一般式［１］
【化１】
2008056625.tif 000105
（式中、Ａｒ1、および、Ａｒ2 は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいフェニレン基であり、
Ｒ1〜Ｒ30は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、または、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。Ｒ1〜Ｒ30は、隣接するもの同士が結合して新たな環を形成しても良い。
また、Ｘは、下記一般式[２]〜[４]いずれかで表されるナフチレン基である。）
一般式［２］
【化２】
2008056625.tif 000106
（式中、Ｒ31〜Ｒ36は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。）
一般式［３］
【化３】
2008056625.tif 000107
（式中、Ｒ37〜Ｒ42は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。）
一般式［４］
【化４】
2008056625.tif 000108
（式中、Ｒ43〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。）
一般式［５］
【化５】
2008056625.tif 000109
（式中、Ｒ49〜Ｒ54は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。）
【請求項２】
Ａｒ1、Ａｒ2が、置換基を有しても良いｐ−フェニレン基であることを特徴とする請求項１記載のテトラアミン化合物。
【請求項３】
Ｘが一般式[２]で表されることを特徴とする請求項１または２記載のテトラアミン化合物。
【請求項４】
Ｘが下記一般式[６]で表されることを特徴とする請求項１〜３いずれか記載のテトラアミン化合物。
一般式［６］
【化６】
2008056625.tif 000110
【請求項５】
イオン化ポテンシャルが５．０〜５．５ｅＶであることを特徴とする請求項１〜４いずれか記載のテトラアミン化合物。
【請求項６】
請求項１〜５いずれか記載のテトラアミン化合物を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
【請求項７】
一対の電極間に発光層または発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも一層が、請求項６記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項８】
陽極と発光層との間に正孔注入層および／または正孔輸送層を有し、前記正孔注入層および／または正孔輸送層が、請求項６記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる請求項７記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は新規なテトラアミン化合物に関し、さらに詳しくは、有機エレクトロルミネッセンス素子（以下有機ＥＬ素子と略記）に用いた場合、分子の結晶性が低いため、安定した膜を形成でき、さらには耐熱性も高いため、優れた性能（低電圧駆動、長寿命、高安定性）を発揮するテトラアミン化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機ＥＬ素子においては、素子の長寿命化やより低い消費電力での駆動が求められている。素子の寿命や消費電力改善に影響を及ぼす原因は様々な因子が考えられるが（非特許文献１参照）、例えば寿命に関しては、素子を構成する材料の耐熱性や、結晶性が大きな影響を及ぼすものと考えられている。
【０００３】
一般的には、材料の分子構造が対称性の高い構造ほど耐熱性が高くなる傾向にあるが、一方で、対称性の高い構造では、結晶性が高くなり、安定性の高い膜が得られにくい。真空蒸着や、スピンコーティングなどで薄膜を形成し有機ＥＬ素子を作成した際に、膜の安定性が低く、容易に結晶化してしまい、素子の寿命が極端に短いという問題点を有していた。
【０００４】
有機ＥＬ素子用の材料の内、正孔注入性や正孔輸送性を有する材料として、トリフェニルアミン骨格を部分構造に含む材料が知られている。例えば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１、１−ビフェニル−４、４’−ジアミン（ＴＰＤ）やＮ，Ｎ’ −（１−ナフチル）−Ｎ，Ｎ’ −ジフェニル−１，１’−ビフェニル−４，４’ −ジアミン（ＮＰＤ）といったジアミン類が知られているが、これらの材料は耐熱性が低く、ＥＬ素子の寿命が短かった。
【０００５】
トリフェニルアミン骨格を部分構造に持つジアミン類のその他の例としては、ｏ−フェニレンジアミン、２，３−ナフチレンジアミン構造を持つ材料が電子写真感光体として用いられている（特許文献１、２参照）。ｏ−結合のフェニレンジアミンやナフタレンジアミンはｐ−結合のものよりも対称性が低く、安定な膜を形成しやすいが、耐熱性については明らかにされていない。
【０００６】
低消費電力、低駆動電圧化のため、陽極（ＩＴＯ）と正孔輸送層の間に正孔注入層を設けた有機ＥＬ素子が提案されている。この正孔注入層にはイオン化ポテンシャルの小さな化合物が適しているが、スターバーストアミンとして、４，４’，４ ' '−トリス［Ｎ−（３−トリル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（ＭＴＤＡＴＡ）（特許文献３参照）やフェニレンジアミン構造を有するテトラアミンとして、Ｎ，Ｎ’−ビス［４−（ジフェニルアミノ）フェニル］−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−１，４−ベンゼンアミン（特許文献４，５参照）の利用が提案されている。しかしながら、いずれの材料も、結晶性や、耐熱性に問題があり、実用的な性能を発揮できていない。
【０００７】
一方で、上記の問題を解決するために、ナフタレン環を有するテトラアミン化合物をＥＬ素子用材料として用いた例が開示されている（特許文献６、７参照）。この化合物はナフタレン環の異なる環上にアミノ基を配したジアミン構造を有しており、分子の対称性が低く、低結晶性で安定な膜を形成する材料と考えられるが、素子の発光効率や発光寿命、耐熱性は未だ十分ではない。
【０００８】
【非特許文献１】時任静士、安達千波矢、村田英幸共著，有機ＥＬディスプレイ，オーム社，２００４年発行，１３９頁
【特許文献１】特開平７−１５７４５４号公報
【特許文献２】特開平９−１４８０７２号公報
【特許文献３】特開平４−３０８６８８号公報
【特許文献４】特開平１１−２５１０６８号公報
【特許文献５】ＷＯ９１/００３１４２号パンフレット
【特許文献６】特開２００３−１３３０７６号公報
【特許文献７】特開２００４−３２３５０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の課題は、高い耐熱性を有し、分子が結晶化しにくく、有機ＥＬ素子用材料として用いた場合に、低電圧駆動、長寿命、高安定性などの優れた特性を有するテトラアミン化合物を提供することである。また、ＥＬ素子を構成する材料のうち、特に、正孔注入輸送層として用いた場合に、素子の長寿命化、低電圧駆動化が達成される化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、前記諸問題を解決するために、鋭意研究を重ねた結果、本発明に至った。
すなわち本発明は、下記一般式［１］で表されるテトラアミン化合物に関する。
【００１１】
一般式［１］
【化１】
2008056625.tif 000002
【００１２】
（式中、Ａｒ1、および、Ａｒ2 は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいフェニレン基であり、
Ｒ1〜Ｒ30は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、または、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。Ｒ1〜Ｒ30は、隣接するもの同士が結合して新たな環を形成しても良い。
また、Ｘは、下記一般式[２]〜[４]いずれかで表されるナフチレン基である。）
【００１３】
一般式［２］
【化２】
2008056625.tif 000003
【００１４】
（式中、Ｒ31〜Ｒ36は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。）
【００１５】
一般式［３］
【化３】
2008056625.tif 000004
【００１６】
（式中、Ｒ37〜Ｒ42は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。）
【００１７】
一般式［４］
【化４】
2008056625.tif 000005
【００１８】
（式中、Ｒ43〜Ｒ48は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。）
【００１９】
一般式［５］
【化５】
2008056625.tif 000006
【００２０】
（式中、Ｒ49〜Ｒ54は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基である。）
【００２１】
また、本発明は、Ａｒ1、Ａｒ2が、置換基を有しても良いｐ−フェニレン基であることを特徴とする請求項１記載のテトラアミン化合物に関する。
【００２２】
また、本発明は、Ｘが一般式[２]で表されることを特徴とする請求項１または２記載のテトラアミン化合物に関する。
【００２３】
また、本発明は、Ｘが下記一般式[６]で表されることを特徴とする請求項１〜３いずれか記載のテトラアミン化合物に関する。
【００２４】
一般式［６］
【化６】
2008056625.tif 000007
【００２５】
また、本発明は、イオン化ポテンシャルが５．０〜５．５ｅＶであることを特徴とする請求項１〜４いずれか記載のテトラアミン化合物に関する。
【００２６】
また、本発明は、請求項１〜５いずれか記載のテトラアミン化合物を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。
【００２７】
また、本発明は、一対の電極間に発光層または発光層を含む複数層の有機層を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、前記有機層の少なくとも一層が、請求項６記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【００２８】
また、本発明は、陽極と発光層との間に正孔注入層および／または正孔輸送層を有し、前記正孔注入層および／または正孔輸送層が、請求項６記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含んでなる請求項７記載の有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【発明の効果】
【００２９】
本発明のテトラアミン化合物を有機ＥＬ素子用材料として用いた有機ＥＬ素子は、薄膜の安定性が非常に高く、低い駆動電圧で発光し、かつ、長寿命であるため、壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや平面発光体として好適に使用することができ、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類等の光源、表示板、標識灯等への応用が可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、詳細にわたって本発明を説明する。まず、一般式［１］で表されるテトラアミン化合物について説明する。
【００３１】
Ａｒ1、Ａｒ2 は、それぞれ独立に、置換基を有してもよいフェニレン基である。ここでいうフェニレン基とは、ｏ−、ｐ−、ｍ−フェニレン基のいずれであってもよいが、化合物の耐熱性、結晶性、及び膜安定性を考慮した場合には、好ましくは、ｐ−フェニレン基である。
【００３２】
また、Ａｒ1、Ａｒ2 が有してもよい置換基としては、特に制限はないが、ハロゲン原子、１価の脂肪族炭化水素基、１価の芳香族炭化水素基、１価の複素環基、シアノ基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換アミノ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基などがあげられる。
【００３３】
ここで、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールオキシカルボニル基、アリールスルホニル基、およびアリールチオ基におけるアリールは、芳香族炭化水素および芳香族複素環を表す。
【００３４】
また、ハロゲン原子とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子があげられる。
【００３５】
また、１価の脂肪族炭化水素基としては、炭素数１〜１８の１価の脂肪族炭化水素基を指し、そのようなものとしては、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、シクロアルキル基があげられる。
【００３６】
したがって、アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、ペンタデシル基、オクタデシル基といった炭素数１〜１８のアルキル基があげられる。
【００３７】
また、アルケニル基としては、ビニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、イソプロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、１−オクテニル基、１−デセニル基、１−オクタデセニル基といった炭素数２〜１８のアルケニル基があげられる。
【００３８】
また、アルキニル基としては、エチニル基、１−プロピニル基、２−プロピニル基、１−ブチニル基、２−ブチニル基、３−ブチニル基、１−オクチニル基、１−デシニル基、１−オクタデシニル基といった炭素数２〜１８のアルキニル基があげられる。
【００３９】
また、シクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロオクタデシル基といった炭素数３〜１８のシクロアルキル基があげられる。
【００４０】
１価の芳香族炭化水素基としては、炭素数６〜１８の１価の単環、縮合環、環集合炭化水素基があげられる。
【００４１】
ここで、炭素数６〜１８の１価の単環芳香族炭化水素基としては、フェニル基、ｏ−トリル基、ｍ−トリル基、ｐ−トリル基、２，４−キシリル基、ｐ−クメニル基、メシチル基等の炭素数６〜１８の１価の単環芳香族炭化水素基があげられる。
【００４２】
また、１価の縮合環炭化水素基としては、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アンスリル基、２−アンスリル基、９−アンスリル基、１−フェナンスリル基、９−フェナンスリル基、１−アセナフチル基、２−アズレニル基、１−ピレニル基、２−トリフェニレル基等の炭素数１０〜１８の１価の縮合環炭化水素基があげられる。
【００４３】
また、１価の環集合炭化水素基としては、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、ｐ−ビフェニリル基、ターフェニル基等の炭素数１２〜１８の１価の環集合炭化水素基があげられる。
【００４４】
１価の複素環基の複素環基としては、脂肪族複素環基、芳香族複素環基があげられる。
【００４５】
脂肪族複素環基としては、２−ピラゾリノ基、ピペリジノ基、モルホリノ基、２−モルホリニル基といった炭素数３〜１８の１価の脂肪族複素環基があげられる。
【００４６】
また、芳香族複素環基としては、トリアゾリル基、３−オキサジアゾリル基、２−フリル基、３−フリル基、２−チエニル基、３−チエニル基、１−ピローリル基、２−ピローリル基、３−ピローリル基、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、２−ピラジル基、２−オキサゾリル基、３−イソオキサゾリル基、２−チアゾリル基、３−イソチアゾリル基、２−イミダゾリル基、３−ピラゾリル基、２−キノリル基、３−キノリル基、４−キノリル基、５−キノリル基、６−キノリル基、７−キノリル基、８−キノリル基、１−イソキノリル基、２−キノキサリニル基、２−ベンゾフリル基、２−ベンゾチエニル基、Ｎ−インドリル基、Ｎ−カルバゾリル基、Ｎ−アクリジニル基、（２，２’−ビチエニル）−４−イル基といった炭素数２〜１８の１価の芳香族複素環基があげられる。
【００４７】
アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、オクチルオキシ基、ｔｅｒｔ−オクチルオキシ基といった炭素数１〜８のアルコキシル基があげられる。
【００４８】
アリールオキシ基としては、フェノキシ基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェノキシ基、１−ナフチルオキシ基、２−ナフチルオキシ基、９−アンスリルオキシ基といった炭素数６〜１４のアリールオキシ基があげられる。
【００４９】
アルキルチオ基としては、メチルチオ基、エチルチオ基、ｔｅｒｔ−ブチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基といった炭素数１〜８のアルキルチオ基があげられる。
【００５０】
アリールチオ基としては、フェニルチオ基、２−メチルフェニルチオ基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルチオ基といった炭素数６〜１４のアリールチオ基があげられる。
【００５１】
置換アミノ基としては、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジブチルアミノ基、Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミノ基、Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｍ−トリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−トリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−ビフェニリル）アミノ基、ビス［４−（４−メチル）ビフェニリル］アミノ基、Ｎ−α−ナフチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−β−ナフチル−Ｎ−フェニルアミノ基等の炭素数２〜２６の置換アミノ基があげられる。
【００５２】
アシル基としては、アセチル基、プロピオニル基、ピバロイル基、シクロヘキシルカルボニル基、ベンゾイル基、トルオイル基、アニソイル基、シンナモイル基等の炭素数２〜１４のアシル基があげられる。
【００５３】
アルコキシカルボニル基としては、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基等の炭素数２〜１４のアルコキシカルボニル基があげられる。
【００５４】
アリールオキシカルボニル基としては、フェノキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等の炭素数２〜１４のアリールオキシカルボニル基があげられる。
【００５５】
アルキルスルホニル基としては、メシル基、エチルスルホニル基、プロピルスルホニル基等の炭素数２〜１４のアルキルスルホニル基があげられる。
【００５６】
アリールスルホニル基としては、ベンゼンスルホニル基、ｐ−トルエンスルホニル基等の炭素数２〜１４のアリールスルホニル基があげられる。
【００５７】
以上説明した、Ａｒ1、Ａｒ2が有してもよい置換基は、置換基同士が結合し、環を形成していても良い。
【００５８】
Ａｒ1、Ａｒ2が有してもよい置換基のうち特に好ましいものとしては、炭素数１〜３のアルキル基、フェニル基、トリル基、フッ素原子があげられる。
【００５９】
次に、一般式［１］の中のＲ1からＲ30について説明する。
【００６０】
Ｒ1〜Ｒ30は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基をあらわす。
【００６１】
ハロゲン原子とは、前述のものを表し、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基とは、それぞれ、前述したものの内、該当する炭素数の基をあらわす。
【００６２】
有してもよい置換基としては、Ａｒ1、Ａｒ2が有してもよい置換基と同様のものがあげられる。
【００６３】
Ｒ1〜Ｒ30の好ましいものとしては、水素原子、炭素数１〜３のアルキル基、フェニル基、トリル基、ビフェニリル基等があげられる。また、以下に説明するような置換基同士が結合して新たな環を形成する場合も好ましい例としてあげられる。
【００６４】
すなわち、一般式［１］の中のＲ1〜Ｒ30は隣接するもの同士が結合して新たな環を形成しても良い。新たに形成される環としては特に制限はないが、芳香環を形成してナフタレン環、フェナントレン環などの縮合環となる場合が好ましい。化合物の耐熱性を向上させる効果があるためである。
【００６５】
次に、一般式［１］の中の、Ｘについて説明する。Ｘは一般式［２］〜［５］であらわされるナフチレン基である。
【００６６】
一般式［２］〜［５］中、Ｒ31〜Ｒ54は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基をあらわす。
【００６７】
ハロゲン原子、置換基を有しても良い炭素数１〜６の１価の脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよい炭素数６〜１２の芳香族炭化水素基、置換基を有しても良い炭素数２〜１８の複素環基としては、前述したものと同様のものを表す。
【００６８】
以上あげたＸは、一般式［２］で表される２，３−ナフチレン基である場合が好ましく、一般式［２］中のＲ31〜Ｒ36がすべて水素原子である一般式［６］である場合がもっとも好ましい。
【００６９】
以上、本発明に用いる一般式［１］で表されるテトラアミン化合物について説明したが、これらのテトラアミン化合物を有機ＥＬ素子用材料として用いる場合には、化合物の分子量としては、１５００以下が好ましく、１３００以下がより好ましく、１２００以下がさらに好ましく、１１００以下が特に好ましい。この理由として、分子量が大きいと、蒸着によって素子を作成する場合の蒸着性が悪くなる懸念があるためである。
【００７０】
本発明の化合物の代表例を、以下の表１示すが、本発明は、この代表例に限定されるものではない。
【００７１】
尚、表１中では一般式［１］を以下の一般式［７］のように置き換えて、あらわすこととする。
【００７２】
一般式［７］
【化７】
2008056625.tif 000008
【００７３】
表１
【表１】
2008056625.tif 000009
【００７４】
【表１】
2008056625.tif 000010
【００７５】
【表１】
2008056625.tif 000011
【００７６】
ところで、本発明のテトラアミン化合物は、種々の用途に用いることができる。増感効果、発熱効果、発色効果、退色効果、蓄光効果、相変化効果、光電変換効果、光磁気効果、光触媒効果、光変調効果、光記録効果、ラジカル発生効果等の機能を発現する材料として、あるいは逆にこれらの効果を受けて発光機能を有する材料としても用いることができる。より具体的には、発光材料、光電変換材料、光記録材料、画像形成材料、フォトクロミック材料、有機ＥＬ素子用材料、光導電材料、二色性材料、ラジカル発生材料、酸発生材料、塩基発生材料、蓄光材料、非線形光学材料、第２高調波発生材料、第３高調波発生材料、感光材料、光吸収材料、近赤外吸収材料、フォトケミカルホールバーニング材料、光センシング材料、光マーキング材料、光化学治療用増感材料、光相変化記録材料、光焼結記録材料、光磁気記録材料、光線力学療法用色素等があげられる。
【００７７】
これらあげた種々の用途のうち、特に好ましくは、有機ＥＬ素子用材料（有機ＥＬ材料、有機ＥＬ用材料）として用いられる。
【００７８】
有機ＥＬ素子用材料として用いる等の場合には、特に、高純度の材料が要求されるが、このような場合に、本発明のテトラアミン化合物は、昇華精製法や再結晶法、再沈殿法、ゾーンメルティング法、カラム精製法、吸着法など、あるいはこれら方法を組み合わせて行うことができる。これら精製法の中でも再結晶法によるのが好ましい。昇華性を有する化合物においては、昇華精製法によることが好ましい。昇華精製においては、目的化合物が昇華する温度より低温で昇華ボートを維持し、昇華する不純物を予め除去する方法を採用するのが好ましい。また昇華物を採集する部分に温度勾配を施し、昇華物が不純物と目的物に分散するようにするのが望ましい。以上のような昇華精製は不純物を分離するような精製であり、本発明に適用しうるものである。また、昇華精製を行うことにより、材料の蒸着性の難易度を予測するのに役立つ。
【００７９】
ここで、本発明のテトラアミン化合物を用いて作成することができる有機ＥＬ素子について詳細に説明する。
【００８０】
有機ＥＬ素子は、陽極と陰極間に一層または多層の有機層を形成した素子から構成されるが、ここで、一層型有機ＥＬ素子とは、陽極と陰極との間に発光層のみからなる素子を指す。一方、多層型有機ＥＬ素子とは、発光層の他に、発光層への正孔や電子の注入を容易にしたり、発光層内での正孔と電子との再結合を円滑に行わせたりすることを目的として、正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、電子注入層などを積層させたものを指す。したがって、多層型有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、（１）陽極／正孔注入層／発光層／陰極、（２）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／陰極、（３）陽極／正孔注入層／発光層／電子注入層／陰極、（４）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子注入層／陰極、（５）陽極／正孔注入層／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（６）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（７）陽極／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（８）陽極／発光層／電子注入層／陰極等の多層構成で積層した素子構成が考えられる。
【００８１】
また、上述した各有機層は、それぞれ二層以上の層構成により形成されても良く、いくつかの層が繰り返し積層されていても良い。そのような例として、近年、光取り出し効率の向上を目的に、上述の多層型有機ＥＬ素子の一部の層を多層化する「マルチ・フォトン・エミッション」と呼ばれる素子構成が提案されている。これは例えば、ガラス基板／陽極／正孔輸送層／電子輸送性発光層／電子注入層／電荷発生層／発光ユニット／陰極から構成される有機ＥＬ素子に於いて、電荷発生層と発光ユニットの部分を複数層積層するといった方法があげられる。
【００８２】
本発明のテトラアミン化合物（有機ＥＬ素子用材料）は、上述したいかなる層に用いても構わないが、特に正孔注入層、正孔輸送層、発光層に好適に使用することができる。正孔輸送層、正孔注入層として用いる場合には、イオン化ポテンシャルが、５．０〜５．５ｅＶであることが好ましく、５．２〜５．４ｅＶであることがさらに好ましい。この範囲にあることで、正孔の注入あるいは輸送がスムーズに行われる。
【００８３】
また、本発明の有機ＥＬ素子用材料は、単一の化合物での使用はもちろんのこと、２種類以上の化合物を組み合わせて、すなわち混合、共蒸着、積層するなどして使用することが可能である。さらに、上述した正孔注入層、正孔輸送層、発光層において、他の材料と共に用いても構わない。
【００８４】
正孔注入層には、発光層に対して優れた正孔注入効果を示し、かつ陽極界面との密着性と薄膜形成性に優れた正孔注入層を形成できる正孔注入材料が用いられる。また、このような材料を多層積層させ、正孔注入効果の高い材料と正孔輸送効果の高い材料とを多層積層させた場合、それぞれに用いる材料を正孔注入材料、正孔輸送材料と呼ぶことがある。本発明の有機ＥＬ素子用材料は、正孔注入材料、正孔輸送材料いずれにも好適に使用することができる。これら正孔注入材料や正孔輸送材料は、正孔移動度が大きく、イオン化エネルギーが通常５．５ｅＶ以下と小さい必要がある。このような正孔注入層としては、より低い電界強度で正孔を発光層に輸送する材料が好ましく、さらに正孔の移動度が、例えば１０4 〜１０6 Ｖ／ｃｍの電界印加時に、少なくとも１０-6ｃｍ2 ／Ｖ・秒であるものが好ましい。本発明の有機ＥＬ素子用材料と混合して使用することができる、他の正孔注入材料および正孔輸送材料としては、上記の好ましい性質を有するものであれば特に制限はなく、従来、光導伝材料において正孔の電荷輸送材料として慣用されているものや、有機ＥＬ素子の正孔注入層に使用されている公知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。
【００８５】
このような正孔注入材料や正孔輸送材料としては、具体的には、例えばトリアゾール誘導体（米国特許３，１１２，１９７号明細書等参照）、オキサジアゾール誘導体（米国特許３，１８９，４４７号明細書等参照）、イミダゾール誘導体（特公昭３７−１６０９６号公報等参照）、ポリアリールアルカン誘導体（米国特許３，６１５，４０２号明細書、同第３，８２０，９８９号明細書、同第３，５４２，５４４号明細書、特公昭４５−５５５号公報、同５１−１０９８３号公報、特開昭５１−９３２２４号公報、同５５−１７１０５号公報、同５６−４１４８号公報、同５５−１０８６６７号公報、同５５−１５６９５３号公報、同５６−３６６５６号公報等参照）、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体（米国特許第３，１８０，７２９号明細書、同第４，２７８，７４６号明細書、特開昭５５−８８０６４号公報、同５５−８８０６５号公報、同４９−１０５５３７号公報、同５５−５１０８６号公報、同５６−８００５１号公報、同５６−８８１４１号公報、同５７−４５５４５号公報、同５４−１１２６３７号公報、同５５−７４５４６号公報等参照）、フェニレンジアミン誘導体（米国特許第３，６１５，４０４号明細書、特公昭５１−１０１０５号公報、同４６−３７１２号公報、同４７−２５３３６号公報、特開昭５４−５３４３５号公報、同５４−１１０５３６号公報、同５４−１１９９２５号公報等参照）、アリールアミン誘導体（米国特許第３，５６７，４５０号明細書、同第３，１８０，７０３号明細書、同第３，２４０，５９７号明細書、同第３，６５８，５２０号明細書、同第４，２３２，１０３号明細書、同第４，１７５，９６１号明細書、同第４，０１２，３７６号明細書、特公昭４９−３５７０２号公報、同３９−２７５７７号公報、特開昭５５−１４４２５０号公報、同５６−１１９１３２号公報、同５６−２２４３７号公報、西独特許第１，１１０，５１８号明細書等参照）、アミノ置換カルコン誘導体（米国特許第３，５２６，５０１号明細書等参照）、オキサゾール誘導体（米国特許第３，２５７，２０３号明細書等に開示のもの）、スチリルアントラセン誘導体（特開昭５６−４６２３４号公報等参照）、フルオレノン誘導体（特開昭５４−１１０８３７号公報等参照）、ヒドラゾン誘導体（米国特許第３，７１７，４６２号明細書、特開昭５４−５９１４３号公報、同５５−５２０６３号公報、同５５−５２０６４号公報、同５５−４６７６０号公報、同５５−８５４９５号公報、同５７−１１３５０号公報、同５７−１４８７４９号公報、特開平２−３１１５９１号公報等参照）、スチルベン誘導体（特開昭６１−２１０３６３号公報、同第６１−２２８４５１号公報、同６１−１４６４２号公報、同６１−７２２５５号公報、同６２−４７６４６号公報、同６２−３６６７４号公報、同６２−１０６５２号公報、同６２−３０２５５号公報、同６０−９３４５５号公報、同６０−９４４６２号公報、同６０−１７４７４９号公報、同６０−１７５０５２号公報等参照）、シラザン誘導体（米国特許第４，９５０，９５０号明細書）、ポリシラン系（特開平２−２０４９９６号公報）、アニリン系共重合体（特開平２−２８２２６３号公報）、特開平１−２１１３９９号公報に開示されている導電性高分子オリゴマー（特にチオフェンオリゴマー）等をあげることができる。
【００８６】
正孔注入材料や正孔輸送材料としては上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物（特開昭６３−２９５６９６５号公報）、芳香族第三級アミン化合物およびスチリルアミン化合物（米国特許第４，１２７，４１２号明細書、特開昭５３−２７０３３号公報、同５４−５８４４５号公報、同５４−１４９６３４号公報、同５４−６４２９９号公報、同５５−７９４５０号公報、同５５−１４４２５０号公報、同５６−１１９１３２号公報、同６１−２９５５５８号公報、同６１−９８３５３号公報、同６３−２９５６９５号公報等参照）を用いることもできる。例えば、米国特許第５，０６１，５６９号に記載されている２個の縮合芳香族環を分子内に有する４，４’−ビス（Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ）ビフェニル等や、特開平４−３０８６８８号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが３つスターバースト型に連結された４，４’，４”−トリス（Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ）トリフェニルアミン等をあげることができる。また、正孔注入材料として銅フタロシアニンや水素フタロシアニン等のフタロシアニン誘導体もあげられる。さらに、その他、芳香族ジメチリデン系化合物、ｐ型Ｓｉ、ｐ型ＳｉＣ等の無機化合物も正孔注入材料や正孔輸送材料として使用することができる。
【００８７】
芳香族三級アミン誘導体の具体例としては、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−フェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−（メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−（４−ｎ−ブチルフェニル）−フェナントレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（４−ジ−４−トリルアミノフェニル）−４−フェニル−シクロヘキサン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−ビフェニリル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）ベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−フェニル（１−ナフチル）アミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−フェニル（１−ナフチル）アミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）ベンジジン等があげられ、これらは正孔注入材料、正孔輸送材料いずれにも使用することができる。
【００８８】
本発明の化合物（有機ＥＬ素子用材料）とともに用いる正孔注入材料、正孔輸送材料はさらに以下一般式［８］〜［１３］のようなものを用いることが出来る。
【００８９】
一般式［８］
【化８】
2008056625.tif 000012
【００９０】
（式中、Ｒa11〜Ｒa14は、それぞれ独立に、水素原子、アルコキシル基、もしくはシアノ基を表すが、全てが同時に水素原子となることはない。）
【００９１】
ここで、アルコキシル基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、オクチルオキシ基、ｔｅｒｔ−オクチルオキシ基、２−ボルニルオキシ基、２−イソボルニルオキシ基、１−アダマンチルオキシ基等の炭素数１〜１８のアルコキシル基があげられる。特に一般式［８］のＲa11〜Ｒa14の好ましい組み合わせとしては、Ｒa11〜Ｒa14が全てメトキシ基、エトキシ基、もしくはシアノ基の場合であることが好ましい。
【００９２】
一般式［９］
【化９】
2008056625.tif 000013
【００９３】
（式中、Ｚ21は連結基であり、単結合、２価の脂肪族炭化水素基、２価の芳香族炭化水素基、酸素原子、硫黄原子のいずれかを表す。Ｒa21〜Ｒa26は、それぞれ独立に、１価の芳香族炭化水素基を表す。）
【００９４】
一般式［９］中、Ｚ21の連結基としては、単結合、ビニレン基、ｏ−フェニレン基、ｍ−フェニレン基、ｐ−フェニレン基、１，４−ナフチレン基、２，６−ナフチレン基、９，１０−フェナントリレン基、９，１０−アンスリレン基が好ましく、単結合、ビニレン基、ｐ−フェニレン基、１，４−ナフチレン基がさらに好ましい。また、Ｒa21〜Ｒa26としては、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基より選ばれる１価の芳香族炭化水素基が好ましい。
【００９５】
一般式［１０］
【化１０】
2008056625.tif 000014
【００９６】
（式中、Ｚ31は連結基であり、単結合、２価の脂肪族炭化水素基、２価の芳香族炭化水素基、酸素原子、硫黄原子のいずれかを表す。Ｒa31〜Ｒa36は、それぞれ独立に、１価の芳香族炭化水素基を表す。）
【００９７】
Ｚ31の連結基としては、単結合、ビニレン基、ｏ−フェニレン基、ｍ−フェニレン基、ｐ−フェニレン基、１，４−ナフチレン基、２，６−ナフチレン基、９，１０−フェナントリレン基、９，１０−アンスリレン基が好ましく、単結合、ビニレン基、ｐ−フェニレン基、１，４−ナフチレン基がさらに好ましい。また、Ｒa31〜Ｒa36としては、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基より選ばれる１価の芳香族炭化水素基が好ましい。
【００９８】
一般式［１１］
【化１１】
2008056625.tif 000015
【００９９】
（式中、Ｒa41〜Ｒa48は、それぞれ独立に、１価の芳香族炭化水素基を表す。）
【０１００】
Ｒa41〜Ｒa48としては、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基より選ばれる１価の芳香族炭化水素基が好ましい。
【０１０１】
一般式［１２］
【化１２】
2008056625.tif 000016
【０１０２】
（式中、Ｒa51〜Ｒa56は、それぞれ独立に、１価の芳香族炭化水素基を表す。）
【０１０３】
Ｒa51〜Ｒa56としては、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基より選ばれる１価の芳香族炭化水素基が好ましい。
【０１０４】
一般式［１３］
【化１３】
2008056625.tif 000017
【０１０５】
（式中、Ｒa61〜Ｒa64は、それぞれ独立に、１価の芳香族炭化水素基を表し、ｐは１〜４の整数を表す。）
【０１０６】
Ｒa61〜Ｒa64としては、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基より選ばれる１価の芳香族炭化水素基が好ましい。
【０１０７】
以上述べた一般式［８］〜［１３］で示した化合物は特に正孔注入材料として、好適に用いられる。以下の表２に特に好ましい例を示す。
【０１０８】
表２
【表２】
2008056625.tif 000018
【０１０９】
【表２】
2008056625.tif 000019
【０１１０】
【表２】
2008056625.tif 000020
【０１１１】
【表２】
2008056625.tif 000021
また、本発明の化合物（有機ＥＬ素子用材料）と共に用いることが出来る正孔輸送材料としては、下記表３に示す公知の化合物もあげられる。
【０１１２】
表３
【表３】
2008056625.tif 000022
【０１１３】
【表３】
2008056625.tif 000023
【０１１４】
【表３】
2008056625.tif 000024
【０１１５】
【表３】
2008056625.tif 000025
【０１１６】
【表３】
2008056625.tif 000026
【０１１７】
【表３】
2008056625.tif 000027
【０１１８】
上記説明した正孔注入層を形成するには、上述の化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、ＬＢ法等の公知の方法により薄膜化するが、正孔注入層の膜厚は、特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍである。
【０１１９】
一方、電子注入層には、発光層に対して優れた電子注入効果を示し、かつ陰極界面との密着性と薄膜形成性に優れた電子注入層を形成できる電子注入材料が用いられる。そのような電子注入材料の例としては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、フルオレノン誘導体、アントラキノジメタン誘導体、ジフェノキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ペリレンテトラカルボン酸誘導体、フレオレニリデンメタン誘導体、アントロン誘導体、シロール誘導体、トリアリールホスフィンオキシド誘導体、カルシウムアセチルアセトナート、酢酸ナトリウムなどがあげられる。また、セシウム等の金属をバソフェナントロリンにドープした無機／有機複合材料（高分子学会予稿集，第５０巻，４号，６６０頁，２００１年発行）や、第５０回応用物理学関連連合講演会講演予稿集、Ｎｏ．３、１４０２頁、２００３年発行記載のＢＣＰ、ＴＰＰ、Ｔ５ＭＰｙＴＺ等も電子注入材料の例としてあげられるが、素子作成に必要な薄膜を形成し、陰極からの電子を注入できて、電子を輸送できる材料であれば、特にこれらに限定されるものではない。
【０１２０】
上記電子注入材料の中で好ましいものとしては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、シロール誘導体、トリアリールホスフィンオキシド誘導体があげられる。本発明に使用可能な好ましい金属錯体化合物としては、８−ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯体が好適である。８−ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯体の具体例としては、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、トリス（５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）アルミニウム、ビス（５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）アルミニウム、ビス（５−シアノ−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）クロロアルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（ｏ−クレゾラート）アルミニウム等のアルミニウム錯体化合物、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、トリス（２−メチル−５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２、４−ジメチル−８−ヒドロキシキノリナート）（１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２、５−ジメチル−８−ヒドロキシキノリナート）（２−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナート）（フェノラート）ガリウム、ビス（２−メチル−５−シアノ−８−ヒドロキシキノリナート）（４−シアノ−１−ナフトラート）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）クロロガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（ｏ−クレゾラート）ガリウム等のガリウム錯体化合物の他、８−ヒドロキシキノリナートリチウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）銅、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）マンガン、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）ベリリウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）亜鉛、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）亜鉛等の金属錯体化合物があげられる。
【０１２１】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、好ましい含窒素五員環誘導体としては、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体があげられ、具体的には、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサゾール、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−チアゾール、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２−（４’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−５−（４”−ビフェニル）１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、１，４−ビス［２−（５  −フェニルオキサジアゾリル）］ベンゼン、１，４−ビス［２−（５−フェニルオキサジアゾリル）−４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン］、２−（４’−ｔｅｒｔ−  ブチルフェニル）−５−（４”−ビフェニル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−チアジアゾール、１，４−ビス［２−（５−フェニルチアジアゾリル）］ベンゼン、２−（４’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−５−（４”−ビフェニル）−１，３，４−トリアゾール、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−トリアゾール、１，４−ビス［２−（５−フェニルトリアゾリル）］ベンゼン等があげられる。
【０１２２】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいオキサジアゾール誘導体としては下記一般式［１４］で表されるオキサジアゾール誘導体を示すことができる。
【０１２３】
一般式［１４］
【化１４】
2008056625.tif 000028
【０１２４】
（式中、Ａｒr1およびＡｒr2は、それぞれ独立に、置換基を有しても良い、１価の芳香族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基を表す。）
【０１２５】
１価の含窒素芳香族複素環基としては、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、３−ピリダジル基、４−ピリダジル基、２−ピリミジル基、４−ピリミジル基、５−ピリミジル基、２−ピラジル基、１−イミダゾリル基等の１価の含窒素単環芳香族複素環基、２−キノリル基、３−キノリル基、４−キノリル基、５−キノリル基、６−キノリル基、７−キノリル基、８−キノリル基、２−キナゾリル基、４−キナゾリル基、５−キナゾリル基、２−キノキサリル基、５−キノキサリル基、６−キノキサリル基、１−インドリル基、９−カリバゾリル基等の１価の含窒素縮合環芳香族複素環基、２，２’−ビピリジル−３−イル基、２，２’−ビピリジル−４−イル基、３，３’−ビピリジル−２−イル基、３，３’−ビピリジル−４−イル基、４，４’−ビピリジル−２−イル基、４，４’−ビピリジル−３−イル基等の１価の含窒素環集合芳香族複素環基があげられ、さらに、これら１価の含窒素芳香族複素環基上の水素原子は、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の芳香族炭化水素基で置換されていても良い。
【０１２６】
一般式［１４］中、Ａｒr1およびＡｒr2として、好ましい１価の芳香族炭化水素基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基で置換されていても良い、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基があげられ、また好ましい１価の含窒素芳香族複素環基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の芳香族炭化水素基で置換されていても良い、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、２，２’−ビピリジル−３−イル基、および２，２’−ビピリジル−４−イル基があげられる。
【０１２７】
以下、表４に本発明に使用可能なオキサジアゾール誘導体の具体例を示す。
【０１２８】
表４
【表４】
2008056625.tif 000029
【０１２９】
【表４】
2008056625.tif 000030
【０１３０】
【表４】
2008056625.tif 000031
【０１３１】
【表４】
2008056625.tif 000032
【０１３２】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいトリアゾール誘導体としては、下記一般式［１５］で表されるトリアゾール誘導体があげられる。
【０１３３】
一般式［１５］
【化１５】
2008056625.tif 000033
【０１３４】
（式中、Ａｒt1〜Ａｒt3は、それぞれ独立に、置換基を有しても良い、１価の芳香族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基を表す。）
【０１３５】
ここで、Ａｒt1およびＡｒt2として、好ましい１価の芳香族炭化水素基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基で置換されていても良い、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基があげられ、また好ましい１価の含窒素芳香族複素環基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の芳香族炭化水素基で置換されていても良い、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、２，２’−ビピリジル−３−イル基、および２，２’−ビピリジル−４−イル基があげられる。また、Ａｒt3として、好ましい１価の芳香族炭化水素基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基で置換されていても良い、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基があげられ、また好ましい１価の含窒素芳香族複素環基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の芳香族炭化水素基で置換されていても良い、２−ピリジル基、３−ピリジル基、および４−ピリジル基があげられる。
【０１３６】
以下、表５に本発明に使用可能なトリアゾール誘導体の具体例を示す。
【０１３７】
表５
【表５】
2008056625.tif 000034
【０１３８】
【表５】
2008056625.tif 000035
【０１３９】
【表５】
2008056625.tif 000036
【０１４０】
【表５】
2008056625.tif 000037
【０１４１】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、特に好ましいシロール誘導体としては、下記一般式［１６］で表されるシロール誘導体があげられる。
【０１４２】
一般式［１６］
【化１６】
2008056625.tif 000038
【０１４３】
（式中、Ｒp1およびＲp2は、それぞれ独立に、置換基を有しても良い、１価の脂肪族炭化水素基、１価の芳香族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基を表す。Ａｒp1〜Ａｒp4は、それぞれ独立に、置換基を有しても良い、１価の芳香族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基を表す。Ｒp1、Ｒp2、Ａｒp1〜Ａｒp4の隣接した基同士は互いに連結して環を形成しても良い。）
【０１４４】
ここで、Ｒp1およびＲp2として、好ましい１価の脂肪族炭化水素基としては、１価の芳香族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基で置換されていても良い、メチル基、エチル基、プロピル基、およびブチル基があげられ、好ましい１価の芳香族炭化水素基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基で置換されていても良い、フェニル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基があげられ、好ましい１価の含窒素芳香族複素環基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の芳香族炭化水素基で置換されていても良い、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基があげられる。また、Ａｒp1〜Ａｒp4として、好ましい１価の芳香族炭化水素基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基で置換されていても良い、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基があげられ、また好ましい１価の含窒素芳香族複素環基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の芳香族炭化水素基で置換されていても良い、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、２，２’−ビピリジル−３−イル基、および２，２’−ビピリジル−４−イル基があげられる。
【０１４５】
以下、表６に本発明に使用可能なシロール誘導体の具体例を示す。
【０１４６】
表６
【表６】
2008056625.tif 000039
【０１４７】
【表６】
2008056625.tif 000040
【０１４８】
【表６】
2008056625.tif 000041
【０１４９】
【表６】
2008056625.tif 000042
【０１５０】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、好ましいトリアリールホスフィンオキシド誘導体としては、特開２００２−６３９８９号公報、特開２００４−９５２２１号公報、特開２００４−２０３８２８号公報、特開２００４−２０４１４０号公報記載のトリアリールホスフィンオキシド誘導体や下記一般式［１７］で表されるトリアリールホスフィンオキシド誘導体を示すことができる。
【０１５１】
一般式［１７］
【化１７】
2008056625.tif 000043
【０１５２】
（式中、Ａｒq1〜Ａｒq3は、それぞれ独立に、置換基を有しても良い１価の芳香族炭化水素基を表す。）
【０１５３】
ここでＡｒq1〜Ａｒq3として、好ましい１価の芳香族炭化水素基としては、１価の脂肪族炭化水素基もしくは１価の含窒素芳香族複素環基で置換されていても良い、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、およびｐ−ビフェニリル基があげられる。
【０１５４】
以下、表７に本発明に使用可能なトリアリールホスフィンオキシド誘導体の具体例を示す。
【０１５５】
表７
【表７】
2008056625.tif 000044
【０１５６】
【表７】
2008056625.tif 000045
【０１５７】
【表７】
2008056625.tif 000046
【０１５８】
【表７】
2008056625.tif 000047
【０１５９】
【表７】
2008056625.tif 000048
【０１６０】
さらに、正孔阻止層には、発光層を経由した正孔が電子注入層に達するのを防ぎ、薄膜形成性に優れた層を形成できる正孔阻止材料が用いられる。そのような正孔阻止材料の例としては、ビス（８−ヒドロキシキノリナート）（４−フェニルフェノラート）アルミニウム等のアルミニウム錯体化合物や、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナート）（４−フェニルフェノラート）ガリウム等のガリウム錯体化合物、２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＢＣＰ）等の含窒素縮合芳香族化合物があげられる。
【０１６１】
本発明の有機ＥＬ素子の発光層としては、以下の機能を併せ持つものが好適である。
注入機能；電界印加時に陽極または正孔注入層より正孔を注入することができ、陰極または電子注入層より電子を注入することができる機能
輸送機能；注入した電荷（電子と正孔）を電界の力で移動させる機能
発光機能；電子と正孔の再結合の場を提供し、これを発光につなげる機能
ただし、正孔の注入されやすさと電子の注入されやすさには、違いがあってもよく、また正孔と電子の移動度で表される輸送能に大小があってもよいが、どちらか一方の電荷を移動することが好ましい。
【０１６２】
有機ＥＬ素子の発光材料は主に有機化合物であり、具体的には所望の色調により、次のような化合物が用いられる。
【０１６３】
たとえば、紫外域から紫色の発光を得る場合には、下記一般式［１８］で表される化合物が好適に用いられる。
【０１６４】
一般式［１８］
【化１８】
2008056625.tif 000049
【０１６５】
（式中、Ｘ１は下記一般式［１９］で表される基を示し、Ｘ２は、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基のいずれかを示す。〕
【０１６６】
一般式［１９］
【化１９】
2008056625.tif 000050
【０１６７】
（式中、ｍは２〜５の整数を示す）
【０１６８】
この一般式［１８］のＸ１で表されるフェニレン基、およびＸ２で表されるフェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基は、単数または複数の炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシル基、水酸基、スルホニル基、カルボニル基、アミノ基、ジメチルアミノ基またはジフェニルアミノ基等の置換基で置換されていてもよい。また、これら置換基が複数ある場合には、それらが互いに結合し、環を形成していてもよい。さらに、Ｘ１で表されるフェニレン基は、パラ位で結合したものが、結合性が良く、かつ平滑な蒸着膜が形成し易いことから好ましい。上記一般式［１８］で表される化合物の具体例を示せば、下記のとおりである（ただし、Ｐｈはフェニル基を表す）。
【０１６９】
【化２０】
2008056625.tif 000051
【０１７０】
【化２１】
2008056625.tif 000052
【０１７１】
これら化合物の中では、特にｐ−クォーターフェニル誘導体、ｐ−クインクフェニル誘導体が好ましい。
【０１７２】
また、可視域、特に青色から緑色の発光を得るためには、例えばベンゾチアゾール系、ベンゾイミダゾール系、ベンゾオキサゾール系等の蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物、スチリルベンゼン系化合物を用いることができる。これら化合物の具体例としては、例えば特開昭５９−１９４３９３号公報に開示されている化合物をあげることができる。さらに他の有用な化合物は、ケミストリー・オブ・シンセティック・ダイズ（１９７１）６２８〜６３７頁および６４０頁に列挙されている。
【０１７３】
前記金属キレート化オキシノイド化合物としては、例えば、特開昭６３−２９５６９５号公報に開示されている化合物を用いることができる。その代表例としては、トリス（８−キノリノール）アルミニウム等の８−ヒドロキシキノリン系金属錯体や、ジリチウムエピントリジオン等が好適な化合物としてあげることができる。
【０１７４】
また、前記スチリルベンゼン系化合物としては、例えば、欧州特許第０３１９８８１号明細書や欧州特許第０３７３５８２号明細書に開示されているものを用いることができる。そして、特開平２−２５２７９３号公報に開示されているジスチリルピラジン誘導体も、発光層の材料として用いることができる。このほか、欧州特許第０３８７７１５号明細書に開示されているポリフェニル系化合物も発光層の材料として用いることができる。
【０１７５】
さらに、上述した蛍光増白剤、金属キレート化オキシノイド化合物およびスチリルベンゼン系化合物等以外に、例えば１２−フタロペリノン（Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．，第２７巻，Ｌ７１３（１９８８年））、１，４−ジフェニル−１，３−ブタジエン、１，１，４，４−テトラフェニル−１，３−ブタジエン（以上Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．，第５６巻，Ｌ７９９（１９９０年））、ナフタルイミド誘導体（特開平２−３０５８８６号公報）、ペリレン誘導体（特開平２−１８９８９０号公報）、オキサジアゾール誘導体（特開平２−２１６７９１号公報、または第３８回応用物理学関係連合講演会で浜田らによって開示されたオキサジアゾール誘導体）、アルダジン誘導体（特開平２−２２０３９３号公報）、ピラジリン誘導体（特開平２−２２０３９４号公報）、シクロペンタジエン誘導体（特開平２−２８９６７５号公報）、ピロロピロール誘導体（特開平２−２９６８９１号公報）、スチリルアミン誘導体（Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．，  第５６巻，Ｌ７９９（１９９０年）、クマリン系化合物（特開平２−１９１６９４号公報）、国際特許公報ＷＯ９０／１３１４８やＡｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  Ｌｅｔｔ．，ｖｏｌ５８，１８，Ｐ１９８２（１９９１）に記載されているような高分子化合物、９，９’，１０，１０’−テトラフェニル−２，２’−ビアントラセン、ＰＰＶ（ポリパラフェニレンビニレン）誘導体、ポリフルオレン誘導体やそれら共重合体等、例えば、下記一般式［１９］〜一般式［２１］の構造（一般式［２０］および一般式［２１］は各ユニットモノマーの構造を示すのみで、その重合形態を示したものではない。）をもつものや、
【０１７６】
一般式［２０］
【化２２】
2008056625.tif 000053
【０１７７】
（式中、Ｒx1およびＲX2は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ１は、３〜１００の整数を表す。）
【０１７８】
一般式［２１］
【化２３】
2008056625.tif 000054
【０１７９】
（式中、Ｒx3およびＲX4は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ２およびｎ３は、それぞれ独立に、３〜１００の整数を表す。）
【０１８０】
一般式［２２］
【化２４】
2008056625.tif 000055
【０１８１】
（式中、ＲX5およびＲX6は、それぞれ独立に、１価の脂肪族炭化水素基を、ｎ４およびｎ５は、それぞれ独立に、３〜１００の整数を表す。Ｐｈはフェニル基を表す。）
９，１０−ビス（Ｎ−（４−（２−フェニルビニル−１−イル）フェニル）−Ｎ−フェニルアミノ）アントラセン等も発光層の材料として用いることができる。さらには、特開平８−１２６００号公報に開示されているような下記一般式［２３］で示されるフェニルアントラセン誘導体も発光材料として用いることができる。
【０１８２】
一般式［２３］
Ａ１−Ｌ−Ａ２
【０１８３】
（式中、Ａ１及びＡ２は、それぞれ独立に、モノフェニルアントリル基またはジフェニルアントリル基を示し、これらは同一でも異なっていてもよい。Ｌは、単結合または２価の連結基を表す。）
ここで、Ｌで示される２価の連結基としては、置換基を有しても良い２価の単環もしくは縮合環芳香族炭化水素基が好ましい。特に、以下の一般式［２４］ないし一般式［２５］で表されるフェニルアントラセン誘導体は好適である。
【０１８４】
一般式［２４］
【化２５】
2008056625.tif 000056
【０１８５】
（式中、ＲZ1〜ＲZ4は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、１価の芳香族炭化水素基、アルコキシル基、アリールオキシ基、ジアリールアミノ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基を表し、これらは同一でも異なるものであってもよい。ｒ１〜ｒ４は、それぞれ独立に、０又は１〜５の整数を表す。ｒ１〜ｒ４が、それぞれ独立に、２以上の整数であるとき、ＲZ1同士、ＲZ2同士、ＲZ3同士、ＲZ4同士は各々同一でも異なるものであってもよく、ＲZ1同士、ＲZ2同士、ＲZ3同士、ＲZ4同士は結合して環を形成してもよい。Ｌ１は単結合又は置換基を有しても良い２価の単環もしくは縮合環芳香族炭化水素基を表し、置換基を有しても良い２価の単環もしくは縮合環芳香族炭化水素基は、アルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−又は−ＮＲ−（ここでＲはアルキル基又はアリール基を表す）が介在するものであってもよい。）
【０１８６】
一般式［２５］
【化２６】
2008056625.tif 000057
【０１８７】
（式中、ＲZ5及びＲZ6は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、１価の芳香族炭化水素基、アルコキシル基、アリールオキシ基、ジアリールアミノ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基を表し、これらは同一でも異なるものであってもよい。ｒ５及びｒ６は、それぞれ独立に、０又は１〜５の整数を表す。ｒ５及びｒ６が、それぞれ独立に、２以上の整数であるとき、ＲZ5同士及びＲZ6同士は各々同一でも異なるものであってもよく、ＲZ5同士及びＲZ6同士は結合して環を形成してもよい。Ｌ２は単結合又は置換基を有しても良い２価の単環もしくは縮合環芳香族炭化水素基を表し、置換基を有しても良い２価の単環もしくは縮合環芳香族炭化水素基は、アルキレン基、−Ｏ−、−Ｓ−又は−ＮＲ−（ここでＲはアルキル基又はアリール基を表す）が介在するものであってもよい。）
【０１８８】
前記一般式［２４］の内、下記一般式［２６］ないし一般式［２７］で表されるフェニルアントラセン誘導体がさらに好適である。
【０１８９】
一般式［２６］
【化２７】
2008056625.tif 000058
【０１９０】
（式中、ＲZ11〜ＲZ30は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、１価の芳香族炭化水素基、アルコキシル基、アリールオキシ基、ジアリールアミノ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基を表し、これらは同一でも異なるものであってもよい。また、ＲZ11〜ＲZ30は、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。ｋ１は、０〜３の整数を表す。）
【０１９１】
一般式［２７］
【化２８】
2008056625.tif 000059
【０１９２】
（式中、ＲZ31〜ＲZ50は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、１価の芳香族炭化水素基、アルコキシル基、アリールオキシ基、ジアリールアミノ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基を表し、これらは同一でも異なるものであってもよい。また、ＲZ31〜ＲZ50は、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。ｋ２は、０〜３の整数を表す。）
また、前記一般式［２５］の内、下記一般式［２８］で表されるフェニルアントラセン誘導体はさらに好適である。
【０１９３】
一般式［２８］
【化２９】
2008056625.tif 000060
【０１９４】
（式中、ＲZ51〜ＲZ60は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、１価の芳香族炭化水素基、アルコキシル基、アリールオキシ基、ジアリールアミノ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基を表し、これらは同一でも異なるものであってもよい。また、ＲZ51〜ＲZ60は、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。ｋ３は、０〜３の整数を表す。）
【０１９５】
上記一般式［２６］〜一般式［２８］の具体例としては、下記化合物があげられる。
【０１９６】
【化３０】
2008056625.tif 000061
【０１９７】
さらには、以下の化合物も具体例としてあげられる。
【０１９８】
【化３１】
2008056625.tif 000062
【０１９９】
また、下記一般式［２９］で示されるアミン化合物も発光材料として有用である。
【０２００】
一般式［２９］
【化３２】
2008056625.tif 000063
【０２０１】
（式中、ｈは、価数であり１〜６の整数を表す。Ｅ1は、ｎ価の芳香族炭化水素基、Ｅ2は、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。）
【０２０２】
ここで、Ｅ1で示されるｎ価の芳香族炭化水素基の母体構造としては、ナフタレン、アントラセン、９−フェニルアントラセン、９，１０−ジフェニルアントラセン、ナフタセン、ピレン、ペリレン、ビフェニル、ビナフチル、ビアンスリルが好ましく、Ｅ2で示されるアミノ基としては、ジアリールアミノ基が好ましい。また、ｎは、１〜４が好ましく、特に２であることが最も好ましい。一般式［２９］の内、特に以下の一般式［３０］〜一般式［３９］で表されるアミン化合物は好適である。
【０２０３】
一般式［３０］
【化３３】
2008056625.tif 000064
【０２０４】
（式中、Ｒy1〜Ｒy8は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy1〜Ｒy8の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy1〜Ｒy8は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２０５】
一般式［３１］
【化３４】
2008056625.tif 000065
【０２０６】
（式中、Ｒy11〜Ｒy20は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy11〜Ｒy20の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy11〜Ｒy20は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２０７】
一般式［３２］
【化３５】
2008056625.tif 000066
【０２０８】
（式中、Ｒy21〜Ｒy34は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy21〜Ｒy34の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy21〜Ｒy34は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２０９】
一般式［３３］
【化３６】
2008056625.tif 000067
【０２１０】
（式中、Ｒy35〜Ｒy52は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy35〜Ｒy52の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy35〜Ｒy52は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２１１】
一般式［３４］
【化３７】
2008056625.tif 000068
【０２１２】
（式中、Ｒy53〜Ｒy64は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy53〜Ｒy64の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy53〜Ｒy64は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２１３】
一般式［３５］
【化３８】
2008056625.tif 000069
【０２１４】
（式中、Ｒy65〜Ｒy74は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy65〜Ｒy74の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy65〜Ｒy74は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２１５】
一般式［３６］
【化３９】
2008056625.tif 000070
【０２１６】
（式中、Ｒy75〜Ｒy86は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy75〜Ｒy86の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy75〜Ｒy86は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２１７】
一般式［３７］
【化４０】
2008056625.tif 000071
【０２１８】
（式中、Ｒy87〜Ｒy96は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy87〜Ｒy96の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy87〜Ｒy96は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２１９】
一般式［３８］
【化４１】
2008056625.tif 000072
【０２２０】
（式中、Ｒy97〜Ｒy110は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy97〜Ｒy110の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy97〜Ｒy110は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２２１】
一般式［３９］
【化４２】
2008056625.tif 000073
【０２２２】
（式中、Ｒy111〜Ｒy128は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルコキシル基、アリールオキシ基、１価の脂肪族複素環基、１価の芳香族複素環基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy111〜Ｒy128の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表す。Ｒy111〜Ｒy128は同一でも異なるもので良く、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
上述した一般式［３４］および一般式［３６］のアミン化合物は、黄色〜赤色発光を得る場合、好適に用いることができる。以上述べた一般式［２９］〜一般式［３９］で表されるアミン化合物の具体例として下記構造の化合物をあげることができる（ただし、Ｐｈはフェニル基を表す）。
【０２２３】
【化４３】
2008056625.tif 000074
【０２２４】
【化４４】
2008056625.tif 000075
【０２２５】
【化４５】
2008056625.tif 000076
【０２２６】
【化４６】
2008056625.tif 000077
【０２２７】
【化４７】
2008056625.tif 000078
【０２２８】
また、上記一般式［２９］〜一般式［３９］において、アミノ基の代わりに、下記一般式［４０］ないし一般式［４１］で表されるスチリル基を少なくとも一つ含有する化合物（例えば、欧州特許第０３８８７６８号明細書、特開平３−２３１９７０号公報などに開示のものを含む）も発光材料として好適に用いることができる。
【０２２９】
一般式［４０］
【化４８】
2008056625.tif 000079
【０２３０】
（式中、Ｒy129〜Ｒy131は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、１価の芳香族炭化水素基を表す。Ｒy129〜Ｒy131は、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２３１】
一般式［４１］
【化４９】
2008056625.tif 000080
【０２３２】
（式中、Ｒy132〜Ｒy138は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、１価の芳香族炭化水素基を表す。Ｒy134〜Ｒy138は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、１価の芳香族炭化水素基、もしくは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基を表すが、Ｒy134〜Ｒy138の内、少なくとも一つは、ジアルキルアミノ基、ジアリールアミノ基、アルキルアリールアミノ基から選ばれるアミノ基である。Ｒy132〜Ｒy138は、隣り合う基同士が連結し、環を形成していても良い。）
【０２３３】
以上述べた一般式［４０］ないし一般式［４１］で表されるスチリル基を少なくとも一つ含有する化合物の具体例として下記構造の化合物をあげることができる（ただし、Ｐｈはフェニル基を表す）。
【０２３４】
【化５０】
2008056625.tif 000081
【０２３５】
【化５１】
2008056625.tif 000082
【０２３６】
【化５２】
2008056625.tif 000083
【０２３７】
【化５３】
2008056625.tif 000084
【０２３８】
【化５４】
2008056625.tif 000085
【０２３９】
【化５５】
2008056625.tif 000086
【０２４０】
また、特開平５−２５８８６２号公報等に記載されている一般式（Ｒｓ−Ｑ）2 −Ａｌ−Ｏ−Ｌ３（式中、Ｌ３はフェニル部分を含んでなる炭素原子６〜２４個の炭化水素であり、Ｏ−Ｌ３はフェノラート配位子であり、Ｑは置換８−キノリノラート配位子を示し、Ｒｓはアルミニウム原子に置換８−キノリノラート配位子が２個を上回り結合するのを立体的に妨害するように選ばれた８−キノリノラート環置換基を示す〕で表される化合物もあげられる。具体的には、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（パラ−フェニルフェノラート）アルミニウム（ＩＩＩ）、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（１−ナフトラート）アルミニウム（ＩＩＩ）等があげられる。
【０２４１】
このほか、特開平６−９９５３号公報等によるドーピングを用いた高効率の青色と緑色の混合発光を得る方法があげられる。この場合、ホストとしては、上記の発光材料、ドーパントとしては青色から緑色までの強い蛍光色素、例えばクマリン系あるいは上記のホストとして用いられているものと同様な蛍光色素をあげることができる。具体的には、ホストとしてジスチリルアリーレン骨格の発光材料、特に好ましくは４，４’−ビス（２，２−ジフエニルビニル）ビフェニル、ドーパントとしてはジフェニルアミノビニルアリーレン、特に好ましくは例えばＮ，Ｎ−ジフェニルアミノビニルベンゼンをあげることができる。
【０２４２】
白色の発光を得る発光層としては特に制限はないが、下記のものを用いることができる。
有機ＥＬ積層構造体の各層のエネルギー準位を規定し、トンネル注入を利用して発光させるもの（欧州特許第０３９０５５１号公報）。
同じくトンネル注入を利用する素子で実施例として白色発光素子が記載されているもの（特開平３−２３０５８４号公報）。
二層構造の発光層が記載されているもの（特開平２−２２０３９０号公報および特開平２−２１６７９０号公報）。
発光層を複数に分割してそれぞれ発光波長の異なる材料で構成されたもの（特開平４−５１４９１号公報）。
青色発光体（蛍光ピーク３８０〜４８０ｎｍ）と緑色発光体（４８０〜５８０ｎｍ）とを積層させ、さらに赤色蛍光体を含有させた構成のもの（特開平６−２０７１７０号公報）。
青色発光層が青色蛍光色素を含有し、緑色発光層が赤色蛍光色素を含有した領域を有し、さらに緑色蛍光体を含有する構成のもの（特開平７−１４２１６９号公報）。
これらの中では、上記の構成のものが特に好ましい。
【０２４３】
さらに、発光材料として、例えば、下記に示す公知の化合物が好適に用いられる（ただし、Ｐｈはフェニル基を表す）。
【０２４４】
【化５６】
2008056625.tif 000087
【０２４５】
【化５７】
2008056625.tif 000088
【０２４６】
【化５８】
2008056625.tif 000089
【０２４７】
【化５９】
2008056625.tif 000090
【０２４８】
【化６０】
2008056625.tif 000091
【０２４９】
【化６１】
2008056625.tif 000092
【０２５０】
【化６２】
2008056625.tif 000093
【０２５１】
また、本発明の有機ＥＬ素子では、リン光発光材料を用いることができる。本発明の有機ＥＬ素子に使用できるリン光発光材料またはドーピング材料としては、例えば有機金属錯体があげられ、ここで金属原子は通常、遷移金属であり、好ましくは周期では第５周期または第６周期、族では６族から１１族、さらに好ましくは８族から１０族の元素が対象となる。具体的にはイリジウムや白金などである。また、配位子としては２−フェニルピリジンや２−（２’―ベンゾチエニル）ピリジンなどがあり、これらの配位子上の炭素原子が金属と直接結合しているのが特徴である。別の例としてはポルフィリンまたはテトラアザポルフィリン環錯体などがあり、中心金属としては白金などがあげられる。例えば、下記に示す公知の化合物がリン光発光材料として好適に用いられる（ただし、Ｐｈはフェニル基を表す）。
【０２５２】
【化６３】
2008056625.tif 000094
【０２５３】
【化６４】
2008056625.tif 000095
【０２５４】
さらに、本発明の有機ＥＬ素子の陽極に使用される材料は、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物またはこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Ａｕ等の金属、ＣｕＩ、ＩＴＯ、ＳｎＯ2 、ＺｎＯ等の導電性材料があげられる。この陽極を形成するには、これらの電極物質を、蒸着法やスパッタリング法等の方法で薄膜を形成させることができる。この陽極は、上記発光層からの発光を陽極から取り出す場合、陽極の発光に対する透過率が１０％より大きくなるような特性を有していることが望ましい。また、陽極のシート抵抗は、数百Ω／□以下としてあるものが好ましい。さらに、陽極の膜厚は、材料にもよるが通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選択される。
【０２５５】
また、本発明の有機ＥＬ素子の陰極に使用される材料は、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム・銀合金、アルミニウム／酸化アルミニウム、アルミニウム・リチウム合金、インジウム、希土類金属などがあげられる。この陰極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。ここで、発光層からの発光を陰極から取り出す場合、陰極の発光に対する透過率は１０％より大きくすることが好ましい。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、さらに、膜厚は通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍである。
【０２５６】
本発明の有機ＥＬ素子を作製する方法については、上記の材料および方法により陽極、発光層、必要に応じて正孔注入層、および必要に応じて電子注入層を形成し、最後に陰極を形成すればよい。また、陰極から陽極へ、前記と逆の順序で有機ＥＬ素子を作製することもできる。
【０２５７】
この有機ＥＬ素子は、透光性の基板上に作製する。この透光性基板は有機ＥＬ素子を支持する基板であり、その透光性については、４００〜７００ｎｍの可視領域の光の透過率が５０％以上、好ましくは９０％以上であるものが望ましく、さらに平滑な基板を用いるのが好ましい。
【０２５８】
これら基板は、機械的、熱的強度を有し、透明であれば特に限定されるものではないが、例えば、ガラス板、合成樹脂板などが好適に用いられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などで成形された板があげられる。また、合成樹脂板としては、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリエーテルサルファイド樹脂、ポリサルフォン樹脂などの板があげられる。
【０２５９】
本発明の有機ＥＬ素子の各層の形成方法としては、真空蒸着、電子線ビーム照射、スパッタリング、プラズマ、イオンプレーティング等の乾式成膜法、もしくはスピンコーティング、ディッピング、フローコーティング等の湿式成膜法のいずれかの方法を適用することができる。また、特表２００２−５３４７８２やＳ．Ｔ．Ｌｅｅ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ＳＩＤ’０２，  ｐ．７８４（２００２）に記載されて
いるＬＩＴＩ（Ｌａｓｅｒ  Ｉｎｄｕｃｅｄ  Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｉｍａｇｉｎｇ、レーザー熱転写）法や、印刷（オフセット印刷、フレキソ印刷、グラビア印刷、スクリーン印刷）、インクジェット等の方法を適用することもできる。
有機層は、特に分子堆積膜であることが好ましい。ここで分子堆積膜とは、気相状態の材料化合物から沈着され形成された薄膜や、溶液状態または液相状態の材料化合物から固体化され形成された膜のことであり、通常この分子堆積膜は、ＬＢ法により形成された薄膜（分子累積膜）とは凝集構造、高次構造の相違や、それに起因する機能的な相違により区分することができる。また特開昭５７−５１７８１号公報に開示されているように、樹脂等の結着剤と材料化合物とを溶剤に溶かして溶液とした後、これをスピンコート法等により薄膜化することによっても、有機層を形成することができる。各層の膜厚は特に限定されるものではないが、膜厚が厚すぎると一定の光出力を得るために大きな印加電圧が必要となり効率が悪くなり、逆に膜厚が薄すぎるとピンホール等が発生し、電界を印加しても充分な発光輝度が得にくくなる。したがって、各層の膜厚は、１ｎｍから１μｍの範囲が適しているが、１０ｎｍから０．２μｍの範囲がより好ましい。
【０２６０】
また、有機ＥＬ素子の温度、湿度、雰囲気等に対する安定性向上のために、素子の表面に保護層を設けたり、樹脂等により素子全体を被覆や封止を施したりしても良い。特に素子全体を被覆や封止する際には、光によって硬化する光硬化性樹脂が好適に使用される。
【０２６１】
本発明の有機ＥＬ素子に印加する電流は通常、直流であるが、パルス電流や交流を用いてもよい。電流値、電圧値は、素子破壊しない範囲内であれば特に制限はないが、素子の消費電力や寿命を考慮すると、なるべく小さい電気エネルギーで効率良く発光させることが望ましい。
【０２６２】
本発明の有機ＥＬ素子の駆動方法は、パッシブマトリクス法のみならず、アクティブマトリックス法での駆動も可能である。また、本発明の有機ＥＬ素子から光を取り出す方法としては、陽極側から光を取り出すボトム・エミッションという方法のみならず、陰極側から光を取り出すトップ・エミッションという方法にも適用可能である。これらの方法や技術は、城戸淳二著、「有機ＥＬのすべて」、日本実業出版社（２００３年発行）に記載されている。
【０２６３】
本発明の有機ＥＬ素子のフルカラー化方式の主な方式としては、３色塗り分け方式、色変換方式、カラーフィルター方式があげられる。３色塗り分け方式では、シャドウマスクを使った蒸着法や、インクジェット法や印刷法があげられる。また、特表２００２−５３４７８２やＳ．Ｔ．Ｌｅｅ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ＳＩＤ’０２，  ｐ．７８４（２００２）に記載されているレーザー熱転写法（Ｌａｓｅｒ  Ｉ
ｎｄｕｃｅｄ  Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｉｍａｇｉｎｇ、ＬＩＴＩ法ともいわれる）も用いることができる。色変換方式では、青色発光の発光層を使って、蛍光色素を分散した色変換（ＣＣＭ）層を通して、青色より長波長の緑色と赤色に変換する方法である。カラーフィルター方式では、白色発光の有機ＥＬ素子を使って、液晶用カラーフィルターを通して３原色の光を取り出す方法であるが、これら３原色に加えて、一部白色光をそのまま取り出して発光に利用することで、素子全体の発光効率をあげることもできる。
【０２６４】
さらに、本発明の有機ＥＬ素子は、マイクロキャビティ構造を採用しても構わない。これは、有機ＥＬ素子は、発光層が陽極と陰極との間に挟持された構造であり、発光した光は陽極と陰極との間で多重干渉を生じるが、陽極及び陰極の反射率、透過率などの光学的な特性と、これらに挟持された有機層の膜厚とを適当に選ぶことにより、多重干渉効果を積極的に利用し、素子より取り出される発光波長を制御するという技術である。これにより、発光色度を改善することも可能となる。この多重干渉効果のメカニズムについては、Ｊ．Ｙａｍａｄａ等によるＡＭ−ＬＣＤ  Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐａｐｅｒｓ，  ＯＤ−２，ｐ．７７〜８０（２００２）に記載されている。
【０２６５】
以上述べたように、本発明のテトラアミン化合物を用いた有機ＥＬ素子は、低い駆動電圧で長時間の発光を得ることが可能である。故に、本有機ＥＬ素子は、壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや各種の平面発光体として、さらには、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類等の光源、表示板、標識灯等への応用が考えられる。
【実施例】
【０２６６】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は下記実施例に限定されるものではない。
本発明の化合物の合成方法
それぞれの化合物は、対応するジブロモ体とアニリン誘導体を反応させ、その後に対応するアミン化合物のブロモ化物を反応させることで得ることが出来た。基本的な、合成スキームは下記反応式１のとおりである。なお、式中のＸ1〜Ｘ7、Ａｒ1、Ａｒ2は一般式［７］と同様のものを表す。
【０２６７】
反応式１
【化６５】
2008056625.tif 000096
また、以下反応式２のようにアリーレンジアミンとハロゲン化アリールを反応させて、その後に対応するアミン化合物のブロモ化物を反応させることでも得ることが出来た。
【０２６８】
反応式２
【化６６】
2008056625.tif 000097
【０２６９】
実施例１
表１中の化合物（１）の合成方法
窒素雰囲気下、２，３−ジブロモナフタレン２．９ｇ（１０．１ｍｍｏｌ）とアニリン２．０ｇ（２１ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム０．０９０ｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．２５ｇ、炭酸カリウム８．６ｇを５０ｍｌの４つ口フラスコにいれ、脱水キシレン２０ｍｌを加えて、３時間加熱還流した。反応液に塩化アンモニウム水溶液を加えて中和し、有機層をトルエンで抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥した後、溶媒を減圧留去した。残留物に少量のメタノールを添加して放置すると結晶が析出するので、ろ取乾燥するとＮ，Ｎ'−ジフェニル−２，３−ナフチレンジアミン１．５ｇ（収率４８％）が得られた。
【０２７０】
次に得られたＮ，Ｎ'−ジフェニル−２，３−ナフチレンジアミン１．５ｇ（４．８ｍｍｏｌ）と４‐ブロモ−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリン４．８ｇ（１５ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム０．２２ｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．７６ｇ、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド１．１ｇを５０ｍｌの４つ口フラスコにいれ、脱水キシレン４０ｍｌを加えて、２時間加熱還流した。反応液をメタノール２００ｍｌ中に注入し、析出した固体をろ取し、熱真空乾燥させた。粗生成物として化合物（１）が３．３ｇ得られた。得られた粗成生物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、さらに昇華精製を行った。この化合物（１）のイオン化ポテンシャルは５．４ｅＶ（理研計器製ＡＣ−１）であった。化合物はマススペクトル（ブルカーダルトニクス社製、ＡｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）、1Ｈ−ＮＭＲ、13Ｃ−ＮＭＲ（日本電子社製ＧＳＸ−２７０）により同定した。
【０２７１】
実施例２
表１中の化合物（１４）の合成方法
化合物（１）を合成時に得られたＮ，Ｎ'−ジフェニル−２，３−ナフチレンジアミン１．５ｇ（４．８ｍｍｏｌ）と４−ブロモ−Ｎ−フェニル−Ｎ−（２−ナフチル）−アニリン５．６ｇ（１５ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム０．２２ｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．７６ｇ、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド１．１ｇを５０ｍｌの４つ口フラスコにいれ、脱水キシレン４０ｍｌを加えて、２時間加熱還流した。反応液をメタノール２００ｍｌ中に注入し、析出した固体をろ取し、熱真空乾燥させた。粗生成物として化合物（１４）が３．２ｇ得られた。得られた粗成生物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、さらに昇華精製を行った。この化合物（１４）のイオン化ポテンシャルは５．３ｅＶ（理研計器製ＡＣ−１）であった。化合物はマススペクトル（ブルカーダルトニクス社製、ＡｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）  1Ｈ−ＮＭＲ、13Ｃ−ＮＭＲ（日本電子社製ＧＳＸ−２７０）により同定した。
【０２７２】
実施例３
表１中の化合物（２９）の合成方法
窒素雰囲気下、２，３−ジアミノナフタレン１．６ｇ（１０．２ｍｍｏｌ）と４−ブロモビフェニル４．９ｇ（２１ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム０．０９０ｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン０．２５ｇ、炭酸カリウム８．６ｇを５０ｍｌの４つ口フラスコにいれ、脱水キシレン２０ｍｌを加えて、３時間加熱還流した。反応液に塩化アンモニウム水溶液を加えて中和し、有機層をトルエンで抽出した。硫酸マグネシウムで乾燥した後、溶媒を減圧留去した。残留物に少量のメタノールを添加して放置すると結晶が析出するので、ろ取乾燥するとＮ，Ｎ'−ビス−（４−ビフェニル）−２，３−ナフチレンジアミン２．７ｇ（収率５７％）が得られた。
【０２７３】
次に得られたＮ，Ｎ'−ビス−（４−ビフェニル）−２，３−ナフチレンジアミン２．７ｇ（５．８ｍｍｏｌ）と４−ブロモ−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリン５．５ｇ（１７ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム０．２９ｇ、トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン１．０ｇ、ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド１．６ｇを５０ｍｌの４つ口フラスコにいれ、脱水キシレン７０ｍｌを加えて、２時間加熱還流した。反応液をメタノール２００ｍｌ中に注入し、析出した固体をろ取し、熱真空乾燥させた。粗生成物として化合物（２９）が４．７ｇ得られた。得られた粗成生物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、さらに昇華精製を行った。この化合物（２９）のイオン化ポテンシャルは５．３ｅＶ（理研計器製ＡＣ−１）であった。化合物はマススペクトル（ブルカーダルトニクス社製、ＡｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）、1Ｈ−ＮＭＲ、13Ｃ−ＮＭＲ（日本電子社製ＧＳＸ−２７０）により同定した。
【０２７４】
実施例４〜３６
同様にして、以下の表８に示す本発明の化合物を合成することが出来た。
【０２７５】
各化合物の質量分析結果（ブルカーダルトニクス社製、ＡｕｔｏｆｌｅｘＩＩ）を表８に示す。
表８
【０２７６】
【表８】
2008056625.tif 000098
【０２７７】
有機ＥＬ素子の実施例
実施例においては、特に断りのない限り、混合比は全て重量比を示す。蒸着（真空蒸着）は１０-6Ｔｏｒｒの真空中で、基板加熱、冷却等の温度制御なしの条件下で行った。また、素子の発光特性評価においては、電極面積２ｍｍ×２ｍｍの有機ＥＬ素子の特性を測定した。
【０２７８】
また、本実施例で用いた化合物のうち、化合物（Ａ）〜（Ｕ）を表９に示す。
【０２７９】
表９
【表９】
2008056625.tif 000099
【０２８０】
【表９】
2008056625.tif 000100
【０２８１】
【表９】
2008056625.tif 000101
【０２８２】
【表９】
2008056625.tif 000102
【０２８３】
【表９】
2008056625.tif 000103
【０２８４】
実施例３７
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（１）を真空蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、表３中のＨＴＭ９を真空蒸着して２０ｎｍの正孔輸送層を得た。さらに、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム錯体（Ａｌｑ３）を真空蒸着して膜厚６０ｎｍの電子注入型発光層を作成し、その上に、まずフッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍ、次いでアルミニウム（Ａｌ）を２００ｎｍ蒸着して電極を形成して、有機ＥＬ素子を得た。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命を測定した。また、１００℃の環境で、１０ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で１００時間連続して発光させ輝度を測定した。結果を表１０に示す。
【０２８５】
実施例３８〜５０
表１０に示す化合物を用いて正孔注入層を作成した以外は実施例３７同様の素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命を測定した。また、１００℃の環境で、１０ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で１００時間連続して発光させ輝度を測定した。結果を表１０に示す。
【０２８６】
比較例１〜３
表９の化合物（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）を用いて正孔注入層を作成した以外は実施例３７と同様の素子を作成した。この素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命を測定した。また、１００℃の環境で、１０ｍＡ／ｃｍ2の電流密度で１００時間連続して発光させ輝度を測定した。結果を表１０に示す。
【０２８７】
表１０
【表１０】
2008056625.tif 000104
【０２８８】
表１０から明らかなように、本発明の化合物を用いて作成した素子は、比較例よりも低電圧で駆動でき、また、長寿命で高い輝度が得られた。
【０２８９】
実施例５１
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、銅フタロシアニンを蒸着して膜厚２５ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、表１の化合物（３）と表９の化合物（Ｄ）とを１００：８の組成比で共蒸着して膜厚４５ｎｍの発光層を形成した。さらに表９の化合物（Ｅ）を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウム（Ｌｉ2Ｏ）を１ｎｍ、さらにアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率は７．５％を示した。また、発光輝度２００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０２９０】
実施例５２〜６２
化合物（２）のかわりに表１中の化合物（４）、（６）、（８）、（９）、（１０）、（１７）、（１９）、（２３）、（３０）、（３４）、（３６）を用いた以外は、実施例５１と同様に素子を作成した。これらの素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率は７％以上を示し、また、発光輝度２００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０２９１】
実施例６３
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、表２中の化合物ＨＩＭ１６を蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を形成した後、表１の化合物（１１）を蒸着して膜厚２０ｎｍの正孔輸送層を形成した。次に、Ａｌｑ３を蒸着して膜厚６０ｎｍの電子注入性発光層を形成し、その上に、フッ化リチウムを１ｎｍ、さらにアルミニウムを２００ｎｍ真空蒸着によって電極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子の直流電圧５Ｖでの発光効率は１．９（ｌｍ／Ｗ）であった。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０２９２】
実施例６４〜６８
表２中の化合物ＨＩＭ１６のかわりに表２中のＨＩＭ２、ＨＩＭ４、ＨＩＭ７、ＨＩＭ９、ＨＩＭ１５を用いた以外は、実施例６３と同様に素子を作成した。これらの素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命はすべて５０００時間以上であった。
【０２９３】
実施例６９〜７８
表１中の化合物（１１）のかわりに表１中の化合物（１２）、（１５）、（１６）、（１７）、（２１）、（２４）、（２６）、（２９）、（３３）、（３６）を用いた以外は、実施例６３と同様に素子を作成した。これらの素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命はすべて５０００時間以上であった。
【０２９４】
実施例７９
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、ＮＰＤを真空蒸着して膜厚４０ｎｍの正孔注入層を得た。次いで、表１中の化合物（１）と表９中の化合物（Ｆ）を９８：３の比率で共蒸着して、膜厚４０ｎｍの発光層を作成し、次いでＡｌｑ３を真空蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を作成した。その上に、フッ化リチウムを０．７ｎｍ、次いでアルミニウムを２００ｎｍ真空蒸着することで電極を形成して、有機ＥＬ素子を得た。この素子は、直流電圧５Ｖでの発光輝度４６０（ｃｄ／ｍ2）、最大発光輝度９２６００（ｃｄ／ｍ2）の発光が得られた。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は４８００時間であった。
【０２９５】
実施例８０〜８９
表１中の化合物（１８）のかわりに表１中の化合物（２）、（３）、（８）、（１１）、（１３）、（１８）、（２７）、（３１）、（３４）、（３６）を用いた以外は、実施例７９と同様に素子を作成した。これらの素子を発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命はすべて５０００時間以上であった。
【０２９６】
実施例９０
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、表２中のＨＩＭ９を蒸着して膜厚５０ｎｍの正孔注入層を形成した後、表１中の化合物（３１）を２０ｎｍ蒸着して正孔輸送層を形成した。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの発光層を形成した。さらに表４中の化合物ＥＸ３を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウムを１ｎｍ、さらにアルミニウムを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子は、直流電圧５．５Ｖでの発光輝度は７８０（ｃｄ／ｍ2）を示した。また、素子作成直後ならびに１００℃のオーブン中にて１時間保存後の素子について、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は、５０００時間以上であった。
【０２９７】
実施例９１〜１０３
表４中の化合物ＥＸ３の代わりに、電子注入層として表４中の化合物ＥＸ４、化合物ＥＸ５、化合物ＥＸ７、化合物ＥＸ９、化合物ＥＸ１０、化合物ＥＸ１２〜化合物ＥＸ１５、化合物ＥＸ１７〜化合物ＥＸ２０を用いて、実施例９０と同じ条件で素子を作成した。素子作成直後ならびに１００℃のオーブン中にて１時間保存後の素子について、素子の特性を測定した。その結果、いずれの素子も、電流密度１０（ｍＡ／ｃｍ2）で駆動した際の素子特性は、電圧は４．０（Ｖ）以下、輝度は４００（ｃｄ／ｍ2）以上であり、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０２９８】
実施例１０４〜１１４
表１中の化合物（３１）のかわりに、表１中の化合物（４）、（８）、（１２）、（１３）、（２２）、（２３）、（２５）、（２８）、（３２）、（３５）、（３６）を用いた以外は、実施例９０と同じ条件で素子を作成した。素子作成直後ならびに１００℃のオーブン中にて１時間保存後の素子について、素子の特性を測定した。その結果、いずれの素子も、電流密度１０（ｍＡ／ｃｍ2）で駆動した際の素子特性は、電圧は４．０（Ｖ）以下、輝度は４００（ｃｄ／ｍ2）以上であり、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０２９９】
実施例１１５
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、表２中の化合物ＨＩＭ１０を蒸着して膜厚５５ｎｍの正孔注入層を形成した後、表１中の化合物（２５）を２０ｎｍ蒸着して正孔輸送層を形成した。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの発光層を形成した。さらに表５中の化合物ＥＴ３を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウムを１ｎｍ、さらにアルミニウムを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子は、この素子は、直流電圧５Ｖでの発光輝度は７５０（ｃｄ／ｍ2）を示した。また、素子作成直後ならびに１００℃のオーブン中にて１時間保存後の素子について、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は、いずれの素子も５０００時間以上であった。
【０３００】
実施例１１６〜実施例１２８
表５中の化合物ＥＴ３の代わりに、電子注入層として表５中の化合物ＥＴ４、化合物ＥＴ５、化合物ＥＴ７、化合物ＥＴ９、化合物ＥＴ１０、化合物ＥＴ１２〜化合物ＥＴ１４、化合物ＥＴ１６〜化合物ＥＴ２０を用いて、実施例１１５と同じ条件で素子を作成した。素子作成直後ならびに１００℃のオーブン中にて１時間保存後の素子について、素子の特性を測定した。その結果、いずれの素子も、電流密度１０（ｍＡ／ｃｍ2）で駆動した際の素子特性は、電圧は４．０（Ｖ）以下、輝度は４００（ｃｄ／ｍ2）以上であり、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３０１】
実施例１２９
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、表２中の化合物ＨＩＭ１１を蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を形成した後、表１中の化合物（３５）を１５ｎｍ蒸着して正孔輸送層を形成した。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの発光層を形成した。さらに化合物ＥＳ５を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウムを１ｎｍ、さらにアルミニウムを１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子は、この素子は、直流電圧５．０Ｖでの発光効率は２．５（ｌｍ／Ｗ）を示した。また、素子作成直後ならびに１００℃のオーブン中にて１時間保存後の素子について、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は、いずれの素子も５０００時間以上であった。
【０３０２】
実施例１３０
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（２７）を１，２−ジクロロエタンに溶解させ、スピンコーティング法により膜厚５０ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、Ａｌｑ３を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入性発光層を作成し、その上に、マグネシウムと銀を１０：１で混合した合金で膜厚１００ｎｍの電極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子の直流電圧８．４Ｖでの発光効率は２．１（ｌｍ／Ｗ）であった。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３０３】
実施例１３１
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（３５）を蒸着して膜厚３５ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、表９中の化合物（Ｇ）とＡｌｑ３を１：２０の組成比で共蒸着して膜厚３５ｎｍの発光層を形成した。さらに、Ａｌｑ３を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍ、さらにアルミニウム（Ａｌ）を２００ｎｍ真空蒸着によって電極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子は、直流電圧５．０Ｖでの発光効率は０．６１（ｌｍ／Ｗ）を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３０４】
実施例１３２
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（１）と（３）とを１：１の組成比で共蒸着して膜厚８０ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、表９中の化合物（Ｈ）を蒸着して膜厚２０ｎｍの発光層を形成した。さらに、Ａｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍ、さらにアルミニウム（Ａｌ）を２００ｎｍ真空蒸着によって電極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子は、直流電圧５．３Ｖでの発光効率は２．１（ｌｍ／Ｗ）を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３０５】
実施例１３３
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（２１）を蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、表９中の化合物（Ｉ）と化合物（Ｊ）とを２０：１の組成比で共蒸着して膜厚３０ｎｍの発光層を形成した。さらに、Ａｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍ、さらにアルミニウム（Ａｌ）を２００ｎｍ真空蒸着によって電極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子は、直流電圧６．２Ｖでの発光効率は５．７（ｌｍ／Ｗ）を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３０６】
実施例１３４
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（３５）を蒸着して膜厚３５ｎｍの正孔注入層を形成した。表９中の化合物（Ｋ）と化合物（Ｌ）とを２０：１の組成比で共蒸着して膜厚３５ｎｍの発光層を形成した。さらに、Ａｌｑ３を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍ、さらにアルミニウム（Ａｌ）を２００ｎｍ真空蒸着によって電極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子は、直流電圧３．５Ｖでの発光効率は３．１（ｌｍ／Ｗ）を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３０７】
実施例１３５
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（１３）を蒸着して膜厚５０ｎｍの正孔注入層を形成した。次に表９中の化合物（Ｍ）とＡｌｑ３とを１：１の組成比で共蒸着して膜厚５０ｎｍの電子輸送性発光層を形成した。さらに、その上に、マグネシウムと銀を１：３で混合した合金で膜厚２００ｎｍの電極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子の直流電圧８Ｖでの発光効率は１．０（ｌｍ／Ｗ）であった。また、発光輝度３５０（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３０８】
実施例１３６
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（１５）を蒸着して膜厚５０ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、表９中の化合物（Ｋ）と化合物（Ｎ）とを１００：１の組成比で共蒸着して膜厚２５ｎｍの発光層を形成した。さらに、ＢＣＰを蒸着して膜厚２５ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、リチウム（Ｌｉ）を０．５ｎｍ、さらに銀を１５０ｎｍ蒸着して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子は、直流電圧１０Ｖでの発光効率は０．８７（ｌｍ／Ｗ）を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３０９】
実施例１３７
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（１８）を蒸着して膜厚４０ｎｍの正孔注入層を形成した。次に、表９中の化合物（Ｏ）を１０ｎｍ蒸着して正孔輸送層を形成した。さらに表９中の化合物（Ｐ）と表９中の化合物（Ｑ）とを１：９の組成比で共蒸着して膜厚２５ｎｍの発光層を形成した。さらにＢＣＰを蒸着して１５ｎｍの正孔阻止層を形成した。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２５ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍ、さらにアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子は、直流電圧１０Ｖでの外部量子効率は７．１％を示した。また、発光輝度１００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３１０】
実施例１３８
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（２１）を６０ｎｍ蒸着して正孔注入層を形成した。さらにＡｌｑ３を蒸着して膜厚２０ｎｍの発光層を形成した。表９中の化合物（Ｒ）を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、酸化リチウム（Ｌｉ2Ｏ）を１ｎｍ、さらにアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍ蒸着によって陰極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子は、この素子は、直流電圧４．５Ｖでの発光効率は２．１（ｌｍ／Ｗ）を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３１１】
実施例１３９〜１４４
電子注入層として化合物（Ｑ）のかわりに表６中のＥＳ１１、表７中のＥＰ２〜４、ＥＰ１０、ＥＰ２２を用いた以外は実施例１４８と同じ条件で実験を行った。素子作成直後ならびに１００℃のオーブン中にて１時間保存後の素子について、実施例１３８と同様に素子の特性を測定した。その結果、いずれの素子も、電流密度１０（ｍＡ／ｃｍ2）で駆動した際の素子特性は、電圧は４．０（Ｖ）以下、輝度は４００（ｃｄ／ｍ2）以上であり、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３１２】
実施例１４５
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、本発明の表１中の化合物（１）を蒸着して膜厚３５ｎｍの正孔注入層を形成した。さらに、ＮＰＤを蒸着して膜厚２０ｎｍの正孔輸送層を形成した。次に表９中の化合物（Ｓ）と表９中の化合物（Ｔ）とを５０：１の組成比で共蒸着して膜厚３５ｎｍの発光層を形成した。さらに、表９中の化合物（Ｕ）を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を形成した。その上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を１ｎｍ、さらにアルミニウム（Ａｌ）を２００ｎｍ真空蒸着によって電極を形成して有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。この素子は、直流電圧３．５Ｖでの発光効率は４．１（ｌｍ／Ｗ）を示した。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３１３】
実施例１４６−１５２
化合物（１）のかわりに表１中の化合物（２）、（６）、（１３）、（１４）、（１８）、（３４）、（３５）を用いた以外は、実施例１４５と同じ条件で素子を作成した。その結果、いずれの素子も、電流密度１０（ｍＡ／ｃｍ2）で駆動した際の素子特性は、電圧は４．０（Ｖ）以下、輝度は４００（ｃｄ／ｍ2）以上であり、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３１４】
実施例１５３
ＩＴＯ電極付きガラス板上に、表１中の化合物（１）を蒸着して膜厚６０ｎｍの正孔注入層を形成した後、表１中の化合物（２０）を蒸着して膜厚２０ｎｍの正孔輸送層を形成した。次に、Ａｌｑ３を蒸着して膜厚６０ｎｍの電子注入性発光層を形成し、その上に、フッ化リチウムを１ｎｍ、さらにアルミニウムを２００ｎｍ真空蒸着によって電極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子の直流電圧５Ｖでの発光効率は１．９（ｌｍ／Ｗ）であった。また、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３１５】
実施例１５４−１６０
化合物（１）のかわりに表１中の化合物（１３）、（１４）、（１５）、（２２）、（２５）、（３１）、（３５）を用いた以外は、実施例１５３と同じ条件で素子を作成した。その結果、いずれの素子も、電流密度１０（ｍＡ／ｃｍ2）で駆動した際の素子特性は、電圧は４．０（Ｖ）以下、輝度は４００（ｃｄ／ｍ2）以上であり、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３１６】
実施例１６１−１６７
化合物（２）のかわりに表１中の化合物、（４）、（６）、（１２）、（１９）、（２７）、（２９）、（３６）を用いた以外は、実施例１５３と同じ条件で素子を作成した。その結果、いずれの素子も、電流密度１０（ｍＡ／ｃｍ2）で駆動した際の素子特性は、電圧は４．０（Ｖ）以下、輝度は４００（ｃｄ／ｍ2）以上であり、発光輝度５００（ｃｄ／ｍ2）で室温にて定電流駆動したときの半減寿命は５０００時間以上であった。
【０３１７】
以上のように、本発明で示されたテトラアミン化合物を用いることにより、高い性能のＥＬ素子が作成できる。比較化合物に対して格段に高い性能が発揮されることは明らかであり、有機ＥＬ素子の低駆動電圧化、長寿命化が達成できる。