(57)【要約】【課題】スイッチや情報コンセントなどの機能モジュールの配置を容易に変更できる配線システムを提供する。【解決手段】本配線システムは、低圧電力を供給する電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する棒状の複数の導電体６ａ，６ｂ、および、造営面への取付面と反対側の表面に少なくとも導電体６ａ，６ｂが露出した状態で並行に配設されるモジュール本体５を具備した配線モジュール４Ａと、複数の導電体６ａ，６ｂに対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、係止手段を介して電力の受電および情報信号の授受を行う機能モジュール７Ａ，７Ｂとを備える。【選択図】図１
2008251510.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
低圧電力を供給する電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する棒状の複数の導電体、および、造営面に取着され造営面と対向する面以外の１つの面に少なくとも一部の導電体が露出した状態で並行に配設されるモジュール本体を具備した配線モジュールと、
前記複数の導電体に対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、前記係止手段を介して電力の受電および情報信号の授受を行う機能モジュールとを備えて成ることを特徴とする配線システム。
【請求項２】
低圧電力を供給する電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する棒状の複数の導電体、および、造営面に取着され造営面と対向する面以外の２つの面に複数の導電体の内の少なくとも一部が露出した状態で並行に配設されるモジュール本体を具備した配線モジュールと、
前記複数の導電体に対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、前記係止手段を介して電力の供給および情報信号の授受を行う機能モジュールとを具備したことを特徴とする配線システム。
【請求項３】
造営面に取着される直方体状のモジュール本体と、直流の低圧電力を供給する電力路を構成する棒状の複数の直流側導電体と、交流の低圧電力を供給する電力路を構成する棒状の複数の交流側導電体とを備え、直流側導電体または交流側導電体のうちの少なくとも何れか一方が情報信号の伝送路として兼用され、モジュール本体に直流側導電体が露出した状態で並行に配設されるとともに、前記モジュール本体に設けた凹所内に交流側導電体が並行に配設された配線モジュールと、
前記直流側導電体又は前記交流側導電体の少なくとも何れか一方に対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、前記係止手段を介して電力の受電および情報信号の授受を行う機能モジュールとを具備したことを特徴とする配線システム。
【請求項４】
直流側導電体がモジュール本体の対向２面に配設されるとともに、交流側導電体がモジュール本体の他の一面に設けた凹所内に直流側導電体と並行に配設されたことを特徴とする請求項３記載の配線システム。
【請求項５】
低圧電力を供給する電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する棒状の複数の導電体、および、前記複数の導電体を露出した状態で支持して造営面に配設される支持部材を具備した配線モジュールと、
前記複数の導電体に対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、前記係止手段を介して電力の供給および情報信号の授受を行う機能モジュールとを具備したことを特徴とする配線システム。
【請求項６】
前記配線モジュールが、住宅用の設備機器の少なくとも一部で兼用されたことを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の配線システム。
【請求項７】
前記配線モジュールが、住宅用の設備機器としての機能を有することを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の配線システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、配線システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、商用交流電力を供給するための導電体を長手方向に収容した電源スペースを備え、前面側に電源スペースと外部とを連通する連通孔が長手方向の全体に亘って形成された配線ダクトと、栓刃を電源スペースに臨ませるようにして配線ダクトに取り付けられ、栓刃を導電体に接触させることで、給電されるコンセントブロックとで構成される配線システムが提供されている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開昭６３−１３３４７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上述の配線システムでは、導電体が商用交流電源の電力路となっているため、導電体を露出した状態で施工することができず、したがってコンセントブロックを配線ダクトの所望の位置に取り付けた後に、連通孔の開口部分にカバーを取り付けて、連通孔を塞ぐ必要があった。そのため、コンセントブロックの位置を変更したい場合、取付位置によって連通孔の開口部分の大きさが変わるため、変更後の取付位置に合わせてカバーを用意する必要があり、コンセントブロックの取付位置の変更に容易に対応することができなかった。
【０００４】
本発明は上記問題点に鑑みて為されたものであり、その目的とするところは、スイッチや情報コンセントなどの機能モジュールの配置を容易に変更できる配線システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、低圧電力を供給する電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する棒状の複数の導電体、および、造営面に取着され造営面と対向する面以外の１つの面に少なくとも一部の導電体が露出した状態で並行に配設されるモジュール本体を具備した配線モジュールと、複数の導電体に対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、係止手段を介して電力の受電および情報信号の授受を行う機能モジュールとを備えて成ることを特徴とする。
【０００６】
請求項２の発明は、低圧電力を供給する電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する棒状の複数の導電体、および、造営面に取着され造営面と対向する面以外の２つの面に複数の導電体の内の少なくとも一部が露出した状態で並行に配設されるモジュール本体を具備した配線モジュールと、複数の導電体に対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、係止手段を介して電力の供給および情報信号の授受を行う機能モジュールとを具備したことを特徴とする。
【０００７】
請求項３の発明は、造営面に取着される直方体状のモジュール本体と、直流の低圧電力を供給する電力路を構成する棒状の複数の直流側導電体と、交流の低圧電力を供給する電力路を構成する棒状の複数の交流側導電体とを備え、直流側導電体または交流側導電体のうちの少なくとも何れか一方が情報信号の伝送路として兼用され、モジュール本体に直流側導電体が露出した状態で並行に配設されるとともに、モジュール本体に設けた凹所内に交流側導電体が並行に配設された配線モジュールと、直流側導電体又は交流側導電体の少なくとも何れか一方に対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、係止手段を介して電力の受電および情報信号の授受を行う機能モジュールとを具備したことを特徴とする。
【０００８】
請求項４の発明は、請求項３の発明において、直流側導電体がモジュール本体の対向２面に配設されるとともに、交流側導電体がモジュール本体の他の一面に設けた凹所内に直流側導電体と並行に配設されたことを特徴とする。
【０００９】
請求項５の発明は、低圧電力を供給する電力路および情報信号を伝送する情報路を構成する棒状の複数の導電体、および、複数の導電体を露出した状態で支持して造営面に配設される支持部材を具備した配線モジュールと、複数の導電体に対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段を有し、係止手段を介して電力の供給および情報信号の授受を行う機能モジュールとを具備したことを特徴とする。
【００１０】
請求項６の発明は、配線モジュールが、住宅用の設備機器の少なくとも一部で兼用されたことを特徴とする。
【００１１】
請求項７の発明は、配線モジュールが、住宅用の設備機器としての機能を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１の発明によれば、複数の導電体は電力路および情報路を構成するのであるが、電力路は低圧電力を供給するために用いられているので、複数の導電体の内の少なくとも一部をモジュール本体の一面に露出した状態で配設することができ、したがって導電体を覆うための部材が不要になるから、機能モジュールを取り付ける導電体の位置を自由に変更できるという効果がある。
【００１３】
請求項２の発明によれば、複数の導電体は電力路および情報路を構成するのであるが、電力路は低圧電力を供給するために用いられているので、少なくとも一部の導電体をモジュール本体の２つの面に露出した状態で配設することができ、したがって導電体を覆うための部材が不要になるから、機能モジュールを取り付ける導電体の位置を自由に変更できるという効果がある。
【００１４】
請求項３の発明によれば、直流側導電体および交流側導電体を覆うための部材が不要になるから、機能モジュールを取り付ける導電体の位置を自由に変更できるという効果がある。しかも交流側導電体はモジュール本体の凹所内に配設しているので、交流側導電体と直流側導電体の間の絶縁距離を十分に確保できるという効果がある。
【００１５】
請求項４の発明によれば、モジュール本体の対向２面に直流側導電体を配置するとともに、モジュール本体の他の一面に設けた凹所内に交流側導電体を配設しているので、交流側導電体と直流側導電体の間の絶縁をさらに高めることができるという効果がある。
【００１６】
請求項５の発明によれば、複数の導電体は電力路および情報路を構成するのであるが、電力路は低圧電力を供給するために用いられているので、複数の導電体を支持部材に支持させた状態で造営面に露出配設することができ、したがって導電体を覆うための部材が不要になるから、機能モジュールを取り付ける導電体の位置を自由に変更できるという効果がある。
【００１７】
請求項６の発明によれば、住宅用の設備機器の少なくとも一部に配線モジュールとしての機能を持たせることで、設備機器とは別に配線モジュールを配設する場合に比べて、施工にかかるコストを低減できるという効果がある。
【００１８】
請求項７の発明によれば、配線モジュールが住宅用設備機器としての機能を有しているので、配線モジュールを既存の設備機器に置き換えて使用できるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００２０】
（実施形態１） 
図１に本実施形態の配線システムのシステム構成を示す。この配線システムでは建物内の適所に配電ボックス１を配設してあり、この配電ボックス１の内部に、外部から住宅に供給される商用電源ＡＣを一次側に受ける主幹ブレーカＭＢと、主幹ブレーカＭＢの二次側から分岐した電路に介挿される複数の分岐ブレーカＢＢとを収納してある。また配電ボックス１の内部には、分岐ブレーカＢＢの二次側に設けられて交流電源を所望の電圧値（例えばＤＣ２４Ｖ）の直流電源に変換するＡＣ／ＤＣコンバータ２が配置されており、ＡＣ／ＤＣコンバータ２の出力は屋内に配線された電力線Ｌ１を介して各部屋Ｒ１，Ｒ２に供給されている。さらに配電ボックス１の内部には、インターネット網ＮＴに接続されるゲートウェイＧＷ（ルータ、ハブ内蔵）と、ゲートウェイＧＷを介して授受される信号と電力線Ｌ１に重畳して送受信される信号との間で信号形式（プロトコル）の変換又は情報信号を伝送する媒体の少なくとも何れか一方を変換するメディアコンバート部３とを収納してある。
【００２１】
一方、建物内の各部屋Ｒ１，Ｒ２には、各部屋Ｒ１，Ｒ２内に導入された２線の電力線Ｌ１にそれぞれ電気的に接続される導電体６ａ，６ｂをモジュール本体５に配設してなる配線モジュール４Ａがそれぞれ配設されている。図２（ａ）は配線モジュール４Ａの一例を示す外観斜視図、図２（ｂ）は配線モジュール４Ａの側面図である。この配線モジュール４Ａは、壁面のような造営材１００に取着される横長の直方体状のモジュール本体５を備え、モジュール本体５の主表面（造営材１００への取付面と反対側の表面）には一対の導電体６ａ，６ｂがモジュール本体５の長手方向に沿って並行に露出配設されている。導電体６ａ，６ｂは導電材料（例えば銅など）により形成され、モジュール本体５の主表面に対して略垂直な方向に突出する縦片と、縦片の先端側から互いに反対方向（図２（ｂ）の上下両側）に突出する横片とで側面視の形状が略Ｌ字形に形成されている。
【００２２】
また、この配線システムでは、図３（ａ）に示すように直列的に並置された２つの配線モジュール４Ａ，４Ａの間が連結ブロック２０を介して連結されるようになっている。連結ブロック２０の器体２１は、図３（ａ）（ｂ）に示すように高さ寸法および厚み寸法が配線モジュール４Ａのモジュール本体５と略同一の寸法に設定されており、両側の配線モジュール４Ａ，４Ａのモジュール本体５と例えば凹凸嵌合により着脱自在に結合されるようになっている。また器体２１の主表面には、両側に連結される配線モジュール４Ａ，４Ａの導電体６ａ，６ａ間、導電体６ｂ，６ｂ間をそれぞれ電気的に接続する導電体２２ａ，２２ｂが配設されている。導電体２２ａ，２２ｂは、それぞれ、導電体６ａ，６ｂと同様に導電材料により側面視の形状が略Ｌ字形に形成されており、先端側が互いに反対方向に突出するように配設されている。また、各導電体２２ａ，２２ｂには、導電体６ａ，６ｂとの連結部位に導電体６ａ又は６ｂの縦片が差込接続される差込ばね部２３が設けられている。而して、隣り合う配線モジュール４Ａ，４Ａの間を連結ブロック２０を介して連結することによって、両側の配線モジュール４Ａ，４Ａのモジュール本体５，５が連結ブロック２０の器体２１にそれぞれ機械的に連結されるとともに、導電体２２ａ，２２ｂの両端部にそれぞれ設けた差込ばね部２３に、両側の配線モジュール４Ａ，４Ａが備える導電体６ａ，６ｂがそれぞれ差込接続されることで、導電体６ａ，６ａ間、導電体６ｂ，６ｂ間が導電体２２ａ，２２ｂを介して電気的に接続され、複数の配線モジュール４Ａを直列的に連結することができる。尚、複数の配線モジュール４Ａを連結ブロック２０を介して連結した状態で、両端あるいは両端と中間位置にある配線モジュール４Ａを適宜の固定手段で造営材１００に固定すれば、配線モジュール４Ａおよび連結ブロック２０を互いに連結された状態で造営材１００に強固に取り付けることができる。
【００２３】
この配線モジュール４Ａには所定の機能を有する機能モジュールが着脱自在に接続される。本実施形態では機能モジュールとして照明機能を有する機能モジュール７Ａと、人体検知センサとしての機能を有する機能モジュール７Ｂを用いているが、機能モジュールの機能は上記のものに限定されるものではなく、使用用途に応じて適宜の機能を有する機能モジュールを採用すれば良い。
【００２４】
ここで、照明機能を有する機能モジュール７Ａについて図４及び図６（ａ）（ｂ）を参照して説明する。機能モジュール７Ａの器体８は図４（ａ）〜（ｃ）に示すように略直方体状であって、前面には透光カバー９が設けられ、透光カバー９に臨ませるようにして器体８の内部に光源（例えば発光ダイオード）が配設されている。また器体８の背面には、左右両側面に開放された係合溝１０が形成されている。この係合溝１０は背面側の溝幅に比べて前面側の溝幅が幅広に形成され、側面視の形状が略Ｔ字状となっている。また係合溝１０の幅狭部分の幅寸法は導電体６ａ，６ｂの縦片の外側面間の間隔よりも若干大きく、且つ、横片の外側面間の間隔よりも小さい寸法に設定され、幅広部分の幅寸法は導電体６ａ，６ｂの横片の外側面間の間隔よりも若干広めに設定されている。そして、係合溝１０の幅広部分には、背面側の端面であって係合溝１０の幅狭部分の両側に各導電体６ａ，６ｂにそれぞれ弾接する接点ばね片１１ａ，１１ｂが配設されている。ここに、接点ばね片１１ａ，１１ｂから、導電体６ａ，６ｂに対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段が構成され、接点ばね片１１ａ，１１ｂを介して電力の受電および情報信号の授受を行えるようになっている。
【００２５】
また、図６（ａ）は機能モジュール７（７Ａ，７Ｂ…）の内部回路を示すブロック図であり、接点ばね片１１ａ，１１ｂを介して導電体６ａ，６ｂから直流電力を受電し、内部回路の動作電源を生成する電源回路部１２と、所望の機能を実現するための機能部１３と、機能部１３への入力信号又は機能部１３からの出力信号のプロトコル変換を行って、機能部１３と上述のメディアコンバート部３との間で電力線Ｌ１を介して通信を行うメディアコンバート部１４とを備えている。また機能部１３は、図６（ｂ）に示すように光源としての発光ダイオード（ＬＥＤ）１５と、ＬＥＤ１５に励磁電流を供給するＬＥＤ駆動部１６と、ＬＥＤ駆動部１６の出力を制御することによってＬＥＤ１５の点灯／消灯を制御する点灯制御部１７とを備えている。
【００２６】
次に、人体検知センサの機能を備える機能モジュール７Ｂについて図５及び図６（ａ）（ｃ）を参照して説明する。図５は機能モジュール７Ｂの正面図であり、器体８の前面に備える機能部以外の構成は機能モジュール７Ａと同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。機能モジュール７Ｂの器体８内部には後述するように焦電型の赤外線検出素子からなるセンサ部１８ａを収納してあり、器体８の前面には赤外線に対して透光性を有し検知エリア内の人体から放射された熱線をセンサ部１８ａに入射させるための透光カバー１９が配設されている。
【００２７】
また、機能モジュール７Ｂは機能部１３の構成が異なる以外は、上述した機能モジュール７Ａと同様の回路構成を有しているので、機能部１３以外の回路構成については説明を省略する。図６（ｃ）は機能モジュール７Ｂの機能部１３の回路構成を示したブロック図であり、検知エリア内の人体から放射される熱線を検知する焦電型の赤外線検出素子からなるセンサ部１８ａと、センサ部１８ａを駆動するとともにセンサ部１８ａの出力を波形整形して人体検知信号を出力する検知信号出力部１８ｂとで機能部１３が構成されている。
【００２８】
而して、これらの機能モジュールを使用するに当たっては、先ず部屋Ｒ１，Ｒ２内の適所に配線モジュール４Ａを配設し、配線モジュール４Ａに設けた導電体６ａ，６ｂを各部屋Ｒ１，Ｒ２内に導入された２線の電力線Ｌ１にそれぞれ電気的に接続する。なお、複数の配線モジュール４Ａが連結ブロック２０を介して連結された状態で配設された場合は、何れか１つの配線モジュール４Ａが備える導電体６ａ，６ｂを部屋Ｒ１…内に導入された２線の電力線Ｌ１にそれぞれ電気的に接続すれば良い。
【００２９】
そして、配線モジュール４Ａに機能モジュール７Ａ，７Ｂを取り付ける際には、配線モジュール４Ａの一方の端から器体８の背面に設けた係合溝１０内に配線モジュール４Ａの導電体６ａ，６ｂを挿入すると、各導電体６ａ，６ｂの横片が係合溝１０の幅広部分に挿入され、係合溝１０の周縁部と係止することによって、機能モジュール７Ａ，７Ｂが導電体６ａ，６ｂの長手方向においてスライド移動自在な状態で配線モジュール４Ａに取着される。尚、この取付状態においては各導電体６ａ，６ｂの縦片および横片が係合溝１０の周縁部とそれぞれ係止しているので、機能モジュール７Ａ，７Ｂの器体８が上下方向および前後方向において位置決めされている。
【００３０】
上述のようにして機能モジュール７Ａ，７Ｂを配線モジュール４Ａに取り付けた状態では、機能モジュール７Ａ，７Ｂの内部回路が接点ばね片１１ａ，１１ｂを介して導電体６ａ，６ｂに電気的に接続され、接点ばね片１１ａ，１１ｂを介して電力の受電および情報信号の授受が行われるのである。
【００３１】
ここで、照明機能を有する機能モジュール７Ａでは、電源回路部１２により内部回路（機能部１３およびメディアコンバート部１４）の動作電源が生成されるとともに、電力線Ｌ１および導電体６ａ，６ｂを介して外部より伝送されてきた制御信号のプロトコルがメディアコンバート部１４により変換されて点灯制御部１７に入力されており、点灯制御部１７が制御信号に基づいてＬＥＤ駆動部１６の出力を制御することで、ＬＥＤ１５の点灯／消灯を制御することができる。
【００３２】
また、人感センサ機能を有する機能モジュール７Ｂでは、電源回路部１２により内部回路の動作電源が生成されて、機能部１３およびメディアコンバート部１４が動作を開始する。そして、センサ部１８ａが検知エリア内の人体から放射される熱線を検知して出力信号を発生すると、検知信号出力部１８ｂがセンサ部１８ａの出力信号を波形整形して得た人体検知信号をメディアコンバート部１４に出力し、メディアコンバート部１４が人体検知信号のプロトコル変換を行って、導電体６ａ，６ｂに送出することで、人体検知信号を外部の機器（他の機能モジュールなど）に対して送信することができる。
【００３３】
なお、機能モジュール７としては上述した照明型の機能モジュール７Ａや人感センサ型の機能モジュール７Ｂ以外のものでも良く、監視カメラを備えたカメラ型の機能モジュール（図示せず）や、内線通話機能を有するインターホン型の機能モジュールや、照明器具や空調機器などの操作機能を有する操作器型の機能モジュールを用いても良く、例えば人体検知型の機能モジュール７Ｂから送信された人体検知信号を受けて照明型の機能モジュール７Ａを点灯させたり、カメラ型の機能モジュールにより録画を開始させたりすることができる。また操作器型の機能モジュールから送信される操作信号に応じて照明型の機能モジュール７Ａを点灯又は消灯させることもできる。
【００３４】
また本配線システムでは、配線モジュール４Ａの一面に設けた導電体６ａ，６ｂを低圧の直流電圧（例えばＤＣ２４Ｖ）の電路として使用しており、導電体６ａ，６ｂを露出した状態で配設し、導電体６ａ，６ｂを覆うカバーなどを設けていないので、機能モジュール７Ａ…を自由な場所に取り付けて使用することができ、機能モジュール７Ａ…の取付位置の変更にも容易に対応することができる。なお、導電体６ａ，６ｂは、弱電流回路の電路、或いは、最大使用電圧が６０Ｖ以下の交流電圧である小勢力回路の電路として用いても良く、弱電流回路や小勢力回路のような低圧電力の導電体を露出した状態で配設することができるので、上述と同様に導電体６ａ，６ｂを覆うカバーなどを設ける必要がなく、機能モジュール７Ａ…を自由な場所に取り付けて使用することができる。
【００３５】
（実施形態２）
本発明の実施形態２について図７に基づいて説明する。上述の実施形態１では、モジュール本体５の一面に導電体６ａ，６ｂを配設しているのに対して、本実施形態ではモジュール本体５における造営材１００への取付面以外の２つの面に、電力路および情報路を構成する複数の導電体のうちの少なくとも一部が露出した状態で配設している。尚、配線モジュールに対して機能モジュールを電気的且つ機械的に取り付ける取付部分を除いては実施形態１と同様の構成を有しているので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００３６】
本配線システムに用いる配線モジュール４Ｂは図７（ａ）に示すように、横長の直方体状のモジュール本体５を備え、モジュール本体５の上下両側面に、それぞれ、部屋Ｒ１，Ｒ２内に導入された２線の電力線Ｌ１に電気的に接続される導電体６ｃ，６ｄを配設してある。各導電体６ｃ，６ｄは横長の矩形板状であって、モジュール本体５の上下両側面に対して略直交するように配設されている。
【００３７】
一方、配線モジュール４Ｂに取り付けられる機能モジュール７Ａ…は、図７（ｂ）（ｃ）に示すように、器体８の背面にモジュール本体５の前側部分を挿入させるための係合溝１０を設けてあり、この係合溝１０は器体８の左右両側面に開放されている。また、係合溝１０の上下の端面には導電体６ｃ，６ｄがそれぞれ挿通される挿入溝１０ａ，１０ａが形成されており、各挿入溝１０ａ，１０ａの溝内には導電体６ｃ，６ｄにそれぞれ電気的に接触する接点ばね片１１ｃ，１１ｄが配設されている。
【００３８】
而して、機能モジュール７Ａを配線モジュール４Ｂに取り付けるに当たっては、先ず部屋Ｒ１，Ｒ２内の適所に配線モジュール４Ｂを配設し、配線モジュール４Ｂに設けた導電体６ｃ，６ｄを部屋Ｒ１…内に導入された２線の電力線Ｌ１にそれぞれ電気的に接続する。なお、複数の配線モジュール４Ｂが、実施形態１で説明した連結ブロック２０と同様の機能を有する連結ブロック（図示せず）を介して連結された状態で配設された場合は、何れか１つの配線モジュール４Ｂが備える導電体６ｃ，６ｄを部屋Ｒ１…内に導入された２線の電力線Ｌ１にそれぞれ電気的に接続すれば良い。
【００３９】
そして、配線モジュール４Ｂに機能モジュール７Ａ…を取り付ける際には、器体８の背面側に設けた挿入溝１０ａ，１０ａと導電体６ｃ，６ｄの位置を合わせて、配線モジュール４Ｂの一方の端から係合溝１０内に配線モジュール４Ｂの前側部分を挿入すると、各導電体６ｃ，６ｄが挿入溝１０ａ，１０ａ内に挿入され、導電体６ｃ，６ｄが挿入溝１０ａ，１０ａの周縁部と係止することによって、機能モジュール７Ａ…が導電体６ｃ，６ｄの長手方向においてスライド移動自在な状態で配線モジュール４Ｂに取着される。尚、この取付状態においては各導電体６ｃ，６ｄが挿入溝１０ａの周縁部と係止することで、機能モジュール７Ａ…の器体８が上下方向および前後方向において位置決めされている。
【００４０】
上述のようにして機能モジュール７Ａ…を配線モジュール４Ｂに取り付けた状態では、機能モジュール７Ａ…の内部回路が係止手段たる接点ばね片１１ｃ，１１ｄを介して導電体６ａ，６ｂに電気的に接続され、接点ばね片１１ｃ，１１ｄを介して電力の受電および情報信号の授受が行われるので、機能モジュール７Ａ…を所望の場所までスライド移動させた状態で使用することができる。また、本実施形態ではモジュール本体５の上面に導電体６ｃを、モジュール本体５の下面に導電体６ｄをそれぞれ配置しており、２つの導電体６ｃ，６ｄをモジュール本体５の別々の面に取り付けているので、導電体６ｃ，６ｄ間の絶縁性を高めることができる。
【００４１】
ところで本実施形態では、モジュール本体５の上下両側面から導電体６ｃ，６ｄを上下両側にそれぞれ突出させているが、図８（ａ）に示すようにモジュール本体５の上下両側面にモジュール本体５の長手方向に沿って延びる凹溝２４，２４を形成するとともに、各凹溝２４，２４の底部に、凹溝２４，２４の開口部を通して外部に露出させた状態で導電体６ｅ，６ｆを配設し、各導電体６ｅ，６ｆを部屋Ｒ１…内に導入された２線の電力線Ｌ１に電気的に接続すれば良い。なお、この場合には図８（ｂ）（ｃ）に示すように、機能モジュール７Ａ…の器体８に設けた係合溝１０の上下両端面に、凹溝２４，２４内に挿入される突条部１０ｂ，１０ｂを形成するとともに、各突条部１０ｂ，１０ｂの先端面に導電体６ｅ，６ｆに摺接するコンタクト１１ｅ，１１ｆを配設すれば良い。
【００４２】
また、配線モジュール４Ｂの形状も上記のものに限定されるものではなく、例えば図９（ａ）に示すようにモジュール本体５ａを円柱或いは楕円柱状に形成して、モジュール本体５ａを１乃至複数箇所で造営材１００に固定するとともに、モジュール本体５ａの外周面において中心軸を挟んで対称な位置にモジュール本体５ａの軸方向に沿って延びる矩形板状の導電体６ｃ，６ｄを配設しても良い。この場合は図９（ｂ）（ｃ）に示すように機能モジュール７Ａ…の器体８の背面に、モジュール本体５ａの外周面に合わせて断面半円形に窪んだ係合溝１０を設ければ良く、係合溝１０の周面に導電体６ｃ，６ｄがそれぞれ挿入される凹溝１０ａ，１０ａを形成し、各凹溝１０ａ，１０ａ内に導電体６ｃ，６ｄに電気的に接続される接点ばね片１１ｃ，１１ｄを配設すれば良い。
【００４３】
（実施形態３）
本発明の実施形態３を図１０及び図１１に基づいて説明する。実施形態２で説明した図７に示す配線モジュール４Ｂでは、２線の電力線Ｌ１に電気的に接続された２本の導電体６ｃ，６ｄをモジュール本体５に設けているのに対して、本実施形態の配線モジュール４Ｃでは図１０（ａ）（ｂ）に示すように、直流電源（例えばＤＣ２４Ｖ）の電路である２線の電力線Ｌ１に電気的に接続された２本の直流側導電体（以下、導電体と略す）６ｃ，６ｄと、小勢力回路（例えばＡＣ２４Ｖ）の電路である他の２線の電力線（図示せず）に電気的に接続された２本の交流側導電体（以下、導電体と略す）２６ａ，２６ｂとをモジュール本体５に設けてある。また、導電体６ｃ，６ｄを介して電力の受電および情報信号の授受を行う機能モジュール７Ａとは別に、導電体２６ａ，２６ｂを介して電力の受電および情報信号の授受を行う機能モジュール７Ｃを設けている。尚、実施形態２で説明した配線システムと共通する構成要素には同一の符号を付してその説明は省略し、本実施形態の特徴部分についてのみ以下に説明する。
【００４４】
図１１（ａ）は配線システムの概略的なシステム構成図であり、本配線システムでは建物内の適所に配電ボックス１を配設してあり、この配電ボックス１の内部に、外部から住宅に供給される商用電源ＡＣを一次側に受ける主幹ブレーカＭＢと、主幹ブレーカＭＢの二次側から分岐した電路に介挿される複数の分岐ブレーカＢＢとを収納してある。また配電ボックス１の内部には、分岐ブレーカＢＢの二次側に設けられて交流電源を所望の電圧値（例えばＤＣ２４Ｖ）の直流電源に変換するＡＣ／ＤＣコンバータ２と、別の分岐ブレーカＢＢの二次側に設けられて商用電源ＡＣを小勢力電圧（例えばＡＣ２４Ｖ）に降圧するＡＣ／ＡＣコンバータ３０とが配置されている。そして、ＡＣ／ＤＣコンバータ２の出力は屋内に配線された電力線Ｌ１を介して各部屋Ｒ１…に供給され、ＡＣ／ＡＣコンバータ３０の出力は屋内に配線された電力線Ｌ２を介して各部屋Ｒ１…に供給されている。さらに配電ボックス１の内部には、インターネット網ＮＴに接続されるゲートウェイＧＷ（ルータ、ハブ内蔵）と、ゲートウェイＧＷを介して授受される信号と電力線Ｌ１に重畳して送受信される信号との間で信号形式（プロトコル）又は信号媒体の少なくとも何れか一方の変換を行うメディアコンバート部３と、ゲートウェイＧＷを介して授受される信号と電力線Ｌ２に重畳して送受信される信号との間で信号形式又は信号媒体の少なくとも何れか一方の変換を行うメディアコンバート部３ａとを収納してある。
【００４５】
配線モジュール４Ｃは、図１０（ａ）（ｂ）に示すように、横長の直方体状のモジュール本体５を備え、モジュール本体５の上下両側面に、それぞれ、直流電源（例えばＤＣ２４Ｖ）の電路となる２線の電力線Ｌ１に電気的に接続される導電体６ｃ，６ｄを配設してある。各導電体６ｃ，６ｄは横長の矩形板状であって、モジュール本体５の上下両側面に対して略直交するように配設されている。また。モジュール本体５の主表面にはモジュール本体５の長手方向に沿って延びる凹溝２５が形成されている。凹溝２５の底壁寄りの上下両端面には係合溝２５ａ，２５ａが形成されており、各係合溝２５ａ，２５ａ内には小勢力回路の電路となる２線の電力線Ｌ２に電気的に接続される矩形板状の導電体２６ａ，２６ｂが配設されている。
【００４６】
次に、配線モジュール４Ｃに取り付けられる機能モジュール７Ｂ，７Ｃについて説明する。なお、導電体６ｃ，６ｄに接続される機能モジュール７Ｂの構成は実施形態２で説明した通りであるので、その説明は省略する。
【００４７】
一方、導電体２６ａ，２６ｂに接続される機能モジュール７Ｃは、器体８の背面にモジュール本体５の凹溝２５内に挿入される突台部２７が突設されるとともに、突台部２７の後端部の上下両側縁には係合溝２５ａ，２５ａ内に挿入される係止突片２７ａ，２７ａが突設されている。そして、各係止突片２７ａ，２７ａの先端面には、係合溝２５ａ，２５ａ内に配設された導電体２６ａ，２６ｂに電気的に接続するための接点ばね片２８ａ，２８ｂが配設されている。ここに、接点ばね片２８ａ，２８ｂから交流側導電体２６ａ，２６ｂに対して着脱自在に係止されるとともに、電気的に接続される係止手段が構成され、接点ばね片２８ａ，２８ｂを介して電力の供給および情報信号の授受を行うようになっている。
【００４８】
また、図１１（ｂ）は機能モジュール７Ｃの内部回路を示すブロック図であり、機能モジュール７Ｃは、接点ばね片２８ａ，２８ｂを介して導電体２６ａ，２６ｂから交流電源（例えばＡＣ２４Ｖ）を受電し、内部回路の動作電源を生成する電源回路部１２ａと、所望の機能を実現するための機能部１３と、機能部１３への入力信号又は機能部１３からの出力信号のプロトコル変換を行って、機能部１３と上述のメディアコンバート部３ａとの間で電力線を介して通信を行うメディアコンバート部１４ａとを備えている。
【００４９】
ここで、上記の機能モジュール７Ｂ，７Ｃを使用するに当たっては、先ず部屋Ｒ１…内の適所に配線モジュール４Ｃを配設し、配線モジュール４Ｃに設けた導電体６ａ，６ｂを部屋Ｒ１…内に導入された２線の電力線Ｌ１にそれぞれ電気的に接続するとともに、配線モジュール４Ｃに設けた導電体２６ａ，２６ｂを部屋Ｒ１…内に導入された他の２線の電力線にそれぞれ電気的に接続する。なお、複数の配線モジュール４Ｃが、実施形態１で説明した連結ブロック２０と同様の機能を有する連結ブロック（図示せず）を介して連結された状態で配設され、各配線モジュール４Ｃの備える導電体の間が電気的に接続された場合には、何れか１つの配線モジュール４Ｃが備える導電体６ｃ，６ｄを２線の電力線Ｌ１に電気的に接続するとともに、導電体２６ａ，２６ｂを小勢力回路の電路を構成する導電体２６ａ，２６ｂに電気的に接続すれば良い。
【００５０】
そして、配線モジュール４Ｂに機能モジュール７Ｃを取り付ける際には、器体８の背面側に設けた係止突片２７ａ，２７ａと係合溝２５ａ，２５ａの位置を合わせて、配線モジュール４Ｃの一方の端から凹溝２５内に機能モジュール７Ｃの突台部２７を挿入すると、係止突片２７ａ，２７ａの先端面に設けた接点ばね片２８ａ，２８ｂが導電体２６ａ，２６ｂに電気的に接続され、導電体２６ａ，２６ｂを介して電力の受電と情報の授受とが行われるようになっている。ここで、突台部２７および係止突片２７ａが凹溝２５の周縁部と係止することによって、機能モジュール７Ｃの器体８が上下方向および前後方向において位置決めされるとともに、導電体２６ａ，２６ｂの長手方向においてスライド移動自在な状態で配線モジュール４Ｃに取着される。尚、機能モジュール７Ａは実施形態２で説明したのと同様の手順で配線モジュール４Ｃに取り付けるので、その説明は省略する。
【００５１】
上述のようにして機能モジュール７Ａ，７Ｃを配線モジュール４Ｃに取り付けた状態では、機能モジュール７Ａの内部回路が係止手段たる接点ばね片１１ｃ，１１ｄを介して導電体６ａ，６ｂに電気的に接続されて、接点ばね片１１ｃ，１１ｄを介して電力の受電および情報信号の授受が行われるとともに、機能モジュール７Ｃの内部回路が係止手段たる接点ばね片２８ａ，２８ｂを介して導電体２６ａ，２６ｂに電気的に接続されて、接点ばね片２８ａ，２８ｂを介して電力の受電および情報信号の授受が行われるので、機能モジュール７Ａ，７Ｃを所望の場所までスライド移動させた状態で使用することができる。
【００５２】
（実施形態４）
本発明の実施形態４を図１２〜図１４に基づいて説明する。上述した実施形態１〜３では配線モジュール４Ａ〜４Ｃのモジュール本体５に長尺の導電体を配設しているのに対して、本実施形態では図１２（ａ）（ｂ）に示すように複数（例えば２本）の丸棒状の導電ポール３１ａ，３１ｂの両端部を支持部材としての吊具本体３２に支持させるとともに、吊具本体３２を取付金具３３により造営面に取り付けてキッチン用小物吊具３４を構成している（図１３参照）。ここにおいて、キッチン用小物吊具３４により配線モジュールを構成している。尚、配線モジュールや機能モジュール以外のシステム構成は実施形態１で説明した配線システムと同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００５３】
取付金具３３は、導電ポール３１ａ，３１ｂの長手方向に間隔を隔ててビスやボルト等を用いて壁１０１に取り付けられる複数の取付片３３ａと、背部が開口した側面視略Ｃ字形に形成され、上側縁の要所から延出するねじ止め片が取付片３３ａにねじ止めされる支持レール３３ｂとで構成される。
【００５４】
一方、吊具本体３２は、縦長の略ロ字型の吊下げ走行体３２ａの上部に、絶縁材料（例えば合成樹脂）により略Ｃ字型に曲成した枠体３２ｂを取り付けてある。この枠体３２ｂの両側片には、両側片の間を連結する複数（例えば２本）の導電ポール３１ａ，３１ｂが側片の延出方向に間隔を隔てて取り付けられている。また、手前側の導電ポール３１ａには、後方（導電ポール３１ｂと反対側）に向けて突出する吊下ピン３５が導電ポール３１ａの長手方向に間隔を隔てて複数本突設されており、各吊下ピン３５は後側に向けて斜め上方に突出している。
【００５５】
吊下げ走行体３２ａの上部は斜め前方に折曲げられるとともに、その上端から斜め下方に折曲げられ、側面から見てフック状の吊下げ部３６が形成されている。また吊下げ走行体３２ａの下端部は斜め後方に傾斜されて、壁１０１に当接する当接部３７を形成してある。而して、図１３に示すように吊下げ部３６を支持レール３３ｂの背部の開口から挿入することで、支持レール３３ｂに吊下げ走行体３２ａをスライド自在に吊下げることができる。かかる吊下状態において、吊下げ走行体３２ａの当接部３７が壁１０１に当接することで、導電ポール３１ａに取り付けられた吊下げピン３５が斜め上方を向くようになっており、吊下げピン３５に吊り下げた被吊下げ小物１０２が吊下げピン３５から脱落することがない。
【００５６】
上述のようにして吊具本体３２は壁１０１に取り付けられており、吊具本体３２に支持させた導電ポール３１ａ，３１ｂは図示しない配線部材を介して、各部屋Ｒ１…内に導入された電力線Ｌ１に電気的に接続されている。
【００５７】
次に、配線モジュールとしてのキッチン用小物吊具３４に着脱自在に取り付けられて使用される機能モジュール７Ｄについて図１４（ａ）（ｂ）に基づいて説明する。機能モジュール７Ｄの器体３８は側面視の形状が略Ｌ字形に形成されており、前側片３８ａの前面には機能部として発光ダイオードなどの発光部３９が配設されている。また、上側片３８ｂの下面には、導電ポール３１ａ，３１ｂが嵌る凹溝４０，４０が導電ポール３１ａ，３１ｂの長手方向に沿って形成されており、各凹溝４０，４０内には導電ポール３１ａ，３１ｂにそれぞれ電気的に接触する係止手段たるコンタクト部４１ａ，４１ｂが配設されている。また、上側片３８ｂの上側端の要所からは斜め下向きに突出して、複数の吊下げピン３５の間に挿入される係止突片４２が１乃至複数突設されている。
【００５８】
而して、この機能モジュール７Ｄをキッチン用小物吊具３４に取り付けるに当たっては、器体３８の前側片３８ａに設けた発光部３９を前方に向けた状態で、上側片３８ｂを導電ポール３１ａ，３１ｂに橋架するようにして導電ポール３１ａ，３１ｂ上に載置すると、各導電ポール３１ａ，３１ｂが上側片３８ｂの凹溝４０，４０に嵌り込むとともに、上側片３８ｂに設けた係止突片４２が導電ポール３１ａに引掛係止されることで、機能モジュール７Ｄがスライド移動可能な状態でキッチン用小物吊具３４に取り付けられる。また、この取付状態においては各導電ポール３１ａ，３１ｂが、機能モジュール７Ｄの凹溝４０，４０内に設けたコンタクト部４１ａ，４１ｂと弾接しており、機能モジュール７Ｄの内部回路が導電ポール３１ａ，３１ｂを介して電力線Ｌ１に接続されるようになっている。尚、機能モジュール７Ｄの内部回路は、実施形態１で説明した図６（ａ）（ｂ）の機能モジュールと同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００５９】
以上説明したように本実施形態の配線システムでは、複数の導電ポール３１ａ，３１ｂを露出した状態でその両端部を吊具本体３２に支持させ、吊具本体３２を介して造営面に配設しており、導電ポール３１ａ，３１ｂは低圧電力を供給するための電力路として使用しているので、導電ポール３１ａ，３１ｂを覆うための部材が不要になるから、機能モジュール７Ｄを取り付ける導電ポール３１ａ，３１ｂの位置を自由に変更することでがきる。また本実施形態では配線モジュールを、住宅用の設備機器であるキッチン用小物吊具３４の少なくとも一部で兼用されているので、キッチン用小物吊具３４に配線モジュールとしての機能を持たせることで、設備機器とは別に配線モジュールを配設する場合に比べて施工にかかるコストを低減できるという効果がある。
【００６０】
尚、本実施形態では直流電圧の低圧電力を供給する電力線Ｌ１にそれぞれ電気的に接続された２本の導電ポール３１ａ，３１ｂを小物吊具３４に支持させているが、導電ポールの本数は２本に限定される趣旨のものではなく、たとえば小勢力回路（例えばＡＣ２４Ｖ）の電力路となる２線の電力線Ｌ２にそれぞれ電気的に接続された２本の導電ポールを小物吊具３４に支持させるようにしても良いし、電力線Ｌ１，Ｌ２にそれぞれ電気的に接続される導電ポールを小物吊具３４に支持させるようにしても良い。また、機能モジュール７Ｄが備える機能部１３の機能や、機能モジュール７Ｄの形状は上記のものに限定される趣旨のものではなく、使用用途や使用形態に合わせて機能部１３の機能や、機能モジュール７Ｄの形状は適宜設計すればよい。
【００６１】
（実施形態５）
本発明の実施形態５を図１５〜図１７に基づいて説明する。上述した実施形態１〜３では配線モジュール４Ａ〜４Ｃのモジュール本体５に長尺の導電体を配設しているのに対して、本実施形態では図１５及び図１６に示すように複数（例えば２本）の薄板状の導電体４３ａ，４３ｂを、窓枠の上方位置に配設されるカーテンレールのレール体４４に支持させており、レール体４４により配線モジュールを構成している。尚、配線モジュールや機能モジュール以外のシステム構成は実施形態１で説明した配線システムと同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００６２】
レール体４４は縦長の四角筒状に形成され、下側面の中央にはカーテン６０を吊り下げるランナー（図示せず）を挿通するための走行溝４５が全長に亘って形成されている。このレール体４４は、図１７に示すようにブラケット４６を介して壁１０１に取着されている。
【００６３】
またレール体４４の左右の側壁４４ａ，４４ｂの内側面には、レール体４４の長手方向に沿って導電体４３ａ，４３ｂがレール体４４の略全長に亘って配設されている。レール体４４の端部は、レール体４４に着脱自在に装着される給電キャップ４８により閉塞されている。給電キャップ４８は、レール体４４の筒内部に挿入される筒部４９を備えている。筒部４９においてレール体４４の左右両側壁４４ａ，４４ｂにそれぞれ対向する部位には給電用の栓刃５０が設けられており、給電キャップ４８をレール体４４に装着した際には各栓刃５０が対応する導電体４３ａ，４３ｂに電気的に接続されるようになっている。給電キャップ４８の端部には各栓刃５０を外部の電力線Ｌ１に接続するためのコネクタ５１を備えており、各部屋内に導入された電力線Ｌ１に電気的に接続されたケーブル５３のコネクタ（図示せず）をコネクタ５１に接続することによって、レール体４４に保持された導電体４３ａ，４３ｂが電力線Ｌ１に電気的に接続されるのである。なお、給電キャップ４８は固定ねじ５２を用いてレール体４４の端部にねじ止めされるようになっている。
【００６４】
次に、配線モジュールとしてのレール体４４に着脱自在に取り付けられて使用される機能モジュール７Ｅについて図１６（ａ）（ｂ）に基づいて説明する。機能モジュール７Ｅの器体５４は略円盤状の本体部５５を備え、本体部５５の下面にはドーム型のレンズ部５６が設けられ、レンズ部５６の内側にカメラ（図示せず）を収納してある。また本体部５５の上面中央には、走行溝４５の溝幅よりも幅狭に形成された連結部５７を介して、走行溝４５の溝幅よりも幅広に形成された横長の矩形板状の係合部５８が一体に設けられている。そして、係合部５８の長手方向に対向する２つの面には突部５８ａ，５８ａが突設されるとともに、各突部５８ａ，５８ａの表面には導電体４３ａ，４３ｂにそれぞれ電気的に接続するための係止手段たる接点ばね片５９ａ，５９ｂが配設されている。
【００６５】
而して、この機能モジュール７Ｅをレール体４４に取り付けるに当たっては、器体５４の係合部５８を走行溝４５からレール体４４の内部に挿入した後、器体５４を一方向に約９０度回転させると、係合部５８が走行溝４５の周縁部に当接して抜止が行われるとともに、係合部５８の突部５８ａ，５８ａにそれぞれ設けた接点ばね片５９ａ，５９ｂが対応する導電体４３ａ，４３ｂに電気的に接続することにより、機能モジュール７Ｅの内部回路が導電体４３ａ，４３ｂを介して電力線Ｌ１に接続されるようになっている。尚、機能モジュール７Ｅの内部回路は、機能部１３の構成が異なる以外は、実施形態１で説明した図６（ａ）の機能モジュールと同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００６６】
以上説明したように本実施形態の配線システムでは、複数の導電体４３ａ，４３ｂをレール体４４の左右の側壁４４ａ，４４ｂの内側面に配設しているが、これらの導電体４３ａ，４３ｂは低圧電力を供給するための電力路として使用しているので、レール体４４の走行溝４５を覆うための部材が不要になり、したがって機能モジュール７Ｅを取り付けるレール体４４の長手方向において機能モジュール７Ｅの取付位置を自由に変更することができる。また本実施形態では配線モジュールを、住宅用の設備機器であるカーテンレールと兼用しているので、レール体４４に配線モジュールとしての機能を持たせることで、設備機器とは別に配線モジュールを配設する場合に比べて施工にかかるコストを低減できるという効果がある。
【００６７】
尚、本実施形態では直流電圧の低圧電力を供給する電力線Ｌ１にそれぞれ電気的に接続された２つの導電体４３ａ，４３ｂをレール体４４に支持させているが、たとえば小勢力回路（例えばＡＣ２４Ｖ）の電力路となる２線の電力線Ｌ２にそれぞれ電気的に接続された２つの導電体をレール体４４に支持させるようにしても良いし、電力線Ｌ１，Ｌ２にそれぞれ電気的に接続される導電体をレール体４４に支持させるようにしても良い。また、機能モジュール７Ｅが備える機能部１３の機能や、機能モジュール７Ｅの形状も上記のものに限定される趣旨のものではなく、使用用途や使用形態に合わせて機能部１３の機能や、機能モジュール７Ｅの形状は適宜設計すればよい。
【００６８】
なお、本発明の精神と範囲に反することなしに、広範に異なる実施形態を構成することができることは明白なので、この発明は、特定の実施形態に制約されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】実施形態１の配線システムの概略的なシステム構成図である、
【図２】同上に用いる機能モジュールを配線モジュールに取り付けた状態を示し、（ａ）は外観斜視図、（ｂ）は側面図である。
【図３】（ａ）は同上に用いる配線モジュールの間を連結ブロックを介して連結した状態の正面図、（ｂ）は連結ブロックの外観斜視図である。
【図４】同上に用いる照明型機能モジュールを示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は右側面図、（ｃ）は背面図である。
【図５】同上に用いる人感センサ型機能モジュールの正面図である。
【図６】（ａ）は同上に用いる機能モジュールの概略ブロック図、（ｂ）は照明型機能モジュールの機能部を示す概略ブロック図、（ｃ）は人感センサ型機能モジュールの機能部を示す概略ブロック図である。
【図７】実施形態２の配線システムを示し、（ａ）は機能モジュールを配線モジュールに取り付けた状態の外観斜視図、（ｂ）は機能モジュールの正面図、（ｃ）は機能モジュールの側面図である。
【図８】同上の配線システムの他の例を示し、（ａ）は機能モジュールを配線モジュールに取り付けた状態の外観斜視図、（ｂ）は機能モジュールの正面図、（ｃ）は機能モジュールの側面図である。
【図９】同上の配線システムのまた別の例を示し、（ａ）は機能モジュールを配線モジュールに取り付けた状態の外観斜視図、（ｂ）は機能モジュールの正面図、（ｃ）は機能モジュールの側面図である。
【図１０】実施形態３の配線システムを示し、（ａ）は機能モジュールを配線モジュールに取り付けた状態の側面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は別の機能モジュールを配線モジュールに取り付けた状態の側面図である。
【図１１】（ａ）は同上の概略的なシステム構成図、（ｂ）は同上に用いる機能モジュールの概略ブロック図である。
【図１２】実施形態４の配線システムを示し、（ａ）は機能モジュールをキッチン用小物に取り付けた状態の外観斜視図、（ｂ）は要部の側面図である。
【図１３】同上に用いるキッチン用小物吊具の壁への取付状態を説明する説明図である。
【図１４】同上に用いる機能モジュールを示し、（ａ）は正面図、（ｂ）は側面図である。
【図１５】実施形態５の配線システムに用いる配線モジュールの一部省略せる分解斜視図である。
【図１６】（ａ）は同上に用いる機能モジュールを配線モジュールに取り付けた状態の側面図、（ｂ）は機能モジュールの外観斜視図である。
【図１７】同上の使用状態を説明する説明図である。
【符号の説明】
【００７０】
４Ａ  配線モジュール
５    モジュール本体
６ａ，６ｂ  導電体
７Ａ，７Ｂ  機能モジュール
１１ａ，１１ｂ  接点ばね片
【図１】
2008251510.tif 000003
【図２】
2008251510.tif 000004
【図３】
2008251510.tif 000005
【図４】
2008251510.tif 000006
【図５】
2008251510.tif 000007
【図６】
2008251510.tif 000008
【図７】
2008251510.tif 000009
【図８】
2008251510.tif 000010
【図９】
2008251510.tif 000011
【図１０】
2008251510.tif 000012
【図１１】
2008251510.tif 000013
【図１２】
2008251510.tif 000014
【図１３】
2008251510.tif 000015
【図１４】
2008251510.tif 000016
【図１５】
2008251510.tif 000017
【図１６】
2008251510.tif 000018
【図１７】
2008251510.tif 000019