(57)【要約】【課題】感度のばらつきが少なく、かつ露光量が少ない場合であっても、優れた感度が得られる電子写真感光体およびそれを搭載したタンデム方式のカラー画像形成装置を提供する。【解決手段】回転速度が７０ｒｐｍ以上の値であるドラム型の電子写真感光体を備えたタンデム方式のカラー画像形成装置において用いられる正帯電型の電子写真感光体およびそれを搭載したカラー画像形成装置であって、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転速度が７０ｒｐｍ以上の値であるドラム型の電子写真感光体を備えたタンデム方式のカラー画像形成装置において用いられる正帯電型の電子写真感光体であって、
単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値とすることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖｂ）を１５０Ｖ以下の値とすることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖａ）を７０〜１２０Ｖの範囲内の値とすることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
外径を１０〜３０ｍｍの範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
粘度平均分子量が２０，０００〜８０，０００であるポリカーボネート樹脂を含む感光層を備えた単層型有機感光体であって、前記感光層の厚さを５〜５０μｍの範囲内の値とすることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
回転速度が７０ｒｐｍ以上の値であるドラム型の電子写真感光体を備えたタンデム方式のカラー画像形成装置であって、
正帯電型の電子写真感光体を搭載するとともに、
当該電子写真感光体の単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値とすることを特徴とするカラー画像形成装置。
【請求項７】
プロセススピードを８０〜２００ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることを特徴とする請求項６に記載のカラー画像形成装置。
【請求項８】
クリーナーレスシステムが採用してあることを特徴とする請求項６または７に記載のカラー画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体およびカラー画像形成装置に関する。特に、感度のばらつきが少なく、かつ露光量が少ない場合であっても、優れた感度が得られる電子写真感光体およびそれを搭載したタンデム方式のカラー画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タンデム方式であって、複数のローラに架け渡される無端状のベルト状回転体を用いたカラー画像形成装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
このような画像形成装置は、例えば、電子写真方式で像担持体上に形成されたトナー像を１次転写した後、転写材に２次転写するための中間転写体をベルト状回転体（中間転写ベルト）から構成している。そして、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、及びブラック（Ｋ）等の複数色のトナーを中間転写ベルト上で重ね合わせることで、カラー画像を形成するカラー印刷機能を備えたタンデム方式が採用されている。したがって、このようなカラー画像形成装置は、複数色のトナーを重ね合わせるために、中間転写ベルトに沿って各色に対応する現像装置が並設されている。
そして、中間転写ベルト上には、現像装置の各感光体ドラムによるＹＭＣＫ４色のトナー像が互いに重ね合わされるように、順次転写（１次転写）されてカラー画像が形成される。さらに、この中間転写ベルト上に形成されたカラー画像は、中間転写ベルトに対向して設置された２次転写ローラによって用紙等の転写材上に転写（２次転写）されて、所定のカラー画像を形成することとなる。
【特許文献１】特開２００５−４３５９３号公報（特許請求の範囲）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、特許文献１に記載のカラー画像形成装置においては、上述した４色のトナー現像に対応した４本の電子写真感光体において、感度のばらつきが生じやすく、良好な画像を形成することが困難となるという問題が見られた。
特に、電子写真感光体の回転数が所定以上、例えば、７０ｒｐｍ以上となったり、搭載する電子写真感光体の外径が３０ｍｍ以下になったりすると、露光／現像時間がそれぞれ短くなって、露光量が減少することから、上述した４本の電子写真感光体における感度のばらつきが顕著に発生しやすくなるという問題が見られた。
そこで、露光強度を高めて、カラー画像の印刷特性を改良する試みもなされているが、電子写真感光体の光劣化が促進され、耐久性が著しく低下したり、あるいは、露光装置が高コスト化及び大型化したりするなどのさらなる問題が見られた。
したがって、４本の電子写真感光体における感度のばらつきを定量化するための適当なパラメータが求められているが、未だ明電位の値等によって感度の規格化がなされているにとどまっている。
【０００４】
そこで、本発明者らは、鋭意検討した結果、タンデム方式のカラー画像形成装置に搭載された電子写真感光体において、少なくとも２通りの所定露光量（単位面積当たり）を照射して測定した感度の比率を制御することにより、露光／現像時間がそれぞれ短くなった場合であっても、４本の電子写真感光体における感度のばらつきを効果的に定量化及び抑制できるとともに、優れた感度を得ることができることを見出し、本発明を完成させるに至った。
すなわち、本発明の目的は、タンデム方式のカラー画像形成装置に搭載されて、高速で画像形成を行った場合であっても、感度のばらつきが少なく、かつ優れた感度を得ることができる電子写真感光体及びそれを搭載した画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明によれば、回転速度が７０ｒｐｍ以上の値であるドラム型の電子写真感光体を備えたタンデム方式のカラー画像形成装置において用いられる正帯電型の電子写真感光体であって、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値とした電子写真感光体が提供され、上述した問題点を解決することができる。
すなわち、少なくとも２通りの所定露光量（単位面積当たり）を照射して測定した感度の比率を制御することにより、露光／現像時間がそれぞれ短くなった場合であっても、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを効果的に抑制できるとともに、優れた感度を得ることができる。
また、正帯電型を採用していることから、オゾンによる感光層の劣化が低減される結果、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを、さらに効率的に抑制することができる。
したがって、タンデム方式のカラー画像形成装置に搭載されて、高速で画像形成を行った場合であっても、画像濃度が安定した高品質なカラー画像を形成することができる。
【０００６】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖｂ）を１５０Ｖ以下の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、露光量が少ない場合であっても、確実に優れた感度を得ることができる。
【０００７】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖａ）を７０〜１２０Ｖの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、複数の感光体間において、実質的に露光量が変動した場合であっても、感度のばらつきを容易に抑制することができる。
【０００８】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、外径を１０〜３０ｍｍの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、電子写真感光体の小型化、軽量化に資することができる。なお、外径が小さくなることによって、電子写真感光体の回転数が増加することとなるが、本発明の電子写真感光体であれば、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを抑制することができるとともに、優れた感度を得ることができる。
【０００９】
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、平均粘度分子量が２０，０００〜８０，０００であるポリカーボネート樹脂を含む感光層を備えた単層型有機感光体であって、感光層の厚さを５〜５０μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、感光層の光劣化や、機械的外力による劣化等に起因して、複数の電子写真感光体における感度のばらつきが生じるのを、より効果的に抑制することができる。
【００１０】
また、本発明の別の態様は、回転速度が７０ｒｐｍ以上の値であるドラム型の電子写真感光体を備えたタンデム方式のカラー画像形成装置であって、正帯電型の電子写真感光体を搭載するとともに、当該電子写真感光体の単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値としたカラー画像形成装置である。
すなわち、本発明の画像形成装置は、上述した所定の電子写真感光体を搭載していることから、露光／現像時間がそれぞれ短くなった場合であっても、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを効果的に定量化及び抑制できるとともに、優れた感度を得ることができる。
したがって、高速で画像形成を行った場合であっても、画像濃度が安定した高品質なカラー画像を形成することができる。
【００１１】
また、本発明のカラー画像形成装置を構成するにあたり、プロセススピードを８０〜２００ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることが好ましい。
このように構成することにより、画像形成を高速で行うことができ、画像形成効率を向上させることができる。なお、プロセススピードが速くなることによって、露光／現像時間がそれぞれ短くなるものの、本発明の電子写真感光体であれば、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを抑制することができるとともに、優れた感度を得ることができる。
【００１２】
また、本発明のカラー画像形成装置を構成するにあたり、クリーナーレスシステムであることが好ましい。
このようにクリーナーブレード等を省略した構成とすることにより、カラー画像形成装置の小型化、軽量化等に資することができる。
なお、従来のカラー画像形成装置の場合、クリーナーレスシステムを採用すると、電子写真感光体上の残留トナーが多くなって、実質的な露光量に変動が生じやすくなる。しかしながら、本発明の電子写真感光体であれば、クリーナーレスシステムであっても、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを抑制することができる。したがって、電子写真感光体上の残留トナーが多くなって、露光量に変動が生じたとしても、優れた感度を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
［第１の実施形態］
第１の実施形態は、回転速度が７０ｒｐｍ以上の値であるドラム型の電子写真感光体を備えたタンデム方式のカラー画像形成装置において用いられる正帯電型の電子写真感光体であって、図１に示すように、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値とした電子写真感光体である。
以下、単層型の電子写真感光体を例にとって、第１の実施形態としての電子写真感光体について、具体的に説明する。
【００１４】
１．基本的構成
図２（ａ）に示すように、単層型感光体１０は、基体１２上に単一の感光層１４を設けたものである。
また、かかる感光層は、結着樹脂と、正孔輸送剤と、電子輸送剤と、電荷発生剤と、を含むとともに、さらに必要に応じてレベリング剤またはシリル基含有化合物等の添加剤を含むことができる。
また、図２（ｂ）に示すように、基体１２と感光層１４との間に、感光体の特性を阻害しない範囲でバリア層１６が形成されている単層型感光体１０´でもよい。
なお、本発明の電子写真感光体は、正帯電型であることを特徴とする。
この理由は、正帯電型を採用することにより、主に負帯電させる際に発生するオゾンによって感光層が劣化することを低減することができることから、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを抑制することに資することができるためである。
【００１５】
また、基体としては、導電性を有する種々の材料を使用することができ、例えば鉄、アルミニウム、銅、スズ、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、真鍮等の金属や、上述した金属が蒸着又はラミネートされたプラスチック材料、ヨウ化アルミニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で被覆されたガラス、あるいはカーボンブッラク等の導電性微粒子を分散してなるプラスッチク材料等が挙げられる。
【００１６】
２．感光層
（１）結着樹脂
（１）−１  種類
本発明の電子写真感光体に使用する結着樹脂の種類は特に制限されるものではないが、例えば、ポリカーボネート樹脂をはじめ、ポリエステル樹脂、ポリアリレート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、アクリル共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、ポリエチレン、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、アイオノマー、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド、ポリウレタン、ポリスルホン、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂等の熱可塑性樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、その他架橋性の熱硬化性樹脂、エポキシアクリレート、ウレタン−アクリレート等の光硬化型樹脂等の樹脂が使用可能である。
【００１７】
（１）−２  具体例
また、上述した結着樹脂の中でも、ポリカーボネート樹脂を使用することが好ましい。かかるポリカーボネート樹脂の具体例としては、下記式（１）で表されるポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）が挙げられる。
【００１８】
【化１】
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【００１９】
（１）−３  粘度平均分子量
また、上述したポリカーボネート樹脂の粘度平均分子量を２０，０００〜８０，０００の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、ポリカーボネート樹脂の粘度平均分子量をかかる範囲とすることにより、感光層の光劣化や、機械的外力による劣化等に起因して、複数の電子写真感光体における感度のばらつきが生じるのを、より効果的に抑制することができるためである。
すなわち、ポリカーボネート樹脂の粘度平均分子量が２０，０００未満の値となると、感光層の光劣化や、機械的外力による劣化を十分に抑制することが困難となる場合があるためである。一方、ポリカーボネート樹脂の粘度平均分子量が８０，０００を超えた値となると、感光層用塗布液の粘度が著しく増加し、均一な感光層を形成することが困難となる場合があるためである。
したがって、ポリカーボネート樹脂の粘度平均分子量を２５，０００〜７０，０００の範囲内の値とすることがより好ましく、３０，０００〜６０，０００の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
なお、ポリカーボネート樹脂の粘度平均分子量は、オストワルド粘度計によって、極限粘度[η]を求め、Ｓｃｈｎｅｌｌの式によって、[η]＝１.２３×１０-4Ｍ0.83より算出することができる。なお、［η］は、２０℃で、塩化メチレン溶液を溶媒として、濃度（Ｃ）が６．０ｇ／ｄｍ3となるようにポリカーボネート樹脂を溶解させて得られたポリカーボネート樹脂溶液において測定することができる。
【００２０】
（２）正孔輸送剤
（２）−１  種類
本発明の電子写真感光体において使用される正孔輸送剤としては、所定露光量（単位面積当たり）において測定した感度の比率を、所定の範囲とすることができる化合物であれば、特に制限されるものではなく、従来公知の種々の正孔輸送性化合物がいずれも使用可能である。特にベンジジン系化合物、フェニレンジアミン系化合物、ナフチレンジアミン系化合物、フェナントリレンジアミン系化合物、オキサジアゾール系化合物（例えば２，５−ジ（４−メチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールなど）、スチリル系化合物（例えば、９−（４−ジエチルアミノスチリル）アントラセンなど）、カルバゾール系化合物（例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールなど）、有機ポリシラン化合物、ピラゾリン系化合物（例えば、１−フェニル−３−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）ピラゾリンなど）、ヒドラゾン系化合物、トリフェニルアミン系化合物、インドール系化合物、オキサゾール系化合、イソオキサゾール系化合物、チアゾール系化合物、チアジアゾール系化合物、イミダゾール系化合物、ピラゾール系化合物、トリアゾール系化合物、ブタジエン系化合物、ピレン−ヒドラゾン系化合物、アクロレイン系化合物、カルバゾール−ヒドラゾン系化合物、キノリン−ヒドラゾン系化合物、スチルベン系化合物、スチルベン−ヒドラゾン系化合物、及びジフェニレンジアミン系化合物などが好適に使用される。これらはそれぞれ単独で使用される他、２種以上を併用することもできる。
【００２１】
（２）−２  具体例
また、上述した正孔輸送性化合物の中でも、特に好適に使用される化合物としては、下記式（２）〜（７）で表される化合物（ＨＴＭ−１〜６）を挙げることができる。
【００２２】
【化２】
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【００２３】
【化３】
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【００２４】
【化４】
2008216987.tif 000006
【００２５】
【化５】
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【００２６】
【化６】
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【００２７】
【化７】
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【００２８】
（２）−３  含有量
また、正孔輸送剤の含有量を、感光層における結着樹脂１００重量部に対して１０〜１００重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、正孔輸送剤の含有量を、かかる範囲とすることによって、かかる正孔輸送剤が感光層中で結晶化することを効果的に抑制しつつ、優れた電気特性を得ることができるためである。
すなわち、正孔輸送剤の含有量が１０重量部未満の値となると、感度が低下して、実用上の弊害が生じる場合があるためである。一方、正孔輸送剤の含有量が１００重量部を超えた値となると、かかる正孔輸送剤が過度に結晶化しやすくなって、感光層としての適正な膜を形成することが困難となる場合があるためである。
したがって、正孔輸送剤の含有量を２０〜９０重量部の範囲内の値とすることがより好ましく、３０〜８０重量部の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００２９】
（３）電子輸送剤
（３）−１  種類
また、本発明の電子写真感光体において使用される電子輸送剤としては、所定露光量（単位面積当たり）において測定した感度の比率を、所定の範囲とすることができる化合物であれば、特に制限されるものではなく、従来公知の種々の電子輸送性化合物がいずれも使用可能である。特にジフェノキノン誘導体、ピレン誘導体、ベンゾキノン誘導体のほか、アントラキノン誘導体、マロノニトリル誘導体、チオピラン誘導体、トリニトロチオキサントン誘導体、３，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン誘導体、ジニトロアントラセン誘導体、ジニトロアクリジン誘導体、ニトロアントアラキノン誘導体、ジニトロアントラキノン誘導体、テトラシアノエチレン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、ジニトロベンゼン、ジニトロアントラセン、ジニトロアクリジン、ニトロアントラキノン、ジニトロアントラキノン、無水コハク酸、無水マレイン酸、ジブロモ無水マレイン酸等の一種単独又は二種以上の組み合わせが挙げられる。
【００３０】
（３）−２  具体例
上述した電子輸送性化合物の中でも、特に好適に使用される化合物としては、下記式（８）〜（１０）で表される化合物（ＥＴＭ−１〜３）を挙げることができる。
【００３１】
【化８】
2008216987.tif 000010
【００３２】
【化９】
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【００３３】
【化１０】
2008216987.tif 000012
【００３４】
（３）−３  含有量
また、電子輸送剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して１０〜１００重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、電子輸送剤の添加量が１０重量部未満の値になると、感度が低下して、実用上の弊害が生じる場合があるためである。一方、電子輸送剤の添加量が１００重量部を超えた値になると、電子輸送剤が結晶化しやすくなり、感光層として適正な膜が形成されない場合があるためである。
したがって、電子輸送剤の添加量を２０〜８０重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
【００３５】
なお、電子輸送剤の添加量を定めるにあたり、正孔輸送剤の添加量を考慮することが好ましい。より具体的には、電子輸送剤（全ＥＴＭ）の添加割合（全ＥＴＭ／全ＨＴＭ）を、正孔輸送剤（全ＨＴＭ）に対して、０．２５〜１．３の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、かかる全ＥＴＭ／全ＨＴＭの比率がかかる範囲外の値になると、感度が低下して、実用上の弊害が生じる場合があるためである。
したがって、かかる全ＥＴＭ／全ＨＴＭの比率を０．５〜１．２５の範囲内の値とすることがより好ましい。
【００３６】
（４）電荷発生剤
（４）−１  種類
また、本発明の電子写真感光体に使用される電荷発生剤としては、従来公知の電荷発生剤を用いることができる。
例えば、フタロシアニン系顔料、ペリレン系顔料、ビスアゾ顔料、ジオケトピロロピロール顔料、無金属ナフタロシアニン顔料、金属ナフタロシアニン顔料、スクアライン顔料、トリスアゾ顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、ピリリウム顔料、アンサンスロン顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料、キナクリドン系顔料といった有機光導電体や、セレン、セレン−テルル、セレン−ヒ素、硫化カドミウム、アモルファスシリコンといった無機光導電剤等の一種単独又は二種以上の混合物が挙げられる。
【００３７】
（４）−２  具体例
また、これらの電荷発生剤のうち、具体的に、下記式（１１）〜（１４）で表されるフタロシアニン系顔料（ＣＧＭ−Ａ〜Ｄ）を使用することがより好ましい。
【００３８】
【化１１】
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【００３９】
【化１２】
2008216987.tif 000014
【００４０】
【化１３】
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【００４１】
【化１４】
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【００４２】
（４）−３  含有量
また、電荷発生剤の含有量を、結着樹脂１００重量部に対して、０．２〜４０重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、電荷発生剤の含有量が０．２重量部未満の値になると、量子収率を高める効果が不十分となり、電子写真感光体の感度、電気特性、安定性等を向上させることができなくなるためである。一方、電荷発生剤の含有量が４０重量部を超えた値になると、可視光における赤色領域、近赤外領域、あるいは赤外領域に波長を有する光に対する吸光係数を大きくする効果が不十分となり、感光体の感度特性、電気特性、及び安定性等を向上させることができない場合があるためである。
したがって、電荷発生剤の含有量を０．５〜２０重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
【００４３】
（５）添加剤
また、添加剤として、電子写真特性に悪影響を与えない範囲で、従来公知の種々の添加剤、例えば酸化防止剤、ラジカル捕捉剤、一重項クエンチャー、紫外線吸収剤等の劣化防止剤、軟化剤、可塑剤、表面改質剤、増量剤、増粘剤、分散安定剤、ワックス、アクセプター、ドナー等を配合することができる。また、感光層の感度を向上させるために、例えばテルフェニル、ハロナフトキノン類、アセナフチレン等の公知の増感剤を電荷発生剤と併用してもよい。
【００４４】
（６）厚さ
また、感光層の厚さを５〜５０μｍの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、感光層の厚さが５μｍ未満の値となると、感光層の機械的強度が低下するばかりか、感光層を均一に形成することが困難となる場合があるためである。一方、感光層の厚さが５０μｍを超えた値となると、感光層が基体から剥離しやすくなる場合があるためである。
また、感光層の厚さがこのような範囲内の値であれば、電子写真感光体の外径を比較的小さくしたり、高速回転させたりした場合であっても、機械的劣化等を効果的に抑制することができるためである。したがって、感光層の劣化に起因して、複数の電子写真感光体における感度のばらつきが生じるのを、さらに効果的に抑制することができる。
よって、感光層の厚さを８〜４０μｍの範囲内の値とすることがより好ましく、１０〜３０μｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００４５】
（７）製造方法
また、単層型電子写真感光体の製造方法としては、特に制限されるものではないが、例えば、以下のような手順で製造することができる。
まず、溶剤に電荷発生剤、電荷輸送剤、結着樹脂、添加剤等を含有させて塗布液を作成する。このようにして得られた塗布液を、例えば、ディップコート法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラ塗布法等の塗布法を用いて導電性基材（アルミニウム素管）上に塗布する。
次いで、例えば、１１０℃、３０分間の条件で熱風乾燥して、所定膜厚の感光層を有する単層型電子写真感光体を得ることができる。
なお、分散液を作るための溶剤としては、種々の有機溶剤が使用可能であり、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール等のアルコール類；ｎ−ヘキサン、オクタン、シクロヘキサン等の脂肪族系炭化水素；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系炭化水素、ジクロロメタン、ジクロロエタン、クロロホルム、四塩化炭素、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素；ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、１，３−ジオキソラン、１，４-ジオキサン、等のエーテル類；アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；酢酸エチル、酢酸メチル等のエステル類；ジメチルホルムアルデヒド、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド等があげられる。これらの溶剤は単独でまたは２種以上を混合して用いられる。このとき、さらに、電荷発生剤の分散性、感光層表面の平滑性を良くするために界面活性剤、レベリング剤等を含有させてもよい。
【００４６】
さらに、感光層を形成する前に、基体上に、予め中間層を形成しておくことも好ましい。
このような中間層を形成するにあたり、結着樹脂、必要に応じて添加剤（有機微粉末または無機微粉末）を適当な分散媒とともに、公知の方法、例えばロールミル、ボールミル、アトライタ、ペイントシェーカー、超音波分散機等を用いて分散混合して塗布液を調整することが好ましい。そして、この塗布液を公知の手段、例えばブレード法、浸漬法、スプレー法により塗布して、さらに熱処理を施して、中間層を形成することができる。
なお、製造時における沈降等が問題とならない範囲であって、光散乱を生じさせて干渉縞の発生を防止する等の目的のために、中間層用の塗布液中に、各種添加剤（有機微粉末または無機微粉末）を添加することも好ましい。
【００４７】
次いで、得られた感光層用の塗布液を、公知の製造方法に準じて、例えば、支持基体（アルミニウム素管）上に、ディップコート法、スプレー塗布法、ビード塗布法、ブレード塗布法、ローラ塗布法等の塗布法を用いて塗布することができる。
その後、基体上の塗布液を乾燥する工程は、２０〜２００℃の温度で５分〜２時間の範囲で行うことが好ましい。よって、このようにして支持基体（アルミニウム素管）上に、所定の感光層を形成することができる。
【００４８】
（８）積層型電子写真感光体
また、本発明の電子写真感光体を構成するにあたり、感光層が、図３（ａ）に示すように、電荷発生剤を含む電荷発生層２４と、電荷輸送剤及び結着樹脂を含む電荷輸送層２２と、からなる積層型の感光層２０であることも好ましい。
この積層型電子写真感光体２０は、基体１２上に、蒸着または塗布等の手段によって、電荷発生剤を含有する電荷発生層２４を形成し、次いでこの電荷発生層２４上に、電荷輸送剤と結着樹脂とを含む塗布液を塗布し、それを乾燥させて電荷輸送層２２を形成することによって作製することができる。
また、上述した構造とは逆に、図３（ｂ）に示すように、基体１２上に電荷輸送層２２を形成し、その上に電荷発生層２４を形成してもよい。ただし、電荷発生層２４は、電荷輸送層２２に比べて膜厚がごく薄いため、その保護のためには、図３（ａ）に示すように、電荷発生層２４の上に電荷輸送層２２を形成することがより好ましい。
また、単層型感光体の場合と同様に、基体上に中間層２５を形成することも好ましい。
なお、かかる積層型の感光層を採用した場合、電荷発生剤や、電荷輸送剤等の感光性材料の選択肢が広がり、構造設計上の自由度を向上させることができるという利点がある。
【００４９】
また、電荷発生層形成用塗布液および電荷輸送層形成用塗布液は、例えば、電荷発生剤、電荷輸送剤、結着樹脂などの所定の成分を、分散媒とともに、ロールミル、ボールミル、アトライタ、ペイントシェーカー、超音波分散機などを用いて分散混合することによって、調製することができる。
この積層型感光層２０において、感光層（電荷発生層及び電荷輸送層）の厚さは、特に限定されないが、電荷発生層については、０．０１〜５μｍの範囲内の値とすることが好ましく、０．１〜３μｍの範囲内の値とすることがより好ましい。一方、電荷輸送層については、２〜４０μｍの範囲内の値とすることが好ましく、５〜３０μｍの範囲内の値とすることがより好ましい。
【００５０】
また電荷輸送剤の含有量を、電荷輸送層における結着樹脂１００重量部に対して１０〜５００重量部の範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、電荷輸送剤の含有量をかかる範囲とすることにより、かかる電荷輸送剤が電荷輸送層中で結晶化することを効果的に抑制しつつ、優れた電気特性を得ることができるためである。
したがって、電荷輸送剤の含有量を、電荷輸送層における結着樹脂１００重量部に対して２５〜２００重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
なお、電荷発生層における電荷発生剤の含有量は、電荷発生層における結着樹脂１００重量部に対して５〜１０００重量部の範囲内の値とすることが好ましく、３０〜５００重量部の範囲内の値とすることがより好ましい。
【００５１】
３．外径
また、電子写真感光体の外径を１０〜３０ｍｍの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、電子写真感光体の外径をかかる範囲内の値とすることにより、電子写真感光体の小型化、軽量化に資することができるためである。
すなわち、電子写真感光体の外径が１０ｍｍ未満の値となると、電子写真感光体の回転数が過度に増加して、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを抑制することが困難となる場合があるためである。
一方、電子写真感光体の外径が３０ｍｍを超えた値となると、電子写真感光体の小型化、軽量化に資することが困難となるためである。
したがって、電子写真感光体の外径を１２〜２８ｍｍの範囲内の値とすることがより好ましく、１５〜２５ｍｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００５２】
４．感度比率
また、本発明の電子写真感光体は、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値とすることを特徴とする。
この理由は、少なくとも２通りの所定露光量（単位面積当たり）において測定した感度の比率を制御することにより、露光／現像時間がそれぞれ短くなった場合、例えば、電子写真感光体の回転速度が７０ｒｐｍ以上になった場合であっても、複数の電子写真感光体間における感度のばらつきを効果的に抑制することができるとともに、優れた感度を得ることができるためである。
したがって、タンデム方式のカラー画像形成装置に搭載して、高速で画像形成を行った場合であっても、複数の電子写真感光体間で、画像濃度が安定し、それぞれ高品質なカラー画像を、長時間にわたって形成することができる。
【００５３】
ここで、少なくとも２通りの所定露光量（単位面積当たり）において測定した感度の比率を制御する理由をさらに詳細に説明する。
すなわち、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（明電位）Ｖａのみを電子写真感光体の感度特性を評価する基準とした場合、かかる明電位は、十分な露光量における明電位であることから、その電子写真感光体における飽和した明電位とみなすことができる。
しかしながら、電子写真感光体を、タンデム方式のカラー画像形成装置において使用した場合には、このような評価基準では、十分にその感度特性を評価することが困難となるという問題が見られた。
より具体的には、タンデム方式のカラー画像形成装置においては、複数の電子写真感光体が同時に使用される使用形態をとる。この場合、かかる複数の電子写真感光体間における感度のばらつきが、４色のカラートナーからなる画像品質や画像濃度に大きく影響することとなる。そして、かかる感度のばらつきは、高速画像形成によって露光／現像時間がそれぞれ短くなった場合に、より顕著な問題となる。
【００５４】
一方、本発明においては、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（明電位）Ｖａ（Ｖ）のほかに単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（明電位）Ｖｂ（Ｖ）を測定し、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値としているため、それぞれの電子写真感光体間で、実質的な露光量が変化したような場合であっても、感度のばらつきを抑制することができる。
すなわち、比較的少ない露光量における明電位と、その電子写真感光体における飽和した明電位と、の比率を所定の範囲に規定することによって、実質的な露光量が変化した場合であっても、個々の電子写真感光体において、飽和状態に近い、安定した明電位を得ることできる。
したがって、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を１〜１．８の範囲内の値とすることがより好ましく、１〜１．５の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００５５】
なお、実際にカラー画像を形成する際の、感光体に対する単位面積当たりの露光量（Ｉｃ）は、当該単位面積当たりの露光量（Ｉｃ）が、単位面積当たりの露光量（Ｉｂ＝０．６μＪ／ｃｍ2）と、単位面積当たりの露光量（Ｉａ＝１．５μＪ／ｃｍ2）と、の間の値であるか、あるいは、単位面積当たりの露光量（Ｉｂ）と実質的に同一かあるいはそれよりも若干小さい値であることが好ましい。
この理由は、単位面積当たりの露光量（Ｉｃ）が多少変化したとしても、単位面積当たりの露光量（Ｉｂ）と、単位面積当たりの露光量（Ｉａ）と、の間の値であれば、確実に、所定の感度を得られやすいためである。一方、単位面積当たりの露光量（Ｉｃ）が、単位面積当たりの露光量（Ｉｂ）と実質的に同一（例えば、Ｉｂの９０〜１００％）かあるいはそれよりも若干小さい値（例えば、Ｉｂの７０〜９０％未満）であっても、所定の感度を得られやすい上に、感光体に対する光劣化をさらに有効に防止できることが確認されているためである。
【００５６】
次いで、図１を用いて、上述した感度比率と、感度のばらつき及び画像濃度と、の関係を説明する。
図１においては、横軸に単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率（−）を採り、縦軸に感度のばらつき（Ｖ）を採った特性曲線Ａと、縦軸に画像濃度（−）を採った特性曲線Ｂと、が示してある。
なお、感度の測定方法、感度のばらつきの算出方法及び画像濃度の測定方法等の詳細については、後の実施例において記載する。
【００５７】
まず、特性曲線Ａから理解されるように、感度比率の値が増加するのにしたがって、感度のばらつきが増加している。
より具体的には、感度比率の値が２未満の範囲では、その増加にともなって、感度のばらつきが緩やかに増加しているものの、２０Ｖ以下の値を安定的に保持している。一方、感度比率の値が２以上の値となると、その増加にともなって、感度のばらつきが急激に増加し始めることがわかる。例えば、感度比率の値が２．２の場合には、感度のばらつきが４０Ｖ以上の値にまで急増してしまうことがわかる。
【００５８】
次に、特性曲線Ｂから理解されるように、感度比率の値が増加するのにしたがって、ほぼ一定の割合で、画像濃度の値が低下している。
そして、感度比率の値が２未満の範囲では、画像濃度の値が１．３以上の値を保持できるのに対し、感度比率の値が２以上の範囲では、画像濃度の値が１．３未満の値となってしまい、十分な画像濃度を安定的に得ることが困難となることが理解される。
【００５９】
したがって、特性曲線Ａ及びＢからは、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を、２未満の値とすることにより、感度のばらつきを臨界的に抑制することができるとともに、画像濃度の低下についても、効果的に抑制することができることがわかる。
つまり、感度比率を２未満の値とすることにより、複数の電子写真感光体を使用するタンデム方式のカラー画像形成を実施した場合であっても、これらの電子写真感光体間における感度ひいては画像濃度のばらつきを効果的に抑制して、高品質なカラー画像を形成できることがわかる。
【００６０】
また、図４を用いて、上述した感度比率について、より具体的に説明する。
図４においては、横軸に単位面積当たりの露光量（μＪ／ｃｍ2）を採り、縦軸に感度（Ｖ）を採った特性曲線Ｃ及びＤが示してある。
また、特性曲線Ｃは、感度比率の値が２未満の値である場合の特性曲線であり、特性曲線Ｄは、感度比率の値が２以上の値である場合の特性曲線である。
すなわち、特性曲線Ｃ及びＤからわかるように、単位面積当たりの露光量の値が大きくなるほど、感度の値は低下し、より明確な静電潜像を形成することができることがわかる。
しかしながら、特性曲線Ｄのように、単位面積当たりの露光量の大小にともなって、感度の値が大きく異なる電子写真感光体では、実質的な露光量が変化した場合に、感度の値も大きく変化してしまい、複数の電子写真感光体間での感度のばらつきを抑制することが困難となる。
一方、特性曲線Ｃのように、単位面積当たりの露光量の大小に関わらず、比較的感度の値が安定している電子写真感光体では、実質的な露光量が変化した場合であっても、感度の値が変化することを抑制することができる。したがって複数の電子写真感光体間での感度のばらつきを効果的に抑制することができる。
つまり、本発明においては、上述した理由から、２通りの所定露光量（単位面積当たり）において測定した感度比率を制御している。
【００６１】
また、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖｂ）を１５０Ｖ以下の値とすることが好ましい。
この理由は、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖｂ）をかかる範囲内の値とすることにより、露光量が少ない場合であっても、確実に優れた感度を得ることができるためである。
すなわち、比較的少ない露光量における明電位を、かかる範囲内の値とすることによって、実質的な露光量が減少した場合であっても、十分に飽和状態に近い、安定した明電位を得ることができるためである。
したがって、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖｂ）を１２０〜１４５Ｖの範囲内の値とすることがより好ましく、１２５〜１４０Ｖの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００６２】
また、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖａ）を７０〜１２０Ｖの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖａ）をかかる範囲内の値とすることにより、複数の感光体間において、実質的に露光量が変動した場合であっても、感度のばらつきを容易に抑制することができるためである。
すなわち、飽和状態の明電位を、かかる範囲内の値とすることによって、実質的な露光量が減少した場合であっても、明電位の変動を抑制して、安定した明電位を得ることができるためである。
したがって、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度（Ｖａ）を７５〜１１５Ｖの範囲内の値とすることがより好ましく、８０〜１１０Ｖの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００６３】
［第２の実施形態］
第２の実施形態は、回転速度が７０ｒｐｍ以上の値であるドラム型の電子写真感光体を備えたタンデム方式のカラー画像形成装置であって、正帯電型の電子写真感光体を搭載するとともに、当該電子写真感光体の単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を２未満の値とすることを特徴とするカラー画像形成装置である。
以下、第１の実施形態において記載した内容と異なる点を中心に、第２の実施形態としてのカラー画像形成装置について説明する。
【００６４】
まず、第２の実施形態のカラー画像形成装置は、例えば、図５に示すように、カラープリンタ１００の全体構成である。また、図６は、図５に示したカラープリンタ１００の画像転写部１０３周辺の構成を示した要部拡大図である。まず、図５及び図６を参照して、本発明の第１実施形態であるタンデム方式のカラープリンタ１００の全体構成について説明する。
このカラープリンタ１００は、図５に示すように、箱型の機器本体１００ａを有している。この機器本体１００ａ内には、用紙Ｐを給紙する給紙部１０２と、この給紙部１０２から給紙された用紙Ｐを搬送しながら当該用紙Ｐに画像を転写するための画像転写部１０３と、この画像転写部１０３で用紙Ｐに転写された画像に対して定着処理を施す定着部１０４と、が設けられている。さらに、機器本体１００ａの上面には、定着部１０４で定着処理の施された用紙Ｐが排紙される排紙部１０５が設けられている。
【００６５】
また、給紙部１０２は、給紙カセット１２１、ピックアップローラ１２２、給紙ローラ１２３，１２４，１２５、及びレジストローラ１２６を備えている。給紙カセット１２１は、機器本体１００ａから挿脱可能に設けられ、各サイズの用紙Ｐを貯留する。ピックアップローラ１２２は、給紙カセット１２１の右上方位置に設けられ、給紙カセット１２１に貯留されている用紙Ｐを１枚ずつ取り出す。給紙ローラ１２３，１２４，１２５は、ピックアップローラ１２２によって取り出された用紙Ｐを用紙搬送路に送り出す。レジストローラ１２６は、給紙ローラ１２３，１２４，１２５によって用紙搬送路に送り出された用紙Ｐを一時待機させた後、所定のタイミングで画像転写部１０３に供給する機能を有している。
【００６６】
また、給紙部１０２は、機器本体１００ａの右側面に取り付けられる手差しトレイ（図示せず）と、ピックアップローラ１２７とをさらに備えている。このピックアップローラ１２７は、手差しトレイに載置された用紙Ｐを取り出す機能を有している。したがって、ピックアップローラ１２７によって取り出された用紙Ｐは、給紙ローラ１２３，１２５によって用紙搬送路に送り出され、レジストローラ１２６によって、所定のタイミングで画像転写部１０３に供給される。
【００６７】
また、画像転写部１０３は、画像転写ユニット１０７と、この画像転写ユニット１０７によってその表面（接触面）にトナー像が１次転写される中間転写ベルト１１１と、この中間転写ベルト１１１上のトナー像を給紙カセット１２１から送り込まれた用紙Ｐに２次転写させるための２次転写ローラ１１２と、を備えている。
【００６８】
また、画像転写ユニット１０７は、上流側（図５では左側）から下流側に向けて順次配設されたブラック用ユニット１０７Ｋと、イエロー用ユニット１０７Ｙと、シアン用ユニット１０７Ｃと、マゼンタ用ユニット１０７Ｍとを備えている。
各ユニット１０７Ｋ，１０７Ｙ，１０７Ｃ及び１０７Ｍは、それぞれの中央位置に像担持体としての感光体ドラム１７１が矢符（反時計回り）方向に回転可能に配置されている。そして、各感光体ドラム１７１の周囲には、帯電器１７５、露光装置１７６、現像装置１７２、及び除電器１７４等が、回転方向上流側から順に各々配置されている。
なお、図５および図６においては、クリーニング装置を設けていない。
【００６９】
また、帯電器１７５は、矢符方向に回転されている感光体ドラム１７１の周面を均一に帯電させる機能を有している。このような帯電器１７５としては、例えば、スコロトロン帯電器等が挙げられる。
また、露光装置１７６は、いわゆるレーザ走査ユニットであり、帯電器１７５によって均一に帯電された感光体ドラム１７１の周面に、画像読取装置等から入力された画像データに基づくレーザ光を照射し、感光体ドラム１７１上に画像データに基づく静電潜像を形成する機能を有している。
また、現像装置１７２は、静電潜像が形成された感光体ドラム１７１の周面にトナーを供給することで、画像データに基づくトナー像を形成させる機能を有している。そして、このトナー像が中間転写ベルト１１１に１次転写される。
また、除電器１７４は、１次転写が終了した後、感光体ドラム１７１の周面を除電する機能を有している。したがって、除電器１７４によって除電された感光体ドラム１７１の周面は、新たな帯電処理のために帯電器１７５へ向かい、新たな帯電が行われる。
【００７０】
また、中間転写ベルト１１１は、無端状のベルト状回転体であって、表面（接触面）側が各感光体ドラム１７１の周面にそれぞれ当接するように駆動ローラ１１３、ベルト支持ローラ１１４、バックアップローラ１１５、一次転写ローラ１１６及びテンションローラ１１７等の複数のローラに架け渡されている。
また、中間転写ベルト１１１は、各感光体ドラム１７１と対向配置された一次転写ローラ１１６によって感光体ドラム１７１に押圧された状態で、複数のローラによって無端回転するように構成されている。
【００７１】
そして、駆動ローラ１１３は、ステッピングモータ等の駆動源１１８によって回転駆動し、中間転写ベルト１１１を無端回転させるための駆動力を与える。したがって、駆動ローラ１１３は、表面にウレタンゴム等からなる弾性体層を有するローラであることが好ましい。そうすることによって、中間転写ベルト１１１の裏面を傷つけることなく、かかる中間転写ベルト１１１を駆動させることができる。
【００７２】
また、ベルト支持ローラ１１４、バックアップローラ１１５、一次転写ローラ１１６及びテンションローラ１１７は、回転自在に設けられ、駆動ローラ１１３による中間転写ベルト１１１の無端回転に伴って回転する従動ローラである。
これらの従動ローラ１１４，１１５，１１６，１１７は、駆動ローラ１１３の主動回転に応じて中間転写ベルト１１１を介して従動回転するとともに、中間転写ベルト１１１を支持する機能を有している。
【００７３】
さらに、テンションローラ１１７及び一次転写ローラ１１６は、以下のように機能している。
まず、テンションローラ１１７は、中間転写ベルト１１１が弛まないように中間転写ベルトに対してテンション（張力）を与える。このテンションローラ１１７は、例えば、ばね（スプリング）体等の付勢部材１１７ａ等によって付勢されることで、中間転写ベルト１１１の裏面（内周側）から表面（外周側）へ向けて該中間転写ベルト１１１に対して押圧力を加えるようにしてテンションを発生させる。
【００７４】
一方、１次転写ローラ１１６は、１次転写バイアス（トナーの帯電極性とは逆極性）を中間転写ベルト１１１に印加する。そうすることによって、各感光体ドラム１７１上に形成されたトナー像は、各感光体ドラム１７１と、１次転写ローラ１１６との間で、駆動ローラ１１３の駆動により矢符（時計回り）方向に周回する中間転写ベルト１１１に重ね塗り状態で順次転写（１次転写）される。
【００７５】
また、従動ローラ１１４，１１５，１１６，１１７は、表面が少なくとも金属からなる金属ローラ、及び表面が弾性体からなるゴムローラ等が用いられ、従動ローラ１１４，１１５，１１６，１１７のうち少なくとも１つは、金属ローラが用いられる。なお、従動ローラ（１次転写ローラ）１１６は、導電性のゴムローラであることが好ましい。
【００７６】
また、２次転写ローラ１１２は、トナー像と逆極性の２次転写バイアスを用紙Ｐに印加する。そうすることによって、中間転写ベルト１１１上に１次転写されたトナー像は、２次転写ローラ１１２とバックアップローラ１１５との間で、用紙Ｐに転写され、これによって、用紙Ｐにカラーの転写画像が形成される。
【００７７】
また、定着部１０４は、画像転写部１０３で用紙Ｐに転写された転写画像に定着処理を施すものであり、通電発熱体により加熱される加熱ローラ１４１と、この加熱ローラ１４１に対向配置され、周面が加熱ローラ１４１の周面に押圧当接される加圧ローラ１４２とを備えている。
そして、画像転写部１０３で、２次転写ローラ１１２により用紙Ｐに転写された転写画像は、当該用紙Ｐが加熱ローラ１４１と、加圧ローラ１４２との間を通過する際の加熱による定着処理で用紙Ｐに定着される。そして、定着処理の施された用紙Ｐは、排紙部１０５へ排紙されるようになっている。また、本実施形態のカラープリンタ１０１では、定着部１０４と、排紙部１０５との間であって、適所に搬送ローラ１０６が配設されている。
【００７８】
なお、本発明の画像形成装置においては、電子写真感光体の回転速度を７０ｒｐｍ以上の値とすることを特徴とする。
この理由は、本発明の画像形成装置であれば、電子写真感光体の回転速度をかかる範囲とした場合であっても、複数の電子写真感光体間における感度のばらつきを効果的に抑制して、良質なカラー画像を高速画像形成することができるためである。
したがって、電子写真感光体の回転速度を７５〜１００ｒｐｍの範囲内の値とすることがより好ましく、８０〜９０ｒｐｍの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００７９】
また、本発明のカラー画像形成装置を構成するにあたり、プロセススピードを８０〜２００ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることが好ましい。
この理由は、プロセススピードをかかる範囲内の値とすることにより、画像形成を高速で行うことができ、画像形成効率を向上させることができるためである。なお、プロセススピードが速くなることによって、露光／現像時間がそれぞれ短くなるものの、本発明の電子写真感光体であれば、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを抑制することができるとともに、優れた感度を得ることができる。
したがって、プロセススピードを９０〜１５０ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることがより好ましく、１００〜１２０ｍｍ／ｓｅｃの範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【００８０】
また、本発明のカラー画像形成装置を構成するにあたり、クリーナーレスシステムであることが好ましい。
このようにクリーナーブレード等を省略した構成とすることにより、カラー画像形成装置の小型化、軽量化等に資することができる。
なお、従来のカラー画像形成装置の場合、クリーナーレスシステムを採用すると、電子写真感光体上の残留トナーが多くなって、実質的な露光量に変動が生じやすくなる。しかしながら、本発明の電子写真感光体であれば、クリーナーレスシステムであっても、複数の電子写真感光体における感度のばらつきを抑制することができる。したがって、電子写真感光体上の残留トナーが多くなって、露光量に変動が生じたとしても、優れた感度を得ることができる。
【実施例】
【００８１】
［実施例１］
１．電子写真感光体の作成
容器内に、結着樹脂として式（１）で表される粘度平均分子量が３０，０００のポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）を１００重量部に対して、電荷発生剤として、式（１１）で表されるＸ型無金属フタロシアニン（ＣＧＭ−Ａ）を４重量部と、正孔輸送剤として式（２）で表される化合物（ＨＴＭ−１）を８０重量部と、電子輸送剤として式（８）で表される化合物（ＥＴＭ−１）を３０重量部と、溶媒としてテトラヒドロフランを８００重量部と、を収容した。
次いで、ボールミルにて５０時間混合分散して、単層型感光層用の塗布液を作成した。得られた塗布液を、長さ２５４ｍｍ、直径２４ｍｍの基体（アルミニウム素管）上に、ディップコート法にて塗布し、１１０℃、３０分間の条件で熱風乾燥して、膜厚３０μｍの単層型感光層を有する電子写真感光体を得た。
なお、同様の条件で、合計１００本の電子写真感光体を製造した。
【００８２】
２．電子写真感光体の評価
（１）感度測定
得られた電子写真感光体（測定数＝１００本）の感度測定を以下の条件で測定した。
すなわち、ドラム感度試験機（ＧＥＮＴＥＣ（株）製、シンシア３０Ｍ）を用いて、電子写真感光体の表面電位を＋８００Ｖに帯電させた状態で、ハロゲンランプの白色光からバンドパスフィルターを用いて取り出した波長７８０ｎｍの単色光（半値幅２０ｎｍ）を、電子写真感光体表面に対して、４０ｍｓｅｃ照射し、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした。次いで、露光開始から３００ｍｓｅｃ経過した時点での表面電位（Ｖｂ）を測定し、それから平均値（測定数＝１００本）を算出した。
その後、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2から１．５μＪ／ｃｍ2に変えたほかは同様にして、露光開始から３００ｍｓｅｃ経過した時点での表面電位（Ｖａ）を測定し、それから平均値（測定数＝１００本）を算出した。
【００８３】
（２）感度のばらつき
電子写真感光体（測定数＝１００本）の感度測定の結果（単位面積当たりの露光量：０．６μＪ／ｃｍ2）のうち、表面電位の値が大きい、上位２０点の平均値を最大値（Ｖmax）とし、表面電位の値が小さい、下位２０点の平均値を最小値（Ｖmin）とし、以下の感度のばらつき（Ｖ）を算出した。
感度のばらつき（Ｖ）＝最大値（Ｖmax）−最小値（Ｖmin）
【００８４】
（３）画像濃度
電子写真感光体（測定数＝１００本）を、京セラミタ製ＫＭ−Ｃ３２３２改造機に搭載して、以下の条件で、ソリッド画像パターンを１万枚印刷した。
次いで、１万枚印刷後に得られたソリッド画像パターンにおける画像濃度を、マクベス反射濃度計（マクベス社製）を用いて測定した。より具体的には、ソリッド画像パターンのベタ部における画像濃度測定を行ない、その平均値を算出して、画像濃度とした。
帯電方式：スコロトロン帯電方式（帯電電位：８００Ｖ）
露光方式：レーザ光源露光方式（単位面積当たりの露光量：０．５μＪ／ｃｍ2）
現像方式：非磁性一成分トナー（重合トナー、ブラックタイプのみ使用）
中間転写方式：ベルト状転写方式
クリーニングブレード：無し
プロセススピード：１００ｍｍ／ｓｅｃ
ドラム回転速度：８０ｒｐｍ
【００８５】
［実施例２〜６および比較例１］
実施例２〜６および比較例１においては、表１に示すように、電子写真感光体の正孔輸送剤の種類を変えたほかは、実施例１と同様に電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。なお、比較例１においては、下記式（１５）で表される化合物（ＨＴＭ−７）を使用した。
【００８６】
【化１５】
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【００８７】
［実施例７〜８および比較例２］
実施例７〜８および比較例２においては、表１に示すように、電子写真感光体の電子輸送剤の種類を変えたほかは、実施例２と同様に電子写真感光体を製造し、評価した。得られた結果を表１に示す。なお、比較例２においては、下記式（１６）で表される化合物（ＥＴＭ−４）を使用した。
【００８８】
【化１４】
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【００８９】
【表１】
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【産業上の利用可能性】
【００９０】
以上、詳述したように、本発明によれば、単位面積当たりの露光量を０．６μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶｂ（Ｖ）とし、単位面積当たりの露光量を１．５μＪ／ｃｍ2とした場合における感度をＶａ（Ｖ）としたときに、Ｖｂ／Ｖａで表される感度比率を所定値とすることによって、感度のばらつきが少なく、かつ露光量が少ない場合であっても、優れた感度が得られる電子写真感光体およびそれを搭載したタンデム方式のカラー画像形成装置が得られるようになった。
したがって、本発明の電子写真感光体及びそれを用いた画像形成装置は、複写機やプリンタ等の各種画像形成装置における長寿命化、高速化等に寄与することが期待される。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】感度比率と、感度のばらつき及び画像濃度と、の関係を説明するために供する図である。
【図２】（ａ）〜（ｂ）は、単層型電子写真感光体の基本構造及び変形構造を説明するために供する図である。
【図３】（ａ）〜（ｂ）は、積層型電子写真感光体の基本構造及び変形構造を説明するために供する図である。
【図４】単位面積当たりの露光量と、感度との関係を説明するために供する図である。
【図５】タンデム方式のカラー画像形成装置を説明するために供する図である（その１）。
【図６】タンデム方式のカラー画像形成装置を説明するために供する図である（その２）。
【符号の説明】
【００９２】
１０：単層型感光体
１２：導電性基体
１４：感光層
１６：バリア層
２０：積層型感光体
２２：電荷輸送層
２４：電荷発生層
２５：中間層
１００：カラー画像形成装置（カラープリンタ）
１００ａ：機器本体
１０２：給紙部
１０３：画像転写部
１０４：定着部
１０５：排紙部
１０７（１０７Ｋ，１０７Ｙ，１０７Ｃ，１０７Ｍ）：画像転写ユニット
１１１：中間転写ベルト
１１２：２次転写ローラ
１７１：感光体ドラム
１７２：現像装置
１７４：除電器
１７５：帯電器
１７６：露光装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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