(57)【要約】【課題】押圧操作に対して安定して傾動することで操作感を向上させることが可能な多方向入力装置及び当該多方向入力装置を搭載した電子機器を提供すること。【解決手段】十字キー１は、第１乃至第４の押圧部１１ａ〜１１ｄを有するキートップ３と、第３及び第４の押圧部１１ｃ及び１１ｄへの押圧操作に対して、Ｙ方向の軸上に両端部に存在する２つの支柱部１６を支点として傾動可能な第１の傾動部材４と、第１及び第２の押圧部１１ａ及び１１ｂへの押圧操作に対して、Ｘ方向の軸上に存在する２つの支柱部１８を支点として傾動可能な第２の傾動部材５とを有する。また、第１の傾動部材４及び第２の傾動部材５は、それぞれ傾動状態から中立位置へ復帰するための復帰ばね力を有する延在部１７及び１９を各支柱部１６及び１８と一体的に有している。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面と、前記表面上の第１の軸上に設けられた第１の押圧部及び第２の押圧部と、前記表面上であって、前記第１の軸に直交し前記第１及び第２の押圧部の間を通る第２の軸上に設けられた第３の押圧部及び第４の押圧部とを有する押圧操作部材と、
前記押圧操作部材の前記押圧方向に接続され、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧力により、前記第１の軸に平行な第３の軸上の２点を第１の支点及び第２の支点として第１の中立位置から傾動可能な第１の傾動部材と、
前記第１の傾動部材の前記押圧方向に接続され、前記第１及び第２の押圧部に対する押圧力により、前記第２の軸に平行な第４の軸上の２点を第３の支点及び第４の支点として第２の中立位置から傾動可能な第２の傾動部材と
を具備することを特徴とする多方向入力装置。
【請求項２】
請求項１に記載の多方向入力装置であって、
前記第２の傾動部材を支持する支持部材を更に具備し、
前記第１の傾動部材は、
前記押圧操作部材と接続される第１の基台部と、
前記第１の基台部の、前記第３の軸上の両端部にそれぞれ一体的に設けられ、前記第１及び第２の支点となるよう前記第２の傾動部材と接続される第１の接続部及び第２の接続部とを有し、
前記第２の傾動部材は、
前記第１及び第２の接続部とそれぞれ接続する第３及び第４の接続部とを、前記第４の軸に直交する軸上に有する第２の基台部と、
前記第２の基台部の、前記第４の軸上の両端部にそれぞれ一体的に設けられ、前記第３及び第４の支点となるよう前記支持部材と接続される第５の接続部及び第６の接続部とを有する
ことを特徴とする多方向入力装置。
【請求項３】
請求項２に記載の多方向入力装置であって、
前記第１の傾動部材は、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧力に抗して前記第１の中立位置へ復帰するための第１の復帰ばね力を有し、
前記第２の傾動部材は、前記第１及び第２の押圧部に対する押圧力に抗して前記第２の中立位置へ復帰するための第２の復帰ばね力を有する
ことを特徴とする多方向入力装置。
【請求項４】
請求項３に記載の多方向入力装置であって、
前記第１及び第２の接続部、または、前記第３及び第４の接続部は、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧力により蓄積される第１の捻り力を前記第１の復帰ばね力とすることが可能な可撓性材料からなり、
前記第５及び第６の接続部は、前記第１及び第２の押圧部に対する押圧力により蓄積される第２の捻り力を前記第２の復帰ばね力とすることが可能な可撓性材料からなる
ことを特徴とする多方向入力装置。
【請求項５】
請求項３に記載の多方向入力装置であって、
当該多方向入力装置は、前記表面に平行な第１の面と、当該第１の面の内面となる第２の面と、前記第１の面と第２の面とを連通し前記押圧操作部材を露出させる開口とを有する筐体を有する電子機器に搭載可能であり、
前記第１及び第３の接続部、並びに前記第２及び第４の接続部は、それぞれ前記第３の軸を中心に回動することで前記第１の傾動部材を傾動させることが可能なヒンジ機構をなし、
前記第１の基台部は、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧に伴ってそれぞれ前記第２の面に当接可能であり、かつ、前記ヒンジ機構の回動時に当該前記各当接力に抗する各付勢力を前記第１の復帰ばね力とすることが可能な第１の付勢部及び第２の付勢部を一体的に有し、
前記第５及び第６の接続部は、前記第１及び第２の押圧力による捻り力を前記第２の復帰ばね力とすることが可能な可撓性材料からなる
ことを特徴とする多方向入力装置。
【請求項６】
請求項１に記載の多方向入力装置であって、
前記押圧操作部材は、前記第１乃至第４の押圧部により囲まれるように、前記表面の中心に形成された第１の開口部を有し、
前記第１の傾動部材は、前記第１の支点と第２の支点との間に形成された第２の開口部を有し、
前記第２の傾動部材は、前記第３の支点と第４の支点との間に形成された第３の開口部を有し、
当該多方向入力装置は、前記表面から露出し、前記第１乃至第３の開口部を貫通するように設けられた第５の押圧部を更に具備する
ことを特徴とする多方向入力装置。
【請求項７】
表面と、前記表面上の第１の軸上に設けられた第１の押圧部及び第２の押圧部と、前記表面上であって、前記第１の軸に直交し前記第１及び第２の押圧部の間を通る第２の軸上に設けられた第３の押圧部及び第４の押圧部とを有する押圧操作部材と、前記押圧操作部材の前記押圧方向に接続され、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧力により、前記第１の軸に平行な第３の軸上の２点を第１の支点及び第２の支点として第１の中立位置から傾動可能な第１の傾動部材と、前記第１の傾動部材の前記押圧方向に接続され、前記第１及び第２の押圧部に対する押圧力により、前記第２の軸に平行な第４の軸上の２点を第３の支点及び第４の支点として第２の中立位置から傾動可能な第２の傾動部材とを有する多方向入力装置と、
前記多方向入力装置を収容する筐体と、
前記第１乃至第４の押圧部に対する押圧力によりそれぞれ所定の操作信号を入力可能な第１乃至第４のスイッチと
を具備することを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばＡＶ（Audio/Visual）機器やゲーム機器等の電子機器に搭載される多方向入力装置及び当該多方向入力装置を搭載した電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、上下左右に押圧操作部を有するいわゆる十字キーにおいては、各押圧部に囲まれた中央の一点に支点を設けて、上下左右の押圧操作に対して当該支点を中心に傾動する構造となっている。例えば、下記特許文献１に記載の多方向入力装置においては、キートップを４分割する十字状の溝の交差部の下面から基材側に突出する棒状の凸部を形成し、この凸部を支点としてキートップを揺動可能としている。
【特許文献１】特開２００３−１５１４０９号公報（図１〜図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記特許文献１に記載のように、１つの支点を中心にキートップを揺動させると、キートップが安定しないため、押圧操作に対するキートップの傾動角度や傾動ストロークにばらつきが生じてしまう。そこで、このばらつきを補正するためにコイルばねやウレタンクッション等の緩衝材を設けることが考えられるが、そうするとその緩衝材により押圧力が吸収されてしまい、操作感が悪くなる。特に、多方向入力装置が大型化する程このばらつきは大きくなるため、操作感の悪化も顕著になる。また、緩衝材を設けることで部品点数も増加するため、製造上におけるばらつきも多くなり、歩留まりが悪化することにもなる。
【０００４】
以上のような事情に鑑み、本発明の目的は、押圧操作に対して安定して傾動することで操作感を向上させることが可能な多方向入力装置及び当該多方向入力装置を搭載した電子機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上述の課題を解決するため、本発明の主たる観点に係る多方向入力装置は、表面と、前記表面上の第１の軸上に設けられた第１の押圧部及び第２の押圧部と、前記表面上であって、前記第１の軸に直交し前記第１及び第２の押圧部の間を通る第２の軸上に設けられた第３の押圧部及び第４の押圧部とを有する押圧操作部材と、前記押圧操作部材の前記押圧方向に接続され、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧力により、前記第１の軸に平行な第３の軸上の２点を第１の支点及び第２の支点として第１の中立位置から傾動可能な第１の傾動部材と、前記第１の傾動部材の前記押圧方向に接続され、前記第１及び第２の押圧部に対する押圧力により、前記第２の軸に平行な第４の軸上の２点を第３の支点及び第４の支点として第２の中立位置から傾動可能な第２の傾動部材とを具備する。
【０００６】
ここで、多方向入力装置とは、上下左右方向への押圧操作が可能ないわゆる十字キーであり、上記第１及び第２の押圧部が例えば上下（左右）キー、上記第３及び第４の押圧部が例えば左右（上下）キーとしての役割を担う。
【０００７】
この構成により、押圧操作部材の４つの押圧部への各押圧操作のうち、第１及び第２の押圧部に対する各押圧操作より傾動する第２の傾動部材と、第３及び第４の押圧部の押圧部に対する各押圧操作により傾動する第１の傾動部材とを別個に設け、各傾動部材にそれぞれ２つの支点を持たせることで、各押圧操作に対して各傾動部材がそれぞれ２つの支点により安定して支持されながら傾動することとなる。したがって、各押圧操作に対する傾動角度及び傾動ストロークにばらつきが生じることがなくなり、押圧操作時の操作感を格段に向上させることができる。
【０００８】
上記多方向入力装置は、前記第２の傾動部材を支持する支持部材を更に具備し、前記第１の傾動部材は、前記押圧操作部材と接続される第１の基台部と、前記第１の基台部の、前記第３の軸上の両端部にそれぞれ一体的に設けられ、前記第１及び第２の支点となるよう前記第２の傾動部材と接続される第１の接続部及び第２の接続部とを有し、前記第２の傾動部材は、前記第１及び第２の接続部とそれぞれ接続する第３及び第４の接続部とを、前記第４の軸に直交する軸上に有する第２の基台部と、前記第２の基台部の、前記第４の軸上の両端部にそれぞれ一体的に設けられ、前記第３及び第４の支点となるよう前記支持部材と接続される第５の接続部及び第６の接続部とを有していてもよい。
【０００９】
これにより、第１の傾動部材の上記第１及び第２の接続部と、第２の傾動部材の上記第３及び第４の接続部とにより第１の傾動部材と第２の傾動部材とが確実に接続されており、また第２の傾動部材の第５及び第６の接続部により第２の傾動部材と支持部材とが確実に接続されているため、第１及び第２の押圧部への押圧操作用と、第３及び第４の押圧部への押圧操作用とで部材を別個に設けても安定した傾動動作及び押圧操作が可能となる。また、第１及び第２の接続部と、第５及び第６の接続部とは、それぞれ第１の基台部と第２の基台部とに一体的に設けられているため、接続のための部品を別途設ける必要が無く、部品点数の増加を抑えることもできる。
【００１０】
上記多方向入力装置において、前記第１の傾動部材は、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧力に抗して前記第１の中立位置へ復帰するための第１の復帰ばね力を有し、前記第２の傾動部材は、前記第１及び第２の押圧部に対する押圧力に抗して前記第２の中立位置へ復帰するための第２の復帰ばね力を有していてもよい。
【００１１】
これにより、第１及び第２の傾動部材がそれぞれ復帰ばね力を有しているため、例えばコイルばねやウレタンクッション等の復帰用の緩衝部材を別途設ける場合に比べて、部品点数を増加することなく、ユーザに安定した快適な押圧操作感（押圧操作のフィードバック感）を与えることができる。またこれにより、製造時のばらつきを抑えて歩留まりを向上させることができる。
【００１２】
上記多方向入力装置において、前記第１及び第２の接続部、または、前記第３及び第４の接続部は、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧力により蓄積される第１の捻り力を前記第１の復帰ばね力とすることが可能な可撓性材料からなり、前記第５及び第６の接続部は、前記第１及び第２の押圧部に対する押圧力により蓄積される第２の捻り力を前記第２の復帰ばね力とすることが可能な可撓性材料からなっていても構わない。
【００１３】
これにより、上記第１及び第２の接続部または第３及び第４の接続部と、第５及び第６の接続部とがそれぞれ上記第３及び第４の押圧部への押圧操作と、第１及び第２の押圧部への押圧操作とにより所定方向に捻られることで上記第１及び第２のばね復帰力を蓄積することが可能な材料からなるため、傾動のための特別な機構を設けることなく、快適な押圧操作感を容易な構成で提供することができる。
【００１４】
また上記多方向入力装置は、前記表面に平行な第１の面と、当該第１の面の内面となる第２の面と、前記第１の面と第２の面とを連通し前記押圧操作部材を露出させる開口とを有する筐体を有する電子機器に搭載可能であり、前記第１及び第３の接続部、並びに前記第２及び第４の接続部は、それぞれ前記第３の軸を中心に回動することで前記第１の傾動部材を傾動させることが可能なヒンジ機構をなし、前記第１の基台部は、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧に伴ってそれぞれ前記第２の面に当接可能であり、かつ、前記ヒンジ機構の回動時に当該前記各当接力に抗する各付勢力を前記第１の復帰ばね力とすることが可能な第１の付勢部及び第２の付勢部を一体的に有し、前記第５及び第６の接続部は、前記第１及び第２の押圧力による捻り力を前記第２の復帰ばね力とすることが可能な可撓性材料からなっていても構わない。
【００１５】
これにより、上記第１の傾動部材の上記第１及び第２の接続部をヒンジ構造とすることで、上記第３の軸方向における多方向入力装置の幅をコンパクトに収めて省スペース化を実現しながら、上記第１及び第２の付勢部を上記第２の面に当接させることで上記第１の復帰ばね力も持たせることができる。また第２の傾動部材の第５及び第６の接続部については、上記捻り力を第２のばね復帰力として蓄積可能な材質とすることで、傾動のための特別な機構を設けることなく快適な押圧操作感を提供することができる。なお、ここで上記支持部材が上記筐体の一部となっていても構わない。
【００１６】
上記多方向入力装置において、前記押圧操作部材は、前記第１乃至第４の押圧部により囲まれるように、前記表面の中心に形成された第１の開口部を有し、前記第１の傾動部材は、前記第１の支点と第２の支点との間に形成された第２の開口部を有し、前記第２の傾動部材は、前記第３の支点と第４の支点との間に形成された第３の開口部を有し、当該多方向入力装置は、前記表面から露出し、前記第１乃至第３の開口部を貫通するように設けられた第５の押圧部を更に具備していてもよい。
【００１７】
これにより、上記押圧操作部材の中心に傾動軸が設けられていないため、上記第１乃至第３の開口部を設けるだけで、押圧操作部材の中心に第５の押圧部を他の部材に干渉させることなく容易に設けることができ、利便性を向上させることができる。
【００１８】
本発明の他の観点に係る電子機器は、表面と、前記表面上の第１の軸上に設けられた第１の押圧部及び第２の押圧部と、前記表面上であって、前記第１の軸に直交し前記第１及び第２の押圧部の間を通る第２の軸上に設けられた第３の押圧部及び第４の押圧部とを有する押圧操作部材と、前記押圧操作部材の前記押圧方向に接続され、前記第３及び第４の押圧部に対する押圧力により、前記第１の軸に平行な第３の軸上の２点を第１の支点及び第２の支点として第１の中立位置から傾動可能な第１の傾動部材と、前記第１の傾動部材の前記押圧方向に接続され、前記第１及び第２の押圧部に対する押圧力により、前記第２の軸に平行な第４の軸上の２点を第３の支点及び第４の支点として第２の中立位置から傾動可能な第２の傾動部材とを有する多方向入力装置と、前記多方向入力装置を収容する筐体と、前記第１乃至第４の押圧部に対する押圧力によりそれぞれ所定の操作信号を入力可能な第１乃至第４のスイッチとを具備する。
【００１９】
ここで電子機器とは、例えばＡＶ機器やゲーム機器（ゲーム機器用コントローラを含む）、ＰＣ（Personal Computer）、各種電子機器のリモートコントローラ等、操作部を必要とするあらゆる電子機器をいう。
【発明の効果】
【００２０】
以上のように、本発明によれば、押圧操作に対して安定して傾動することで操作感を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。
【００２２】
（第１の実施形態）  
まず、本発明の第１の実施形態について説明する。  
図１は、本実施形態に係る十字キーを搭載した据置型のオーディオ装置の外観を示した図である。このオーディオ装置１００は、図示しないスピーカと接続されており、例えばＣＤ（Compact Disc）やＭＤ（Mini Disc）等の記録媒体に記録された音楽ファイルを、当該スピーカを介して再生可能となっている。
【００２３】
同図に示すように、このオーディオ装置１００の筐体２の前面２ａには、例えば楽曲を選択したり、再生、再生停止、早送り、巻き戻し等の各種操作を行ったりするための十字キー１が設けられている。当該前面２ａは、十字キー１以外にも各種操作部やディスクトレイ（ディスクスロット）、表示部等が設けられているが、これらの説明は省略する。
【００２４】
図２は、本実施形態における十字キー１の分解斜視図であり、図３は、当該十字キー１を前記前面２ａ方向から捉えた平面図である。また図４は、図３に示した十字キー１のＡ−Ａ’方向の略式断面図であり、図５は、図３に示した十字キー１のＢ−Ｂ’方向の略式断面図である。
【００２５】
これらの図に示すように、十字キー１は、キートップ３と、第１の傾動部材４と、第２の傾動部材５とが図中Ｚ方向に接続されて構成される。キートップ３、第１の傾動部材４及び第２の傾動部材５は何れも樹脂製である。また、図２に示すように、この十字キー１は、支持部材６により支持され、さらに基板７と接続されている。
【００２６】
キートップ３は、円筒形状を有し、その表面に、上キー、下キー、左キー及び右キーとして機能する第１の押圧部１１ａ〜第４の押圧部１１ｄを有する。この表面内において、第１の押圧部１１ａ及び１１ｂは図中Ｙ方向の軸上に位置し、第３の押圧部１１ｃ及び第４の押圧部１１ｄは図中Ｘ方向の軸上に位置する。また、キートップ３の中央には、上記支持部材６に設けられた決定キー９を上記Ｚ方向に貫通させて表面から露出させるための開口１２が設けられている。なお、各押圧部１１ａ〜１１ｄには、それぞれの押圧場所を示す矢印が刻印またはプリントされている。また、図２に示すように、筐体２の前面２ａには、上記キートップ３を貫通させて上記各押圧部１１を前面２ａから露出させる開口２０が設けられている。
【００２７】
第１の傾動部材４は、上記キートップ３が接続される基台部１３を有し、当該基台部の、図中Ｙ方向の両端部には、図中Ｚ方向に突出するようにボス１４ａ及び１４ｂが設けられている。各ボス１４には、それぞれ図中Ｚ方向に貫通する孔が形成されている。また、図２、図４及び図５に示すように、基台部１３には、上記キートップ３の開口１２と連通する開口１３ａが形成されている。
【００２８】
第２の傾動部材５は、リング状の基台部１５を有し、当該基台部１５の、図中Ｙ方向の両端部には、上記第１の傾動部材４のボス１４ａ及び１４ｂの各孔とそれぞれ係合可能なように、図中Ｚ方向へ向かう支柱部１６ａ及び１６ｂが設けられている。この各ボス１４と各支柱部１６との係合により、第１の傾動部材４と第２の傾動部材５とが接続され、第１の傾動部材４が、各ボス１４及び各支柱部１６を２つの支点として第２の傾動部材５に支持されることになる。
【００２９】
また、図２、図３及び図５に示すように、各支柱部１６ａ及び１６ｂと、基台部１５との間には、基台部１５から図中Ｙ方向に延在する延在部１７ａ及び１７ｂが一体的に形成されている。この各延在部１７は可撓性を有している。この可撓性により、キートップ３の第３の押圧部１１ｃ及び第４の押圧部１１ｄに対する押圧操作（左右キー押圧操作）があった場合には、各押圧力により各延在部１７が図中Ｙ方向の軸を中心に捻られることで、第１の傾動部材４が上記２つのボス１４及び支柱部１６を支点として中立位置（図３〜図５に示す位置）から傾動可能となっている。
【００３０】
そして、各延在部１７は、第１の傾動部材４の傾動により捻られた場合に、その捻り力を、第１の傾動部材４を上記中立位置へ復帰させる復帰ばね力として蓄積することが可能となっている。
【００３１】
また、図２、図４及び図５に示すように、基台部１５には、上記キートップ３の開口１２及び第１の傾動部材４の開口１３ａと連通する開口１５ａが形成されている。
【００３２】
図２〜図４に示すように、基台部１５の、図中Ｘ方向の両端部には、上記各延在部１７と同様の延在部１９ａ及び１９ｂと、図中Ｚ方向に向かう支柱部１８ａ及び１８ｂとが一体的に形成されている。また、支持部材６には、この支柱部１８ａ及び１８ｂとそれぞれ係合可能な係合孔を有する係合部２１ａ及び２１ｂが設けられている。この各支柱部１８と係合部２１との係合により、第２の傾動部材５と支持部材６とが接続され、第２の傾動部材５が、各支柱部１８を２つの支点として支持部材６に支持されることとなる。
【００３３】
また、各延在部１９は、上記各延在部１７と同様に可撓性を有している。キートップ３の第１の押圧部１１ａ及び第２の押圧部１１ｂに対する押圧操作（上下キー押圧操作）があった場合には、各押圧力により各延在部１９が図中Ｘ方向の軸を中心に捻られることで、第２の傾動部材５が上記２つの支柱部１８を支点として上記中立位置から傾動可能となっている。
【００３４】
そして、各延在部１９は、上記各延在部１７と同様、第２の傾動部材５の傾動により捻られた場合に、その捻り力を、第２の傾動部材５を上記中立位置へ復帰させる復帰ばね力として蓄積することが可能となっている。
【００３５】
図２及び図４に示すように、第１の傾動部材４の裏面の、上記第３の押圧部１１ｃ及び第４の押圧部１１ｄに対応する位置には、図中Ｚ方向に向かう円柱状のスイッチ押し部２２ｃ及び２２ｄが設けられている。また図２及び図５に示すように、第２の傾動部材５の裏面の、上記第１の押圧部１１ａ及び第２の押圧部１１ｂに対応する位置には、上記スイッチ押し部２２ｃ及び２２ｄと同様、図中Ｚ方向に向かう円柱状のスイッチ押し部２２ａ及び２２ｂが設けられている。なお、第２の傾動部材５の基台部１５には、第１の傾動部材４の各スイッチ押し部２２ｃ及び２２ｄをそれぞれ貫通させるための開口１５ｂ及び１５ｃが設けられている。
【００３６】
一方、図２〜図５に示すように、基板７には、上記各スイッチ押し部２２ａ〜２２ｄに対応するようにスイッチ８ａ〜８ｄが設けられており、また基板７は、オーディオ装置１００内の図示しないＣＰＵ（Central Processing Unit）等の回路基板に接続されている。上記第１の傾動部材４及び第２の傾動部材５の傾動により各スイッチ押し部２２が各スイッチ８を押圧することで、各押圧操作に対応した各種信号がＣＰＵに入力され、各種信号に対応した処理（例えば楽曲再生／停止、早送り／巻き戻しや、表示部における選択項目の移動等）が行われるようになっている。
【００３７】
また上述したように、支持部材６には、図中Ｚ方向に向かう円筒状の決定キー９が設けられており、この決定キー９は、キートップ３の開口１２、第１の傾動部材４の開口１３ａ及び第２の傾動部材５の開口１５ａを貫通して、キートップ３の表面から各押圧部１１に囲まれるように露出し、第５の押圧部として機能する。また図４及び図５に示すように、決定キー９の内部には、上記各スイッチ押し部２２ａ〜２２ｄと同様に図中Ｚ方向に向かうスイッチ押し部２２ｅが設けられており、基板７には、各スイッチ８ａ〜８ｄに囲まれるようにスイッチ８ｅが設けられている。この決定キー９の押圧によりスイッチ８ｅが押圧されることで、ＣＰＵにより例えば選択項目の決定等の処理が行われる。
【００３８】
次に、以上のように構成された十字キー１の動作について説明する。図６は、第３の押圧部１１ｃまたは第４の押圧部１１ｄへの押圧操作（左右キー押圧操作）があった場合の十字キー１の動作を上記Ｙ方向から示した図であり、図７は、第１の押圧部１１ａ及び第２の押圧部１１ｂへの押圧操作（上下キー押圧操作）があった場合の十字キー１の動作を上記Ｘ方向から示した図である。
【００３９】
図６（ａ）に示す中立位置から、例えばキートップ３の第４の押圧部１１ｄに対して、ユーザにより同図矢印Ｐ方向から押圧操作があった場合には、同図（ｂ）に示すように、第２の傾動部材５の延在部１７ａ及び１７ｂが、同図Ｙ方向の軸を中心に捻られることで、第１の傾動部材４が、第１の傾動部材４のボス１４ａ及び１４ｂと、第２の傾動部材５の支柱部１６ａ及び１６ｂとを支点として傾動する。この傾動に伴い、スイッチ押し部２２ｄによりスイッチ８ｄが押圧されることで、この押圧操作に対応する操作信号が入力される。
【００４０】
また、上記延在部１７ａ及び１７ｂが、この傾動による捻り力を復帰ばね力として蓄積するため、押圧が解除された場合（ユーザの指が第４の押圧部１１ｄから離れた場合）には、第１の傾動部材４は、この復帰ばね力により同図（ａ）に示すような中立位置に復帰する。
【００４１】
なお、図示しないが、第３の押圧部１１ｃに対して押圧操作があった場合にも、第１の傾動部材４は、第１の傾動部材４のボス１４ａ及び１４ｂと、第２の傾動部材５の支柱部１６ａ及び１６ｂとを支点として同図（ｂ）に示した傾動方向とは逆方向に傾動し、押圧が解除された場合には、延在部１７ａ及び１７ｂに蓄積された復帰ばね力により同図（ａ）に示す中立位置に復帰する。
【００４２】
一方、図７（ａ）に示す中立位置から、例えばキートップ３の押圧部１１ａに対して、ユーザにより同図矢印Ｐ方向から押圧操作があった場合には、同図（ｂ）に示すように、第２の傾動部材５の延在部１９ａ及び１９ｂが、同図Ｘ方向の軸を中心に捻られることで、第２の傾動部材５が、支柱部１８ａ及び１８ｂを支点として、第１の傾動部材４とともに傾動する。この傾動に伴い、スイッチ押し部２２ａによりスイッチ８ａが押圧されることで、この押圧操作に対応する操作信号が入力される。
【００４３】
また、上記延在部１９ａ及び１９ｂが、この傾動による捻り力を復帰ばね力として蓄積するため、押圧が解除された場合には、第２の傾動部材５は、この復帰ばね力により、第１の傾動部材４とともに同図（ａ）に示す中立位置に復帰する。
【００４４】
なお、図示しないが、第２の押圧部１１ｂに対して押圧操作があった場合にも、第２の傾動部材５は、支柱部１８ａ及び１８ｂを支点として、同図（ｂ）に示した傾動方向とは逆方向に傾動し、押圧が解除された場合には、延在部１９ａ及び１９ｂに蓄積された復帰ばね力により同図（ａ）に示す中立位置に復帰する。
【００４５】
以上説明したように、本実施形態によれば、キートップ３の４つの押圧部への各押圧操作のうち、第３の押圧部１１ｃ及び第４の押圧部１１ｄへの各押圧操作に対しては、第１の傾動部材４が、Ｙ方向の軸上の２点を支点として傾動し、一方、第１の押圧部１１ａ及び第２の押圧部１１ｂへの各押圧操作に対しては、第２の傾動部材５が、Ｘ方向の軸上の２点を支点として傾動することとなる。すなわち、各押圧操作に対して各傾動部材がそれぞれ２つの支点により安定して支持されながら傾動することとなるため、各押圧操作に対する傾動角度及び傾動ストロークにばらつきが生じることがなくなり、押圧操作時の操作感を格段に向上させることができる。
【００４６】
また、第１の傾動部材４及び第２の傾動部材５は、第２の傾動部材５に一体的に形成された上記延在部１７及び１９が蓄積する復帰ばね力を利用して中立位置に復帰することとしたため、例えばコイルばねやクッション等の復帰用の緩衝部材を別途設ける場合に比べて、部品点数を増加することなく、ユーザに安定した快適な押圧操作感（押圧操作のフィードバック感）を与えることができる。またこれにより、製造時のばらつきを抑えて歩留まりを向上させることができる。
【００４７】
さらに、上記十字キー１は、第１の傾動部材４及び第２の傾動部材５の各両端に傾動支点を有しているため、従来のようにキートップ中央に位置するＺ方向の１つの支点により十字キーを傾動させる場合に比べて、中央にスペースを設けることができる。したがって、当該スペースを利用して上記決定キー９のような他の押圧部を、他の部材に干渉させることなく容易に設けることができる。
【００４８】
（第２の実施形態）  
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。なお、本実施形態において、上記第１の実施形態と同様の構成及び機能を有する箇所については、説明を簡略化または省略する。
【００４９】
図８は、本実施形態に係る十字キーを搭載したオーディオ装置の外観を示した図である。このオーディオ装置２００は、上記第１の実施形態におけるオーディオ装置１００と同様にＣＤやＭＤ等の記録媒体に記録された音楽ファイルを図示しないスピーカを介して再生可能であるほか、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）を内蔵し、当該ＨＤＤに記憶した音楽ファイルも再生可能となっている。
【００５０】
同図に示すように、このオーディオ装置２００の筐体５２の前面５２ａには、上記第１の実施形態における十字キー１と同様、例えば楽曲を選択したり、再生、再生停止、早送り、巻き戻し等の各種操作を行ったりするための十字キー５１が設けられている。なお、当該前面５２ａは、十字キー５１以外にも各種操作部やディスクトレイ（ディスクスロット）、表示部等が設けられているが、これらの説明は省略する。
【００５１】
図９は、本実施形態に係る十字キー５１の分解斜視図であり、図１０は、この十字キー５１を前面５２ａの方向から捉えた平面図である。また図１１は、図１０に示した十字キー５１のＣ−Ｃ’方向の略式断面図であり、図１２は、図１０に示した十字キー５１のＤ−Ｄ’方向の略式断面図である。
【００５２】
これらの図に示すように、上記第１の実施形態における十字キー１と同様、十字キー５１は、キートップ５３と、第１の傾動部材５４と、第２の傾動部材５５とが図中Ｚ方向に接続されて構成される。またこの十字キー５１は、上記第１の実施形態における基板７と同様に５つのスイッチ５８ａ〜５８ｅを有する基板５７に接続される。
【００５３】
キートップ５３、第１の傾動部材５４及び第２の傾動部材５５の基本的な構成は上記第１の実施形態におけるキートップ３、第１の傾動部材４及び第２の傾動部材５の構成と略同様であるが、本実施形態においては、第１の傾動部材４と第２の傾動部材５とが、ボス及び支柱部ではなく、ヒンジ機構により接続されている点で異なる。
【００５４】
具体的には、図９、図１０及び図１２に示すように、第２の傾動部材５５の基台部６５の、図中Ｙ方向の両端部には、当該Ｙ方向に突出するように回動軸６６ａ及び６６ｂが一体的に形成されている。一方、第１の傾動部材５４の基台部６３の、図中Ｙ方向の両端部には、上記回動軸６６ａ及び６６ｂにそれぞれ係合可能な係合部６４ａ及び６４ｂが一体的に形成されている。この各回動軸６６と係合部６４とが係合してヒンジ機構を構成することで、第１の傾動部材５４と第２の傾動部材５５とが接続され、また第１の傾動部材５４は、この各回動軸６６を支点として回動することで傾動可能となっている。
【００５５】
ところで、このようにヒンジ構造としたことで、第２の傾動部材５５は、その支点部分には、上記第１の実施形態における延在部１７のようなばね復帰力を有さないこととなる。そこで、本実施形態においては、図９〜図１１に示すように、第１の傾動部材５４の基台部６３には、図中Ｙ方向の両端部近傍から図中Ｘ方向の両端部近傍へ、基台部６３の円周方向に沿って、それぞれ２本のアーム状の片持ちばねとして機能する付勢部７３ａ及び７３ｂを形成している。この両付勢部７３は、図１１に示すように、筐体５２の前面５２ａの内面から図中Ｚ方向に突出するように形成された凸部７４ａ及び７４ｂと当接している。この付勢部７３の動作については後述する。
【００５６】
また、上記第１の実施形態においては、十字キー１は支持部材６により支持されていたのに対し、本実施形態においては、十字キー５１が、筐体２の前面５２ａにより支持されている点で相違する。
【００５７】
具体的には、図９〜図１１に示すように、筐体５２の前面５２ａの内面には、第２の傾動部材５５の基台部６５に設けられた支柱部６８ａ及び６８ｂと係合可能な円筒状の係合部７１ａ及び７１ｂが設けられており、この支柱部６８と係合部７１が係合することで、十字キー５１が前面５２ａに支持される。
【００５８】
十字キー５１のその他の部分の構成及び機能については、上記第１の実施形態における十字キー１と同様である。すなわち、第２の傾動部材５５は、基台部６５の、同図Ｘ方向の両端部に、上記支柱部６８ａ及び６８ｂと一体的に形成された延在部６９ａ及び６９ｂを有している。そして、第２の傾動部材５５は、第１の押圧部６１ａ及び第２の押圧部６１ｂへ押圧操作があった場合には、この各延在部６９が図中Ｘ方向の軸を中心に捻られることで傾動し、またこの各延在部６９が蓄積する復帰ばね力により中立位置へ復帰可能となっている。また、図１０〜図１２に示すように、十字キー５１の中央部には、第５の押圧部として機能する決定キー５９が設けられている（図９においては図示せず）。
【００５９】
次に、以上のように構成された十字キー５１の動作について説明する。図１３は、第３の押圧部６１ｃまたは第４の押圧部６１ｄへの押圧操作（左右キー押圧操作）があった場合の十字キー５１の動作を上記Ｙ方向から示した図であり、図１４は、第１の押圧部６１ａ及び第２の押圧部６１ｂへの押圧操作（上下キー押圧操作）があった場合の十字キー５１の動作を上記Ｘ方向から示した図である。
【００６０】
図１３（ａ）に示す中立位置から、例えばキートップ５３の第４の押圧部６１ｄに対して、ユーザにより同図矢印Ｐ方向から押圧操作があった場合には、同図（ｂ）に示すように、第１の傾動部材５４が、係合部６４ａ及び６４ｂにより第２の傾動部材５５の回動軸６６ａ及び６６ｂと係合しながら、同図時計回り方向へ回動することで傾動する。この傾動に伴い、スイッチ押し部７２ｄによりスイッチ５８ｄが押圧されることで、この押圧操作に対応する操作信号が入力される。
【００６１】
また、第２の傾動部材５５の付勢部７３ａが、その付勢力により、前面５２ａの内面に設けられた凸部７４ａの当接力に抗して湾曲するため、押圧が解除された場合には、第１の傾動部材５４は、この付勢力を復帰ばね力として蓄積し、この復帰ばね力により同図（ａ）に示すような中立位置に復帰する。
【００６２】
なお、図示しないが、第３の押圧部６１ｃに対して押圧操作があった場合にも、第１の傾動部材５４は、上記回動軸６６ａ及び６６ｂにより同図（ｂ）に示した傾動方向とは逆方向に傾動し、押圧が解除された場合には、付勢部７３ｂが凸部７４ｂと当接しながら湾曲することで蓄積された付勢力を復帰ばね力により同図（ａ）に示すような中立位置に復帰する。
【００６３】
一方、図１４（ａ）に示す中立位置から、例えばキートップ５３の押圧部６１ａに対して、ユーザにより同図矢印Ｐ方向から押圧操作があった場合には、同図（ｂ）に示すように、第２の傾動部材５５の延在部６９ａ及び６９ｂが、同図Ｘ方向の軸を中心に捻られることで、第２の傾動部材５５が、支柱部６８ａ及び６８ｂを支点として、第１の傾動部材５４とともに傾動する。この傾動に伴い、スイッチ押し部７２ａによりスイッチ５８ａが押圧されることで、この押圧操作に対応する操作信号が入力される。
【００６４】
また、上記延在部６９ａ及び６９ｂが、この傾動による捻り力を復帰ばね力として蓄積するため、押圧が解除された場合には、第２の傾動部材５５は、この復帰ばね力により、第１の傾動部材５４とともに同図（ａ）に示す中立位置に復帰する。
【００６５】
なお、図示しないが、第２の押圧部６１ｂに対して押圧操作があった場合にも、第２の傾動部材５５は、支柱部６８ａ及び６８ｂを支点として、同図（ｂ）に示した傾動方向とは逆方向に傾動し、押圧が解除された場合には、延在部６９ａ及び６９ｂに蓄積された復帰ばね力により同図（ａ）に示す中立位置に復帰する。
【００６６】
以上説明したように、本実施形態によっても、各傾動部材をそれぞれ２つの支点により安定して支持させながら傾動させることができるため、各押圧操作に対する傾動角度及び傾動ストロークのばらつきを無くして、押圧操作時の操作感を格段に向上させることができる。
【００６７】
また、第１の傾動部材５４をヒンジ機構により回動させて傾動させることで、上記第１の実施形態と比較して上記Ｙ方向における十字キー５１の大きさを小さくすることができる。これにより、同図Ｙ方向において、筐体５２に十字キー５１以外の部品を設けるスペースを確保することができるため、設置スペースが限られた筐体においても、操作感に優れた十字キーを搭載することが可能となる。
【００６８】
また、第１の傾動部材５４をヒンジ機構により回動させる場合でも、上記付勢部７３を設けることで、部品点数を増加することなく、押圧力に対する復帰ばね力を持たせることができる。
【００６９】
本発明は上述の実施形態にのみ限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【００７０】
上述の第１の実施形態においては、第１の傾動部材４のボス１４と、第２の傾動部材５の支柱部１６及び延在部１７とで第１の傾動部材４と第２の傾動部材５とを接続していたが、この構成とは逆に、第１の傾動部材４に支柱部及び延在部を設け、第２の傾動部材５にボスを設けて両者を接続して第１の傾動部材４を傾動させるようにしても構わない。
【００７１】
上記第１の実施形態における十字キー１は、支持部材６により支持されていたが、第２の実施形態における十字キー５１のように筐体に直接支持されるようにしても構わない。また逆に、第２の実施形態における十字キー５１は、筐体５２ではなく、第１の実施形態における十字キー１と同様に筐体とは別個の支持部材により支持されるようにしても構わない。
【００７２】
上述の各実施形態においては、支柱部及び延在部や、ヒンジ機構等により各傾動部材を傾動させていたが、第１及び第２の押圧部（上下キー）と、第３及び第４の押圧部（左右キー）とにそれぞれ対応する傾動部材を別個に設け、それぞれ２つの支点により支持されながら傾動する構成でありさえすれば、他のどのような機構により傾動させるようにしても構わない。
【００７３】
上述の実施形態においては、第１の傾動部材に左右キーを対応させ、第２の傾動部材に上下キーを対応させていたが、第１の傾動部材に上下キーを対応させ、第２の傾動部材に左右キーを対応させるようにしても勿論構わない。
【００７４】
上記各実施形態においては、十字キーをオーディオ装置に搭載していたが、本発明の十字キーは、例えばテレビジョン等のその他のＡＶ機器やゲーム機器（ゲーム機器用コントローラを含む）、ＰＣ、カーナビゲーション機器等の電子機器や、各種電子機器のリモートコントローラ等、操作部を必要とするあらゆる電子機器に搭載可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る十字キーを搭載したオーディオ装置の外観を示した図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る十字キーの分解斜視図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る十字キーを前面方向から捉えた平面図である。
【図４】図３における十字キーのＡ−Ａ’方向の略式断面図である。
【図５】図３における十字キーのＢ−Ｂ’方向の略式断面図である。
【図６】本発明の第１の実施形態において、第３または第４の押圧部への押圧操作（左右キー押圧操作）があった場合の十字キーの動作を示した図である。
【図７】本発明の第１の実施形態において、第１または第２の押圧部への押圧操作（上下キー押圧操作）があった場合の十字キーの動作を示した図である。
【図８】本発明の第２の実施形態に係る十字キーを搭載したオーディオ装置の外観を示した図である。
【図９】本発明の第２の実施形態に係る十字キーの分解斜視図である。
【図１０】本発明の第２の実施形態に係る十字キーを前面方向から捉えた平面図である。
【図１１】図１０における十字キーのＣ−Ｃ’方向の略式断面図である。
【図１２】図３における十字キーのＤ−Ｄ’方向の略式断面図である。
【図１３】本発明の第２の実施形態において、第３または第４の押圧部への押圧操作（左右キー押圧操作）があった場合の十字キーの動作を示した図である。
【図１４】本発明の第２の実施形態において、第１または第２の押圧部への押圧操作（上下キー押圧操作）があった場合の十字キーの動作を示した図である。
【符号の説明】
【００７６】
１、５１…十字キー
２、５２…筐体
２ａ、５２ａ…前面
３、５３…キートップ
４、５４…第１の傾動部材
５、５５…第２の傾動部材
６…支持部材
７、５７…基板
８ａ〜８ｄ、５８ａ〜５８ｄ…スイッチ
９、５９…決定キー
１１ａ、６１ａ…第１の押圧部
１１ｂ、６１ｂ…第２の押圧部
１１ｃ、６１ｃ…第３の押圧部
１１ｄ、６１ｄ…第４の押圧部
１２、１３ａ、１５ａ〜１５ｃ、２０、６２、６３ａ、６５ａ〜６５ｃ、７０…開口
１３、１５、６３、６５…基台部
１４ａ、１４ｂ…ボス
１６ａ、１６ｂ、１８ａ、１８ｂ、６８ａ、６８ｂ…支柱部
１７ａ、１７ｂ、１９ａ、１９ｂ、６９ａ、６９ｂ…延在部
２１ａ、２１ｂ、６４ａ、６４ｂ、７１ａ、７１ｂ…係合部
６６ａ、６６ｂ…回動軸
７３ａ、７３ｂ…付勢部
７４ａ、７４ｂ…凸部
１００、２００…オーディオ装置
【図１】
2008251476.tif 000003
【図２】
2008251476.tif 000004
【図３】
2008251476.tif 000005
【図４】
2008251476.tif 000006
【図５】
2008251476.tif 000007
【図６】
2008251476.tif 000008
【図７】
2008251476.tif 000009
【図８】
2008251476.tif 000010
【図９】
2008251476.tif 000011
【図１０】
2008251476.tif 000012
【図１１】
2008251476.tif 000013
【図１２】
2008251476.tif 000014
【図１３】
2008251476.tif 000015
【図１４】
2008251476.tif 000016