(57)【要約】【課題】  多値の電気信号を取り扱うことなく、一つの光源から多値変調の光信号を生成することが可能な多値の光強度変調方式を得る。【解決手段】  光源１からの光をＹ分岐４０で２分岐し、この分岐光を２系列の２値電気信号に応じて、位相変調セクション４１，４２で、それぞれ位相変調する。この位相変調後の光を、方向性結合器４３で結合して強度変調出力光５０を得る。このとき、位相変調セクション４１，４２では、２系列の２値電気信号Ａ，Ｂのレベルの組み合わせに応じて、分岐光同士の、電気信号のシンボル点での位相差が、おおよそ０，（３／８）π，（５／８）π，πになるようにする。これにより、光領域での多値変調が可能となる。【選択図】      図２
2008216824.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光源と、この光源からの光を２分岐する分岐手段と、この分岐手段による分岐光を２系列の２値電気信号に応じて位相変調する位相変調手段と、この位相変調後の光を干渉させて強度変調出力光を得る結合手段とを含む光強度変調装置であって、
前記位相変調手段は、前記２系列の２値電気信号のレベルの組み合わせに応じて、前記分岐光同士の、前記電気信号のシンボル点での位相差が、おおよそ０，（３／８）π，（５／８）π，πになるようにしたことを特徴とする光強度変調装置。
【請求項２】
光源と、この光源からの光を２分岐する分岐手段と、この分岐手段による分岐光を２系列の２値電気信号に応じて位相変調する位相変調手段と、この位相変調後の光を結合して強度変調出力光を得る結合手段とを含む光強度変調装置であって、
前記結合手段は、前記位相変調後の光にレベル差をつけて偏波合成する偏波ビームスプリッタを有することを特徴とする光強度変調装置。
【請求項３】
前記２値電気信号は、ＲＺ信号であることを特徴とする請求項１または２記載の光強度変調装置。
【請求項４】
請求項１〜３いずれか記載の光強度変調装置を用いたことを特徴とする光伝送システム。
【請求項５】
光源からの光を２分岐する分岐ステップと、この分岐ステップによる分岐光を２系列の２値電気信号に応じて位相変調する位相変調ステップと、この位相変調後の光を干渉させて強度変調出力光を得る結合ステップとを含む光強度変調方法であって、
前記位相変調ステップは、前記２系列の２値電気信号のレベルの組み合わせに応じて、前記分岐光同士の、前記電気信号のシンボル点での位相差が、おおよそ０，（３／８）π，（５／８）π，πになるようにしたことを特徴とする光強度変調方法。
【請求項６】
光源からの光を２分岐する分岐ステップと、この分岐ステップによる分岐光を２系列の２値電気信号に応じて位相変調する位相変調ステップと、この位相変調後の光を結合して強度変調出力光を得る結合ステップとを含む光強度変調方法であって、
前記結合ステップは、前記位相変調後の光にレベル差をつけるステップと、このレベル差の光を偏波ビームスプリッタにより偏波合成するステップとを有することを特徴とする光強度変調方法。
【請求項７】
前記２値電気信号は、ＲＺ信号であることを特徴とする請求項６または７記載の光強度変調方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は光強度変調装置及びその方法並びにそれを用いた光伝送システムに関し、特に光伝送システムにおける多値変調方式に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
今日の幹線通信網の距離の側面を支えているのは、光ファイバを伝送媒体とする光伝送システムである。このシステムで現在一般的に使用されている変調方式は、ＮＲＺ符号のオンオフキーイング（On-Off keying ）である。これは、伝えたいディジタル信号の“０”，“１”のビットに対応して、光の強度の“無”、“有”状態を作り、それを伝送するものである。この場合、光の強度は２段階（“無”、“有”）である。
【０００３】
これに対して、光強度の段階を２段階よりも増やすことで、いくつかのメリットを得ることができると報告されている。例えば、非特許文献１にその技術が開示されている。ここで開示されている光多値変調信号生成部及びディジタル信号復号部を、図１４を参照して説明する。
【０００４】
図１４（ａ）は光多値変調信号生成部を説明するための図であり、ディジタル電気信号が２系列入力されている（バイナリ系列ＡとＢ）。一方の系列に対して、振幅が他方の半分になるように減衰器１０２を通過させる。この場合、電圧信号であるので、６ｄＢの減衰器１０２を使用することになる。これら２系列の電気信号をパワーコンバイナ１０１で合成することにより、その出力に４値の電気信号が得られることになる。この電気信号は、当該４段階の電気信号レベルを４段階の光パワーレベルに割当てるように強度変調して伝送される。光受信器では、フォトダイオード等の光電変換素子によって、４段階の光パワーレベルが４段階の電気信号レベルに変換される。
【０００５】
図１４（ｂ）はディジタル信号復号部を説明するための図であり、受信した４値の電気信号は、パワースプリッタ１０３で３分岐し、それぞれ識別器１０４〜１０６へ入力されて、レベル識別が行われる。これら３つの識別器１０４〜１０６の各識別しきい値Ｖ１〜Ｖ３は、４段階の振幅のそれぞれ中間に設定してある。しきい値Ｖ２の識別器１０５の識別結果（Ｑ出力）により、元のディジタル信号系列の一方（Ａ）が復元される。このＱ出力の反転出力と、しきい値Ｖ１の識別器１０４の識別結果（Ｑ出力）との論理積を、アンドゲート１０７で取り、この論理積結果と、しきい値Ｖ３の識別器１０６の識別結果（Ｑ出力）との論理和を、オアゲート１０８で取ると、元のディジタル信号系列のもう一方（Ｂ）も復元される。
【０００６】
このような復号部の動作は次のようにも説明できる。受信した４値の信号を高速なＡ／Ｄ変換器を用いて振幅を量子化する。４つのパワーレベルを表現するには、最低２ビットのＡ／Ｄ変換器があればよい。その２ビットの出力値を２進数で表した時の一桁目と二桁目と、がそれぞれ元のディジタル２値信号になっている。この様子が図５に示されている。なお、図５は、本発明の実施の形態（図１参照）においても同様に適用されるものであり、図５内の「（アーム１位相）」、「（アーム２位相）」は、図１に対して適用されるものであることを付言しておく。
【０００７】
上述した光多値変調信号生成部は、光信号の状態ではなく、電気信号の状態で多値、すなわち４値の信号を生成するものであるが、光の状態で多値を生成する技術について説明する。一般に良く使用されているチャープレス光強度変調器に、デュアルドライブ型の二光束干渉計型強度変調器がある（例えば、特許文献１参照）。図１はこの二光束干渉計型強度変調器のブロック図であり、２光束干渉計型強度変調器３０は、LiNbO3基板上にチタンを拡散して生成した光導波路で２光束干渉計を構成している。
【０００８】
干渉計の２つのアームには外部からの電界が印加できるように電極が配置された位相変調セクション４１，４２が設けられている。外部から入力された電気信号は、電気の導波路になっている位相変調セクション４１，４２を進行波として伝播し、その下を伝播する光に位相変調を掛け、最後に電気の終端器で終端される。電気と光の導波路は、互いの速度がおおよそ同じになるように設計されている。
【０００９】
光源１から出た光は、Ｙ分岐４０で二分岐され、位相変調セクション４１，４２を通過し、２値信号系列２１ａ，２２ａの各ドライバ１１，１２をそれぞれ経た信号系列２１ｂ，２２ｂにより位相変調が、それぞれ施される。更に、アーム１側の光はＤＣバイアス２７印加セクションを通過し、方向性結合器４３でアーム２側の光と干渉し、その一方の出力が干渉出力光５０となる。
【００１０】
干渉出力光５０が適切な強度変調信号となるために、アーム１の光５１とアーム２の光５２との位相は図１５のように設定される。図１５においては、５１で示す線がアーム１、５２で示す線がアーム２からの光のフェーザーの軌跡を、それぞれ表している。また、シンボル点（識別位相）における干渉ベクトルの先頭を白丸印で表している。アームフェーザーの横に記されている“０”や“１”は、入力した電気信号に応じたフェーザーの位置を表している。干渉光の場合は、２つの入力電気信号があるので、“００”や“１１”として示されている。
【００１１】
入力電気信号がアーム１とアーム２共に“０”の場合には、二つのベクトルは正反対を向くため相殺され、干渉出力光はなくなる。そのため、原点に“００”として示されている。入力電気信号がアーム１とアーム２共に“１”の場合には、二つのベクトルは重なって強め合うので、干渉出力光は“１１”の状態になる。
【００１２】
図１に示したデュアルドライブ型の二光束干渉計型強度変調器では、一般的な表現をすれば、電気信号レベルに応じた光強度レベルを得ることができる強度変調手段の一種である。同様な手段は、半導体光変調器（ＥＡ変調器）など含めて、数種類が実用に至っている。これらは、従来、もっぱら２値の強度変調に用いられてきたが、これらの強度変調手段を用いて、４値の電気信号レベルに応じた４値の強度変調光を生成することは不可能ではない、但し、後述するように、光変調器の駆動信号には、比較的大振幅の電気信号が必要であり、一方で、４値の電気信号はアナログ信号であるから、歪みに注意して増幅する必要があり、４値化は技術的に困難となっている。
【００１３】
光領域で多値化する他の技術としては、特許文献２に開示のものがある。この技術では、２値の強度変調光を２系統生成し、それらをレベル差をつけて合成することにより、４値の光信号を得るようになっている。このような方法では、合成する際に、光同士が干渉し合ってビートノイズを生じないように注意が必要である。もし合波する光の波長が十分離れていれば干渉は生じないが、それでは波長を異ならせて伝送する波長多重と同じになってしまい、多値化の意味が薄れる。波長が近接している場合には、干渉を避けるために互いの偏波を直交させる必要がある。この従来技術では、偏波調整器を用いて互いの偏波を互いに直交させている。
【００１４】
他に、関連する技術として特許文献３，４がある。
【特許文献１】特開平１０−３３２９３９号公報
【特許文献２】特開昭６３−０５６３３号公報
【特許文献３】ＷＯ２００２−０３３９２１号公報
【特許文献４】特開２００２−３２８３４７号公報
【非特許文献１】Sheldon Walklin et al., ”Multilevel Signaling for Increasing the Reach of 10Gb/s Lightwave Systems ”, Journal of Lightwave Technology, Vol.17, No.11, pp.2235-2248, 1999.
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
今日の基幹光伝送装置の変調速度は１０Ｇｂ／ｓ以上と相当に高速である。そのような電子回路では、アナログ波形を忠実に増幅するような線形な入出力特性を持つ電子回路の実現が容易ではない。但し、ディジタル信号を扱う限りは、高レベル（Ｈ）か、低レベル（Ｌ）かの情報さえ伝達できればよいので、線形動作の対極にある、非線形な飽和回路を多用して実現している。
【００１６】
しかしながら、多値電気信号はアナログ信号であるために、多値信号を扱う電子回路には、従来のような飽和回路が使用できないという課題がある。特に、電気／光、光／電気の変換回路周辺は、多値信号を扱わねばならない部分となり、実現の難易度が高くなる。具体的には、光変調器の駆動回路や、受光部のプリアンプ回路である。この部分の回路は、超高速動作でありながらかつ線形増幅という難しい性能が求められることになる。
【００１７】
特に難しいのは、大振幅出力が必要な光変調器の駆動回路である。大振幅の増幅器は特に線形動作させることが難しいことは、無線伝送装置において出力アンプを線形動作させるために多くの工夫が凝らされていることからも理解できる。これらのことから、電気のアナログ多値信号を取り扱わずに、多値の光信号を生成する方法が望まれている。
【００１８】
光領域で多値化する方法は、ビートノイズを抑制するために、合成する光の波長を一定以上離したり、偏波を直交させたりする必要があった。波長を一定以上離すことは、波長の異なる二つの送信器からの出力を波長多重していることになり、周波数利用効率が低下する問題がある。周波数利用効率とは、伝送信号速度を占有帯域で除した指標である。
【００１９】
偏波を直交させるためには、偏波調整器で調整が必要であるが、干渉ノイズを十分下げるためには偏波消光比を非常に高く保つ必要があり、通常の合波器では偏波消光比が保てず、干渉ノイズから逃れることが困難であるという問題があった。
【００２０】
本発明の目的は、多値の電気信号を取り扱うことなく、一つの光源から多値変調の光信号を生成することが可能な光強度変調装置及びその方法並びにそれを用いた光伝送システムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
本発明による光強度変調装置は、光源と、この光源からの光を２分岐する分岐手段と、この分岐手段による分岐光を２系列の２値電気信号に応じて位相変調する位相変調手段と、この位相変調後の光を干渉させて強度変調出力光を得る結合手段とを含む光強度変調装置であって、前記位相変調手段は、前記２系列の２値電気信号のレベルの組み合わせに応じて、前記分岐光同士の、前記電気信号のシンボル点での位相差が、おおよそ０，（３／８）π，（５／８）π，πになるようにしたことを特徴とする。
【００２２】
本発明による他の光強度変調装置は、光源と、この光源からの光を２分岐する分岐手段と、この分岐手段による分岐光を２系列の２値電気信号に応じて位相変調する位相変調手段と、この位相変調後の光を結合して強度変調出力光を得る結合手段とを含む光強度変調装置であって、前記結合手段は、前記位相変調後の光にレベル差をつけて偏波ビームスプリッタにより偏波合成することを特徴とする。
【００２３】
本発明による光伝送システムは、上記の光強度変調装置を用いたことを特徴とする。
【００２４】
本発明による光強度変調方法は、光源からの光を２分岐する分岐ステップと、この分岐ステップによる分岐光を２系列の２値電気信号に応じて位相変調する位相変調ステップと、この位相変調後の光を干渉させて強度変調出力光を得る結合ステップとを含む光強度変調方法であって、前記位相変調ステップは、前記２系列の２値電気信号のレベルの組み合わせに応じて、前記分岐光同士の、前記電気信号のシンボル点での位相差が、おおよそ０，（３／８）π，（５／８）π，πになるようにしたことを特徴とする。
【００２５】
本発明による他の光強度変調方法は、光源からの光を２分岐する分岐ステップと、この分岐ステップによる分岐光を２系列の２値電気信号に応じて位相変調する位相変調ステップと、この位相変調後の光を結合して強度変調出力光を得る結合ステップとを含む光強度変調方法であって、前記結合ステップは、前記位相変調後の光にレベル差をつけるステップと、このレベル差の光を偏波ビームスプリッタにより偏波合成するステップとを有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、電気の多値信号を扱う電子回路を用いることなく、多値変調の光信号を生成可能として、従来技術において既に確立している飽和アンプのみで光送信器を実現できるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下に、図面を参照しつつ本発明の実施の形態について説明する。図１は本発明の第一の実施の形態の機能ブロック図であり、従来技術で説明したデュアルドライブ型の二光束干渉計型強度変調器を用いて、本発明を実現したものである。従って、その構成は、図１に示されている従来のデュアルドライブ型の強度変調器を使った２値の光送信器とほとんど同じであり、違いは、アーム１の光位相と、アーム２の光位相を、それぞれ図２に示す５１と５２のように設定することである。ここで、５１で示す線がアーム１、５２で示す線がアーム２からの光のフェーザーの軌跡を、それぞれ表している。また、シンボル点（識別位相）におけるそれぞれのベクトルの先頭を白丸印で表している。
【００２８】
従来、２値の変調をするためには、アーム１とアーム２の位相回転量は、図１５に示したように、等量であったが、４値強度変調をするために位相回転量をアンバランスにしているのである。図２で“０”と示しているのが、変調電圧が最小時のフェーザーであり、“１”と示しているのが、変調電圧が最大時のフェーザーである。図１５と異なり、２値の入力信号が２系統あるので、全部で４状態が表記されている。両者の合成ベクトル（干渉光フェーザー）を、図３に示す。
【００２９】
両アーム共に“０”の位置にあると、互いに打ち消し合って、干渉光５０はほぼゼロになる（“００”の位置）。アーム２のみ“１”の位置に動くと、干渉光５０は“０１”の位置に移る。一方、アーム２は“０”、アーム１のみ“１”の位置に動くと、干渉光５０は“１０”の位置になる。アーム１もアーム２も“１”の場合の干渉光５０は“１１”の位置になる。
【００３０】
干渉光５０のパワーはアーム１とアーム２の合成ベクトルの長さの２乗である。その様子を図４に示す。パワーレベルが３等分されて、０を含めて４値の変調信号が形成されていることが分かる。受信時は、５１を上位ビット、５２を下位ビットと考えれば、元の入力信号系列Ａ，Ｂを復元できることが分かる。
【００３１】
干渉させる二光波のパワーは、位相差がπで最小、０πで最大になる。その振幅を３等分して中間の２レベルを得て、４値変調を実現するための最適な位相差は、おおよそ（３／８）π，（５／８）πである。図２はその位相差を図示するものとなっている。実際には、伝達関数の非線形性により、これらの値から若干ずれたところが最適点になるが、その差はわずかのため、以下では説明を簡単にするためにこの値で説明する。
【００３２】
この４つの位相差の状態を、以下では０，（３／８）π，（５／８）π，πと表す。これら４つの位相差状態を、２値の位相変調の合成で作る組合せには何通りか考えられる。図２の組合せを「組合せ１」とここでは称する。この組合せは最も理解しやすい組合せであり、図５に示したように、２つの２値の位相変調がそのまま４値の強度レベルに対応するので、信号変換も不要である。
【００３３】
「組合せ１」を例に、その変形パターンの存在を示す。いずれも「組合せ１」と同じであることが分かる。先ず、印加電圧の極性を反転した変形パターンである。図６に示すように、対応する光パワーレベルも反転するが、２進出力の各ビットを論理反転すれば、元の信号が得られることは言うまでもない。
【００３４】
次に、図２では、信号のシンボル点（識別点）における位相の位置が重要であり、その遷移はどのような経路を通っても構わないから、様々な変形パターンがあり得る。例えば、図７は、シンボル点における位相は図２と同一であるが、アーム２の光の位相遷移が、図２の回転方向と反対の回転方向となっている例である。
【００３５】
この他にも、位相の遷移の途中で位相が何回回転しても、座標系全体が回転しても、シンボル点における２光波の位相差が図２に表したものと同じであれば、シンボル点においてここで説明したものと同一な４値レベルが得られることは言うまでもない。
【００３６】
次に「組合せ２」を図８〜図１０に示す。この組合せでも、２つの２値位相変調で、０，（３／８）π，（５／８）π，πの４つの位相差を作り出せる。但し、この組合せでは２つの２値位相変調がそのまま４値の強度レベルと２進法で対応しないので、符号変換が必要である。図１１にその符号変換則を示す。
【００３７】
このように、４つの位相差の状態を０，（３／８）π，（５／８）π，πとするような位相設定には、他の変形パターンもあるが、いずれもこのように符号の対応が１対１なので、変換すれば元の信号を得ることができることは言うまでもない。
【００３８】
デュアルドライブ型の二光束干渉計型強度変調器を使って、図２に示したような位相設定をする具体的な手法を説明する。この種の変調器には、位相をπ変化させるのに必要な電圧Ｖπという特性値がある。図２のアーム１側の光５１に対しては、入力電気信号の振幅を、（５／８）πの位相変化が生じるように設定すればよい。つまり、アーム１の駆動振幅は（５／８）Ｖπに設定する。同様に、アーム２側の光５２は（３／８）Ｖπに設定する。また、電圧に対する位相の変化方向は互いに反対である。
【００３９】
駆動振幅の調整は、一般には、変調器を駆動するドライバ（増幅器）１１，１２の出力振幅を変えることにより行うことができるが、何らかの手法で、位相変調セクションの位相変調効率を調整しても良い。
【００４０】
駆動条件を明確化する上で、駆動振幅と共に必要なのはバイアスである。図２の例では、入力電圧がどちらも最小値にあるとき、アーム１からの光５１と、アーム２からの光５２とが打ち消し合う状態であること、若しくは、入力電圧がどちらも最大値にあるとき、アーム１からの光５１とアーム２からの光５２とが最も強め合う状態であること、が分かっているから、このどちらかの点を一時的に静的に作り、バイアスを定めればよい。本発明の場合、バイアスは二つのアームからの光の相対位相が一定値に維持されればよいから、その調整はどちらか一方のアームにバイアス調整用の位相変調セクションを設け、一つのＤＣ（直流）的なバイアス調整電圧を加えればよい。
【００４１】
ここでは、従来のデュアルドライブ型の二光束干渉計型強度変調器を用いた実施例を説明したが、２つの光を干渉させて強度変調とするもので、干渉光間の位相差を、０，（３／８）π，（５／８）π，πに随時変化させられるものであれば、他の構成でも構わない。
【００４２】
例えば、図１では、位相変調セクション４１，４２が干渉計のアーム１とアーム２にそれぞれ１つずつ配置されているが、片方のアームに２つ直列に配置し、もう片方にはなくても構わない。この場合、直列接続された位相変調セクションに、別々の２値変調信号を印加しても、同様の動作が得られることは説明するまでもない。
【００４３】
次に、本発明の第二の実施の形態について説明する。本実施の形態は、偏波多重を使う構成である。図１２は本実施の形態の機能ブロック図であり、図１と同等部分は同一符号により示している。図１２において、光源１からの光を分岐カプラ４４により２分岐し、それぞれ位相変調セクション４１，４２において、系列Ａ，Ｂの２値電気信号２１，２２の各々により、２値の強度変調を施す。そして、それらを減衰器４６によってレベル差をつけて、ＰＢＳ（偏波ビームスプリッタ）４５を用いて偏波合成する。
【００４４】
図１３に、図１２の実施の形態の場合における強度変調波形のイメージ図を示している。ここでは、分かりやすくするために、最終的な４値の強度レベルを０，１，２，３と模式的に表現している。強度変調光５１（アーム１の光）と強度変調光５２（アーム２の光）とが、おおよそ１：２の強度比で偏波合成され、４値の変調光出力５０が得られる。
【００４５】
偏波合成にはＰＢＳ４５を用い、また、偏波合成するまでの光ファイバは偏波保持ファイバかそれと同等の光導波路で構成されている。偏波合成をＰＢＳ４５で行うため、偏波消光比は十分高いレベルに保たれ、干渉ノイズが発生する心配はない。ＰＢＳ４５までの光回路を偏波保持系で構成するために、偏波状態を一つ一つ手作業で調整する必要がない。一つの光源からの光を分けて最終的に一つに合波するので、両偏波間の波長が完全に同一となる。そのため、周波数利用効率が悪化せず、また、波長分散の影響も最小化できる。
【００４６】
レベル差をつけるには、合波部の前にレベル調整用減衰器４６を設けるのが最も簡単である。他には、光源を分岐する際に分配率を等量にせずに、重み付けしながら分岐するのも有効である。
【００４７】
次に、本発明の第三の実施の形態について説明する。この第三の実施の形態は、上述した第一及び第二の実施の形態において、変調をかける電気信号がＮＲＺ（Non-Return-to-Zero）符号であったものを、ＲＺ（Return-to-Zero）符号化するものである。ＲＺ符号を得るには、ＮＲＺ符号のビットとビットとの間で、必ず一度ゼロレベルに戻るようにすればよい。簡単な変換方法としては、ビットレートを２倍にし、２：１セレクタを用いて、片方の入力は従来どおりのＮＲＺ符号データとし、もう一方の入力はグランドとすればよい。
【００４８】
４値化（２値×２並列）することで、元の２値信号に比べると、１つの系列当たりのビットレートは半減しているので、ＲＺ化は、元のビットレートに戻るだけであるから、実現は容易である。
【００４９】
従来より、ＲＺ化することによる効果は、幾つか知られている。例えば、受信感度（ＯＳＮＲ耐力）を高めやすいこと、非線形耐力が高まること、偏波分散耐力が高まること、受信器でクロック再生がしやすいこと、などである。一方でＲＺ化によるデメリットとしては、送信部の構成がＮＲＺの場合の構成よりもやや複雑化すること、偏波分散耐力が狭まること、変調光のスペクトル幅が広がること、などである。このようなことから、ＲＺが常に良いとは限らず、伝送システムの総合的な設計観点からメリットが上回る場合にＲＺ化が用いられる。
【００５０】
上述した本発明の各実施の形態において、変調駆動信号２１ａ，２１ｂをＲＺ信号としても、依然としてその電気信号は２値であるので、変調駆動信号は２値のままで多値の光信号を生成するという、本発明の目的及び効果は達せられ、加えて、ＲＺによる効果も享受することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の第一の実施の形態の機能ブロック図である。
【図２】図１のアーム１の光５１とアーム２の光５２との位相関係の例を示す図である。
【図３】図２の場合の干渉出力光５０のベクトル（干渉フェーザー）を示す図である。
【図４】図２の場合の干渉出力光５０のベクトルの大きさ示す図である。
【図５】図１において、２つの２値の位相変調と４値の強度レベルとの対応関係を示す図である。
【図６】図１において、２つの２値の位相変調と４値の強度レベルとの対応関係の他の例を示す図である。
【図７】図１のアーム１の光５１とアーム２の光５２との位相関係の他の例を示す図である。
【図８】図１のアーム１の光５１とアーム２の光５２との位相関係の更に他の例を示す図である。
【図９】図８の場合の干渉出力光５０のベクトル（干渉フェーザー）を示す図である。
【図１０】図８の場合の干渉出力光５０のベクトルの大きさ示す図である。
【図１１】図８の場合の符号変換則を示す図である。
【図１２】本発明の第二の実施の形態の機能ブロック図である。
【図１３】図１２のブロックの動作波形を模式的に示す図である。
【図１４】従来の多値変復調部の概略を説明するための図である。
【図１５】デュアルドライブ型の二光束干渉計型強度変調器を用いた場合の光の位相関係を示す図である。
【符号の説明】
【００５２】
１  光源
１１，１２  ドライバ
３０  ２光束干渉計型強度変調器
４０  Ｙ分岐
４１，４２  位相変調セクション
４３  ３ｄＢ方向性結合器
４４  分岐カプラ
４５  ＰＢＳ（偏波ビームスプリッタ）
４６  減衰器
【図１】
2008216824.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008216824.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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