(57)【要約】【課題】ベルトガイドの取付け位置を調整することができ、さらに、部品点数を減らすことができ、加えて、取付け作業の容易化を図ることができるベルトガイド装置を提供する。【解決手段】ベルトガイド装置４８は、駆動プーリ２８および従動プーリ３２に伝動ベルト３３が巻回されたベルト伝動機構１５に用いられる。このベルトガイド装置４８は、伝動ベルト３３を巻回状態に保つ上下のガイド部材７５，８１と、ガイド部材７５，８１の取付基部７７，８３を本体側に取り付けるボルト５１，５２と、ボルト５１，５２およびガイド部材７５，８１の間に介在させた駆動側中間部材８７とを備える。駆動側中間部材８７で、ボルト５１，５２を締め付ける際に、ガイド部材７５，８１の回動を阻止する。【選択図】図５
2008045685.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体側に駆動プーリおよび従動プーリが回転自在に支持され、前記駆動プーリおよび前記従動プーリに伝動ベルトが巻回されたベルト伝動機構に用いられるベルトガイド装置において、
前記伝動ベルトの外周側に設けられ、前記伝動ベルトを巻回状態に保つガイド部材と、
このガイド部材の取付基部を前記本体側に取り付けるボルトと、
このボルトおよび前記ガイド部材の間に介在させ、前記ボルトを締め付ける際に、ガイド部材の回動を阻止する中間部材と、
を備えたことを特徴とするベルトガイド装置。
【請求項２】
前記ガイド部材は、
前記伝動ベルトの外周側に配置され、伝動ベルトを巻回状態に保つガイド本体と、
このガイド本体の基端部から前記ガイド本体に対して略直交する方向に延び、前記ボルトが差し込まれる取付孔が設けられた取付基部と、を有し、
前記ガイド本体および前記取付基部が略Ｌ字状に形成されたことを特徴とする請求項１記載のベルトガイド装置。
【請求項３】
前記中間部材は、前記本体側と係合する係合部を備えたことを特徴とする請求項１記載のベルトガイド装置。
【請求項４】
前記中間部材は、前記ガイド部材の移動を規制する規制突起部を備え、
この規制突起部は、前記ガイド部材を所定の取付位置近傍に配置可能であることを特徴とする請求項１記載のベルトガイド装置。
【請求項５】
前記中間部材は、反転状態で誤組みされた際に前記本体側に干渉する誤組み防止突起部を備えたことを特徴とする請求項１記載のベルトガイド装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、駆動プーリの回転を従動プーリに伝える伝動ベルトをプーリに巻回状態に保つベルトガイド装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ベルト伝達機構のなかには、テンションプーリで駆動ベルトを押圧／非押圧状態に切り替えて断続状態を切り替えるベルトテンションクラッチ式と称されるものがある。
以下、断状態を「クラッチオフ状態」、続状態を「クラッチオン状態」として説明する。
【０００３】
このベルト伝達機構によれば、駆動プーリおよび従動プーリに伝動ベルトが巻回され、テンションプーリで駆動ベルトを押圧することで、伝動ベルトにテンション（張力）をかけることができる。
伝動ベルトにテンションをかけることで、ベルト伝達機構がクラッチオン状態に切り替わり、駆動プーリの回転が伝動ベルトを介して従動プーリに伝えられる。
【０００４】
一方、テンションプーリを駆動ベルトから離す方向に移動することで、伝動ベルトにかけられているテンションを除去することができる。
伝動ベルトからテンションを除去することで、ベルト伝達機構がクラッチオフに切り替わり、駆動プーリの回転が伝動ベルトを介して従動プーリに伝わらないようにする。
【０００５】
ここで、ベルト伝達機構をクラッチオフ状態に切り替えた際に、駆動プーリや従動プーリから伝動ベルトが外れることが考えられる。
このため、ベルト伝達機構には、クラッチオフ状態に切り替えた際に、伝動ベルトが駆動プーリや従動プーリから外れないように、ベルトガイド装置が備えられている（例えば、特許文献１参照。）。
【特許文献１】実開昭５９−１４２１３０号公報
【０００６】
このベルトガイド装置は、取付台座に上下のベルトガイドが固定されている。上ベルトガイドが伝動ベルトの上部側に設けられるとともに、下ベルトガイドが伝動ベルトの下部側に設けられている。
よって、クラッチオン状態からクラッチオフ状態に切り替えた際に、駆動プーリや従動プーリから外れないように上下のベルトガイドで伝動ベルトを保持することが可能である。
【０００７】
しかし、特許文献１のベルトガイド装置は、取付台座に上下のベルトガイドが固定されているので、製造公差や、組立公差に対応することが難しいことが考えられる。
この対策として、ベルトガイドの取付け位置を調整可能に構成したベルトガイド装置がある（例えば、特許文献２参照。）。
【特許文献２】特開２０００−２７９５７公報
【０００８】
このベルトガイド装置は、ベルトガイドが支持部材に固定され、支持部材に２個の長孔が形成され、それぞれの長孔にボルトが差し込まれ、差し込んだ２本のボルトを締め付けることで機体フレーム側に取り付けられている。
ベルトガイド装置によれば、クラッチオン状態からクラッチオフ状態に切り替えた際に、駆動プーリや従動プーリから外れないようにベルトガイドで伝動ベルトを保持することが可能である。
【０００９】
加えて、支持部材の長孔にボルトを差し込み、差し込んだボルトで支持部材を機体フレーム側に取り付けたので、支持部材とともにベルトガイドを移動させることができる。
よって、製造公差や、組立公差に対応させてベルトガイドの取付け位置を調整することが可能である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかし、特許文献２のベルトガイド装置は、支持部材を２本のボルトで機体フレーム側に取り付けているので、部品点数が多く、この点で改良の余地が残されていた。
この対策として、支持部材を１本のボルトで機体フレーム側に取り付けることも考えられる。
しかし、１本のボルトでは、ボルトを締め付ける際に、ボルトの頭部が支持部材に押し付けられ、支持部材やベルトガイドがボルトとともに回転する。
【００１１】
よって、ベルトガイドの回転を防ぐためには、支持部材を機体フレーム側に取り付ける際に、例えば、手で支えながらボルトを締め付ける必要がある。
このため、支持部材を機体フレーム側に取り付ける作業に手間がかかることが考えられ、この点で改良の余地が残されていた。
【００１２】
本発明は、ベルトガイドの取付け位置を調整することができ、さらに、部品点数を減らすことができ、加えて、取付け作業の容易化を図ることができるベルトガイド装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
請求項１に係る発明は、本体側に駆動プーリおよび従動プーリが回転自在に支持され、前記駆動プーリおよび前記従動プーリに伝動ベルトが巻回されたベルト伝動機構に用いられるベルトガイド装置において、前記伝動ベルトの外周側に設けられ、前記伝動ベルトを巻回状態に保つガイド部材と、このガイド部材の取付基部を前記本体側に取り付けるボルトと、このボルトおよび前記ガイド部材の間に介在させ、前記ボルトを締め付ける際に、ガイド部材の回動を阻止する中間部材と、を備えたことを特徴とする。
【００１４】
請求項２において、ガイド部材は、前記伝動ベルトの外周側に配置され、伝動ベルトを巻回状態に保つガイド本体と、このガイド本体の基端部から前記ガイド本体に対して略直交する方向に延び、前記ボルトが差し込まれる取付孔が設けられた取付基部と、を有し、前記ガイド本体および前記取付基部が略Ｌ字状に形成されたことを特徴とする。
【００１５】
請求項３において、前記中間部材は、前記本体側と係合する係合部を備えたことを特徴とする。
【００１６】
請求項４において、前記中間部材は、前記ガイド部材の移動を規制する規制突起部を備え、この規制突起部は、前記ガイド部材を所定の取付位置近傍に配置可能であることを特徴とする。
【００１７】
請求項５において、前記中間部材は、反転状態で誤組みされた際に前記本体側に干渉する誤組み防止突起部を備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
請求項１に係る発明では、ボルトとガイド部材との間に中間部材を介在させた。中間部材を設けることで、ボルトを締め付ける際にガイド部材の回動を阻止することができる。
よって、ボルトを締め付ける際に、ガイド部材の回動を阻止するために、ガイド部材を手で押さえる必要がない。
これにより、ガイド部材の取付け作業を容易におこなうことができるという利点がある。
【００１９】
さらに、ガイド部材の回動を阻止することで、ガイド部材を２本のボルトで取り付ける必要はない。
これにより、ガイド部材を１本のボルトで取り付けることが可能になり、部品点数を減らすことができるという利点がある。
【００２０】
請求項２に係る発明では、ガイド部材をガイド本体および取付基部で略Ｌ字状に形成した。そして、取付基部に取付孔を設け、この取付孔に差し込んだボルトで、ガイド部材を本体側に取り付ける構成にした。
よって、取付基部をボルトで仮止めした状態において、ボルトを中心にして取付基部を回動することで、ガイド本体の位置をボルトを中心にして円弧状に移動することができる。
これにより、伝動ベルトに対応させてガイド本体の取付け位置を調整することができるという利点がある。
【００２１】
請求項３に係る発明では、中間部材に係合部を備えた。この係合部を本体側と係合させることで、ボルトの締付け時に、ボルトの頭部が中間部材に押し付けられても、中間部材がボルトとともに回転することを確実に防ぐことができる。すなわち、係合部は廻止めの役割を果たす。
このように、中間部材に係合部を設けるだけの簡単な構成で、ボルトの締付け時に、ボルトとともに中間部材が回転することを確実に防ぐことができるという利点がある。
【００２２】
加えて、中間部材に係合部を備えることで、中間部材の係合部を本体側に係合させて、中間部材を本体側の所定位置に簡単に取り付けることができる。
これにより、中間部材を本体側に取り付ける作業の容易化を図ることができるという利点がある。
【００２３】
請求項４に係る発明では、中間部材に規制突起部を備え、この規制突起部を用いてガイド部材を所定の取付位置近傍に配置可能にした。
よって、ガイド部材を取り付ける際に、規制突起部を用いてガイド部材を所定の取付位置近傍に簡単に配置することができる。
これにより、ガイド部材を容易に所定の取付位置に位置決めすることができ、ガイド部材の取付け作業の容易化を図ることができるという利点がある。
【００２４】
請求項５に係る発明では、中間部材に誤組み防止突起部を備えた。この誤組み防止突起部は、中間部材を反転状態で誤組みした際に本体側に干渉する。
よって、中間部材を誤って取り付けた際に、誤組み防止突起部が本体側に干渉するので、中間部材を誤って取り付けたことを簡単に認識することができる。
これにより、中間部材を誤って取り付けることを防止できるという利点がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明を実施するための最良の形態を添付図に基づいて以下に説明する。なお、「前」、「後」、「左」、「右」は作業者から見た方向に従い、前側をＦｒ、後側をＲｒ、左側をＬ、右側をＲとして示す。
【００２６】
図１は本発明に係るベルトガイド装置を備えた歩行型管理機を示す側面図である。
歩行型管理機１０は、基台１１の上部１１ａに搭載されたエンジン１２と、基台１１の後部１１ｂに設けられたトランスミッションケース１３と、トランスミッションケース１３内に設けられた変速機構（図示せず）と、この変速機構にエンジン１２の駆動力を伝えるベルト伝達機構１５と、トランスミッションケース１３の下端部１３ａに設けられたロータリ作業部１６と、トランスミッションケース１３の後端部に設けられた抵抗棒１７と、トランスミッションケース１３の上端部に設けられた操作ハンドル１８とを備える。
【００２７】
エンジン１２は、エンジン本体２１の上部に燃料タンク２２、エアクリーナ２３および排気マフラー２４を備える。
基台１１は、前端部１１ｃにフロントカウンタウエイト２５が設けられている。フロントカウンタウエイト２５を設けることで、歩行型管理機１０のバランスを良好に確保する。
【００２８】
ベルト伝達機構１５は、エンジン１２の出力軸２７に駆動プーリ２８が設けられ、前記変速機構の入力軸３１に従動プーリ３２が設けられ、駆動プーリ２８および従動プーリ３２に伝動ベルト３３が巻回されたものである。
よって、出力軸２７の回転をベルト伝達機構１５を介して入力軸３１に伝えることができる。
【００２９】
入力軸３１が回転することで、入力軸３１の回転が前記変速機構を介してロータリ作業部１６に伝わる。
ロータリ作業部１６が回転することで、耕耘爪３５…が回転して土壌を耕耘する。耕耘爪３５…による耕深量は、抵抗棒１７を土中に差し込むことで調整する。
なお、ベルト伝達機構１５については図２〜図３に基づいて詳しく説明する。
【００３０】
操作ハンドル１８は、左グリップ３７の近傍にクラッチ操作レバー３８が設けられている。
クラッチ操作レバー３８は、クラッチ操作ケーブル４１およびスプリング４２を介してベルト伝達機構１５のクラッチアーム４３に連結されている。
【００３１】
クラッチ操作レバー３８に操作力をかけて、クラッチ操作レバー３８をクラッチオフ位置からクラッチオン位置まで引き上げることで、ベルト伝達機構１５がクラッチオフ状態からクラッチオン状態に切り替わる。
一方、クラッチ操作レバー３８から操作力を除くことで、クラッチ操作レバー３８がクラッチオフ位置に戻り、ベルト伝達機構１５がクラッチオン状態からクラッチオフ状態に切り替わる。
【００３２】
図２は本発明に係るベルトガイド装置を備えたベルト伝達機構を示す斜視図である。
ベルト伝達機構１５は、エンジン本体２１およびトランスミッションケース１３に渡って設けられた基材４６と、エンジン１２の出力軸２７（図１参照）に設けられた駆動プーリ２８と、前記変速機構の入力軸３１（図１参照）に設けられた従動プーリ３２と、駆動プーリ２８および従動プーリ３２に巻回された伝動ベルト３３と、伝動ベルト３３を押圧／非押圧状態に切り替えるクラッチ手段４７と、伝動ベルト３３を駆動プーリ２８および従動プーリ３２に巻回した状態に保持するベルトガイド装置４８とを備える。
このベルト伝達機構１５は、カバー４９で覆われている。
【００３３】
基材４６は、第１〜第３のボルト５１，５２，５３でエンジン本体２１に取り付けられ、第４〜第５のボルト５４，５５でトランスミッションケース１３に取り付けられ、前端部４６ａに前開口部５７（図６参照）が形成され、中央下部に下開口部５８が形成され、下開口部５８の下端部５８ａにストッパ片５９が形成されている。
【００３４】
図３は本発明に係るベルトガイド装置の駆動プーリ側を示す断面図である。
エンジン１２の出力軸２７は、基材４６の取出開口部５７から突出されている。この出力軸２７に駆動プーリ２８の駆動用ボス部６１が嵌合されている。
出力軸２７のキー溝２７ａおよび駆動用ボス部６１のキー溝６１ａにキー６２（図５も参照）が設けられている。よって、出力軸２７と一体に駆動プーリ２８が回転する。
すなわち、駆動プーリ２８は出力軸２７を介して本体側に回転自在に支持されている。
【００３５】
出力軸２７の頂部２７ｂに平ワッシャ（平座金）６４を介在させてボルト６５がねじ結合されている。この平ワッシャ６４で、駆動用ボス部６１が出力軸２７から抜け出すことを防ぐ。
駆動プーリ２８は、基材４６の表面から左外側方向に向けて間隔Ｓ１だけ離れた状態で取り付けられている。
【００３６】
図２に戻って、トランスミッションケース１３から前記変速機構の入力軸３１が突出されている。
入力軸３１には従動プーリ３２の従動用ボス部６６が嵌合されている。入力軸３１のキー溝および従動用ボス部６６のキー溝にキー（図示せず）が設けられている。よって、従動プーリ３２と一体に入力軸３１が回転する。
すなわち、従動プーリ３２は入力軸３１を介して本体側に回転自在に支持されている。
【００３７】
入力軸３１の頂部に平ワッシャ（平座金）６７を介在させてボルト６８がねじ結合されている。この平ワッシャ６７で、従動用ボス部６６が入力軸３１から抜け出すことを防ぐ。
この従動プーリ３２は、駆動プーリ２８と同様に、基材４６の表面から左外側方向に向けて間隔Ｓ１（図示せず）だけ離れた状態で取り付けられている。
【００３８】
クラッチ手段４７は、トランスミッションケース１３に第５ボルト５５を介して揺動自在に支持されたクラッチアーム４３と、クラッチアーム４３の先端部４３ａに回転自在に支持されたテンションプーリ４４とを有する。
【００３９】
クラッチアーム４３は、後端部４３ｂが基材４６の裏面側に配置され、中央部４３ｃが下開口部５８を経て基材４６の裏面側から表面側まで傾斜状に延出し、前端部４３ａが基材４６の表面側に配置されている。
後端部４３ｂは、第５ボルト５５でトランスミッションケース１３に回動自在に取り付けられている。基材４６の後端部４６ｂも第５ボルト５５でトランスミッションケース１３に取り付けられている。
前端部４３ａにテンションプーリ４４が回転自在に支持されている。このテンションプーリ４４は、伝動ベルト３３の下部外周（外周）３３ａに接触している。
【００４０】
クラッチアーム４３の後端部４３ｂに、スプリング４２を介してクラッチ操作ケーブル４１が連結されている。このクラッチ操作ケーブル４１は、クラッチ操作レバー３８（図１参照）に連結されている。
スプリング４２およびクラッチ操作ケーブル４１は、基材４６の裏面側に配置されている。
【００４１】
クラッチ手段４７によれば、図１に示すクラッチ操作レバー３８をクラッチオン位置まで引き上げることで、クラッチアーム４３が第５ボルト５５を軸にして上方に揺動する。
テンションプーリ４４がクラッチオン位置（図示の位置）まで上昇し、テンションプーリ４４で伝動ベルト３３の下部外周３３ａを押圧する。
【００４２】
伝動ベルト３３にテンション（張力）がかかり、ベルト伝達機構１５がクラッチオン状態に切り替わる。これにより、駆動プーリ２８の回転を、伝動ベルト３３を介して従動プーリ３２に伝えることができる。
この駆動プーリ２８は矢印Ａ方向に回転している。よって、駆動プーリ２８で伝動ベルト３３を矢印Ａ方向に移動し、伝動ベルト３３の上側部位を矢印Ｂ方向に引っ張る。伝動ベルト３３の上側部位が矢印Ｂ方向に引っ張られることで、従動プーリ３２が矢印Ｃ方向に回転する。
【００４３】
一方、図１に示すクラッチ操作レバー３８をクラッチオフ位置まで戻すことで、クラッチアーム４３（具体的には、中央部４３ｃ）がストッパ片５９に当接するまで下方に揺動する。テンションプーリ４４がクラッチオフ位置まで下降し、テンションプーリ４４による伝動ベルト３３の押圧を解除する。
伝動ベルト３３からテンション（張力）が除去され、ベルト伝達機構１５がクラッチオフ状態に切り替わる。これにより、駆動プーリ２８の回転を、伝動ベルト３３を介して従動プーリ３２に伝わらないようにできる。
【００４４】
ここで、ベルト伝達機構１５がクラッチオフ状態に切り変わった際に、伝動ベルト３３のテンションが解除される。テンションが解除されることで、伝動ベルト３３に緩みが発生して駆動プーリ２８や従動プーリ３２から外れることが考えられる。
このため、伝動ベルト３３が駆動プーリ２８および従動プーリ３２から外れないように、伝動ベルト３３を保持するベルトガイド装置４８が設けられている。
【００４５】
ベルトガイド装置４８は、駆動プーリ２８側に設けられた駆動側ベルトガイド構造７１と、従動プーリ３２側に設けられた従動側ベルトガイド構造７２とを備える。
以下、駆動側ベルトガイド構造７１および従動側ベルトガイド構造７２を図４〜図９に基づいて説明する。
【００４６】
まず、駆動側ベルトガイド構造７１を図４〜図６に基づいて説明する。
図４は本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を示す側面図、図５は本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を示す斜視図である。
駆動側ベルトガイド装置７１は、伝動ベルト３３の上部外周（外周）３３ｂ側に設けられた上ガイド部材（ガイド部材）７５と、上ガイド部材７５の上取付基部（取付基部）７７をエンジン本体（本体側）２１に取り付ける第１ボルト（ボルト）５１と、伝動ベルト３３の下部外周３３ａ側に設けられた下ガイド部材（ガイド部材）８１と、下ガイド部材８１の下取付基部（取付基部）８３をエンジン本体２１に取り付ける第２ボルト（ボルト）５２と、第１ボルト５１および上ガイド部材７５の間に介在させるとともに、第２ボルト５２および下ガイド部材８１の間に介在させた駆動側中間部材（中間部材）８７とを備える。
【００４７】
上ガイド部材７５は、上取付基部７７が基材４６に当接された状態でエンジン本体２１に取り付けられている。
上ガイド部材７５は、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側に配置された上ガイド本体（ガイド本体）７６と、基材４６に当接された上取付基部７７とを有する。
この上ガイド部材７５は、上ガイド本体７６および上取付基部７７で略Ｌ字状に形成されている。
【００４８】
上ガイド部材７５の上取付基部７７が基材４６に当接され、上取付基部７７に駆動側中間部材８７の上部８８が当接された状態で、上部８８、上取付基部７７および基材４６が第１ボルト５１でエンジン本体２１に取り付けられている（図３も参照）。
【００４９】
下ガイド部材８１は、上ガイド部材７５と同様に、下取付基部８３が基材４６に当接された状態でエンジン本体２１に取り付けられている。
下ガイド部材８１は、上ガイド部材７５と同一の部材である。すなわち、下ガイド部材８１は、伝動ベルト３３の下部外周３３ａ側に配置された下ガイド本体（ガイド本体）８２と、基材４６に当接された下取付基部８３とを有する。
この下ガイド部材８１は、下ガイド本体８２および下取付基部８３で略Ｌ字状に形成されている。
【００５０】
下ガイド部材８１の下取付基部８３が基材４６に当接され、下取付基部８３に駆動側中間部材８７の下部８９が当接された状態で、下部８９、下取付基部８３および基材４６が第２ボルト５２でエンジン本体２１に取り付けられている（図３も参照）。
【００５１】
上下のガイド部材７５，８１を基材４６に取り付けた状態において、図３に示すように、駆動側中間部材８７は、基材４６および駆動プーリ２８間の間隔Ｓ１内に配置される。
【００５２】
図６は本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を示す分解斜視図である。
上ガイド部材７５の上ガイド本体７６は、円柱状（ロッド状）に形成され、基端部７６ａが湾曲状に曲げ形成されている。
湾曲状の基端部７６ａに上取付基部７７が設けられている。上取付基部７７は、略矩形状に形成された平坦な部位で、基端部７６ａから上ガイド本体７６に対して略直交する方向に延出されている。
【００５３】
上取付基部７７の略中央に、上ガイド取付孔（取付孔）７７ａが設けられている。上ガイド取付孔７７ａは、第１ボルト５１が差し込まれる孔である。
上取付基部７７を基材４６に第１ボルト５１で取り付けることにより、上ガイド本体７６は、基材４６に対して略直交するように左外側方向に向けて突出する。
上ガイド取付孔７７ａの中心から上ガイド本体７６の基端部７６ａまでの上ガイド距離はＬ１（図３も参照）である。
【００５４】
下ガイド部材８１は、上ガイド部材７５と同じ形状の下ガイド本体８２および下取付基部８３を有する。
すなわち、下ガイド部材８１の下ガイド本体８２は、円柱状（ロッド状）に形成され、基端部８２ａが湾曲状に曲げ形成されている。
湾曲状の基端部８２ａに下取付基部８３が設けられている。下取付基部８３は、略矩形状に形成された平坦な部位で、基端部８２ａから下ガイド本体８２に対して略直交する方向に延出されている。
【００５５】
下取付基部８３の略中央に、下ガイド取付孔（取付孔）８３ａが設けられている。下ガイド取付孔８３ａは、第２ボルト５２が差し込まれる孔である。
下取付基部８３を基材４６に第２ボルト５２で取り付けることにより、下ガイド本体８２は、基材４６に対して略直交するように左外側方向に向けて突出する。
下ガイド取付孔８３ａの中心から下ガイド本体８２の基端部８２ａまでの下ガイド距離はＬ１（図３も参照）である。
【００５６】
駆動側中間部材８７は、上下方向に延びるプレートである。駆動側中間部材８７は、図４に示すように、駆動プーリ２８に備えた駆動用ボス部６１の後方に、駆動用ボス部６１に対して所定間隔Ｓ２をおいて配置されている。
【００５７】
この駆動側中間部材８７は、前部９１が直線状に形成され、後部９２の中央から誤組み防止突起部９３が後方に隆起し、上部８８に上取付孔８８ａが形成され、上部８８の前端から前部９１の上端に渡って上湾曲部９５が形成され、上部８８の後端から上方に上規制突起部（規制突起部）９６が突出され、下部８９に下取付孔８９ａが形成され、下部８９の前端から前部９１の下端に渡って下湾曲部９７が形成され、下部８９の後端から下方に下規制突起部（規制突起部）９８が突出されている。
なお、駆動側中間部材８７に誤組み防止突起部９３を設けた理由は図１４に基づいて詳しく説明する。
【００５８】
上湾曲部９５は、上取付孔８８ａと同心の円弧状に形成された部位である。
上取付孔８８ａの中心から上湾曲部９５の周縁９５ａまでの上湾曲距離はＬ２（図３も参照）である。上湾曲距離Ｌ２は上ガイド距離Ｌ１より小さい。
また、下湾曲部９７は、下取付孔８９ａと同心の円弧状に形成された部位である。
下取付孔８９ａの中心から下湾曲部９７の周縁９７ａまでの下湾曲距離はＬ２（図３も参照）である。下湾曲距離Ｌ２は、下ガイド距離Ｌ１より小さい。
【００５９】
上規制突起部９６は、上取付孔８８ａの中心から先端９６ａまでの上規制突起距離がＬ３になるように形成されている。
上規制突起距離Ｌ３は、上ガイド距離Ｌ１より大きい。
また、下規制突起部９８は、下取付孔８９ａの中心から先端９８ａまでの下規制突起距離がＬ３になるように形成されている。
下規制突起距離Ｌ３は、下ガイド距離Ｌ１より大きい。
【００６０】
これにより、上ガイド距離Ｌ１、上湾曲距離Ｌ２および上規制突起距離Ｌ３の関係は、上湾曲距離Ｌ２＜上ガイド距離Ｌ１＜上規制突起距離Ｌ３が成立する。
同様に、下ガイド距離Ｌ１、下湾曲距離Ｌ２および下規制突起距離Ｌ３の関係は、下湾曲距離Ｌ２＜下ガイド距離Ｌ１＜下規制突起距離Ｌ３が成立する。
【００６１】
駆動側ベルトガイド装置７１によれば、駆動側中間部材８７の上取付孔８８ａ、上ガイド部材７５の上ガイド取付孔７７ａおよび基材４６の前上取付長孔１０２に第１ボルト５１が差し込まれる。
前上取付長孔１０２から突出したねじ部５１ａが、エンジン本体２１の上取付ねじ１０１に仮止めの状態でねじ結合される。
【００６２】
同様に、駆動側中間部材８７の下取付孔８９ａ、下ガイド部材８１の下ガイド取付孔８３ａおよび基材４６の前下取付長孔１０４に第２ボルト５２が差し込まれる。
前下取付長孔１０４から突出したねじ部５２ａが、エンジン本体２１の下取付ねじ１０３に仮止めの状態でねじ結合される。
【００６３】
図４に戻って、駆動側中間部材８７が第１、第２のボルト５１，５２でエンジン本体２１に仮止めされる。
駆動側中間部材８７の上湾曲部９５は上部外周３３ｂより僅かに下方に位置する。駆動側中間部材８７の下湾曲部９７は下部外周３３ａより下方に位置する。
【００６４】
また、上ガイド部材７５が第１ボルト５１でエンジン本体２１に仮止めされる。
ところで、図６に示す上ガイド距離Ｌ１、上湾曲距離Ｌ２および上規制突起距離Ｌ３の関係は、上湾曲距離Ｌ２＜上ガイド距離Ｌ１＜上規制突起距離Ｌ３が成立している。
【００６５】
よって、上ガイド部材７５の上ガイド本体７６が前方に移動すると上規制突起部９６に当接する。すなわち、上ガイド本体７６は、上規制突起部９６で後方に移動することが規制される。
後方への移動が規制された上ガイド本体７６は、上湾曲部９５から左外側方向に向けて（基材４６から離れる方向に）突出するように配置される。
これにより、上ガイド部材７５を取り付ける際に、上規制突起部９６を用いて上ガイド本体７６を所定の取付位置近傍（すなわち、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側の上側）に簡単に配置することができる。
【００６６】
ここで、上ガイド部材７５は、第１ボルト５１でエンジン本体２１に仮止めされている。よって、上ガイド本体７６を第１ボルト５１を中心にして円弧状に移動させることができる。
これにより、上ガイド本体７６を所定の取付位置（すなわち、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側から上クリアランスＳ３（図４参照）離れた位置）に簡単に調整（位置決め）することができる。
【００６７】
また、下ガイド部材８１が第２ボルト５２でエンジン本体２１に仮止めされる。
図６に示す下ガイド距離Ｌ１、下湾曲距離Ｌ２および下規制突起距離Ｌ３の関係は、下湾曲距離Ｌ２＜下ガイド距離Ｌ１＜下規制突起距離Ｌ３が成立している。
【００６８】
よって、下ガイド部材８１の下ガイド本体８２が後方に移動すると下規制突起部９８に当接する。すなわち、下ガイド本体８２は、下規制突起部９８で後方に移動することが規制される。
後方への移動が規制された下ガイド本体８２は、下湾曲部９７から左外側方向に向けて（基材４６から離れる方向に）突出するように配置される。
これにより、下ガイド部材８１を取り付ける際に、下規制突起部９８を用いて下ガイド本体８２を所定の取付位置近傍（すなわち、伝動ベルト３３の上部外周３３ａ側の下側）に簡単に配置することができる。
【００６９】
ここで、下ガイド部材８１は、第２ボルト５２でエンジン本体２１に仮止めされている。よって、下ガイド本体８２を第２ボルト５２を中心にして円弧状に移動させることができる。
これにより、下ガイド本体８２を所定の取付位置（すなわち、伝動ベルト３３の下部外周３３ａ側から下クリアランスＳ４（図４参照）離れた位置）に簡単に調整（位置決め）することができる。
下クリアランスＳ４は上クリアランスＳ３と比較して大きく設定されている。下クリアランスＳ４を上クリアランスＳ３と比較して大きく設定した理由は後述する。
【００７０】
上ガイド部材７５の上ガイド本体７６を所定の取付位置に位置決めするとともに、下ガイド部材８１の下ガイド本体８２を所定の取付位置に位置決めした状態で、第１、第２のボルト５１，５２が所定の締付けトルクまで締め付けられる。
【００７１】
ところで、駆動側中間部材８７は、第１ボルト５１の頭部５１ｂと上取付基部７７との間に上部８８が介在され、第２ボルト５２の頭部５２ｂと下取付基部８３との間に下部８９が介在されている（図５も参照）。
この駆動側中間部材８７は、第１、第２のボルト５１，５２で仮止めされている。
【００７２】
よって、第１ボルト５１を時計回り方向に回転させて所定の締付けトルクまで締め付ける際に、第２ボルト５２が係合部（廻止め）としての役割を果たす。
これにより、第１ボルト５１を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、駆動側中間部材８７が回転することを第２ボルト５２で阻止できる。駆動側中間部材８７の回転を阻止することで、上ガイド部材７５が回転することを阻止できる。
したがって、第１ボルト５１を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、上ガイド部材７５を手で押さえて、上ガイド部材７５の回動を阻止する必要がない。
【００７３】
同様に、第２ボルト５２を時計回り方向に回転させて所定の締付けトルクまで締め付ける際に、第１ボルト５１が係合部としての役割を果たす。
これにより、第２ボルト５２を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、駆動側中間部材８７が回転することを第２ボルト５２で阻止できる。駆動側中間部材８７の回転を阻止することで、下ガイド部材８１が回転することを阻止できる。
したがって、第２ボルト５２を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、下ガイド部材８１を手で押さえて、下ガイド部材８１の回動を阻止する必要がない。
【００７４】
このように、駆動側中間部材８７に第１、第２ボルト５１，５２を差し込む（設ける）だけの簡単な構成で、第１、第２のボルト５１，５２を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、駆動側中間部材８７が回転することを確実に防ぐことができる。
【００７５】
さらに、駆動側中間部材８７を用いて上下のガイド部材７５，８１の回転を防ぐことができるので、上ガイド部材７５を１本の第１ボルト５１で取り付け、かつ下ガイド部材８１を１本の第２ボルト５２で取り付けることができる。
すなわち、従来技術のように、上下のガイド部材７５，８１が回転することを阻止するために、上下のガイド部材７５，８１をそれぞれ２本のボルトで取り付ける必要がない。
【００７６】
加えて、駆動側中間部材８７は、平板状のプレートであり、基材４６に沿って取り付けられている。
よって、駆動側中間部材８７を設けるために、本体側部材のレイアウトや形状を変更させて設置スペースを確保する必要がない。
【００７７】
ここで、図４に示す下クリアランスＳ４を上クリアランスＳ３と比較して大きく設定した理由について説明する。
すなわち、図４に示すベルトガイド装置４８は、伝動ベルト３３の下部外周３３ａにテンションプーリ４４を押圧することでクラッチオン状態に切り替え、下部外周３３ａに対するテンションプーリ４４の押圧を解除することでクラッチオフ状態に切り替える。
【００７８】
テンションプーリ４４の押圧を解除した際に、伝動ベルト３３の下部外周３３ａ側は下方に移動する。
そこで、下クリアランスＳ４を上クリアランスＳ３と比較して大きく設定することで、伝動ベルト３３の下部外周３３ａ側が下方に移動することを許容するようにした。
【００７９】
つぎに、従動側ベルトガイド構造７２を図７〜図１０に基づいて説明する。
図７は本発明に係る従動側ベルトガイド構造を示す斜視図、図８は本発明に係る従動側ベルトガイド構造を示す断面図である。
従動側ベルトガイド構造７２は、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側に設けられたガイド部材１１１と、ガイド部材１１１の取付基部１１３を基材（本体側）４６に取り付けるボルト１１５と、ボルト１１５およびガイド部材１１１の間に介在させた従動側中間部材（中間部材）１１６とを備える。
【００８０】
ガイド部材１１１は、図６に示す上ガイド部材７５と同じ部材であり、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側に配置されたガイド本体１１２と、基材４６に取り付けられた取付基部１１３とを有する。
このガイド部材１１１は、ガイド本体１１２および取付基部１１３で略Ｌ字状に形成されている。
【００８１】
ガイド部材１１１の取付基部１１３が基材４６に当接され、取付基部１１３に従動側中間部材１１６の上部１１６ａが当接された状態で、上部１１６ａおよび取付基部１１３がボルト１１５およびナット１１８（図８参照）で基材４６に取り付けられている。
【００８２】
ガイド部材１１１を基材４６に取り付けた状態において、図８に示すように、従動側中間部材１１６は、基材４６および伝動ベルト３３間の間隔Ｓ５内に配置される。
【００８３】
図９は本発明に係る従動側ベルトガイド構造を示す分解斜視図である。
基材４６は、従動プーリ３２（図２参照）の前方に取付孔１２１が形成され、取付孔１２１の下方に係合孔１２２が略矩形状に形成されている。
ガイド部材１１１のガイド本体１１２は、円柱状（ロッド状）に形成され、基端部１１２ａが湾曲状に曲げ形成されている。
湾曲状の基端部１１２ａに取付基部１１３が設けられている。取付基部１１３は、略矩形状に形成された平坦な部位で、基端部１１２ａからガイド本体１１２に対して略直交する方向に延出されている。
【００８４】
取付基部１１３の略中央に、ガイド取付孔（取付孔）１１３ａが設けられている。ガイド取付孔１１３ａは、ボルト１１５が差し込まれる孔である。
取付基部１１３を基材４６にボルト１１５およびナット１１８で取り付けることにより、ガイド本体１１２は、基材４６に対して略直交するように左外側方向に向けて突出する。
ガイド取付孔１１３ａの中心からガイド本体１１２の基端部１１２ａまでのガイド距離はＬ１である。
【００８５】
従動側中間部材１１６は、略矩形状に形成された縦長のプレートであり、従動プーリ３２（図２参照）の前方に配置されている。
この従動側中間部材１１６は、上部１１６ａに上部取付孔１２４が形成され、上部１１６ａの前コーナに前規制突起部（規制突起部）１２５が形成され、上部１１６ａの後コーナに後規制突起部（規制突起部）１２６が形成され、下部１１６ｂに係合部１２８が形成されている。
【００８６】
上部取付孔１２４の中心から前規制突起部１２５までの前規制突起距離はＬ４である。また、上部取付孔１２４の中心から後規制突起部１２６までの後規制突起距離はＬ４である。
前後の規制突起距離Ｌ４はガイド距離Ｌ１より大きい。
係合部１２８は、下部１１６ｂから係合孔１２２に向けて、下部１１６ｂに対して略直交するように折り曲げられた折曲片である。
【００８７】
従動側ベルトガイド構造７２によれば、従動側中間部材１１６の上部取付孔１２４、ガイド部材１１１のガイド取付孔１１３ａおよび基材４６の取付孔１２１にボルト１１５が差し込まれる。
取付孔１２１から突出したねじ部１１５ａが、ナット１１８に仮止めの状態でねじ結合される。
【００８８】
図１０は本発明に係る従動側ベルトガイド構造を示す側面図である。
従動側中間部材１１６がボルト１１５・ナット１１８（ナット１１８は図９参照）で基材４６に仮止めされる。
従動側中間部材１１６は、係合部１２８の前端１２８ａが係合孔１２２の前縁１２２ａに当接され、上部１１６ａが上部外周３３ｂより僅かに上方に位置する。
係合部１２８の前端１２８ａが係合孔１２２の前縁１２２ａに当接することで、係合部１２８が基材４６の係合孔１２２（本体側）に係合する。
【００８９】
このように、従動側中間部材１１６の係合部１２８を係合孔１２２に係合させて、従動側中間部材１１６を基材４６の所定位置（本体側の所定位置）に簡単に取り付けることができる。
これにより、従動側中間部材１１６を基材４６に取り付ける作業の容易化を図ることができる。
【００９０】
また、ガイド部材１１１がボルト１１５・ナット１１８で基材４６に仮止めされる。
ここで、ガイド距離Ｌ１および前後の規制突起距離Ｌ４の関係は、ガイド距離Ｌ１＜前後の規制突起距離Ｌ４が成立している。
【００９１】
よって、ガイド部材１１１のガイド本体１１２が前方に移動すると前規制突起部１２５に当接し、後方に移動すると後規制突起部１２６に当接する。
すなわち、ガイド本体１１２は、前規制突起部１２５で前方に移動することが規制され、後規制突起部１２６で後方に移動することが規制される。
【００９２】
このように、ガイド本体１１２の前後方向の移動を規制することで、ガイド本体１１２は、上部１１６ａの中央１１６ｃから左外側方向に向けて（基材４６から離れる方向に）突出するように配置される。
これにより、ガイド部材１１１を取り付ける際に、前後の規制突起部１２５，１２６を用いてガイド本体１１２を所定の取付位置近傍（すなわち、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側の上側）に簡単に配置することができる。
【００９３】
ここで、ガイド部材１１１は、ボルト１１５で基材４６に仮止めされている。よって、ガイド本体１１２をボルト１１５を中心にして円弧状に移動させることができる。
これにより、ガイド本体１１２を所定の取付位置（すなわち、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側から上クリアランスＳ５離れた位置）に簡単に調整（位置決め）することができる。
【００９４】
ガイド部材１１１のガイド本体１１２を所定の取付位置に位置決めした状態で、ボルト１１５を時計回り方向に回転させて所定の締付けトルクまで締め付ける。
ところで、従動側中間部材１１６は、ボルト１１５の頭部１１５ｂと取付基部１１３との間に上部１１６ａが介在されている。
【００９５】
また、係合部１２８の前端１２８ａが係合孔１２２の前縁１２２ａに当接することで、係合部１２８が係合孔１２２に係合されている。
よって、ボルト１１５を時計回り方向に回転させて所定の締付けトルクまで締め付ける際に、係合部１２８が廻止めとしての役割を果たす。
【００９６】
これにより、ボルト１１５を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、従動側中間部材１１６が回転することを係合部１２８で阻止できる。従動側中間部材１１６の回転を阻止することで、ガイド部材１１１が回転することを阻止できる。
したがって、ボルト１１５を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、ガイド部材１１１を手で押さえて、ガイド部材１１１の回動を阻止する必要がない。
【００９７】
このように、従動側中間部材１１６に係合部１２８を設けるだけの簡単な構成で、ボルト１１５を時計回り方向に回転させて所定の締付けトルクまで締め付ける際に、ボルト１１５とともに従動側中間部材１１６が回転することを確実に防ぐことができる。
【００９８】
さらに、従動側中間部材１１６を用いてガイド部材１１１の回転を防ぐことができるので、ガイド部材１１１を１本のボルト１１５で取り付けることができる。
すなわち、従来技術のように、ガイド部材１１１が回転することを阻止するために、ガイド部材１１１を２本のボルトで取り付ける必要がない。
【００９９】
加えて、従動側中間部材１１６は、平板状のプレートであり、基材４６に沿って取り付けられている。
よって、従動側中間部材１１６を設けるために、本体側部材のレイアウトや形状を変更させて設置スペースを確保する必要がない。
【０１００】
つぎに、駆動側ベルトガイド構造７１および従動側ベルトガイド構造７２の取付け手順を図１１〜図１３に基づいて説明する。
【０１０１】
まず、駆動側ベルトガイド構造７１の取付け手順を図１１〜図１２に基づいて説明する。
図１１（ａ），（ｂ）は本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を本体側にセットする手順を説明する図である。
（ａ）において、エンジン本体２１に基材４６を当て、エンジン本体２１の上取付ねじ１０１に基材４６の前上取付長孔１０２を合わせるとともに、エンジン本体２１の下取付ねじ１０３に基材４６の前下取付長孔１０４を合わせる。
上取付ねじ１０１および前上取付長孔１０２に、上ガイド部材７５の上ガイド取付孔７７ａを合わせる。同様に、下取付ねじ１０３および前下取付長孔１０４に、下ガイド部材８１の下ガイド取付孔８３ａを合わせる。
【０１０２】
（ｂ）において、上ガイド取付孔７７ａに駆動側中間部材８７の上取付孔８８ａを合わせる。同様に、下ガイド取付孔８３ａに駆動側中間部材８７の下取付孔８９ａを合わせる。
上取付孔８８ａ、上ガイド取付孔７７ａおよび前上取付長孔１０２に第１ボルト５１を差し込み、上取付ねじ１０１に仮止めの状態でねじ結合する。
同様に、下取付孔８９ａ、下ガイド取付孔８３ａおよび前下取付長孔１０４に第２ボルト５２を差し込み、下取付ねじ１０３に仮止めの状態でねじ結合する。
【０１０３】
図１２（ａ），（ｂ）は本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を本体側にボルト止めする手順を説明する図である。
（ａ）において、上ガイド部材７５および駆動側中間部材８７の上部８８を第１ボルト５１でエンジン本体２１に仮止めする。
同様に、下ガイド部材８１および駆動側中間部材８７の下部８９を第２ボルト５２でエンジン本体２１に仮止めする。
【０１０４】
上ガイド部材７５の上ガイド本体７６は、上規制突起部９６で後方への移動が規制され、所定の取付位置近傍に配置される。
一方、下ガイド部材８１の下ガイド本体８２は、下規制突起部９８で後方への移動が規制され、所定の取付位置近傍に配置される。
【０１０５】
（ｂ）において、出力軸２７（図１２（ａ）参照）に駆動プーリ２８を取り付け、入力軸３１に従動プーリ３２（図２参照）を取り付ける。
駆動プーリ２８および従動プーリ３２に伝動ベルト３３を巻回する。伝動ベルト３３の下部外周３３ａをテンションプーリ４４で押圧してクラッチオン状態に保つ。
【０１０６】
上ガイド本体７６を第１ボルト５１を軸にして円弧状に移動して、所定の取付位置（すなわち、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側から上クリアランスＳ３離れた位置）に調整（位置決め）する。
さらに、下ガイド本体８２を第２ボルト５２を軸にして円弧状に移動して、所定の取付位置（すなわち、伝動ベルト３３の下部外周３３ａ側から上クリアランスＳ４離れた位置）に調整（位置決め）する。
【０１０７】
上下のガイド本体７６，８２を所定の取付位置に位置決めした状態で、第１、第２のボルト５１，５２をそれぞれ時計回り方向に回転させて所定の締付けトルクまで締め付ける。
第１ボルト５１を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、駆動側中間部材８７が第２ボルト（係合部）５２で非回転状態に保持され、上ガイド部材７５の回転を阻止する。
【０１０８】
また、第２ボルト５２を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、駆動側中間部材８７が第１ボルト（係合部）５１で非回転状態に保持され、下ガイド部材８１の回転を阻止する。
したがって、第１、第２のボルト５１，５２を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、上下のガイド部材７５，８１を手で押さえて、上下のガイド部材７５，８１の回動を阻止する必要がない。
【０１０９】
つぎに、従動側ベルトガイド構造７２の取付け手順を図１３に基づいて説明する。
図１３（ａ）〜（ｃ）は本発明に係る従動側ベルトガイド構造を取り付ける手順を説明する図である。
（ａ）において、基材４６の取付孔１２１にガイド部材１１１のガイド取付孔１１３ａを合わせる。
【０１１０】
（ｂ）において、ガイド取付孔１１３ａに、従動側中間部材１１６の上部取付孔１２４を合わせる。
この際、従動側中間部材１１６の係合部１２８を係合孔１２２に差し込む。係合部１２８を係合孔１２２に係合させることで、従動側中間部材１１６を基材４６の所定位置（本体側の所定位置）に簡単にセットすることができる。
上部取付孔１２４、ガイド取付孔１１３ａおよび取付孔１２１に、ボルト１１５を差し込み、ナット１１８（図９参照）に仮止めの状態でねじ結合する。
【０１１１】
（ｃ）において、ガイド部材１１１および従動側中間部材１１６をボルト１１５・ナット１１８（図９参照）で基材４６に仮止めする。
従動側中間部材１１６は、係合部１２８の前端１２８ａが係合孔１２２の前縁１２２ａに当接される。
【０１１２】
ガイド部材１１１のガイド本体１１２は、前規制突起部１２５（図９参照）で前方への移動が規制され、後規制突起部１２６（図９参照）で後方への移動が規制される。
よって、ガイド本体１１２は、所定の取付位置近傍に配置される。
ガイド本体１１２をボルト１１５を中心にして円弧状に移動して、所定の取付位置（すなわち、伝動ベルト３３の上部外周３３ｂ側から上クリアランスＳ５離れた位置）に調整（位置決め）する。
【０１１３】
ガイド本体１１２を所定の取付位置に位置決めした状態で、ボルト１１５を時計回り方向に回転させて所定の締付けトルクまで締め付ける。この際、係合部１２８の前端１２８ａが係合孔１２２の前縁１２２ａに当接されている。
【０１１４】
よって、ボルト１１５を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、従動側中間部材１１６が非回転状態に保持され、ガイド部材１１１の回転を阻止する。
したがって、ボルト１１５を所定の締付けトルクまで締め付ける際に、ガイド部材１１１を手で押さえて、ガイド部材１１１の回動を阻止する必要がない。
【０１１５】
つぎに、駆動側中間部材８７に誤組み防止突起部９３を設けた理由を図１４に基づいて説明する。
図１４は本発明に係る駆動側中間部材が誤組みされた状態を説明する図である。
駆動側中間部材８７に誤組み防止突起部９３が備えられている。この誤組み防止突起部９３は、基材４６に駆動側中間部材８７が正常に取り付けられると、図４に示すように駆動側中間部材８７の後側に配置される。
【０１１６】
一方、図１４に示すように、駆動側中間部材８７を反転した状態に誤って取り付けると（すなわち、誤組みすると）、誤組み防止突起部９３が駆動側中間部材８７の前側に配置される。
よって、誤組み防止突起部９３が、図１に示すエンジン１２の出力軸（本体側）２７に干渉する。
【０１１７】
このように、駆動側中間部材８７を誤って取り付けた際に、誤組み防止突起部９３を出力軸２７に干渉させることで、駆動側中間部材８７を誤って取り付けたことを簡単に認識することができる。
これにより、駆動側中間部材８７を誤って取り付けることを防止できる。
【０１１８】
なお、前記実施の形態では、ベルトガイド装置４８を歩行型管理機１０に採用した例について説明したが、これに限らないで、歩行型芝刈機や歩行型草刈機などのベルトテンションクラッチを備えた他の作業機に適用することも可能である。
【０１１９】
また、前記実施の形態では、ベルトガイド装置４８として駆動プーリ２８側に上下のガイド部材７５，８１を設けるとともに、従動プーリ３２側にガイド部材１１１を設けた例について説明したが、ガイド部材の個数は適宜変更が可能である。
【０１２０】
さらに、前記実施の形態で例示した部材、特に、駆動側中間部材８７、誤組み防止突起部９３、上下の規制突起部９６，９８、上下のガイド部材７５，８１、従動側中間部材１１６、前後の規制突起部１２５，１２６、ガイド部材１１１および係合部１２８などの形状は適宜変更が可能である。
【０１２１】
また、前記実施の形態では、駆動側中間部材８７、上下のガイド部材７５，８１、従動側中間部材１１６およびガイド部材１１１を取り付ける際に、第１、第２のボルト５１，５２およびボルト１１５を所定の締付けトルクまで締め付ける例について説明したが、締付けトルクを規定せずに、第１、第２のボルト５１，５２およびボルト１１５を十分に締め付けることで各部材を取り付けるようにすることも可能である。
【産業上の利用可能性】
【０１２２】
本発明のベルトガイド装置は、駆動プーリの回転を伝動ベルトを介して従動プーリに伝えるベルト伝動機構を備えた作業機への適用に好適である。
【図面の簡単な説明】
【０１２３】
【図１】本発明に係るベルトガイド装置を備えた歩行型管理機を示す側面図である。
【図２】本発明に係るベルトガイド装置を備えたベルト伝達機構を示す斜視図である。
【図３】本発明に係るベルトガイド装置の駆動プーリ側を示す断面図である。
【図４】本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を示す側面図である。
【図５】本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を示す斜視図である。
【図６】本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を示す分解斜視図である。
【図７】本発明に係る従動側ベルトガイド構造を示す斜視図である。
【図８】本発明に係る従動側ベルトガイド構造を示す断面図である。
【図９】本発明に係る従動側ベルトガイド構造を示す分解斜視図である。
【図１０】本発明に係る従動側ベルトガイド構造を示す側面図である。
【図１１】本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を本体側にセットする手順を説明する図である。
【図１２】本発明に係る駆動側ベルトガイド構造を本体側にボルト止めする手順を説明する図である。
【図１３】本発明に係る従動側ベルトガイド構造を取り付ける手順を説明する図である。
【図１４】本発明に係る駆動側中間部材が誤組みされた状態を説明する図である。
【符号の説明】
【０１２４】
１０…歩行型管理機、１２…エンジン、１３…トランスミッションケース、１５…ベルト伝動機構、２１…エンジン本体（本体側）、２７…出力軸（本体側）、２８…駆動プーリ、３２…従動プーリ、３３…伝動ベルト、３３ａ…下部外周（外周）、３３ｂ…上部外周（外周）、４６…基材（本体側）、４８…ベルトガイド装置、５１…第１ボルト（ボルト、係合部）、５２…第２ボルト（ボルト、係合部）、７１…駆動側ベルトガイド構造、７２…従動側ベルトガイド構造、７５…上ガイド部材（ガイド部材）、７６…上ガイド本体（ガイド本体）、７６ａ，８２ａ，１１２ａ…基端部、７７…上取付基部（取付基部）、８１…下ガイド部材（ガイド部材）、８２…下ガイド本体（ガイド本体）、８３…下取付基部（取付基部）、８７…駆動側中間部材（中間部材）、９３…誤組み防止突起部、９６…上規制突起部（規制突起部）、９８…下規制突起部（規制突起部）、１１１…ガイド部材、１１２…ガイド本体、１１３…取付基部、１１５…ボルト、１１６…従動側中間部材（中間部材）、１２８…係合部、１２５…前規制突起部（規制突起部）、１２６…後規制突起部（規制突起部）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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