(57)【要約】【課題】変速装置の大型化を抑制しながら、不適切な変速段の選択状態が生じることのないようにした変速装置を提供する。【解決手段】変速段を選択する変速段切換部材60,62,64,66,68,70,72,74のシフト方向の移動を規制部材92により変速段切換部材60,62,64,66,68,70,72,74の両端外方で規制する一方、変速操作部材86と係合する変速段切換部材60,62,64,66,68,70,72,74のシフト方向への移動を許容する溝部100,102を規制部材92に設け、変速段切換部材60,62,64,66,68,70,72,74が変速段選択位置にあるときに規制部材92のセレクト方向への移動を許容する変速段切換部材60,62,64,66,68,70,72,74の凹部108,110,112,114,116,118,120,122と規制部材92との係合により、変速段選択位置にあって変速操作部材86が係合していない変速段切換部材60,62,64,66,68,70,72,74の変速段非選択位置への移動を規制する。【選択図】図５
2008045664.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定のシフト方向に変速段非選択位置から変速段選択位置へと移動することにより変速機構の変速段を選択する複数の変速段切換部材と、
上記シフト方向に直交するセレクト方向に移動して上記変速段切換部材のいずれか１つと係合し、係合した上記変速段切換部材を上記シフト方向に移動可能な変速操作部材と、
上記変速段非選択位置にある上記複数の変速段切換部材のそれぞれの上記シフト方向における両端外方に上記セレクト方向に沿って配設されて上記変速段切換部材の上記シフト方向の移動を規制すると共に上記変速操作部材と共に上記セレクト方向に移動可能であって、上記複数の変速段切換部材のうちの上記変速操作部材が係合する変速段切換部材の上記シフト方向の移動を許容する溝部が形成された１対の規制部材とを備え、
上記変速段切換部材のそれぞれには、上記変速段切換部材が上記変速段選択位置にあるときに上記１対の規制部材の上記セレクト方向への移動を許容すると共に、上記変速段選択位置にあって上記変速操作部材が係合していない上記変速段切換部材の上記変速段非選択位置への移動を、上記規制部材と係合することにより規制する凹部が設けられていることを特徴とする変速装置。
【請求項２】
上記変速操作部材は上記変速段切換部材と係合する係合部を備え、
上記変速段切換部材のそれぞれには、上記変速操作部材が上記セレクト方向に移動するときに上記係合部が通過可能であると共に、上記変速操作部材がシフト方向に移動するときに上記係合部と係合する切欠部が設けられ、
上記シフト方向における上記切欠部の幅は、上記係合部が上記切欠部に遊嵌可能となるように、上記係合部の上記シフト方向における幅より大きく且つ近似することを特徴とする請求項１に記載の変速装置。
【請求項３】
上記変速機構は、第１クラッチを介して動力源からの駆動力が伝達される第１入力軸と、第２クラッチを介して上記駆動力が伝達される第２入力軸と、変速後の駆動力を出力する出力軸と、上記第１入力軸と上記出力軸との間に設けられて複数の変速段を有する第１歯車機構と、上記第２入力軸と上記出力軸との間に設けられて複数の変速段を有する第２歯車機構とを備え、
上記変速段切換部材は、上記第１歯車機構の変速段を選択する第１変速段切換部材と、上記第２歯車機構の変速段を選択する第２変速段切換部材とからなることを特徴とする請求項１または２に記載の変速装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は変速装置に関し、特に変速操作部材により変速段切換部材を選択し操作して変速段の切り換えを行うようにした変速装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、車両に搭載される変速装置として、平行に設けられた入力軸と出力軸との間に複数の変速段を有したいわゆる平行軸式の手動式変速装置においては、シフトレールやシフトレールに摺動可能に設けられたシフトジョー或いはシフトフォークなどの変速段切換部材を、運転者が操作する変速レバーと連動する変速操作部材により選択して操作することにより変速段の切り換えを行うようになっている。そして、このような変速装置における変速段の切り換えを自動的に行うようにした変速装置も開発され実用化されている。
【０００３】
平行軸式の自動変速機において変速段の切り換えを行う場合、同一の入力軸上で２つの変速段が同時に選択された状態とすることはできないため、その時点で選択されて噛み合っている変速段の噛み合いを解除した後に、新たな変速段を選択するようにしている。しかしながら、このような変速段の切り換えを行う際には動力源から変速装置への駆動力伝達が一時的に遮断されるため、運転者がアクセルペダルを踏んでいても駆動輪への連続的な駆動力伝達が行われず、運転フィーリングが悪化するという問題点があった。
【０００４】
そこで、このような問題点を解決するため、第１入力軸と出力軸との間に複数の変速段を有する第１歯車機構を設けると共に、第２入力軸と出力軸との間に複数の変速段を有する第２歯車機構を設け、第１クラッチを介して第１入力軸に動力源からの駆動力を伝達可能とする一方、第２クラッチを介して第２入力軸に上記駆動力を伝達可能とした、いわゆるダブルクラッチ式変速装置が開発されている。
【０００５】
このダブルクラッチ式変速装置では、例えば第１歯車機構の変速段が選択されて動力源からの駆動力が第１クラッチを介して第１入力軸に伝達されているときには、第２クラッチが切断されることによって第２入力軸には動力源からの駆動力が伝達されないようになっている。このとき第２歯車機構では、次の変速段切換時に予測される変速段が予め選択されて噛み合っており、変速段の切換指示があると第１クラッチを切断していきながら第２クラッチを接続していくことにより、駆動輪への動力伝達を連続的に行うようにして運転フィーリングを改善している。
【０００６】
ダブルクラッチ式変速装置においても、このような変速段の切り換えを行うための機構として、前述したように変速段切換部材を変速操作部材によって選択して操作する機構が用いられ、変速操作部材をアクチュエータによって操作するようになっている。
即ち、変速操作部材との係合位置において変速段切換部材である複数のシフトフォークが近接して配置されており、各シフトフォークに形成されたコ字状の切欠部のいずれかに変速操作部材の係合部を係合させ、変速操作部材をシフト方向に揺動させてシフトフォークをシフト方向に移動させることにより、対応する変速段を選択することができるようになっている。
【０００７】
しかしながら、このような機構において、選択すべき変速段に対応したシフトフォークとは別のシフトフォークのシフト方向の移動を積極的に規制するものがないため、何らかの要因によりこれらシフトフォークがシフト方向に移動し、選択すべき変速段とは別の変速段が意に反して同時に選択されてしまうという問題が生じる可能性がある。
また、現在選択されている変速段についても同様であって、何らかの要因により選択中の変速段に対応したシフトフォークが変速段非選択位置であるニュートラル位置に戻ってしまうおそれがある。
【０００８】
このような問題点を解決するため、シフトフォークのシフト方向への不適切な移動を防止するインターロック機構を備えた変速装置が特許文献１によって提案されている。
図１１は特許文献１の変速装置におけるインターロック機構の基本構成を示す概略図である。
図１１に示すように、変速操作部材との係合位置において変速段切換部材である複数のシフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４が近接して配置されており、これらシフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４が、ストッパ２０５またはストッパ２０６に当接する変速段選択位置まで図１１の矢印ＳＦで示すシフト方向に移動することにより、それぞれが対応する変速段を選択できるようになっている。
【０００９】
シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４にはそれぞれコ字状の切欠部２０７，２０８，２０９，２１０が形成されており、変速操作部材の端部に形成された係合部２１１を切欠部２０７，２０８，２０９，２１０内でシフト方向に直交するセレクト方向（図１１の矢印ＳＬの方向）に移動させていずれかのシフトフォークを選択する。次いで変速操作部材を揺動させて係合部２１１をシフト方向に移動させることにより、選択したシフトフォークを両側のストッパ２０５及び２０６のいずれかに当接する変速段選択位置まで移動させて変速段の選択を行う。
【００１０】
そして、これらシフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４のシフト方向の移動を規制する規制部材２１２がインターロック機構として設けられている。
この規制部材２１２は、図１１に示すようにシフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４の切欠部２０７，２０８，２０９，２１０内で各シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４に当接することにより各シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４のシフト方向への移動を規制するようになっている。
【００１１】
また規制部材２１２にはギャップ２１３，２１４が形成されると共に、係合部２１１のセレクト方向の移動に合わせてセレクト方向に移動可能となっており、このギャップ２１３，２１４により、係合部２１１が係合するシフトフォークだけは、規制部材２１２によって規制されることなくシフト方向への移動が常に許容されるようになっている。
図１１では、シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４がいずれも両側のストッパ２０５及び２０６の中間である変速段非選択位置にあり、いずれの変速段も選択されていないニュートラル状態となっている。
【００１２】
このような状態から、シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４のうちの第１歯車機構の変速段に対応するシフトフォークと第２歯車機構の変速段に対応するシフトフォークとを１つずつ選択して変速段選択位置までシフト方向に移動させることにより、第１歯車機構の変速段と第２歯車機構の変速段とを同時に選択できるようになっている。
図１２は、シフトフォーク２０２をストッパ２０５に当接する変速段選択位置までシフト方向に移動させて第１歯車機構の変速段を選択すると共に、シフトフォーク２０３をストッパ２０６に当接する変速段選択位置までシフト方向に移動させて第２歯車機構の変速段を選択した状態を１例として示すものである。
【００１３】
図１２に示すように、第１歯車機構の変速段を選択しているシフトフォーク２０２は、規制部材２１２がシフトフォーク２０２のストッパ２０６側における端部外方を通過可能となるような位置までストッパ２０５側に移動されるようになっており、第２歯車機構の変速段を選択しているシフトフォーク２０３は、規制部材２１２がシフトフォーク２０３のストッパ２０５側における端部外方を通過可能となるような位置までストッパ２０６側に移動されるようになっている。
【００１４】
従って、シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４のいずれかが変速段選択位置までシフト方向に移動した状態にある場合には、係合部２１１のセレクト方向への移動に合わせて、変速段選択位置にあるシフトフォークのシフト方向外方を規制部材２１２が通過し、このとき変速段選択位置にあるシフトフォークのシフト方向の移動が規制部材２１２によって規制される。
【００１５】
即ち図１２の場合では、ストッパ２０５に当接した変速段選択位置にあるシフトフォーク２０２は、ストッパ２０６側の端部が規制部材２１２に当接することにより、変速段非選択位置へと移動することが規制される。また、変速段非選択位置にあるシフトフォーク２０１，２０４は、切欠部２０７，２１１内に規制部材２１２があることにより、変速段選択位置へと移動することが規制されている。
【００１６】
一方、変速段選択位置にあって係合部２１１が切欠部２０３内に位置するシフトフォーク２０３は、シフトフォーク２０３がギャップ２１３，２１４を介してシフト方向に移動可能となっており、係合部２１１のシフト方向への移動によりシフトフォーク２０３をストッパ２０５に向けて移動することができる。
このような規制部材２１２をインターロック機構として設けることにより、選択すべき変速段ではない変速段に対応したシフトフォークが意に反して移動して選択すべきではない変速段が選択されてしまうという問題や、選択中の変速段に対応したシフトフォークが移動して変速段非選択位置であるニュートラル位置に戻ってしまうという問題を防止するようになっている。
【特許文献１】特開２００６−２７８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
ところがこのようなインターロック機構を設ける場合、上述したようにシフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４に形成された切欠部２０７，２０８，２０９，２１０内で規制部材２１２を各シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４に当接させるようにしているため、図１１及び図１２に示すように、係合部２１１の幅に対して切欠部のシフト方向の幅を大きく拡大する必要が生じる。
【００１８】
この切欠部２０７，２０８，２０９，２１０のシフト方向の幅は、例えば図１２に示された変速段選択位置にあるシフトフォーク２０２においても規制部材２１２とシフトフォーク２０２との間に係合部２１１を嵌挿可能とするため、少なくともシフトフォーク２０２の変速段非選択位置と変速段選択位置との間の移動幅に規制部材２１２のシフト方向の厚みを加えた分だけ係合部２１１のシフト方向の幅より拡大しなければならない。
【００１９】
特に図１２の機構では、シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４が変速段非選択位置や変速段選択位置のいずれにあっても係合部２１１をセレクト方向に移動可能とするため、切欠部２０７，２０８，２０９，２１０がセレクト方向に見た場合にオーバラップするシフト方向の幅Ｌ１１が係合部２１１のシフト方向における幅Ｌ１２より大きくする必要がある。このため、切欠部２０７，２０８，２０９，２１０のシフト方向の幅は更に大きく拡大しなければならなくなっている。
【００２０】
このように切欠部２０７，２０８，２０９，２１０のシフト方向の幅を拡大しなければならないため、シフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４のシフト方向の寸法がその分だけ長くなり、このようなシフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４を収容することが可能なスペースが必要となる。一般的にシフト方向は変速装置の長手方向となっており、シフト方向に寸法の拡大されたシフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４を収納するスペースを確保するために、変速装置自体も長大化してしまうという問題がある。
【００２１】
また、前述したようにシフトフォーク２０１，２０２，２０３，２０４のシフト方向の移動は変速操作部材の揺動によって行われるが、切欠部２０７，２０８，２０９，２１０のシフト方向の幅が係合部２１１のシフト方向の幅より拡大されているため、変速操作部材も大きく揺動させて係合部２１１の移動距離を大きくする必要がある。そして、このように変速操作部材を大きく揺動しても係合部２１１と切欠部との係合が維持されるようにするためには、変速操作部材の揺動半径を拡大して係合部２１１の上下方向の移動量を小さくするか、または切欠部２０７，２０８，２０９，２１０の高さを増大させる必要がある。
【００２２】
このため、変速装置の高さも増大してしまう上、変速操作部材の揺動半径を増大させた場合には変速操作部材に対する操作力が増大してしまい、アクチュエータを大型化しなければならないという問題も生じる。
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、変速装置の大型化を抑制しながら、不適切な変速段の選択状態が生じることのないようにした変速装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
上記目的を達成するため、本発明の変速装置は、所定のシフト方向に変速段非選択位置から変速段選択位置へと移動することにより変速機構の変速段を選択する複数の変速段切換部材と、上記シフト方向に直交するセレクト方向に移動して上記変速段切換部材のいずれか１つと係合し、係合した上記変速段切換部材を上記シフト方向に移動可能な変速操作部材と、上記変速段非選択位置にある上記複数の変速段切換部材のそれぞれの上記シフト方向における両端外方に上記セレクト方向に沿って配設されて上記変速段切換部材の上記シフト方向の移動を規制すると共に上記変速操作部材と共に上記セレクト方向に移動可能であって、上記複数の変速段切換部材のうちの上記変速操作部材が係合する変速段切換部材の上記シフト方向の移動を許容する溝部が形成された１対の規制部材とを備え、上記変速段切換部材のそれぞれには、上記変速段切換部材が上記変速段選択位置にあるときに上記１対の規制部材の上記セレクト方向への移動を許容すると共に、上記変速段選択位置にあって上記変速操作部材が係合していない上記変速段切換部材の上記変速段非選択位置への移動を、上記規制部材と係合することにより規制する凹部が設けられていることを特徴とする（請求項１）。
【００２４】
このように構成された変速装置によれば、複数の変速段切換部材のうち変速操作部材が係合する変速段切換部材以外の変速段切換部材は、変速段非選択位置にあればシフト方向の両端外方に配設された規制部材によってシフト方向の移動が規制され、変速段選択位置にあれば当該変速段切換部材に設けられた凹部が規制部材を係合することによりシフト方向の移動が規制される。
【００２５】
一方、変速操作部材が係合する変速段切換部材については、変速操作部材をシフト方向に移動させることにより、規制部材に形成された溝部を通って変速段非選択位置と変速段選択位置との間でシフト方向に移動可能となる。
また、各変速段切換部材には凹部が設けられ、変速操作部材がセレクト方向へ移動するのに伴い、規制部材は変速段選択位置にある変速段切換部材の凹部を通って変速操作部材と共にセレクト方向に移動する。
【００２６】
従って、規制部材は各変速段切換部材のシフト方向への移動を規制しながらセレクト方向に移動し、変速操作部材がセレクト方向に移動した後に係合する変速段切換部材に対しては、規制部材の溝部が変速操作部材と共にセレクト方向に移動することから、溝部を介してシフト方向への移動を許容するようになる。
また、上記変速装置において、上記変速操作部材は上記変速段切換部材と係合する係合部を備え、上記変速段切換部材のそれぞれには、上記変速操作部材が上記セレクト方向に移動するときに上記係合部が通過可能であると共に、上記変速操作部材がシフト方向に移動するときに上記係合部と係合する切欠部が設けられ、上記シフト方向における上記切欠部の幅は、上記係合部が上記切欠部に遊嵌可能となるように、上記係合部の上記シフト方向における幅より大きく且つ近似することを特徴とする（請求項２）。
【００２７】
このように構成された変速装置によれば、シフト方向における切欠部の幅が係合部の上記シフト方向における幅より大きく且つ近似する幅となっており、変速操作部材の係合部が切欠部を通ってセレクト方向に移動可能であると共に、切欠部に遊嵌して変速段切換部材をシフト方向に移動可能となる。
また、上記変速装置において、上記変速機構は、第１クラッチを介して動力源からの駆動力が伝達される第１入力軸と、第２クラッチを介して上記駆動力が伝達される第２入力軸と、変速後の駆動力を出力する出力軸と、上記第１入力軸と上記出力軸との間に設けられて複数の変速段を有する第１歯車機構と、上記第２入力軸と上記出力軸との間に設けられて複数の変速段を有する第２歯車機構とを備え、上記変速段切換部材は、上記第１歯車機構の変速段を選択する第１変速段切換部材と、上記第２歯車機構の変速段を選択する第２変速段切換部材とからなることを特徴とする（請求項３）。
【００２８】
このように構成された変速装置によれば、第１変速段切換部材に変速操作部材を係合させてシフト方向に移動させることにより第１歯車機構の変速段が選択され、また第２変速段切換部材に変速操作部材を係合させてシフト方向に移動させることにより第２歯車機構の変速段が選択される。
このように変速段が選択されているときに、第１クラッチが接続状態にあれば動力源からの駆動力が第１クラッチを介して第１入力軸に伝達され、選択された第１歯車機構の変速段で変速された後に出力軸から出力される。このとき第２クラッチは切断状態となり第２入力軸には動力源の駆動力が伝達されず、第２歯車機構で選択されている変速段から出力軸への駆動力の伝達は行われない。
【００２９】
また、第２クラッチを接続状態とすると動力源からの駆動力が第２クラッチを介して第２入力軸に伝達され、選択された第２歯車機構の変速段で変速された後に出力軸から出力される。このとき第１クラッチを切断状態とすることにより、第１入力軸には動力源の駆動力が伝達されず、第１歯車機構で選択されている変速段から出力軸への駆動力の伝達は行われない。
【発明の効果】
【００３０】
本発明の変速装置によれば、変速操作部材が係合する変速段切換部材以外の変速段切換部材は、変速段非選択位置にあればシフト方向の両端外方に配設された規制部材によってシフト方向の移動が規制され、変速段選択位置にあれば当該変速段切換部材に設けられた凹部が規制部材を係合することによりシフト方向の移動が規制されるので、移動すべきでなお変速段切換部材の移動により誤った変速段が選択されたり、選択中の変速段が誤って非選択となったりするという問題の発生を防止することができる。
【００３１】
また、変速段切換部材のシフト方向におけるそれぞれの両端外方に規制部材を配設するようにしたので、変速段非選択位置にある変速段切換部材に形成した切欠部内に規制部材を配置するようにした場合のように変速段切換部材の変速段非選択位置と変速段選択位置との間の移動幅と規制部材のシフト方向の厚みとを加味して変速段切換部材を延長する必要がなくなる。
【００３２】
このように、変速段切換部材のシフト方向の寸法を短くすることができるので、変速段切換部材を収容するためのスペースもシフト方向で小型化でき、変速装置の長大化も防止できる。
また、請求項２の変速装置によれば、シフト方向における切欠部の幅が係合部の上記シフト方向における幅より大きく且つ近似する幅となっているので、各変速段切換部材のシフト方向の寸法を必要最小限に抑えることが可能となる。
【００３３】
このような効果に加え、変速操作部材をシフト方向に揺動させて係合部により変速段切換部材をシフト方向に移動させるようにした場合には、係合部と変速段切換部材の切欠部との間のシフト方向の遊びが少ないため、変速段切換部材の揺動半径を短くすることができる。この結果、変速装置の高さ方向の大型化を防止すると共に、変速操作部材に対する操作力を低減し、変速操作部材のためのアクチュエータを小型化することができる。
【００３４】
更に、請求項３の変速装置によれば、第１変速段切換部材に変速操作部材を係合させてシフト方向に移動させることにより第１歯車機構の変速段が選択され、また第２変速段切換部材に変速操作部材を係合させてシフト方向に移動させることにより第２歯車機構の変速段が選択される。
従って、第１クラッチを接続状態として第２クラッチを切断状態とすることにより、動力源からの駆動力が第１クラッチを介して第１入力軸に伝達され、選択された第１歯車機構の変速段で変速された後に出力軸から駆動力を出力することが可能となる。
【００３５】
一方、第２クラッチを接続状態として第１クラッチを切断状態とすることにより、動力源からの駆動力が第２クラッチを介して第２入力軸に伝達され、選択された第２歯車機構の変速段で変速された後に出力軸から駆動力を出力することが可能となる。
そして、第１歯車機構で選択された変速段から第２歯車機構で選択された変速段への切り換えを行う際には、第１クラッチを切断しながら第２クラッチを接続することにより、駆動力を連続的に出力軸から出力することが可能となり、変速段切換時の運転フィーリングを向上させることができる。
【００３６】
また、第２歯車機構で選択された変速段から第１歯車機構で選択された変速段への切り換えを行う際には、第２クラッチを切断しながら第１クラッチを接続することにより、駆動力を連続的に出力軸から出力することが可能となり、変速段切換時の運転フィーリングを向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
以下、図面に基づき本発明の実施形態に係る変速装置について説明する。
図１は、車両に搭載された変速装置のスケルトン図である。第１クラッチＣ１及び第２クラッチＣ２の入力側は共通のクラッチ入力軸２を介して動力源であるエンジン（図示せず）の出力軸に連結されている。また、第１クラッチＣ１の出力側は変速機構４の第１入力軸６に連結される一方、第２クラッチＣ２の出力側は第２入力軸８に連結されており、第１入力軸６は第２入力軸８の外側に同軸的に配設され、第１入力軸６と第２入力軸８とは互いに独立して回転可能になっている。
【００３８】
また、第１クラッチＣ１及び第２クラッチＣ２は、図示しないクラッチアクチュエータによってそれぞれの接続及び切断が独立して行われるようになっている。
第１入力軸６には、第１クラッチＣ１側から後退ドライブギヤ１０ａ、第１速ドライブギヤ１２ａ、第５速ドライブギヤ１４ａ、及び第３速ドライブギヤ１６ａが第１入力軸６に対して相対回転可能に配設されている。
【００３９】
第１入力軸６及び第２入力軸８と平行に配設されたアイドラ軸１８には、後退ドライブギヤ１０ａと常時噛み合う後退アイドラギヤ１０ｂが固定され、この後退アイドラギヤ１０ｂは、第１入力軸６及び第２入力軸８と平行に配設されたカウンタ軸２０に固定されている後退ドリブンギヤ１０ｃと常時噛み合っている。
また、カウンタ軸２０には、第１速ドライブギヤ１２ａと常時噛み合う第１速ドリブンギヤ１２ｂ、第５速ドライブギヤ１４ａと常時噛み合う第５速ドリブンギヤ１４ｂ、及び第３速ドライブギヤ１６ａと常時噛み合う第３速ドリブンギヤ１６ｂが固定され、これら３対のドライブギヤ１２ａ，１４ａ，１６ａとドリブンギヤ１２ｂ，１４ｂ，１６ｂとにより第１歯車機構２２を構成する。
【００４０】
一方、第２入力軸８には、第２クラッチＣ２側から第４速ドライブギヤ２４ａ、第２速ドライブギヤ２６ａ、及び第６速ドライブギヤ２８ａが第２入力軸８に対して相対回転可能に配設されている。
そしてカウンタ軸２０には、第４速ドライブギヤ２４ａと常時噛み合う第４速ドリブンギヤ２４ｂ、第２速ドライブギヤ２６ａと常時噛み合う第２速ドリブンギヤ２６ｂ、及び第６速ドライブギヤ２８ａと常時噛み合う第６速ドリブンギヤ２８ｂが固定され、これら３対のドライブギヤ２４ａ，２６ａ，２８ａとドリブンギヤ２４ｂ，２６ｂ，２８ｂとにより第２歯車機構３０を構成する。
【００４１】
カウンタ軸２０の第６速ドリブンギヤ２８ｂ側の端部にはカウンタギヤ３２が固定されており、このカウンタギヤ３２が変速機構４の出力軸３４に固定された出力ギヤ３６と常時噛み合うことにより、カウンタ軸２０の駆動力が出力軸３４に伝達される。そして、出力軸３４から出力された駆動力は図示しない駆動輪に伝達され、車両が走行するようになっている。
【００４２】
後退ドライブギヤ１０ａと第１速ドライブギヤ１２ａとの間には、第１入力軸６と一体的に回転する第１同期装置Ｓ１が配設され、第５速ドライブギヤ１４ａと第３速ドライブギヤ１６ａとの間には、第１入力軸６と一体的に回転する第２同期装置Ｓ２が配設されている。
第１同期装置Ｓ１は第１入力軸６の軸線方向に摺動可能な第１スリーブ３８を有しており、この第１スリーブ３８が後退ドライブギヤ１０ａ側に移動して後退ドライブギヤ１０ａに固定されている後退クラッチギヤ４０と係合することにより、後退ドライブギヤ１０ａが第１入力軸６に連結されて後退変速段が選択される。
【００４３】
この場合、第１クラッチＣ１が接続され、エンジンの駆動力がクラッチ入力軸２から第１クラッチＣ１を介して第１入力軸６に伝達されると、第１入力軸６の駆動力が後退ドライブギヤ１０ａから後退アイドラギヤ１０ｂを経て後退ドリブンギヤ１０ｃに伝達され、更にカウンタギヤ３２から出力ギヤ３６を経て出力軸３４に伝達されることにより車両が後退する。
【００４４】
一方、第１スリーブ３８が第１速ドライブギヤ１２ａ側に移動すると、第１スリーブ３８が第１速ドライブギヤ１２ａに固定されている第１速クラッチギヤ４２と係合することにより、第１速ドライブギヤ１２ａが第１入力軸６に連結されて第１速変速段が選択される。
この場合、第１クラッチＣ１が接続され、エンジンの駆動力がクラッチ入力軸２から第１クラッチＣ１を介して第１入力軸６に伝達されると、第１入力軸６の駆動力が第１速ドライブギヤ１２ａから第１速ドリブンギヤ１２ｂに伝達され、更にカウンタギヤ３２から出力ギヤ３６を経て出力軸３４に伝達されることにより車両が前進する。
【００４５】
また、第２同期装置Ｓ２は第１入力軸６の軸線方向に摺動可能な第２スリーブ４４を有しており、この第２スリーブ４４が第５速ドライブギヤ１４ａ側に移動して第５速ドライブギヤ１４ａに固定されている第５速クラッチギヤ４６と係合することにより、第５速ドライブギヤ１４ａが第１入力軸６に連結されて第５速変速段が選択される。
この場合、第１クラッチＣ１が接続され、エンジンの駆動力がクラッチ入力軸２から第１クラッチＣ１を介して第１入力軸６に伝達されると、第１入力軸６の駆動力が第５速ドライブギヤ１４ａから第５速ドリブンギヤ１４ｂに伝達され、更にカウンタギヤ３２から出力ギヤ３６を経て出力軸３４に伝達されることにより車両が前進する。
【００４６】
一方、第２スリーブ４４が第３速ドライブギヤ１６ａ側に移動すると、第２スリーブ４４が第３速ドライブギヤ１６ａに固定されている第３速クラッチギヤ４８と係合することにより、第３速ドライブギヤ１６ａが第１入力軸６に連結されて第３速変速段が選択される。
この場合、第１クラッチＣ１が接続され、エンジンの駆動力がクラッチ入力軸２から第１クラッチＣ１を介して第１入力軸６に伝達されると、第１入力軸６の駆動力が第３速ドライブギヤ１６ａから第３速ドリブンギヤ１６ｂに伝達され、更にカウンタギヤ３２から出力ギヤ３６を経て出力軸３４に伝達されることにより車両が前進する。
【００４７】
第４速ドライブギヤ２４ａと第２速ドライブギヤ２６ａとの間には、第２入力軸８と一体的に回転する第３同期装置Ｓ３が配設され、第２速ドライブギヤ２６ａと第６速ドライブギヤ２８ａとの間には、第２入力軸８と一体的に回転する第４同期装置Ｓ４が配設されている。
第３同期装置Ｓ３は第２入力軸８の軸線方向に摺動可能な第３スリーブ５０を有しており、この第３スリーブ５０が第４速ドライブギヤ２４ａ側に移動して第４速ドライブギヤ２４ａに固定されている第４速クラッチギヤ５２と係合することにより、第４速ドライブギヤ２４ａが第２入力軸８に連結されて第４速変速段が選択される。
【００４８】
この場合、第２クラッチＣ２が接続され、エンジンの駆動力がクラッチ入力軸２から第２クラッチＣ２を介して第２入力軸８に伝達されると、第２入力軸８の駆動力が第４速ドライブギヤ２４ａから第４速ドリブンギヤ２４ｂに伝達され、更にカウンタギヤ３２から出力ギヤ３６を経て出力軸３４に伝達されることにより車両が前進する。
一方、第３スリーブ５０が第２速ドライブギヤ２６ａ側に移動すると、第３スリーブ５０が第２速ドライブギヤ２６ａに固定されている第２速クラッチギヤ５４と係合することにより、第２速ドライブギヤ２６ａが第２入力軸８に連結されて第２速変速段が選択される。
【００４９】
この場合、第２クラッチＣ２が接続され、エンジンの駆動力がクラッチ入力軸２から第２クラッチＣ２を介して第２入力軸８に伝達されると、第２入力軸８の駆動力が第２速ドライブギヤ２６ａから第２速ドリブンギヤ２６ｂに伝達され、更にカウンタギヤ３２から出力ギヤ３６を経て出力軸３４に伝達されることにより車両が前進する。
また、第４同期装置Ｓ４は第２入力軸８の軸線方向に摺動可能な第４スリーブ５６を有しており、この第４スリーブ５６が第６速ドライブギヤ２８ａ側に移動して第６速ドライブギヤ２８ａに固定されている第６速クラッチギヤ５８と係合することにより、第６速ドライブギヤ２８ａが第２入力軸８に連結されて第６速変速段が選択される。
【００５０】
この場合、第２クラッチＣ２が接続され、エンジンの駆動力がクラッチ入力軸２から第２クラッチＣ２を介して第２入力軸８に伝達されると、第２入力軸８の駆動力が第６速ドライブギヤ２８ａから第６速ドリブンギヤ２８ｂに伝達され、更にカウンタギヤ３２から出力ギヤ３６を経て出力軸３４に伝達されることにより車両が前進する。
このようにして同期装置Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４に設けられた各スリーブが移動することにより変速段の選択が行われるが、第１歯車機構２２には第１クラッチＣ１を介してエンジンの駆動力が伝達され、第２歯車機構３０には第２クラッチＣ２を介してエンジンの駆動力が伝達されるので、例えば第１クラッチＣ１を接続状態とすると共に第２クラッチＣ２を切断状態とすることにより、第１歯車機構２２で選択されたいずれかの変速段を介して出力軸３４に駆動力を出力しながら、第２歯車機構３０でいずれかの変速段を選択することが可能となる。
【００５１】
また、第１クラッチＣ１を切断状態とすると共に第２クラッチＣ２を接続状態とすることにより、第２歯車機構３０で選択されたいずれかの変速段を介して出力軸３４に駆動力を出力しながら、第１歯車機構２２でいずれかの変速段を選択することが可能となる。
従って、変速段の切り換えを行う際には、第１歯車機構２２及び第２歯車機構３０のうち、その時点でエンジンの駆動力が伝達されていない方の歯車機構において次に予測される変速段を予め選択しておき、変速段の切換要求があったときに第１クラッチＣ１及び第２クラッチＣ２のうちの接続状態にある方を切断しながら切断状態にある方を接続していくことにより、変速段の切り換えの際にも連続的に出力軸３２から駆動力を出力することが可能となる。この結果、変速段切換時の運転フィーリングを向上させることができる。
【００５２】
次に、このような変速段の選択を行う際に変速機構４の第１乃至第４スリーブ３８，４４，５０，５６を選択的に移動させるための機構について以下に説明する。
図１の変速装置は第１入力軸６及び第２入力軸８の軸線方向が車両の前後方向となるようにクラッチ入力軸２側を車両前方に向けて車両に搭載されており、図２は車両前方から見た場合の第１乃至第４スリーブ３８，４４，５０，５６を選択的に移動させるための機構を示す概略断面図である。また、図３及び図４は図２中のIII−III線に沿う断面図、図５はこのような機構を上方から見た場合の要部を示す概略図である。
【００５３】
図２に示すように、第１シフトレール６０、第２シフトレール６２、第３シフトレール６４及び第４シフトレール６６が第１入力軸６及び第２入力軸８の軸線方向に沿って互いに平行に配設されている。
第１シフトレール６０は第１同期装置Ｓ１の第１スリーブ３８に連結されており、変速段非選択位置であるニュートラル位置からシフト方向となる第１入力軸６及び第２入力軸８の軸線方向に沿って車両前方側に移動することによって、第１スリーブ３８を後退ドライブギヤ１０ａの後退クラッチギヤ４０と係合させ、後退変速段を選択するようになっている。
【００５４】
一方、第１シフトレール６０をニュートラル位置からシフト方向の車両後方側に移動した場合には、第１スリーブ３８を第１速ドライブギヤ１２ａの第１速クラッチギヤ４２と係合させ、第１速変速段を選択するようになっている。
また第２シフトレール６２は第３同期装置Ｓ３の第３スリーブ５０に連結されており、ニュートラル位置からシフト方向の車両前方側に移動することによって第３スリーブ５０を第４速ドライブギヤ２４ａの第４速クラッチギヤ５２と係合させ、第４速変速段を選択するようになっている。
【００５５】
一方、第２シフトレール６２をニュートラル位置からシフト方向の車両後方側に移動した場合には、第３スリーブ５０を第２速ドライブギヤ２６ａの第２速クラッチギヤ５４と係合させ、第２速変速段を選択するようになっている。
更に第３シフトレール６４は第２同期装置Ｓ２の第２スリーブ４４に連結されており、ニュートラル位置からシフト方向の車両前方側に移動することによって第２スリーブ４４を第５速ドライブギヤ１４ａの第５速クラッチギヤ４６と係合させ、第５速変速段を選択するようになっている。
【００５６】
一方、第３シフトレール６４をニュートラル位置からシフト方向の車両後方側に移動した場合には、第２スリーブ４４を第３速ドライブギヤ１６ａの第３速クラッチギヤ４８と係合させ、第３速変速段を選択するようになっている。
そして、第４シフトレール６６は第４同期装置Ｓ４の第４スリーブ５６に連結されており、ニュートラル位置からシフト方向の車両後方側に移動することによって第４スリーブ５６を第６速ドライブギヤ２８ａの第６速クラッチギヤ５８と係合させ、第６速変速段を選択するようになっている。
【００５７】
これら第１乃至第４シフトレール６０，６２，６４，６６には、図２に示すようにそれぞれ第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４が互いに近接して配置されると共にピン７６を介して固定されており、これら第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４が本発明の変速段切換部材に相当し、第１及び第３シフトジョー６８，７２が本発明の第１変速段切換部材に、また第２及び第４シフトジョー７０，７４が本発明の第２変速段切換部材に相当する。
【００５８】
第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４には、それぞれコ字状の切欠部７８，８０，８２，８４が形成されており、シフトレバー（変速操作部材）８６の下端に形成された係合部８８が遊嵌可能な幅を有している。
シフトレバー８６は、第１乃至第４シフトレール６０，６２，６４，６６の上方において、第１乃至第４シフトレール６０，６２，６４，６６の軸線と直交する方向に軸線を向けて配設されたセレクトシャフト９０にスプライン嵌合により装着されている。従って、シフトレバー８６はセレクトシャフト９０の軸線方向に摺動可能であると共に、セレクトシャフト９０の軸線回りのセレクトシャフト９０に対する回動が規制される。
【００５９】
そして、シフトレバー８６がセレクトシャフト９０の軸線方向に移動することにより、シフト方向に直交するセレクト方向（矢印ＳＬの方向）に係合部８８を移動して、切欠部７８，８０，８２，８４のいずれかに係合部８８を選択的に係合させることができるようになっている。
また、セレクトシャフト９０はその軸線回りに回動可能となっており、シフトレバー８６はセレクトシャフト９０が回動することによりセレクトシャフト９０の軸心を中心として揺動するようになっている。
【００６０】
従って、例えばシフトレバー８６が矢印ＳＬで示すセレクト方向に移動して第２シフトジョー７０の切欠部８０に遊嵌して係合した後、セレクトシャフト９０が回動してシフトレバー８６が図３に矢印ＳＦで示すシフト方向の車両後方側に揺動すると、図４に示すように係合部８８が第２シフトジョー７０及び第２シフトジョー７０に固定されている第２シフトレール６２をシフト方向の車両後方側に移動させる。この結果、前述したように第３同期装置Ｓ３の第３スリーブ５０が第２速ドライブギヤ２６ａの方に移動して第２速クラッチギヤ５４と係合し、第２速変速段が選択される。
【００６１】
一方、シフトレバー８６が第２シフトジョー７０の切欠部８０に遊嵌して係合した後、セレクトシャフト９０が回動してシフトレバー８６がシフト方向の車両前方側に揺動した場合には、係合部８８が第２シフトジョー７０及び第２シフトレール６２をシフト方向の車両前方側に移動させる。この結果、前述したように第３同期装置Ｓ３の第３スリーブ５０が第４速ドライブギヤ２４ａの方に移動して第４速クラッチギヤ５２と係合し、第４速変速段が選択される。
【００６２】
このように、シフトレバー８６がセレクト方向に移動して係合部８８が切欠部７８，８０，８２，８４のいずれかに遊嵌して係合した後、セレクトシャフト９０が回動してシフトレバー８６がシフト方向に揺動することにより、係合部８８が係合したシフトジョーをシフト方向に移動させて対応する変速段の選択が行われる。
なお、シフトレバー８６のセレクト方向の移動及びセレクトシャフト９０の軸線回りの回動は、図示しないコントローラが行う変速制御により作動する図示しない変速アクチュエータによって行われるようになっている。
【００６３】
ところで、シフトレバー８６の係合部が係合しているシフトジョー以外のシフトジョーについては、シフト方向の移動を防止して不適切な変速段の選択や解除が行われないようにする必要がある。
そこで、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４の上方には、セレクト方向に延設された図示しないガイドレールを介してセレクト方向に移動可能なロックプレート９２が配設されている。そして、シフトレバー８６はロックプレート９２に形成された貫通孔９４を通ってロックプレート９２の下方に突出し、上述したようにして第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のいずれかと係合できるようになっている。
【００６４】
従って、シフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、シフトレバー８６が貫通孔９４の縁部に当接することにより、ロックプレート９２もシフトレバー８６と共にセレクト方向に移動する。なお、貫通孔９４のシフト方向の寸法は図３及び図４に示すようにシフトレバー８６の揺動を妨げない程度の大きさとなっている。
ロックプレート９２の下面には、変速段非選択位置であるニュートラル位置にある第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のそれぞれのシフト方向における両端外方となる位置に、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４に近接してセレクト方向に沿って１対の規制部９６，９８が突設されている。
【００６５】
ロックプレート９２の規制部９６，９８がこのように配設されることにより、ニュートラル位置にある第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のシフト方向の移動が規制されるようになっており、ロックプレート９２が本発明の規制部材に相当する。
また規制部９６，９８には、シフトレバー８６の係合部８８が係合するシフトジョーに対応したシフト方向の位置に、それぞれ溝部１００，１０２が形成されている。溝部１００，１０２はシフトレバー８６のシフト方向への移動を許容する大きさを有しており、シフトレバー８６が揺動すると、係合部が係合しているシフトジョーが溝部１００または溝部１０２を通ってシフト方向に移動できるようになっている。
【００６６】
図５は、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４が全てニュートラル位置にある状態を示し、シフトレバー８６の係合部８８は第１シフトジョー６８の切欠部７８内にある。切欠部７８のシフト方向の幅Ｌ１は、係合部８８のシフト方向の幅Ｌ２よりわずかに大きく、係合部８８は切欠部７８に遊嵌した状態となっている。なお、第２乃至第４シフトジョー７０，７２，７４の切欠部８０，８２，８４も第１シフトジョー６８の切欠部７８と同様にシフト方向の幅Ｌ１を有している。
【００６７】
そしてこのとき、一点鎖線で示すロックプレート９２の規制部９６，９８は、係合部８８が係合していない第２乃至第４シフトジョー７０，７２，７４のシフト方向両端に近接した位置にあり、第２乃至第４シフトジョー７０，７２，７４のシフト方向への移動を規制している。
一方、第１シフトジョー６８のシフト方向には規制部９６，９８に溝部１００，１０２が設けられており、シフトレバー８６が揺動して係合部８８がシフト方向に移動したときに、第１シフトジョー６８が車両後方側のストッパ１０４または車両前方側のストッパ１０６に当接する位置まで移動して対応する変速段を選択することができるようになっている。
【００６８】
ロックプレート９２は、前述したようにシフトレバー８６のセレクト方向への移動の際に、シフトレバー８６が貫通孔９４の縁部に当接することにより、シフトレバー８６と共にセレクト方向に移動する。従って、溝部１００，１０２は係合部８８が切欠部を介して係合するシフトジョーのシフト方向に常にあることになる。そして、係合部８８が係合するシフトジョーは、シフトレバー８６が揺動することにより上述した第１シフトジョー６８の場合と同様にしてストッパ１０４またはストッパ１０６に当接する位置まで移動して対応する変速段が選択される。
【００６９】
例えば、図５に示すように係合部８８が第１シフトジョー６８の切欠部７８内にあって第１シフトジョー６８と係合しているときに、シフトレバー８６を揺動させてシフト方向に車両後方側であるストッパ１０４側に係合部８８を移動させると、第１シフトジョー６８と共に第１シフトレール６０が車両後方側への移動し、第１スリーブ３８が第１速クラッチギヤ４２と係合することにより第１速変速段が選択される。
【００７０】
このとき、第１シフトジョー６８における規制部９６のセレクト方向に対応した位置には、規制部９６が通過可能な凹部１０８が形成されており、シフトレバー８６をセレクト方向に移動させると、シフトレバー８６と共にセレクト方向に移動する規制部９６は、図６に示すように、この凹部１０８内に挿通されるようになっている。
そして、シフトレバー８６をセレクト方向へ移動していくと、これに伴って係合部８８は図６中の矢印ａ１のように移動して、第１シフトジョー６８と第２シフトジョー７０との間に位置するようになる。
【００７１】
第１シフトジョー６８と第２シフトジョー７０との間隙Ｗ１は、係合部８８のセレクト方向における厚さＷ２より大きく設定されており、係合部８８が第１シフトジョー６８と第２シフトジョー７０との間をシフト方向に移動できるようになっている。
また、第２シフトジョー７０と第３シフトジョー７２との間隙、及び第３シフトジョー７２と第４シフトジョー７４との間隙も、第１シフトジョー６８と第２シフトジョー７０との間隙と同じく係合部８８のセレクト方向の厚さＷ１より大きいＷ２となっており、係合部８８が各シフトジョーの間をシフト方向に移動できるようになっている。
【００７２】
この結果、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４が変速段非選択位置であるニュートラル位置と変速段選択位置とのいずれにある場合であっても、係合部８８は切欠部７８，８０，８２，８４及び各シフトジョーの間隙を通って各シフトジョーに移動可能となっている。
従って、図６に示すように、係合部８８をセレクト方向に移動して第１シフトジョー６８と第２シフトジョー７０との間に位置させた後、更にシフトレバー８６の揺動により係合部８８を矢印ａ２のようにシフト方向に車両前方側に移動させた後に再びセレクト方向に移動させることで、第２シフトジョー７０の切欠部８０内に係合部８８を移動させることができる。
【００７３】
このような係合部８８の移動に伴い、規制部９６を第１シフトジョー６８の凹部１０８内に挿通させながら規制部９６，９８がセレクト方向に移動し、第７図に示すように係合部８８が切欠部８０を介して係合する第２シフトジョー７０のシフト方向に対応した位置に、溝部１００，１０２が位置するようになる。
従って、図７の状態ではシフトレバー８６を揺動させることにより係合部８８をシフト方向に移動させ、第２シフトジョー７０をシフト方向に車両前方側のストッパ１０６に当接するまで移動させると第４速変速段が選択される。また、第２シフトジョー７０をシフト方向に車両後方側のストッパ１０４に当接するまで移動させると第２速変速段が選択される。
【００７４】
また、この状態においては、規制部材９６が第１シフトジョー６８の凹部１０８に挿通しているので、係合部８８が係合していない第１シフトジョー６８が何らかの理由によりシフト方向に移動しようとしても、凹部１０８と規制部９６とが係合することにより第１シフトジョー６８のシフト方向への移動が規制される。この結果、第１シフトジョー６８がストッパ１０４に当接した位置にあることによって選択されている第１速変速段が誤って解除されてしまうようなことがない。
【００７５】
第２乃至第４シフトジョー７０，７２，７４にも第１シフトジョー７０の凹部１０８と同様の凹部１１０，１１２，１１４が設けられており、第２乃至第４シフトジョー７０，７２，７４のいずれかがストッパ１０４に当接した変速段選択位置にあるときに係合部８８がセレクト方向に移動すると、規制部９６が変速段選択位置にあるシフトジョーの凹部に挿通されながら規制部９６，９８がセレクト方向に移動できるようになっている。
【００７６】
また、ストッパ１０４に当接した変速段選択位置にあって係合部が係合していないシフトジョーについては、当該シフトジョーの凹部と規制部９６とが係合することによって、シフト方向への移動が規制されるので、当該シフトジョーによって選択されている変速段が誤って解除されてしまうようなことがない。
一方、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のいずれかがストッパ１０６に当接した変速段選択位置にあるときに規制部９８のセレクト方向への移動を許容するため、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４には切欠部７８，８０，８２，８４を挟んで凹部１０８，１１０，１１２，１１４の反対側となる位置に、凹部１０８，１１０，１１２，１１４と同様の形状を有した凹部１１６，１１８，１２０，１２２が設けられている。
【００７７】
例えば、図５に示す状態からシフトレバー８６をセレクト方向に移動させて係合部８８を第２シフトジョー７０の切欠部８０内まで移動すると、規制部９６，９８は係合部８８と共にセレクト方向に移動し、溝部１００，１０２が第２シフトジョー７０のシフト方向に位置するようになるので、シフトレバー８６を揺動させて第８図のように係合部８８をシフト方向の車両前方側にストッパ１０６まで移動することができる。この第２シフトジョー７０の移動によって前述したようにして第４速変速段が選択される。
【００７８】
このとき、第２シフトジョー７０における規制部９８のセレクト方向に対応した位置には、規制部９８が通過可能な凹部１１８が位置しており、シフトレバー８６をセレクト方向に移動させると、シフトレバー８６と共にセレクト方向に移動する規制部９８は、この凹部１１８内に挿通される。
そして、シフトレバー８６をセレクト方向へ移動して係合部８８を第２シフトジョー７０と第３シフトジョー７２との間に位置させ、更に係合部８８をシフト方向に沿って車両後方側に移動させた後に再びセレクト方向に移動させることで、係合部８８を第３シフトジョー７２の切欠部８２内に移動させることができる。
【００７９】
このような係合部８８の移動に伴い、規制部９８を第２シフトジョー７０の凹部１１８内に挿通させながら規制部９６，９８がセレクト方向に移動し、第９図に示すように係合部８８が切欠部８２内にある場合には、第３シフトジョー７２のシフト方向に対応した位置に、溝部１００，１０２が位置するようになる。
従って、この状態でシフトレバー８６を揺動させて係合部８８をシフト方向に移動させることにより、第３シフトジョー７２をストッパ１０４に当接するまで移動させた場合には第３速変速段が選択され、第３シフトジョー７２をストッパ１０６に当接するまで移動させた場合には第５速変速段が選択される。
【００８０】
また、この状態においては、規制部材９８が第２シフトジョー７０の凹部１１８に挿通しているので、係合部８８が係合していない第２シフトジョー７０が何らかの理由によりシフト方向に移動しようとしても、凹部１１８と規制部９８とが係合することにより第２シフトジョー７０のシフト方向への移動が規制される。この結果、第２シフトジョー７０がストッパ１０６に当接した位置にあることによって選択されている第４速変速段が誤って解除されてしまうようなことがない。
【００８１】
このような規制部９８と第２シフトジョー７０の凹部１１８との関係は、規制部９８と第１、第３及び第４シフトジョー６８，７２，７４の凹部１１６，１２０，１２２との関係においても同様であって、第１乃至第４シフトジョーいずれかがストッパ１０４に当接した変速段選択位置にあるときに係合部８８がセレクト方向に移動すると、規制部９８が変速段選択位置にあるシフトジョーの凹部に挿通されながら規制部９６，９８がセレクト方向に移動できるようになっている。
【００８２】
また、ストッパ１０６に当接した変速段選択位置にあって係合部が係合していないシフトジョーについては、当該シフトジョーの凹部と規制部９８とが係合することによって、シフト方向への移動が規制されるので、当該シフトジョーによって選択されている変速段が誤って解除されないようになっている。
このようにして第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４に凹部１０８，１１０，１１２，１１４，１１６，１１８，１２０，１２２を設けることにより、第１シフトジョー６８がストッパ１０４まで移動しているときにシフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、規制部９６が第１シフトジョー６８の凹部１０８内を通ってセレクト方向に移動する。このとき係合部８８が第１シフトジョー６８の切欠部７８内にない場合には、凹部１０８と規制部９６とが係合することにより、第１シフトジョー６８のシフト方向への移動が規制され、第１シフトジョー６８によって選択されている変速段が誤って解除されることがない。
【００８３】
一方、第１シフトジョー６８がストッパ１０６まで移動しているときにシフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、規制部９８が第１シフトジョー６８の凹部１１６内を通ってセレクト方向に移動する。このとき係合部８８が第１シフトジョー６８の切欠部７８内にない場合には、凹部１１６と規制部９８とが係合することにより、第１シフトジョー６８のシフト方向への移動が規制され、第１シフトジョー６８によって選択されている変速段が誤って解除されることがない。
【００８４】
また、第２シフトジョー７０がストッパ１０４まで移動しているときにシフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、規制部９６が第２シフトジョー７０の凹部１１０内を通ってセレクト方向に移動する。このとき係合部８８が第２シフトジョー７０の切欠部８０内にない場合には、凹部１１０と規制部９６とが係合することにより、第２シフトジョー７０のシフト方向への移動が規制され、第２シフトジョー７０によって選択されている変速段が誤って解除されることがない。
【００８５】
一方、第２シフトジョー７０がストッパ１０６まで移動しているときにシフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、規制部９８が第２シフトジョー７０の凹部１１８内を通ってセレクト方向に移動する。このとき係合部８８が第２シフトジョー７０の切欠部８０内にない場合には、凹部１１８と規制部９８とが係合することにより、第２シフトジョー７０のシフト方向への移動が規制され、第２シフトジョー７０によって選択されている変速段が誤って解除されることがない。
【００８６】
更に、第３シフトジョー７２がストッパ１０４まで移動しているときにシフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、規制部９６が第３シフトジョー７２の凹部１１２内を通ってセレクト方向に移動する。このとき係合部８８が第３シフトジョー７２の切欠部８２内にない場合には、凹部１１２と規制部９６とが係合することにより、第３シフトジョー７２のシフト方向への移動が規制され、第３シフトジョー７２によって選択されている変速段が誤って解除されることがない。
【００８７】
一方、第３シフトジョー７２がストッパ１０６まで移動しているときにシフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、規制部９８が第３シフトジョー７２の凹部１２０内を通ってセレクト方向に移動する。このとき係合部８８が第３シフトジョー７２の切欠部８２内にない場合には、凹部１２０と規制部９８とが係合することにより、第３シフトジョー７２のシフト方向への移動が規制され、第３シフトジョー７２によって選択されている変速段が誤って解除されることがない。
【００８８】
また、第４シフトジョー７４がストッパ１０４まで移動しているときにシフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、規制部９６が第４シフトジョー７４の凹部１１４内を通ってセレクト方向に移動する。このとき係合部８８が第４シフトジョー７４の切欠部８４内にない場合には、凹部１１４と規制部９６とが係合することにより、第４シフトジョー７４のシフト方向への移動が規制され、第４シフトジョー７４によって選択されている変速段が誤って解除されることがない。
【００８９】
一方、第４シフトジョー７４がストッパ１０６まで移動しているときにシフトレバー８６がセレクト方向に移動すると、規制部９８が第４シフトジョー７４の凹部１２２内を通ってセレクト方向に移動する。このとき係合部８８が第４シフトジョー７４の切欠部８４内にない場合には、凹部１２２と規制部９８とが係合することにより、第４シフトジョー７４のシフト方向への移動が規制され、第４シフトジョー７４によって選択されている変速段が誤って解除されることがない。
【００９０】
このように規制部９６，９８は、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４が変速段非選択位置であるニュートラル位置と、ストッパ１０４またはストッパ１０６に当接する変速段選択位置とのいずれにあっても、シフトレバー８６のセレクト方向への移動に伴ってセレクト方向に移動可能となる。
また、係合部８８が係合しておらず変速段非選択位置にあるシフトジョーに対してはそのシフト方向両端に規制部材９６，９８が近接して位置することによってシフト方向への移動が規制され、係合部８８が係合しておらず変速段選択位置にあるシフトジョーに対しては規制部９６または規制部９８が凹部内を挿通することによりシフト方向への移動が規制される。
【００９１】
従って、選択すべきでない変速段が誤って選択されたり、選択中の変速段が誤って解除されたりするようなことがない。
一方、係合部８８が係合するシフトジョーは、係合部８８に合わせてセレクト方向に移動する溝部１００，１０２によって、規制部９６，９８に規制されることなくシフト方向に移動することができる。
【００９２】
例えば、第２シフトジョー７０がストッパ１０６までシフト方向に移動することにより第４速変速段が選択され、第３シフトジョー７２がストッパ１０４まで移動することにより第３速変速段が選択された状態を図１０に示す。
この場合、係合部８８は第２シフトジョー７０の切欠部８０内にあるので、これに対応して溝部１００，１０２は第２シフトジョー７０のシフト方向に位置している。従って、第２シフトジョー７０がシフト方向に移動可能となっている。
【００９３】
一方、第１シフトジョー６８、第３シフトジョー７２及び第４シフトジョー７４は係合部８８と係合しておらず、変速段非選択位置であるニュートラル位置にある第１シフトジョー６８は、シフト方向両端に規制部９６，９８が位置するため、シフト方向の移動が規制されている。
また、変速段選択位置にある第３シフトジョー７２は、規制部９６が凹部１１６に挿通されていることによりシフト方向への移動が規制され、ニュートラル位置にある第４シフトジョー７４は、第１シフトジョー６８と同様にシフト方向両端に規制部９６，９８が位置するため、シフト方向の移動が規制されている。
【００９４】
このように、係合部８８が係合していないシフトジョーについては、変速段選択位置にあれば規制部９６または規制部９８が凹部に挿通されることによってシフト方向への移動が規制され、変速段非選択位置にあればシフト方向両端に位置する規制部９６，９８によってシフト方向への移動が規制される。
この結果、係合部８８が係合しておらず、変速段の選択状態を変更する必要のないシフトジョーのシフト方向への移動を規制して、不適切な変速段の選択や解除が行われないようにすることができる。
【００９５】
また、上述したように変速段非選択位置にあるシフトジョーに対しては、シフト方向両端に位置する規制部９６，９８によりシフト方向の移動を規制するようにしたので、図１１及び図１２に示すインターロック機構のように切欠部内でシフトジョーに規制部材を当接するものに比して切欠部のシフト方向の寸法を縮小することができる。この結果、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のシフト方向の寸法も短くすることができるので、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４を収容するためのスペースもシフト方向で小型化でき、変速装置の長大化を防止することができる。
【００９６】
とくに本実施形態では、前述したように各シフトジョーの間隙Ｗ１が係合部８８のセレクト方向の厚さＷ２より大きくなっており、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のいずれか１つがストッパ１０４に当接する変速段選択位置にあって、残りのいずれか１つがストッパ１０６に当接する変速段選択位置にあるような場合であっても、係合部８８を所望の切欠部まで移動させることが可能となっている。
【００９７】
従って、切欠部７８，８０，８２，８４のシフト方向の幅Ｌ１は、係合部８８が切欠部７８，８０，８２，８４に遊嵌できるように係合部８８のシフト方向の幅Ｌ２よりわずかに大きくするだけでよいので、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のシフト方向の寸法も必要最小限の大きさとすることができる。
また、係合部８８と切欠部７８，８０，８２，８４との間のシフト方向の遊びが少ないため、シフトレバー８６の揺動半径を短くすることができる。この結果、変速装置の高さ方向の大型化を防止すると共に、シフトレバー８６に対する操作力を低減し、シフトレバー８６のためのアクチュエータを小型化することができる。
【００９８】
以上で本発明の一実施形態に係る変速装置についての説明を終えるが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。
例えば上記実施形態では、各シフトジョーの間隙Ｗ１を係合部８８のセレクト方向の厚さＷ２より大きくして、係合部８８が各シフトジョーの間をシフト方向に移動できるようにしたが、必ずしもこのようにしなくても良い。
【００９９】
即ち、各シフトジョーの間隙を狭める一方で、切欠部７８，８０，８２，８４においてセレクト方向に見た場合にオーバラップする部分のシフト方向の幅が、係合部８８のシフト方向における幅より大きくなるように切欠部７８，８０，８２，８４のシフト方向の幅を定めるようにしても良い。この場合には切欠部７８，８０，８２，８４と係合部８８との間の隙間が増大するため、上記実施形態の場合と比べると第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のシフト方向の寸法は増大してしまうものの、切欠部内に規制部材を配置するようにしたものに比べれば第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４のシフト方向の寸法を短くすることができる。
【０１００】
また、上記実施形態では第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４に形成された切欠部７８，８０，８２，８４のシフト方向における幅Ｌ１を、係合部８８が遊嵌可能となるように係合部８８のシフト方向における幅Ｌ２に近似してわずかに大きくなるようにすることで本発明の効果を最大限得られるようにしたが、シフト方向のスペースに余裕がある場合には、必ずしも係合部８８のシフト方向における幅Ｌ２近傍まで切欠部７８，８０，８２，８４のシフト方向における幅Ｌ１を減少させなくても良い。但し、切欠部７８，８０，８２，８４のシフト方向における幅Ｌ１が小さい方がシフト方向のスペースの点、及びシフトレバー８６に対する操作力の点でより一層効果的である。
【０１０１】
更に上記実施形態では、エンジンの駆動力が第１クラッチＣ１を介して第１歯車機構２２に伝達可能であると共に、第２クラッチＣ２を介して第２歯車機構３０に伝達可能な変速装置において、第１歯車機構２２の変速段と第２歯車機構３０の変速段とを同時に選択するようにしたが、クラッチの数や構成、並びに歯車機構の数や構成についてはこれに限られるものではなく、少なくとも変速操作部材を変速段切換部材に係合させて変速段切換部材を移動することによって変速段を選択可能とした変速装置であれば、本発明を適用することが可能である。
【０１０２】
従って、上記実施形態のような形式の変速装置においても、変速段は６段に限られるものではなく、必要に応じてより変速段の少ないものや多いものにも同様に適用が可能である。更に、各変速段と同期装置との組合せや、各シフトジョーの配列についても適宜変更可能である。
また、上記実施形態では第１入力軸６と第２入力軸８とを同軸状に配置したが、両入力軸を分離して互いに平行となるように配置するようにしても良い。
【０１０３】
更に、上記実施形態では、第１入力軸６とカウンタ軸１６との間に第１歯車機構１８を構成すると共に第２入力軸８とカウンタ軸２０との間に第２歯車機構３０を構成し、カウンタ軸２０に伝達された駆動力をカウンタギヤ３２に噛合する出力ギヤ３６を介して出力軸３４に出力するようにしたが、入力軸と出力軸との間の駆動力伝達形式はこれに限られるものではなく、例えば複数のカウンタ軸を有するものであっても良い。
【０１０４】
また、上記実施形態ではシフトレバー８６をセレクトシャフト９０にスプライン嵌合させ、シフトレバー８６をセレクトシャフト９０の軸線方向に摺動させてセレクト方向に移動するようにしたが、シフトレバー８６をセレクトシャフト９０に固定し、セレクトシャフト９０を変速アクチュエータで軸線方向に移動させることにより、シフトレバー８６をセレクト方向に移動するようにしても良い。
【０１０５】
更に、セレクトシャフト９０の軸線回りのシフトレバー８６の回動についても、シフトレバー８６をセレクトシャフト９０とスプライン嵌合せずに軸線回りに回動可能とし、変速アクチュエータで揺動させるようにしても良い。
また上記実施形態では、本発明の変速段切換部材として、第１乃至第４シフトジョー６８，７０，７２，７４が固定された第１乃至第４シフトレール６０，６２，６４，６６をシフト方向に移動させて変速段の選択を行うようにしたが、変速段切換部材の形態はこれに限られるものではない。
【０１０６】
即ち、例えば第１乃至第４シフトレールに対して第１乃至第４シフトジョーを摺動可能とし、第１乃至第４シフトジョーと第１乃至第４スリーブとをリンクにより連結して第１乃至第４スリーブの移動を行うようにしても良い。
更に、上記実施形態では動力源としてエンジンを用いたが、電動機などエンジン以外の動力源を用いても良いことはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１０７】
【図１】本発明の一実施形態に係る変速装置のスケルトン図である。
【図２】変速機構の各スリーブを選択的に移動させて変速段を選択するための機構を車両前方側から見た概略断面図である。
【図３】図２中のIII−III線に沿う断面図である。
【図４】図３のシフトレバーが揺動した状態を示す図である。
【図５】変速機構がニュートラル状態にあるときの、図２の機構を上方から見た場合の要部を示す概略図である。
【図６】第１速変速段が選択されて係合部が移動しているときの、図２の機構を上方から見た場合の要部を示す概略図である。
【図７】第１速変速段が選択されて係合部が第２シフトジョーの切欠部に遊嵌しているときの、図２の機構を上方から見た場合の要部を示す概略図である。
【図８】第４速変速段が選択されて係合部が第２シフトジョーの切欠部に遊嵌しているときの、図２の機構を上方から見た場合の要部を示す概略図である。
【図９】第４速変速段が選択されて係合部が第３シフトジョーの切欠部に遊嵌しているときの、図２の機構を上方から見た場合の要部を示す概略図である。
【図１０】第３速変速段及び第４速変速段が選択されて係合部が第２シフトジョーの切欠部に遊嵌しているときの、図２の機構を上方から見た場合の要部を示す概略図である。
【図１１】従来の変速装置におけるインターロック機構を示す概略図である。
【図１２】図１１の変速装置において、２つの変速段が選択されているときのインターロック機構を示す概略図である。
【符号の説明】
【０１０８】
４  変速機構
６  第１入力軸
８  第２入力軸
２２  第１歯車機構
３０  第２歯車機構
３６  出力軸
６０  第１シフトレール（第１変速段切換部材）
６２  第２シフトレール（第２変速段切換部材）
６４  第３シフトレール（第１変速段切換部材）
６６  第４シフトレール（第２変速段切換部材）
６８  第１シフトジョー（第１変速段切換部材）
７０  第２シフトジョー（第２変速段切換部材）
７２  第３シフトジョー（第１変速段切換部材）
７４  第４シフトジョー（第２変速段切換部材）
７８，８０，８２，８４  切欠部
８６  シフトレバー（変速操作部材）
８８  係合部
９２  ロックプレート（規制部材）
９６，９８  規制部
１００，１０２  溝部
１０８，１１０，１１２，１１４，１１６，１１８，１２０，１２２  凹部
Ｃ１  第１クラッチ
Ｃ２  第２クラッチ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2008045664.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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