(57)【要約】【課題】直線状に搬送される高温の鋼管を周方向と軸方向の両方向に均一に冷却する。【解決手段】冷却装置３は、ヘッダー５とスプレーノズル７を有している。ヘッダー５は鋼管Ｐと同心円状の円管であり、スプレーノズル７はヘッダー５の周上に複数設けられ、鋼管Ｐの外表面の垂直方向から鋼管Ｐの搬送方向側に傾斜して設けられている。スプレーノズル７は、鋼管Ｐの衝突部中心Ｃにおける衝突圧力が２ｋＰａ以上となるように冷却水を噴射することができる。ヘッダー５とスプレーノズル群８は、高冷却能力範囲の長さＲの間隔で鋼管Ｐの軸方向に複数設けられている。複数列のスプレーノズル７から噴射された冷却水は、高冷却能力範囲で、蒸気膜を発生することなく鋼管Ｐの外表面を軸方向に流れ、鋼管Ｐを周方向と軸方向の両方向に均一に冷却する。【選択図】図２
2008261018.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直線状に搬送される高温の鋼管の外表面に冷却水を噴射して、当該鋼管を冷却する冷却方法であって、
鋼管の外側に同心円状に配置され、鋼管の外表面の垂直方向から鋼管の搬送方向側に傾斜して設けられた複数のスプレーノズルから、冷却水を鋼管の外表面に噴射し、
前記複数のスプレーノズルからなるスプレーノズル群は、鋼管の軸方向に沿って複数列に配置され、
前記各スプレーノズルから噴射される冷却水の鋼管の外表面における衝突圧力は２ｋＰａ以上に設定され、
前記複数のスプレーノズル群の間隔は、高冷却能力範囲の長さ以下であり、
前記高冷却能力範囲は、前記スプレーノズルから冷却水を噴射した場合の鋼管の熱伝達率が、鋼管の外表面に垂直方向に冷却水を噴射した場合の鋼管の最大熱伝達率の９０％以上となる範囲であることを特徴とする、鋼管の冷却方法。
【請求項２】
前記高温の鋼管は、冷却直前に、誘導加熱されるものであることを特徴とする、請求項１に記載の鋼管の冷却方法。
【請求項３】
前記高温の鋼管は、冷却直前に、熱間圧延によって造管される、あるいは、冷却直前に行われる誘導加熱直前に、熱間圧延によって造管されることを特徴とする、請求項１又は２に記載の鋼管の冷却方法。
【請求項４】
直線状に搬送される高温の鋼管の外表面に冷却水を噴射して、当該鋼管を冷却する冷却装置であって、
鋼管の外側に同心円状に配置され、鋼管の外表面の垂直方向から鋼管の搬送方向側に傾斜して設けられた複数のスプレーノズルを有し、
前記複数のスプレーノズルからなるスプレーノズル群は、鋼管の軸方向に沿って複数列に配置され、
前記複数のスプレーノズル群の間隔は、高冷却能力範囲の長さ以下であり、
前記高冷却能力範囲は、前記スプレーノズルから冷却水を噴射した場合の鋼管の熱伝達率が、鋼管の外表面に垂直方向に冷却水を噴射した場合の鋼管の最大熱伝達率の９０％以上となる範囲であることを特徴とする、鋼管の冷却装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、直線状に搬送される高温の鋼管を冷却する冷却方法及びその冷却方法を実現するための冷却装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
鋼管の製造では、所望の特性を得るため、製管後に鋼管を所定温度で加熱、冷却する熱処理が行われる。この熱処理おいて、直線状に搬送される高温の鋼管を冷却する際には、例えば鋼管の外表面に冷却水を噴射して鋼管を冷却する冷却装置が用いられている。例えば図９に示すように、従来の冷却装置１００は、鋼管Ｐと同心円状に設けられ、鋼管Ｐより大きい径を有する管状のヘッダー１０１と、ヘッダー１０１の周上に等間隔で配置され、冷却水を鋼管Ｐの外表面の垂直方向に噴射する複数のノズル１０２とを有している。そしてヘッダー１０１は、鋼管Ｐの軸方向に複数設けられている。
【０００３】
しかしながら、冷却装置１００を用いて鋼管Ｐを冷却すると、各ノズル１０２から噴射された冷却水は、鋼管Ｐに衝突後、下方に流下するため、冷却水が少ない鋼管Ｐの上部に比べて、冷却水が多い鋼管Ｐの下部は過冷却となる。したがって、鋼管Ｐの周方向で温度偏差が生じ、鋼管Ｐの材質不良や形状不良の原因となる。
【０００４】
そこで、前記の冷却装置１００において、図１０に示すように、ノズル１０２を鋼管Ｐの搬送方向側に傾斜させて、鋼管Ｐの外表面に冷却水を噴射することが考えられる。なお、ノズルを傾斜させることに関しては、特許文献１に記載されている。
【０００５】
【特許文献１】特開昭５６−１０８８２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ノズル１０２を鋼管Ｐの搬送方向側に傾斜させると、噴射された冷却水は鋼管Ｐの外表面上を軸方向に一定区間流れるので、ノズル１０２を鋼管Ｐの外表面の垂直方向に向けた場合よりも鋼管Ｐの周方向の冷却均一性は改善される。しかしながら、単にノズル１０２を傾斜させても、鋼管Ｐを流れる冷却水が高温の鋼管Ｐからの熱により気化し、鋼管Ｐの外表面上に蒸気膜が形成されることがあった。この蒸気膜により、鋼管Ｐから冷却水へ熱が伝わりにくくなるため、抜熱量が減量し、鋼管Ｐの外表面を十分に冷却することができない。また、この蒸気膜は非常に不安定であり、鋼管Ｐの外表面に不均一に発生・消滅する。したがって、単にノズル１０２を傾斜させても、鋼管Ｐの外表面を周方向に十分に均一に冷却することができず、また軸方向にも十分に均一に冷却することができなかった。
【０００７】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、鋼管を周方向と軸方向の両方向に均一に冷却することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記の目的を達成するため、直線状に搬送される高温の鋼管の外表面に冷却水を噴射して、当該鋼管を冷却する冷却方法であって、鋼管の外側に同心円状に配置され、鋼管の外表面の垂直方向から鋼管の搬送方向側に傾斜して設けられた複数のスプレーノズルから、冷却水を鋼管の外表面に噴射し、前記複数のスプレーノズルからなるスプレーノズル群は、鋼管の軸方向に沿って複数列に配置され、前記各スプレーノズルから噴射される冷却水の鋼管の外表面における衝突圧力は２ｋＰａ以上に設定され、前記複数のスプレーノズル群の間隔は、高冷却能力範囲の長さ以下であり、前記高冷却能力範囲は、前記スプレーノズルから冷却水を噴射した場合の鋼管の熱伝達率が、鋼管の外表面に垂直方向に冷却水を噴射した場合の鋼管の最大熱伝達率の９０％以上となる範囲であることを特徴としている。
【０００９】
発明者らが調べたところ、鋼管の外表面に噴射される冷却水の衝突圧力が、冷却水が鋼管に衝突する衝突部において２ｋＰａ以上であれば、鋼管は当該衝突部で蒸気膜が発生せず、衝突部において高い熱伝達率を示すことが分かった。そしてこのように衝突圧力が２ｋＰａ以上で冷却水を噴射するスプレーノズルを鋼管の搬送方向側に傾斜させると、噴射された冷却水は鋼管の衝突部から鋼管の外表面上を軸方向に流れ、蒸気膜が発生しない高冷却能力範囲をスプレー衝突部より鋼管の軸方向、すなわち冷却水の流れ方向に拡大可能であることが分かった。ここで高冷却能力範囲とは、前記スプレーノズルから冷却水を噴射した場合の鋼管の熱伝達率が、鋼管の外表面に垂直方向に冷却水を噴射した場合の鋼管の最大熱伝達率の９０％以上となる範囲である。
【００１０】
本発明の鋼管の冷却方法によれば、鋼管の同心円状に配置された複数のスプレーノズルから、冷却水は鋼管の外表面に対して衝突圧力が２ｋＰａ以上で噴射され、かつ、冷却水は鋼管の外表面の垂直方向から鋼管の搬送方向側に傾斜して噴射されるので、高冷却能力範囲内では、鋼管を周方向に均一に冷却することができる。また、本発明の複数のスプレーノズルを有するスプレーノズル群は、この高冷却能力範囲の長さ以下の間隔で鋼管の軸方向に複数列に設けられているので、鋼管の軸方向に蒸気膜が発生しない高冷却能力範囲が連続する。したがって、鋼管を軸方向に均一に冷却することができる。このように鋼管を周方向と軸方向の両方向に均一に冷却することができるので、安定した形状で鋼管を製造することができ、また均一な材質の鋼管を製造することができる。
【００１１】
高温の鋼管は、冷却直前に、誘導加熱されていてもよい。かかる場合、冷却される鋼管は、冷却直前に誘導加熱される際の搬送速度に合わせて低速で搬送される。このように低速搬送されている鋼管は、高速搬送される場合に比べて軸方向の冷却能力分布に影響を受けやすく、蒸気膜が鋼管の外表面に不均一に発生・消滅する低冷却能力域に長く滞在する温度域では鋼管の冷却速度が低下するため、目標の材質が得られないことがあるので、かかる冷却方法を適用するメリットは大きい。
【００１２】
また、高温の鋼管は、冷却直前に熱間圧延によって造管されていてもよく、あるいは冷却直前に行われる誘導加熱直前に熱間圧延によって造管されていてもよい。このように本発明の冷却方法は、シームレス鋼管の冷却に用いることもできる。また、鋼管に対して冷却前に誘導加熱を行う場合、鋼管を冷却する前に熱間圧延することで、鋼管を誘導加熱する熱量を削減することができる。
【００１３】
別な観点による本発明の鋼管の冷却装置は、直線状に搬送される高温の鋼管の外表面に冷却水を噴射して、当該鋼管を冷却する冷却装置であって、鋼管の外側に同心円状に配置され、鋼管の外表面の垂直方向から鋼管の搬送方向側に傾斜して設けられた複数のスプレーノズルを有し、前記複数のスプレーノズルからなるスプレーノズル群は、鋼管の軸方向に沿って複数列に配置され、前記複数のスプレーノズル群の間隔は、高冷却能力範囲の長さ以下であり、前記高冷却能力範囲は、前記スプレーノズルから冷却水を噴射した場合の鋼管の熱伝達率が、鋼管の外表面に垂直方向に冷却水を噴射した場合の鋼管の最大熱伝達率の９０％以上となる範囲であることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、鋼管を周方向と軸方向の両方向に均一に冷却することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の好ましい実施の形態について説明する。図１は、本実施の形態にかかる冷却装置を搭載した熱処理システム１の構成の概略を示す側面図である。
【００１６】
熱処理システム１は、図１に示すように誘電加熱装置２と冷却装置３とを有している。誘電加熱装置２と冷却装置３は、搬送ロール４上を搬送されている鋼管Ｐの搬送方向に沿ってこの順で一列に配置されている。誘電加熱装置２は、例えば図示しない複数段の誘導コイルを有し、誘導コイルの中に鋼管Ｐを連続的に通過させて鋼管Ｐを加熱する。
【００１７】
冷却装置３は、図２に示すように冷却水を供給する円管状のヘッダー５を有している。ヘッダー５は、鋼管Ｐと同心円状に設けられ、鋼管Ｐより大きい径を有している。ヘッダー５には、図３に示すようにヘッダー５に冷却水を供給する例えば２本の冷却水供給管６が接続されており、冷却水供給管６は図示しない冷却水供給源に接続されている。
【００１８】
ヘッダー５の外表面には、図２に示すように複数のスプレーノズル７が接続されている。スプレーノズル７は、図３に示すようにスプレーノズル７から噴射される冷却水が鋼管Ｐの外表面全周をカバーするようにヘッダー５の周上に等間隔で配置されている。これらの複数のスプレーノズル７は、スプレーノズル群８を構成している。またスプレーノズル７は、図４に示すように鋼管Ｐの外表面の垂直方向から鋼管Ｐの搬送方向側に例えば仰角θが３０度の角度で傾斜して設けられている。スプレーノズル７は、鋼管Ｐの外表面上の冷却水が衝突する衝突部中心Ｃにおける衝突圧力が２ｋＰａ以上となるように冷却水を噴射することができる。
【００１９】
ヘッダー５とスプレーノズル群８は、図２に示すように、高冷却能力範囲の長さＲの間隔で鋼管Ｐの軸方向に複数列に設けられている。ここで、高冷却能力範囲とは、スプレーノズル７から冷却水を噴射した場合の鋼管Ｐの熱伝達率が、鋼管Ｐの外表面に垂直方向に冷却水を噴射した場合の鋼管の最大熱伝達率の９０％以上となる範囲とする。そして、隣り合うスプレーノズル群８上のスプレーノズル７は、千鳥状に配置されている。特に、隣り合うスプレーノズル群８上のスプレーノズル７は、円周方向の間隔の半分の間隔ずつ、円周方向にずれて配置されているのが好ましい。
【００２０】
次に、スプレーノズル７から鋼管Ｐに冷却水を噴射する際に、衝突部中心Ｃにおける衝突圧力と熱伝達率の関係について説明する。図５は、搬送速度３０ｍｍ／秒で搬送されている鋼管Ｐに異なる圧力で冷却水を噴射した際に、鋼管Ｐの衝突部中心Ｃにおける熱伝達率を測定した結果である。一般に、熱伝達率は衝突圧力のｎ乗（冷却水量のｍ乗（ｎ、ｍは正の数））と比例関係になるため、鋼管Ｐの外表面に蒸気膜がある、いわゆる膜沸騰の状態でも、鋼管Ｐの外表面に蒸気膜がない、いわゆる核沸騰の状態でも、衝突圧力が上昇すれば熱伝達率も上昇する傾向になる。しかしながら、上記の膜沸騰から核沸騰の状態に変化したときに急激に冷却能力が上昇するので、熱伝達率は不連続となる。本実験の結果の図５のグラフを参照すると、スプレーノズル７から噴射される冷却水の衝突圧力が２ｋＰａになると、鋼管Ｐの衝突部中心Ｃの熱伝達率が不連続になっている。したがって、冷却水の衝突圧力が２ｋＰａ以上であれば、核沸騰の状態となり、衝突部中心Ｃにおいて蒸気膜が発生しないことが分かる。なお、この実験は鋼管Ｐの直径が１９４ｍｍ、肉厚が９．５ｍｍの条件下で行われた。
【００２１】
次に高冷却能力範囲について、図６に基づいて説明する。図６は、スプレーノズル７の仰角θが０度の場合と３０度の場合において、スプレーノズル７から鋼管Ｐの外表面に向けて冷却水を噴射した際に、鋼管Ｐの衝突部中心Ｃからの距離とその点における鋼管Ｐの熱伝達率との関係を示したグラフである。なお、この実験において、鋼管Ｐは直径が１９４ｍｍ、肉厚が９．５ｍｍであり、搬送速度４０ｍｍ／秒で搬送されている。また、衝突部中心Ｃにおける冷却水の衝突圧力は、仰角θが０度の場合は９．２ｋＰａで、仰角θが３０度の場合は３．６ｋＰａであり、共に衝突部中心Ｃにおいて蒸気膜は発生していない。かかる例において、衝突部中心Ｃからの位置が約−０．０１ｍ〜０．０５ｍの範囲においては、スプレーノズル７の仰角θが３０度の場合の鋼管Ｐの熱伝達率は、ほぼ一定で比較的高い約１２０００Ｗ／（ｍ２・Ｋ）となる。この熱伝達率約１２０００Ｗ／（ｍ２・Ｋ）は、スプレーノズル７の仰角θが０度の場合の鋼管Ｐの最大熱伝達率は約１３０００Ｗ／（ｍ２・Ｋ）の９０％以上の値である。また、仰角θが０度で衝突圧力が３．８ｋＰａの場合と、仰角θが１０度で衝突圧力が２．８ｋＰａの場合において、上記と同様の比較実験を行った結果、仰角θが１０度の場合、約１１５００Ｗ／（ｍ２・Ｋ）でほぼ一定の熱伝達率を示し、仰角θが０度の場合の熱伝達率約１２５００Ｗ／（ｍ２・Ｋ）の９０％以上であった。このように衝突部中心Ｃから一定の範囲で、仰角θが０度の熱伝達率の９０％以上となる高い熱伝達率を有し、この熱伝達率がほぼ一定となる領域（高冷却能力範囲）が形成される。なお、このような高冷却能力範囲を形成するためには、仰角θは１０度〜７５度であればよく、特に２０度〜６０度とすることが好ましい。
【００２２】
本実施の形態にかかる冷却装置３を搭載した熱処理システム１は以上のように構成されており、次にその熱処理システム１で行われる鋼管Ｐの加熱、冷却処理について説明する。
【００２３】
先ず、鋼管Ｐは搬送ローラ４によって誘電加熱装置２に搬入される。誘電加熱装置２では、誘電コイルの中を鋼管Ｐが通過して、鋼管Ｐは所定の温度まで加熱される。この際の鋼管Ｐの搬送速度は、例えば１００ｍｍ／秒以下である。
【００２４】
誘電加熱装置２で加熱された鋼管Ｐは、冷却装置３に搬入される。冷却装置３では、ヘッダー５内を鋼管Ｐが通過する際に、複数列のスプレーノズル７から鋼管Ｐの外表面に対して衝突圧力が２ｋＰａ以上となるように冷却水が噴射される。噴射された冷却水は、蒸気膜を発生することなく鋼管Ｐの外表面を軸方向に沿って流れ、高冷却能力範囲を形成する。この高冷却能力範囲が鋼管Ｐの軸方向に連続し、鋼管Ｐを冷却する。
【００２５】
以上の実施の形態によれば、スプレーノズル７から噴射される冷却水は、鋼管Ｐの衝突部中心Ｃにおける衝突圧力が２ｋＰａ以上となるように噴射されるので、衝突部中心Ｃで蒸気膜が発生しない。そしてこの衝突圧力で冷却水を噴射するスプレーノズル７は鋼管Ｐの外表面の垂直方向から鋼管の搬送方向側に傾斜しているので、噴射された冷却水は鋼管Ｐを軸方向に沿って流れ、蒸気膜が発生しない領域が持続し、高冷却能力範囲を形成する。したがって、この高冷却能力範囲において、鋼管Ｐを周方向に均一に冷却することができる。また、スプレーノズル群８が高冷却能力範囲の長さＲの間隔で鋼管Ｐの軸方向に複数設けられているので、鋼管Ｐの軸方向に高冷却能力範囲が連続する。したがって、鋼管Ｐを軸方向に均一に冷却することができる。このように鋼管Ｐを周方向と軸方向の両方向に均一に冷却できるので、安定した形状で鋼管Ｐを製造することができ、また均一な材質の鋼管Ｐを製造することができる。
【００２６】
また、鋼管Ｐは冷却装置３で冷却される直前に、誘電加熱装置２で加熱されているので、冷却装置３内を搬送される鋼管Ｐは、誘電加熱装置２内における搬送速度に合わせて低速で搬送される。このように低速搬送されている鋼管は、軸方向の冷却能力分布に影響を受けやすく、蒸気膜が鋼管Ｐの外表面に不均一に発生・消滅する低冷却能力域に長く滞在する温度域では鋼管Ｐの冷却速度が低下するため、目標の材質が得られないことがあるので、本実施の形態の冷却方法を用いて鋼管Ｐを均一に冷却するメリットは大きい。
【００２７】
以上の実施の形態の誘導加熱装置２の入口側には、熱間圧延または成形装置（図示せず）が連なっていてもよい。かかる場合、鋼管Ｐは熱間圧延後、空冷されて所定の温度となっている。このように熱間圧延後に鋼管を冷却することで、誘導加熱装置２により鋼管を誘導加熱する熱量を削減することができる。また、熱間圧延の後で鋼管Ｐの温度が十分高く、均一である場合には、誘導加熱装置２による加熱を省略することもできる。
【００２８】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施の形態について説明したが、本発明はかかる例に限定されない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に相到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【実施例１】
【００２９】
以下、鋼管の外表面に冷却水を噴射して、当該鋼管を冷却する実施例において、鋼管の周方向と軸方向の冷却均一性について説明する。なお、鋼管の冷却を行う冷却装置としては、先に図２及び図３で示した冷却装置３を用いた。
【００３０】
スプレーノズル７から鋼管Ｐ上への冷却水の噴射は、以下の条件で行った。鋼管Ｐには直径が１１４ｍｍ、肉厚が９ｍｍ、軸方向の長さが１９０ｍｍの円管の試験片を用い、鋼管Ｐは搬送速度４５ｍｍ／秒で搬送されている。スプレーノズル７にはフラットノズルを用いている。スプレーノズル７から噴射される冷却水は、衝突圧力が５．１ｋＰａで、流量が１０Ｌ／分である。スプレーノズル７の鋼管Ｐの外表面の垂直方向からの鋼管Ｐの搬送方向側への仰角θは２０度であり、スプレーノズル７はヘッダー５の周上に１０箇所設けられている。スプレーノズル７から鋼管Ｐまでの鉛直方向距離は１００ｍｍである。ヘッダー５とスプレーノズル群８は、高冷却能力範囲の長さＲ以下である５０ｍｍ間隔で鋼管Ｐの軸方向に６列に配置されている。鋼管Ｐの冷却開始温度は、８００℃である。
【００３１】
以上の条件で鋼管Ｐを冷却し、鋼管Ｐの温度と熱伝達率の変化を測定した。温度の測定点は、測定点は、鋼管Ｐの上部表面、上部肉厚中心、下部表面、下部肉厚中心、右部表面、右部肉厚中心、左部表面、左部肉厚中心の８点である。熱伝達率の測定点は、鋼管Ｐの上部、下部、右部、左部の４点である。その測定結果を図７及び図８に示す。
【００３２】
図７（ａ）は鋼管Ｐの上下方向の温度の時系列変化を示し、図７（ｂ）は鋼管Ｐの左右方向の温度の時系列変化を示している。鋼管Ｐの表面の温度は、上部、下部、右部、左部のどの測定点においても、約５秒間で８００℃から２００℃まで降温し、ほぼ同一の変化を示した。また鋼管Ｐの肉厚の中心の温度は、上部、下部、右部、左部のどの測定点においても、約８秒間で８００℃から２００℃まで降温し、ほぼ同一の変化を示した。したがって、本実施例では、鋼管Ｐを周方向に均一に冷却できることが分かった。
【００３３】
図８（ａ）は鋼管Ｐの上下方向の熱伝達率の時系列変化を示し、図８（ｂ）は鋼管Ｐの左右方向の熱伝達率の時系列変化を示している。鋼管Ｐの熱伝達率は、上部、下部、右部、左部のどの測定点においても、約１秒間で熱伝達率が約１４０００Ｗ／（ｍ２・Ｋ）まで上昇し、そこからほぼ一定の値を示した。したがって、本実施例では、鋼管Ｐの熱伝達率は周方向と軸方向にほぼ一定の値であり、鋼管Ｐを周方向と軸方向に均一に冷却できることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【００３４】
本発明は、直線状に搬送される高温の鋼管を冷却する冷却装置及びその冷却方法に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本実施の形態にかかる冷却装置を搭載した、熱処理システムの構成の概略を示す側面図である。
【図２】冷却装置の側面図である。
【図３】冷却装置の縦断面図である。
【図４】スプレーノズルからの冷却水の噴射を示した説明図である。
【図５】スプレーノズルから噴射される冷却水の衝突圧力を変化させた場合の、鋼管の衝突部中心の衝突圧力と、鋼管の衝突部中心における熱伝達率との関係を示したグラフである。
【図６】スプレーノズルから噴射される冷却水の仰角を変化させた場合の、鋼管の衝突部中心からの距離と、その点における鋼管の熱伝達率との関係を示したグラフである。
【図７】（ａ）は実施例１における鋼管の上下方向の温度の時系列の変化を示したグラフであり、（ｂ）は実施例１における鋼管の左右方向の温度の時系列の変化を示したグラフである。
【図８】（ａ）は実施例１における鋼管の上下方向の熱伝達率の時系列の変化を示したグラフであり、（ｂ）は実施例１における鋼管の左右方向の熱伝達率の時系列の変化を示したグラフである。
【図９】従来の冷却装置の側面図である。
【図１０】従来の冷却装置の側面図である。
【符号の説明】
【００３６】
１    熱処理システム
２    誘電加熱装置
３    冷却装置
４    搬送ロール
５    ヘッダー
７    スプレーノズル
８    スプレーノズル群
Ｐ    鋼管
Ｒ    高冷却能力範囲の長さ
【図１】
2008261018.tif 000003
【図２】
2008261018.tif 000004
【図３】
2008261018.tif 000005
【図４】
2008261018.tif 000006
【図５】
2008261018.tif 000007
【図６】
2008261018.tif 000008
【図７】
2008261018.tif 000009
【図８】
2008261018.tif 000010
【図９】
2008261018.tif 000011
【図１０】
2008261018.tif 000012