(57)【要約】【課題】従来よりも部品の搬送姿勢が変化しにくく、安定した姿勢で部品を搬送することができる搬送方法を提供する。【解決手段】本発明の部品の搬送方法は、搬送方向にそれぞれ延在し、上方に向けて開くように構成された一対の平坦な搬送面２Ａ、２Ｂを有する搬送トラック２内において、相互に隣接する二つの略平坦な外面部１ｂＡ、１ｂＢを備えた部品１を前記搬送トラックに振動を与えることで前記搬送方向へ搬送する部品の搬送方法であって、前記二つの外面部を前記一対の搬送面にそれぞれ対向させた姿勢で前記部品を搬送し、前記一対の搬送面をいずれも水平面に対して傾斜させるとともに、前記一対の搬送面間の開角θを前記二つの外面部間の交差角φより小さく構成することを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
搬送方向にそれぞれ延在し、上方に向けて開くように構成された一対の平坦な搬送面を有する搬送トラック内において、相互に隣接する二つの略平坦な外面部を備えた部品を前記搬送トラックに振動を与えることで前記搬送方向へ搬送する部品の搬送方法であって、
前記二つの外面部を前記一対の搬送面にそれぞれ対向させた姿勢で前記部品を搬送し、
前記一対の搬送面をいずれも水平面に対して傾斜させるとともに、前記一対の搬送面間の開角を前記二つの外面部間の交差角より小さく構成することを特徴とする部品の搬送方法。
【請求項２】
前記部品は、前記一対の搬送面の傾斜角をそれぞれ同角度分だけ小さくすることで前記開角が前記交差角と一致するようにしたときの前記部品の基準当接位置よりも上方に基準当接位置を有する態様で搬送されることを特徴とする請求項１に記載の部品の搬送方法。
【請求項３】
前記開角と前記交差角の角度差を３度以上１５度以下とすることを特徴とする請求項１又は２に記載の部品の搬送方法。
【請求項４】
前記交差角が略９０度であり、前記開角を８３〜８７度の範囲内とすることを特徴とする請求項１又は２に記載の部品の搬送方法。
【請求項５】
前記一対の搬送面のうち、一方の前記搬送面の上縁を他方の前記搬送面の上縁より低くし、前記一方の搬送面を越えて前記部品を前記搬送トラックから排除可能に構成するとともに、前記一方の搬送面の前記水平面に対する傾斜角を前記他方の搬送面の前記水平面に対する傾斜角以下に構成することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の部品の搬送方法。
【請求項６】
前後両側の端面からそれぞれ四つの外側面の一部に延在する電極部を備えた略直方体状の前記部品を、前記四つの外側面のうちいずれか二つを前記外面部とした姿勢で搬送することを特徴とする請求項１乃至５に記載の部品の搬送方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は部品の搬送方法に係り、特に、二つの略平坦な搬送面を備えた搬送トラック内において振動により部品を搬送する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、振動式部品供給装置としては、搬送方向に対して直交する断面形状がＶ字状とされたＶ溝状の搬送トラックを備えた搬送体を振動させることで、部品を搬送トラック内にて搬送方向に沿って搬送するようにしている。一般的には、上記Ｖ溝状の搬送トラックにより搬送される部品（典型的には直方体状の部品）は、当該搬送トラックを構成しそれぞれが搬送方向に沿って延在する一対の搬送面に対して、二つの隣接する外面部を対向させた姿勢で搬送される（たとえば、以下の特許文献１及び２参照）。
【０００３】
上記のようなＶ溝状の搬送トラックの形状としては、直方体状の部品を搬送する場合には、特許文献１の図３０乃至図３２に示されるように一対の搬送面間の開角が９０度である構成と、特許文献１の図２７乃至図２９に示されるように開角が鈍角である構成とが知られている。また、特許文献２に示されるように円柱状部品を搬送する場合には、開角が鋭角に設定されたＶ溝状の搬送トラックが用いられる場合もある（特許文献２の図２参照）。
【０００４】
さらに、搬送トラックの断面形状としては、特許文献１の図３９乃至図４１並びに特許文献３の図２乃至図５に示すように、一方の搬送面を略垂直に構成し他方の搬送面を傾斜させることで、一対の搬送面間の開角が鋭角に設定される構成が知られている。
【特許文献１】特開２００１−１８７６２８号公報
【特許文献２】特開平５−６９９２９号公報
【特許文献３】特開平１１−３１４７４２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、前述の種々の搬送トラックにおいて直方体状の部品、たとえば図５に示されるように直方体のベース部１Ｄの両端部に半田等で被覆された電極部１Ｅが形成されてなる電子部品などの部品１を、図４（ａ）に示すように搬送面２Ａ及び２Ｂを備えた搬送トラック２に沿って搬送する状況を考える。この状況において、たとえば、搬送トラック２の下流側で何らかの理由によって部品１が停止した場合には、後続の部品１が前方の部品１に衝突すると、図４（ｂ）に二点鎖線で示すように各部品１が搬送方向の左右にはじけ飛ぶことにより、たとえば、より低く構成された一方の搬送面２Ａ側にはみ出して部品１の姿勢が変わってしまったり、搬送トラック２から部品１が一方の搬送面２Ａを越えて脱落してしまったりするといった問題点がある。これは、図５に示すように部品１の搬送方向前後の端面１ａが僅かに凸状に湾曲しているために、隣接する部品１間の端面１ａ同士が衝突すると搬送方向の左右に応力がばらばらに生ずるとともに、外側面１ｂもまた僅かに凸状に湾曲していることから外側面１ｂが搬送面２Ａ及び２Ｂに対して密接せず、部品１が搬送トラック内で不安定な状態で搬送されていくためである。
【０００６】
また、上記のように部品列が急停止しない場合でも、上述のような凸湾曲状の外側面を有する部品のように部品の外側面と搬送面の整合性が悪い場合には、部品の搬送姿勢が搬送過程で変化しやすいために効率的な搬送ができず、搬送速度の向上を図ることが難しいという問題点がある。
【０００７】
さらに、部品の搬送に伴って上記一対の搬送面に半田等の異物が付着すると、部品が当該異物に接触することでさらに部品姿勢が不安定になり、搬送速度が低下するという問題点もある。
【０００８】
そこで、本発明は上記問題点を解決するものであり、その課題は、従来よりも部品の搬送姿勢が変化しにくく、安定した姿勢で部品を搬送することができる搬送方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
斯かる実情に鑑み、本発明の部品の搬送方法は、搬送方向にそれぞれ延在し、上方に向けて開くように構成された一対の平坦な搬送面を有する搬送トラック内において、相互に隣接する二つの略平坦な外面部を備えた部品を前記搬送トラックに振動を与えることで前記搬送方向へ搬送する部品の搬送方法であって、前記二つの外面部を前記一対の搬送面にそれぞれ対向させた姿勢で前記部品を搬送し、前記一対の搬送面をいずれも水平面に対して傾斜させるとともに、前記一対の搬送面間の開角を前記二つの外面部間の交差角より小さく構成することを特徴とする。
【００１０】
この発明によれば、一対の搬送面の開角が部品の二つの外面部間の交差角より小さいことにより、一対の搬送面に対する上記二つの外面部の当接位置が共に上方へ移動するため、部品の搬送トラックによる支持位置が相対的に高くなることから、当該部品の搬送姿勢が従来より安定する。したがって、搬送効率を従来より向上させ、搬送速度を高めることが可能になる。
【００１１】
本発明において、前記部品は、前記一対の搬送面の傾斜角をそれぞれ同角度分だけ小さくすることで前記開角が前記交差角と一致するようにしたときの前記部品の基準当接位置よりも上方に基準当接位置を有する態様で搬送されることが好ましい。これによれば、部品がより上部において一対の搬送面に吊り下げられた場合と類似の態様で搬送が行われるので、部品姿勢が安定し、搬送効率の向上によって搬送速度を高めることができ、停止時における部品姿勢の変動や部品の搬送トラックからの脱落などを抑制できる。
【００１２】
本発明において、前記開角と前記交差角の角度差を３度以上１５度以下とすることが好ましい。開角と交差角の角度差が小さすぎると、搬送体の振動によって部品が搬送されていくため、また、部品の外側面が僅かに凸状に湾曲している場合には、上述の効果が十分に得られない場合があり、また、上記角度差が大きすぎると、一対の搬送面に部品の角部がそれぞれ当接して部品が詰まりやすくなることでやはり搬送速度が低下する。一般的には、開角と交差角の角度差が３度以上１５度以下であれば、部品姿勢の安定化を享受しつつ、部品の詰まりによる障害を抑制できる。たとえば、典型的なケースとして交差角が９０度であれば、開角は７５度以上８７度以下である。
【００１３】
特に、前記交差角が略９０度であり、前記開角を８３〜８７度の範囲内とすることが好ましい。交差角が略９０度であれば一般的な直方体状の部品のほとんどが該当する。この場合には、上述のように開角を７５度以上８７度以下とすることが好ましいが、特に開角を８３〜８７度の範囲内にすることで搬送速度を最も高めることができる。
【００１４】
本発明において、前記一対の搬送面のうち、一方の前記搬送面の上縁を他方の前記搬送面の上縁より低くし、前記一方の搬送面を越えて前記部品を前記搬送トラックから排除可能に構成するとともに、前記一方の搬送面の前記水平面に対する傾斜角が前記他方の搬送面の前記水平面に対する傾斜角以下に構成することが好ましい。これによれば、一方の搬送面を低く形成して当該搬送面を越えて部品が排除可能に構成すると、搬送トラック上で部品の良否（形状、寸法、姿勢など）を検出した結果に応じて気流の吹き付け等によって部品を一方の搬送面を越えて排除することで、部品を選別することができる。この場合、一方の搬送面の傾斜角を他方の搬送面の傾斜角以下にすることで、一方の搬送面を越えて行われる部品の排除を容易かつ確実に行うことができる。
【００１５】
本発明において、前後両側の端面からそれぞれ四つの外側面の一部に延在する電極部を備えた略直方体状の前記部品を、前記四つの外側面のうちいずれか二つを前記外面部とした姿勢で搬送することが好ましい。これによれば、電極部の形成によって前後両側の端面が凸状に湾曲することが多いことから、上述の作用効果をより確実に得ることができるとともに、搬送中の急停止による部品姿勢の変化や部品の搬送トラックからの脱落も生じやすくなるため、本発明を適用することによって高い効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
［第１実施形態］  以下、本発明の実施の形態を図示例と共に説明する。図１は本発明に係る搬送トラック２の搬送方向と直交する断面及び当該搬送トラック２上を搬送されていく部品１の断面を示す拡大断面図である。本実施形態において、搬送体２０は図１の紙面と直交する方向に延在し、搬送トラック２を構成する一対の搬送面２Ａ、２Ｂもそれぞれ同方向に延在するように構成されている。搬送体２０は図示しない振動機（たとえば、搬送トラック２が直線状であれば直線振動機、螺旋状であれば回転振動機）上に設置され、それぞれ搬送方向下流側へ斜め上方に向かう振動方向を有する振動が付与される。
【００１７】
本実施形態において、搬送トラック２は一対の搬送面２Ａと２Ｂを有し、これらの一対の搬送面２Ａ、２Ｂは共に水平面Ｈｘに対して傾斜した傾斜面（傾斜した平坦面）となっている。より具体的には、図示例（実施例）の場合、一対の搬送面２Ａと２Ｂは垂線Ｐｘに対して左右対称な傾斜度を有している。一方の搬送面２Ａと他方の搬送面２Ｂ間の開角θは部品１の相互に隣接する外側面１ｂＡ、１ｂＢ間の交差角よりも若干小さく設定されている。ここで、図示例（実施例）の場合には交差角φは約９０度で、開角θは８５度である。したがって、図示例（実施例）の場合、上述のように対称な搬送面２Ａ、２Ｂの水平面に対する傾斜角は共に４７．５度となっている。
【００１８】
なお、部品１は上述のものと同様であり、図４又は図５に示すように電極部１Ｅにおいて外側面１ｂが凸状に湾曲した面となっているが、この湾曲度はわずかなものであり、基本的にベース部１Ｄの外側面が平坦面となっていて当該外側面間の交差角が９０度になっているため、電極部１Ｅの表面間の交差角φも実質的に９０度とみなすことができる。このような部品１としては、電気抵抗、コンデンサ、インダクタ、ＬＥＤチップなどが挙げられる。一般にはＳＭＤ（表面実装デバイス）の多くがこのような形状を有する。なお、図１乃至図３に示す部品１の断面は、図５に示す部品１の電極部１Ｅの断面形状を示している。
【００１９】
図１に示す二点鎖線は、一対の搬送面２Ａ、２Ｂの傾斜角を共に同角度（図示例では２．５度）ずつ小さくして開角を交差角φと同じにした（すなわち図示例では９０度とした）場合の一対の搬送面２Ａ′、２Ｂ′の搬送トラック（比較例）の輪郭と、この搬送トラックの輪郭に対応する部品１′の輪郭を示す。なお、部品１と１′は同一形状の部品である。部品１、１′は搬送トラック２上において振動によって搬送方向に送られていくので所定の姿勢及び位置に静止しているわけではないが、各図においては搬送トラック２上において平均的な基準姿勢で静止したときの様子を示してある。この基準静止姿勢は、たとえば、搬送トラック２上において振動を停止したときの部品１の静止姿勢を平均した姿勢（部品１の外面と搬送面との間の摩擦が０であると仮定したときの最終静止姿勢）であり、搬送面２Ａ、２Ｂ、２Ａ′、２Ｂ′の傾斜角と、部品１、１′の外部形状や重心１Ｇ、１Ｇ′の位置等によって定まる。この基準静止姿勢において、搬送面２Ａ、２Ａ′に対する部品１、１′の外面部１ｂＡの当接位置（以下、単に「基準当接位置」という。）を１ＰＡ、１ＰＡ′とし、搬送面２Ｂ、２Ｂ′に対する部品１、１′の基準当接位置を１ＰＢ、１ＰＢ′としてある。
【００２０】
なお、部品１、１′は振動による搬送トラック２からの周期的な押圧作用により搬送トラック２上を繰り返し飛翔しながら搬送されていくので、その外側面１ｂＡ、１ｂＢの搬送面２Ａ、２Ｂ、２Ａ′、２Ｂ′に対する搬送時の実際の当接位置は上記基準当接位置よりも上方になることが多く、しかもそれぞれがばらつくため、当該当接位置の平均位置も上記基準当接位置とは一致しないが、当該平均位置は定性的な意味では基準当接位置に対応する位置となるので、以下では基準当接位置に基づいて部品の搬送状態を説明することとする。
【００２１】
図示二点鎖線で示す比較例においては、基準当接位置１ＰＡ′、１ＰＢ′が重心１Ｇ′を通過し搬送面２Ａ′、２Ｂ′と直交する線上にあるが、実施例においては、基準当接位置１ＰＡ、１ＰＢは重心１Ｇを通過し搬送面２Ａ、２Ｂと直交する線よりも上方に設定される。これは、部品１、１′の外側面１ｂＡ、１ｂＢの輪郭線が僅かに凸状に湾曲しているからである。したがって、比較例に比べると、実施例では搬送面２Ａ、２Ｂに対する当接位置が上方に位置するため、部品１の搬送時の姿勢が安定し、これによって振動に伴う部品１の移動方向が搬送方向に近づくこととなるので、搬送速度を高めることが可能になる。このことを理解するには、部品１は搬送体２０の振動によって搬送されていくので実際の移動時の状態を反映したものではないが、たとえば、以下のように考えることができる。仮に、基準当接位置１ＰＡ，１ＰＢが搬送面２Ａ、２Ｂに当接したまま部品１が搬送方向にすべるように移動していくことを想定すると、比較例では低い基準当接位置１ＰＡ′、１ＰＢ′の二箇所で支持された状態で部品１′が搬送されていくが、実施例ではより高い基準当接位置１ＰＡ、１ＰＢの二箇所で支持された状態で、換言すると上部で吊り下げられた状態で部品１が搬送されていく。すなわち、比較例では重心１Ｇ′が支持位置である基準当接位置１ＰＡ′、１ＰＢ′よりもかなり高い位置にあるのに対して、実施例では重心１Ｇが支持位置である基準当接位置１ＰＡ、１ＰＢとほぼ同じ高さにある。したがって、搬送体２０から部品１が左右方向に外力を受けた場合でも、実施例の部品１の搬送姿勢が比較例の部品１′よりも変化しにくくなる。
【００２２】
上記基準当接位置１ＰＡ、１ＰＢの位置と開角θとの関係は部品１の外側面１ｂＡ、１ｂＢの面形状によって区々となるが、部品１の図示の断面形状が、大きな曲率半径を有する湾曲度の小さい凸曲面で構成される角部以外の部分である非角部ＡＥＰと、隣接する外側面１ｂ間において小さな曲率半径を有する湾曲度の大きい凸曲面で構成される角部ＥＰの組み合わせで構成されるものとしたとき、上記基準当接位置１ＰＡ，１ＰＢが外側面１ｂＡ、１ｂＢの非角部ＡＥＰ上に存在し、角部ＥＰ上には存在しないように上記開角θが設定されることが好ましい。これは、基準当接位置１ＰＡ、１ＰＢが角部ＥＰ上に存在する場合には、部品１と搬送面２Ａ，２Ｂの間の当接部分の傾斜角が大きくなるため、部品１が搬送面２Ａ，２Ｂ間において詰まりやすくなるからである。
【００２３】
一般的に、上記開角θと交差角φの角度差Δθは３〜１５度の範囲内であることが好ましく、特に、４〜１０度の範囲内であることが望ましい。これは、角度差Δθが小さすぎると本発明の効果が得られず、大きすぎると部品が詰まりやすくなるからである。特に、交差角φが９０度の場合には８３〜８７度の範囲内であることが最も望ましい。この点は以下の他の実施形態の場合も同様である。
【００２４】
なお、本実施形態において、搬送面２Ａの上縁が搬送面２Ｂの上縁より低く構成されており、搬送トラック２上を搬送されてきた部品１の形状、構造、姿勢などに不具合があるとき、当該部品１を搬送面２Ａを越えて外側に排除できるようになっている。この場合には、部品の選別機構として、以下の第２実施形態において説明する検出手段や気流吹き付け手段などを用いることができる。ここで、図示例のように部品排除側の搬送面２Ａの幅を部品１の外側面１ｂＡの幅と略同一（０．９倍から１．２倍程度）に設定することで、部品１をさらに排除しやすくなる。
【００２５】
［第２実施形態］  次に、図２を参照して本発明に係る第２実施形態について説明する。この実施形態では、図２に示すように、搬送面２Ａ、２Ｂが共に水平面Ｈｘに対して傾斜し、搬送面２Ａと２Ｂ間の開角θが部品１の隣接する二つの外面部１ｂＡ、１ｂＢ間の交差角より小さい点（具体的には開角θが交差角φ＝９０度より小さい角度（８５度）である点）については上記第１実施形態と同様である。
【００２６】
本実施形態では、垂線Ｐｘに対して搬送面２Ａと２Ｂの傾斜度が対称に構成されていない点で第１実施形態とは異なる。すなわち、搬送面２Ａは搬送面２Ｂよりも水平面Ｈｘに対する傾斜角が小さい。図示例では、搬送面２Ａの水平面Ｈｘに対する傾斜角は３０度、搬送面２Ｂの水平面Ｈｘに対する傾斜角は６０度＋Δθで図示例では６５度である。ここで、Δθは搬送トラック２の開角θと部品１の交差角φの角度差（図示例では５度）である。上述のように、当該角度差Δθは３〜１５度の範囲内であることが好ましく、特に、４〜１０度の範囲内であることが好ましい。
【００２７】
本実施形態では、搬送面２Ａの傾斜角が小さく、搬送面２Ｂの傾斜角が大きく設定されているので、部品１の重心１Ｇは垂線Ｐｘより搬送面２Ａ側にあり、したがって、部品１の外側面１ｂＡは搬送面２Ａに対してほぼ正対するが、外側面１ｂＢは急傾斜の搬送面２Ｂに対しては傾いた姿勢で対向する。その結果、外側面１ｂＡ上の基準当接位置１ＰＡは外側面１ｂＡの中間点に近い位置に設定されるが、外側面１ｂＢ上の基準当接位置１ＰＢは外側面１ｂＢの上部側に設定される。図示例の場合、基準当接位置１ＰＢは第１実施形態のそれよりも非角部面ＡＥＰと角部面ＥＰの接続点に近い位置となっている。
【００２８】
本実施形態では、搬送面２Ａと２Ｂの傾斜角が左右で非対称となっているため、部品１の姿勢も偏った姿勢となるとともに、搬送面２Ａに対する外側面１ｂＡの相対姿勢と、搬送面２Ｂに対する外側面１ｂＢの相対姿勢についても相互に異なるものとなる。しかしながら、本実施形態においても、基準当接位置１ＰＡ、１ＰＢは、第１実施形態の比較例と同様にして搬送トラックの開角θを９０度にした場合に比べると高い位置となり、搬送時の支持点が重心１Ｇに対して相対的に上昇するので、搬送姿勢の安定性を高めることができる点は第１実施形態と同様である。
【００２９】
また、本実施形態では、傾斜角のより小さい搬送面２Ａの上端が低く形成され、これによって部品選別機構を設けることで部品１が搬送面２Ａを越えて搬送トラック２の外側に排除可能な構造となっている。たとえば、部品１の姿勢を図示しない検出手段（光検出器など）によって判別し、その判別結果に応じて、不要な部品１を搬送トラック２から排除するために、図示しない気流の吹き付け手段を動作させることができる。なお、当該気流の吹き付け手段は、たとえば、搬送面２Ｂのうち部品１の外側面１ｂＢが通過する領域に開口する気流吹き付け孔を設け、この気流吹き付け孔を圧縮空気等を供給する気流供給系（供給弁を含む。）に接続したものが挙げられる。この場合、図２に示すように、搬送面２Ａの傾斜角が搬送面２Ｂのそれよりも小さく形成されているとともに、部品１の搬送面２Ａに対する基準当接位置１ＰＡが搬送面２Ｂに対する基準当接位置１ＰＢより低くなるように設定されているので、部品１を容易に搬送面２Ａを越えて外側へ排除することができる。ここで、図示例のように部品排除側の搬送面２Ａの幅を部品１の外側面１ｂＡの幅と略同一（０．９倍から１．２倍の範囲）に設定することで、部品１をさらに排除しやすくなる点は第１実施形態と同様である。
【００３０】
［第３実施形態］  次に、図３を参照して本発明に係る第３実施形態について説明する。この実施形態では、図３に示すように、搬送面２Ａ、２Ｂが共に水平面Ｈｘに対して傾斜し、搬送面２Ａと２Ｂ間の開角θが部品１の隣接する二つの外面部１ｂＡ、１ｂＢ間の交差角φより小さい点（具体的には開角θが交差角φ＝９０度より小さい角度（８５度）である点）については上記第１実施形態と同様である。また、本実施形態では、垂線Ｐｘに対して搬送面２Ａと２Ｂの傾斜度が対称に構成されていない点で第２実施形態と共通する。
【００３１】
ただし、本実施形態では、搬送面２Ａの傾斜角が４５度、搬送面２Ｂの傾斜角が５０度に設定されているので、第２実施形態に比べて垂線Ｐｘに対する左右の対称性が高くなっている。この場合でも、上述のように比較例に対する搬送状態の差により第１実施形態と同様に部品１の搬送姿勢を安定させることができ、搬送効率を向上させて搬送速度を高めることができる。また、第２実施形態と同様に部品１を搬送面２Ａを越えて排除する場合に好適な構成となっている。ここで、図示例のように部品排除側の搬送面２Ａの幅を部品１の外側面１ｂＡの幅と略同一（０．９倍から１．２倍の範囲）に設定することで、部品１をさらに排除しやすくなる点は第１実施形態と同様である。
【００３２】
以上説明した各実施形態の部品の搬送方法においては、部品供給装置のうち、部品１を搬送する過程で不要な部品を排除して選別する部品選別領域に形成された搬送トラック２上において実現される方法として用いることが好ましい。この部品選別領域では、部品１のうち問題のある部品を搬送トラック上から排除する必要があるので、他の領域とは異なり、搬送トラックの上方に部品の飛び出しを防止するためのカバー等を設けることができず、このため、部品１の搬送姿勢が不安定になったり、部品の供給が下流側の原因で強制的に停止したときに後続の部品が衝突することで部品１の姿勢が変化したり、部品が搬送トラック外へ脱落してしまったりといった事態を防止することが難しい。したがって、本発明を上記部品選別領域における部品１の搬送方法として用いることにより、部品姿勢の変化や部品の脱落を防止する上でも大きな効果を得ることができる。
【００３３】
上記のいずれの実施形態においても、部品１は、一対の搬送面の傾斜角をそれぞれ同角度分だけ小さくすることで開角θが交差角φと一致するようにしたときの部品の基準当接位置よりも上方に基準当接位置を有する態様で搬送される。したがって、部品１は搬送トラックによって上部を支持され、いわば吊り下げられた状態で搬送されていくので、部品１の姿勢が搬送方向に対して左右に振れにくくなり、安定した搬送姿勢を得ることができるため、より効率的に搬送されることから、搬送速度を高めることができる。また、部品が急停止する際にも部品１の姿勢が乱れにくくなるので、部品１の姿勢が変わってしまったり搬送トラック上から脱落してしまったりすることが抑制される。
【００３４】
尚、本発明の部品の搬送方法は、上述の図示例にのみ限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。たとえば、上記各実施形態では基本的に直方体形状の部品１を搬送する場合について説明したが、本発明では部品が直方体形状である場合に限らず、少なくとも相互に隣接する二つの略平坦な外面部を備えた部品であればよい。また、上記各実施形態では部品の外面部間の交差角が９０度の場合について説明したが、当該交差角は９０度でなくても構わない。さらに、上記各実施形態はいずれも搬送トラックをＶ溝状に構成した例を示すが、搬送トラックは必ずしもＶ溝状でなくてもよく、部品の隣接する二つの外面部に対向する一対の搬送面を備えたものであればよい。たとえば、一対の搬送面の間に、凹状の溝、或いは、部品に抵触しない範囲で水平な面が形成された搬送トラックであっても構わない。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】第１実施形態の部品及び搬送トラックの断面形状を示す拡大断面図。
【図２】第２実施形態の部品及び搬送トラックの断面形状を示す拡大断面図。
【図３】第３実施形態の部品及び搬送トラックの断面形状を示す拡大断面図。
【図４】部品が搬送トラック上で搬送されていく様子を示す平面図（ａ）及び下流側で部品搬送が停止したときの部品の姿勢を示す平面図（ｂ）。
【図５】部品の一例を示す概略斜視図。
【符号の説明】
【００３６】
１…部品、１ａ…端面、１ｂ、１ｂＡ，１ｂＢ…外側面、非角部…ＡＥＰ、角部…ＥＰ、１Ｄ…ベース部、１Ｅ…電極部、１ＰＡ、１ＰＢ…基準当接位置、２…搬送トラック、２Ａ、２Ｂ…搬送面、２０…搬送体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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