(57)【要約】      （修正有）【課題】高輝度・高効率で赤色発光が可能で耐久性に優れた発光素子材料であり、発光素子、レーザー色素等に使用できる金属配位化合物を提供する。【解決手段】下記一般式（１）で表される部分構造を有する金属配位化合物。2008303205.tif 000079（式中、Ｍはイリジウム又は白金、Ｎは窒素原子を表す。Ｒ１からＲ１１は、各々独立に水素原子又は置換基を表す。又、隣接する置換基は結合して環構造を形成しても良い。）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される部分構造を有する金属配位化合物。
【化１】
2008303205.tif 000075
（一般式（１）中、Ｍはイリジウムまたは白金を表す。Ｎは窒素原子を表す。Ｒ１〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。）
【請求項２】
下記一般式（２）で表される金属配位化合物。
【化２】
2008303205.tif 000076
（一般式（２）中、Ｍはイリジウムまたは白金を表す。Ｎは窒素原子を表す。ｍは１〜３の整数を表す。ｎは０〜２の整数を表す。ｍ＋ｎ＝２または３である。Ｒ１〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。Ｑはカウンターアニオンを表す。ｋは０〜２の整数を表す。Ｌは２座配位子を表す。）
【請求項３】
Ｌは、Ｍ−窒素結合およびＭ―炭素結合を形成する２座配位子、Ｍ−窒素結合およびＭ−酸素結合を形成する２座配位子、Ｍ−酸素結合を２つ形成する２座配位子、または、Ｍ−窒素結合を２つ形成する２座配位子である請求項２に記載の金属配位化合物。
【請求項４】
Ｌは、一般式（３）〜（８）の何れかで表される請求項２または３に記載の金属配位化合物。
【化３】
2008303205.tif 000077
（一般式（３）〜（８）中、Ｒ１２〜Ｒ４７は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。）
【請求項５】
ｍ＝３かつｎ＝０である請求項２に記載の金属配位化合物。
【請求項６】
ｍ＝２かつｎ＝１である請求項２から４何れかに記載の金属配位化合物。
【請求項７】
Ｒ１とＲ２とが、炭素原子数３〜２０の飽和炭素環を形成していることを特徴とする請求項１から６何れかに記載の金属配位化合物。
【請求項８】
Ｒ１およびＲ２が、各々独立に、炭素原子数１〜３０のアルキル基または炭素原子数１〜３０の置換アルキル基であることを特徴とする請求項１から６何れかに記載の金属配位化合物。
【請求項９】
Ｒ３からＲ４７が、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アルケニル基、アリール基、シアノ基、アミノ基、ヘテロ環基、アシル基、水酸基、または、トリフロオロメチル基から選ばれることを特徴とする請求項１から８何れかに記載の金属配位化合物。
【請求項１０】
Ｒ５およびＲ１０が、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アルケニル基、アリール基、シアノ基、アミノ基、ヘテロ環基、アシル基、水酸基、または、トリフロオロメチル基から選ばれることを特徴とする請求項１から９何れかに記載の金属配位化合物。
【請求項１１】
Ｍがイリジウムである請求項１から１０何れかに記載の金属配位化合物。
【請求項１２】
請求項１から１１何れかに記載の金属配位化合物からなる発光材料。
【請求項１３】
請求項１２に記載の発光材料を用いた発光素子。
【請求項１４】
一般式（９）で表される、請求項１から１１何れかに記載の金属配位化合物の中間体。
【化４】
2008303205.tif 000078
（一般式（９）中、Ｍはイリジウムまたは白金を表す。Ｎは窒素原子を表す。Ｍがイリジウムのときはｍ１＝２であり、Ｍが白金のときはｍ１＝１である。Ｒ１〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。Ｘはハロゲン原子を表す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機電界発光素子用材料、エレクトロケミルミネッセンス（ECL）素子材料、発光センサー、光増感剤、ディスプレイ、写真用材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、光通信、色変換フィルター、バックライト、照明、光増感色素、各種光源などに有用な金属配位化合物、並びに該化合物からなる発光材料に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
有機電界発光素子は次世代のディスプレイ素子として注目されており、近年になって発光素子に用いられる各種有機材料の開発が活発に進められるようになってきた。特に発光材料として、励起三重項状態からの発光を利用する燐光材料に注目が集まっている。
【０００３】
励起一重項状態からの発光を用いる場合、一重項励起子と三重項励起子の生成比が１：３であるため発光性励起種の生成確率が２５％であることと、光の取り出し効率が約２０％であるため、外部取り出し量子効率の限界は５％とされている。一方で、これに励起三重項状態をも利用できると、内部量子効率の上限が１００％となるため、励起一重項の場合に比べて原理的に発光効率が４倍となることから、燐光材料を用いた有機電界発光素子の開発が活発に行われている。その中でも燐光材料として、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体に代表されるオルトメタル化イリジウム錯体は特に注目されている化合物であるが（特許文献１）、この燐光材料では緑色発光に限定されるため新規燐光材料の開発が望まれている。
【０００４】
【特許文献１】国際公開第００/７０６５５号パンフレット
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、高輝度・高効率発光が可能で耐久性に優れた発光素子、並びに該発光素子に使用でき、有機電界発光素子材料、エレクトロケミルミネッセンス（ECL）素子材料、発光センサー、光増感剤、ディスプレイ、写真用材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、光通信、色変換フィルター、バックライト、照明、光増感色素、各種光源等にも適用できる新規な金属配位化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは上記実状に鑑み、鋭意研究を重ねた結果、一般式（１）又は（２）で表される新規金属配位化合物が可視光領域（特に赤色領域）に優れた発光特性を有し、各種用途の発光材料として有用であることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
すなわち、この出願によれば、以下の発明が提供される。
〈１〉下記一般式（１）で表される部分構造を有する金属配位化合物。
【化１】
2008303205.tif 000002
（一般式（１）中、Ｍはイリジウムまたは白金を表す。Ｎは窒素原子を表す。Ｒ１〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。）
〈２〉下記一般式（２）で表される金属配位化合物。
【化２】
2008303205.tif 000003
（一般式（２）中、Ｍはイリジウムまたは白金を表す。Ｎは窒素原子を表す。ｍは１〜３の整数を表す。ｎは０〜２の整数を表す。ｍ＋ｎ＝２または３である。Ｒ１〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。Ｑはカウンターアニオンを表す。ｋは０〜２の整数を表す。Ｌは２座配位子を表す。）
〈３〉Ｌは、Ｍ−窒素結合およびＭ−炭素結合を形成する２座配位子、Ｍ−窒素結合およびＭ−酸素結合を形成する２座配位子、Ｍ−酸素結合を２つ形成する２座配位子、または、Ｍ−窒素結合を２つ形成する２座配位子である前記２に記載の金属配位化合物。
〈４〉Ｌは、一般式（３）〜（８）の何れかで表される前記２または３に記載の金属配位化合物。
【化３】
2008303205.tif 000004
（一般式（３）〜（８）中、Ｒ１２〜Ｒ４７は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。）
〈５〉ｍ＝３かつｎ＝０である前記２に記載の金属配位化合物。
〈６〉ｍ＝２かつｎ＝１である前記２から４何れかに記載の金属配位化合物。
〈７〉Ｒ１とＲ２とが、炭素原子数３〜２０の飽和炭素環を形成していることを特徴とする前記１から６何れかに記載の金属配位化合物。
〈８〉Ｒ１およびＲ２が、各々独立に、炭素原子数１〜３０のアルキル基または炭素原子数１〜３０の置換アルキル基であることを特徴とする前記１から６何れかに記載の金属配位化合物。
〈９〉Ｒ３からＲ４７が、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アルケニル基、アリール基、シアノ基、アミノ基、ヘテロ環基、アシル基、水酸基、または、トリフロオロメチル基から選ばれることを特徴とする前記１から８何れかに記載の金属配位化合物。
〈１０〉Ｒ５およびＲ１０が、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アルケニル基、アリール基、シアノ基、アミノ基、ヘテロ環基、アシル基、水酸基、または、トリフロオロメチル基から選ばれることを特徴とする前記１から９何れかに記載の金属配位化合物。
〈１１〉Ｍがイリジウムである前記１から１０何れかに記載の金属配位化合物。
〈１２〉前記１から１１何れかに記載の金属配位化合物からなる発光材料。
〈１３〉前記１２に記載の発光材料を用いた発光素子。
〈１４〉一般式（９）で表される、前記１から１１何れかに記載の金属配位化合物の中間体。
【化４】
2008303205.tif 000005
（一般式（９）中、Ｍはイリジウムまたは白金を表す。Ｎは窒素原子を表す。Ｍがイリジウムのときはｍ１＝２であり、Ｍが白金のときはｍ１＝１である。Ｒ１〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。Ｘはハロゲン原子を表す。）
【発明の効果】
【０００８】
本発明の新規な金属配位化合物は、低消費電力で効率よく、可視光領域（特に赤色領域）に高輝度発光を示すことから、該化合物を用いた発光素子は、表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリア等の分野に好適である。また、本発明の化合物は、医療用途、写真用材料、ＵＶ吸収材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、色変換フィルター、光通信等にも適用可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明に係る金属配位化合物は、前記一般式（１）又は（２）で表され、これら金属配位化合物を発光素子の発光層もしくは発光層を含む複数の有機化合物層に含有させることで、可視光領域（特に赤色領域）に優れた発光色を有する発光素子が得られる。また、本発明化合物を用いた赤色発光素子を基本とし、青〜緑色発光素子を組み合わせることにより、高効率白色発光素子も作製できる。
【００１０】
以下、本発明を更に詳細に説明する。
【００１１】
本発明の金属配位化合物は、下記一般式（１０）で表される２座配位子を有することを特徴としている。
【化５】
2008303205.tif 000006
（一般式（１０）中、Ｎは窒素原子を表す。Ｒ１〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。）
【００１２】
すなわち、一般式（１０）で表される２座配位子と中心金属であるイリジウムまたは白金とが結合を形成すると、重原子効果により、励起１重項状態から励起３重項状態への項間交差が促進され、その結果として、本発明の金属配位化合物は、溶液状態または固体状態で可視光領域（特に赤色領域）に効率よく燐光発光を示す。
本発明化合物の特徴として、前述のトリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体は、固体状態においては紫外光を照射しても比較的弱い発光しか示さないのに対し、本発明化合物は固体状態で強い燐光発光を示すことが明らかになった（実施例４８〜実施例５２を参照）。したがって、本発明化合物は、有機電界発光素子などの固体発光デバイスの発光材料として好適に用いることができる。
【００１３】
本発明の金属配位化合物は、前記一般式（１）又は（２）のいずれかで表されれば良く、異性体（例えば、フェイシャル体、メリジオナル体、および、特開２００６−２７８７８１号に記載の異性体など）を含有しても良い。
【００１４】
また本発明の金属配位化合物は、中性の金属配位化合物またはイオン性の金属配位化合物であり、より好ましくは中性の金属配位化合物である。
【００１５】
本発明の金属配位化合物の中でも、溶液中での発光量子収率が、０．０１以上のものが好ましく、０．１以上のものがより好ましく、０．２以上のものが特に好ましい。
【００１６】
溶液中の発光量子収率の測定は、溶存酸素を取り除くため、発光材料が溶解した溶液に不活性ガス（アルゴンガス、窒素ガス）を通気した後に行うか、または、発光材料が溶解した溶液を凍結脱気した後に行うのが良い。発光量子収率の測定法としては、絶対法または相対法のどちらを用いても良い。相対法においては、標準物質（キニン硫酸塩など）との発光スペクトルの比較により、発光量子収率を測定することができる。絶対法においては、市販の装置（浜松ホトニクス株式会社製、絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２））を用いることで、溶液中または固体状態の発光量子収率の測定が可能である。溶液中での発光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明に係わる金属配位化合物は、任意の溶媒のいずれかにおいて上記発光量子収率が達成されれば良い。
【００１７】
本発明の金属配位化合物の中でも、発光スペクトルの発光極大波長は、４００ｎｍ〜９００ｎｍの範囲のものが好ましく、５５０ｎｍ〜７５０ｎｍの範囲のものがより好ましく、６００ｎｍ〜７００ｎｍの範囲のものが特に好ましく、６００ｎｍ〜６５０ｎｍの範囲のものが最も好ましい。
【００１８】
本発明の金属配位化合物は赤色発光性であることが好ましい。
【００１９】
前記一般式（１）〜（１０）に記載した記号（Ｍ、ｍ、ｍ１、ｎ、Ｑ、ｋ、Ｘ、Ｌ、およびＲ１〜Ｒ４７）について以下に説明する。
【００２０】
Ｍはイリジウムまたは白金を表し、イリジウムが好ましい。
【００２１】
Ｍの価数については、Ｍがイリジウムのときは３価が好ましい。Ｍが白金のときは２価が好ましい。
【００２２】
ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、ｍ＋ｎ＝２または３である。Ｍがイリジウムのときは、ｍ＋ｎ＝３であり、ｍ＝２または３が好ましく、ｎ＝０または１が好ましい。Ｍが白金のときは、ｍ＋ｎ＝２であり、ｍ＝１または２が好ましく、ｎ＝０または１が好ましい。
ｍ１については、Ｍがイリジウムのときはｍ１＝２であり、Ｍが白金のときはｍ１＝１である。
【００２３】
Ｑはカウンターアニオンを表す。カウンターアニオンとしては特に制限はないが、好ましくはアルカリ金属イオン、アルカリ土類金属イオン、ハロゲンイオン、パークロレイトイオン、ＰＦ６イオン、アンモニウムイオン、ＣＦ３ＣＦ２ＣＦ２ＣＯＯイオン、ＳｂＦ６イオン、ジシアンアミドイオン、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）アミドイオン、ボレートイオン又はホスホニウムイオンである。
【００２４】
ｋは０〜２の整数を表す。ｋは０または１が好ましく、０がより好ましい。
Ｘはハロゲン原子を表し、具体的には、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子が好ましく、塩素原子または臭素原子がより好ましく、塩素原子が特に好ましい。
【００２５】
Ｌは２座配位子を表す。中性２座配位子またはアニオン性２座配位子が好ましく、アニオン性２座配位子がより好ましく、モノアニオン性２座配位子が特に好ましい。
【００２６】
またＬは、Ｍ−窒素結合およびＭ−炭素結合を形成する２座配位子、Ｍ−窒素結合およびＭ−酸素結合を形成する２座配位子、Ｍ−酸素結合を２つ形成する２座配位子、Ｍ−窒素結合を２つ形成する２座配位子であることが好ましく、Ｍ−窒素結合およびＭ−炭素結合を形成する２座配位子、Ｍ−窒素結合およびＭ−酸素結合を形成する２座配位子、Ｍ−酸素結合を２つ形成する２座配位子であることがより好ましく、Ｍ−窒素結合およびＭ−酸素結合を形成する２座配位子、Ｍ−酸素結合を２つ形成する２座配位子であることが特に好ましい。
【００２７】
Ｍ−窒素結合およびＭ−炭素結合を形成する２座配位子とは、例えば、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、３−フェニルイソキノリン誘導体、２−（２−ベンゾチオフェニル）ピリジン誘導体、２−チエニルピリジン誘導体、１−フェニルピラゾール誘導体、１−フェニル−１Ｈ−インダゾール誘導体、２−フェニルベンゾチアゾール誘導体、２−フェニルチアゾール誘導体、２−フェニルベンゾオキサゾール誘導体、２−フェニルオキサゾール誘導体、２−フラニルピリジン誘導体、２−（２−ベンゾフラニル）ピリジン誘導体、７，８−ベンゾキノリン誘導体、７，８−ベンゾキノキサリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノキサリン誘導体、ベンゾ[h]−５，６−ジヒドロキノリン誘導体、９−（２−ピリジル）カルバゾール誘導体、１−（２−ピリジル）インドール誘導体、１−（１−ナフチル）イソキノリン誘導体、１−（２−ナフチル）イソキノリン誘導体、２−（２−ナフチル）キノリン誘導体、２−（１−ナフチル）キノリン誘導体、３−（１−ナフチル）イソキノリン誘導体、３−（２−ナフチル）イソキノリン誘導体、２−（１−ナフチル）ピリジン誘導体、２−（２−ナフチル）ピリジン誘導体、６−フェニルフェナントリジン誘導体、６−（１−ナフチル）フェナントリジン誘導体、６−（２−ナフチル）フェナントリジン誘導体、ベンゾ[c]アクリジン誘導体、ベンゾ[c]フェナジン誘導体、ジベンゾ[a,c]アクリジン誘導体、ジベンゾ[a,c]フェナジン誘導体、２−フェニルキノキサリン誘導体、２，３−ジフェニルキノキサリン誘導体、２−ベンジルピリジン誘導体、２−フェニルベンゾイミダゾール誘導体、３−フェニルピラゾール誘導体、４−フェニルイミダゾール誘導体、１−フェニルイミダゾール誘導体、４−フェニルトリアゾール誘導体、５−フェニルテトラゾール誘導体、または、２−アルケニルピリジン誘導体である。
好ましくは、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、３−フェニルイソキノリン誘導体、２−（２−ベンゾチオフェニル）ピリジン誘導体、２−チエニルピリジン誘導体、１−フェニルピラゾール誘導体、７，８−ベンゾキノリン誘導体、７，８−ベンゾキノキサリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノキサリン誘導体、ベンゾ[h]−５，６−ジヒドロキノリン誘導体、１−（１−ナフチル）イソキノリン誘導体、１−（２−ナフチル）イソキノリン誘導体、２−（２−ナフチル）キノリン誘導体、２−（１−ナフチル）キノリン誘導体、３−（１−ナフチル）イソキノリン誘導体、３−（２−ナフチル）イソキノリン誘導体、２−（１−ナフチル）ピリジン誘導体、２−（２−ナフチル）ピリジン誘導体、６−フェニルフェナントリジン誘導体、６−（１−ナフチル）フェナントリジン誘導体、６−（２−ナフチル）フェナントリジン誘導体、ベンゾ[c]アクリジン誘導体、ベンゾ[c]フェナジン誘導体、ジベンゾ[a,c]アクリジン誘導体、ジベンゾ[a,c]フェナジン誘導体、２−フェニルキノキサリン誘導体、２，３−ジフェニルキノキサリン誘導体、２−ベンジルピリジン誘導体、２−フェニルベンゾイミダゾール誘導体、または、１−フェニルイミダゾール誘導体である。
より好ましくは、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、３−フェニルイソキノリン誘導体、２−（２−ベンゾチオフェニル）ピリジン誘導体、２−チエニルピリジン誘導体、１−フェニルピラゾール誘導体、７，８−ベンゾキノリン誘導体、７，８−ベンゾキノキサリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノキサリン誘導体、２−（２−ナフチル）キノリン誘導体、２−（１−ナフチル）キノリン誘導体、３−（１−ナフチル）イソキノリン誘導体、３−（２−ナフチル）イソキノリン誘導体、２−（１−ナフチル）ピリジン誘導体、２−（２−ナフチル）ピリジン誘導体、ベンゾ[c]アクリジン誘導体、ベンゾ[c]フェナジン誘導体、ジベンゾ[a,c]アクリジン誘導体、ジベンゾ[a,c]フェナジン誘導体、２−フェニルキノキサリン誘導体、２，３−ジフェニルキノキサリン誘導体、２−フェニルベンゾイミダゾール誘導体、または、１−フェニルイミダゾール誘導体である。
特に好ましくは、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、１−フェニルイソキノリン誘導体、３−フェニルイソキノリン誘導体、７，８−ベンゾキノリン誘導体、７，８−ベンゾキノキサリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノリン誘導体、ジベンゾ[f,h]キノキサリン誘導体、２−（２−ナフチル）キノリン誘導体、２−（１−ナフチル）キノリン誘導体、ベンゾ[c]アクリジン誘導体、ベンゾ[c]フェナジン誘導体、２−フェニルキノキサリン誘導体、２，３−ジフェニルキノキサリン誘導体、２−フェニルベンゾイミダゾール誘導体、または、１−フェニルイミダゾール誘導体である。
最も好ましくは、２−フェニルピリジン誘導体、２−フェニルキノリン誘導体、または、１−フェニルイソキノリン誘導体である。
【００２８】
具体的には、国際公開ＷＯ２００４−０８５４５０号、国際公開ＷＯ２００６−０７５９０５号、国際公開ＷＯ２００２−４４１８９号、国際公開ＷＯ２００２−４５４６６号、国際公開ＷＯ２００６−０４６９８０号、国際公開ＷＯ２００６−０５９７５８号、特許公開２００６−１８２７７２号、特許公開２００６−１５１８８８号、特許公開２００６−１５１８８７号、特許公開２００６−９３６６５号、特許公開２００６−１００３９３号、国際公開ＷＯ２００４−１０１７０７号、国際公開ＷＯ２００５−０７３３３９号、国際公開ＷＯ２００５−０５６７１９号、国際公開ＷＯ２００５−０５６７１６号、国際公開ＷＯ２００５−０５６７１５号、国際公開ＷＯ２００５−０４８３１５号、国際公開ＷＯ２００５−０３３２４４号、国際公開ＷＯ２００４−０８１０１９号、国際公開ＷＯ２００４−０４５０００号、国際公開ＷＯ２００４−０４４０８９号、国際公開ＷＯ２００４−０２６８８６号、特許公開２００２−２３４８９４号、特許公開２００２−２２６４９５号、特許公開２００３−５９６６７号、特許公開２００１−３４５１８３号、特許公開２００１−２４７８５９号、特許公開２００３−７４６９号、特許公開２００３−７３３８８号、特許公開２００３−１０９７５８号、特許公開２００３−１２３９８２号、特許公開２００３−１３３０７４号、特許公開２００３−１３１４６４号、特許公開２００３−１３１４６３号、特許公開２００４−１０７４４１号、特許公開２００４−６７６５８号、特許公開２００３−３４２２８４号、特許公開２００５−２９７８４号、特許公開２００５−２９７８３号、特許公開２００５−２９７８２号、特許公開２００５−２３０７２号、特許公開２００５−２３０７１号、特許公開２００５−２３０７０号、特許公開２００５−２１０１号、特許公開２００５−２０５３号、特許公開２００５−７８９９６号、特許公開２００５−６８１１０号、特許公開２００５−６０３７４号、特許公開２００５−４４８０２号、特許公開２００５−２９７８５号、特許公開２００５−１０４８４３号、特許公開２００５−９７５４９号、特許公開２００５−２２０１３６号、特許公開２００５−２１３３４８号、特許公開２００５−１７０８５１号、特許公開２００５−１６３０３６号、特許公開２００５−１５４３９６号、特許公開２００５−２７２４１１号、特許公開２００５−３２７５２６号、特許公開２００５−３２５０４８号、特許公開２００５−３１４６６３号、特許公開２００６−１３２２２号、特許公開２００６−８６８８号、特許公開２００６−８０４１９号、特許公開２００６−７６９６９号、国際公開ＷＯ２００２−１５６４５号、国際公開ＷＯ２００２−０２７１４号、国際公開ＷＯ２００２−０６４７００号、国際公開ＷＯ２００３−０３３６１７号、国際公開ＷＯ２００３−０００６６１号、国際公開ＷＯ２００２−０８１４８８号、米国特許公開２００６−０２５１９２３号などに記載がある。
【００２９】
Ｍ−窒素結合およびＭ−炭素結合を形成する２座配位子の構造式の例を、表１〜表２に示すが、本発明はこれに限定されるわけではない。表１〜表２中のＲは水素原子又は置換基である。
【００３０】
【表１】
2008303205.tif 000007
【００３１】
【表２】
2008303205.tif 000008
【００３２】
Ｍ−窒素結合およびＭ−酸素結合を形成する２座配位子とは、例えば、ピコリン酸誘導体、ピリジンスルホン酸誘導体、キノリンスルホン酸誘導体、または、キノリンカルボン酸誘導体である。好ましくは、ピコリン酸誘導体、または、ピリジンスルホン酸誘導体である。
具体的には、特許公開２００６−１６３９４号、特許公開２００６−３０７２１０号、特許公開２００６−２９８９００号、国際公開ＷＯ２００６−０２８２２４号、国際公開ＷＯ２００６−０９７７１７号、特許公開２００４−１１１３７９号、特許公開２００５−２９７８５号などに記載がある。
【００３３】
Ｍ−酸素結合を２つ形成する２座配位子とは、例えば、β−ジケトン誘導体、カルボン酸誘導体、トロポロン誘導体である。好ましくは、β−ジケトン誘導体、または、カルボン酸誘導体であり、より好ましくは、β−ジケトン誘導体であり、特に好ましくは、ペンタン−２,４−ジオン、１,３−ジフェニルプロパン−１,３−ジオン、２,２,６,６−テトラメチルヘプタン−３,５−ジオンであり、最も好ましくは、ペンタン−２,４−ジオンである。
具体的には、特許公開２００５−３５９０２号、特許公開２００４−３４９２２４号、特許公開２００６−２８１０１号、特許公開２００５−２９７８５号などに記載がある。
【００３４】
Ｍ−窒素結合を２つ形成する２座配位子とは、例えば、２，２’−ビピリジン誘導体、１，１０−フェナントロリン誘導体、２，２’−ビキノリン誘導体、２，２’−ジピリジルアミン誘導体、イミダゾール誘導体、ピラゾリルボレート誘導体、ピラゾール誘導体である。好ましくは、２，２’−ビピリジン誘導体、１，１０−フェナントロリン誘導体、または、２，２’−ジピリジルアミン誘導体である。
具体的には、特許公開２００５−２９８４８３号、特許公開２００６−２１３７２０号、特開２００３−１３３０７４号などに記載がある。
【００３５】
Ｒ１〜Ｒ４７は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。置換基としては、例えば、アルキル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１０であり、例えばメチル、エチル、ｉｓｏ−プロピル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−デシル、ｎ−ヘキサデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシルなどが挙げられる。）、アルケニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばビニル、アリル、２−ブテニル、３−ペンテニルなどが挙げられる。）、アルキニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばプロパルギル、３−ペンチニルなどが挙げられる。）、アリール基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニル、ｐ−メチルフェニル、ナフチル、アントラニルなどが挙げられる。）、アミノ基（好ましくは炭素数０〜３０、より好ましくは炭素数０〜２０、特に好ましくは炭素数０〜１０であり、例えばアミノ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジベンジルアミノ、ジフェニルアミノ、ジトリルアミノなどが挙げられる。）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１０であり、例えばメトキシ、エトキシ、ブトキシ、２−エチルヘキシロキシなどが挙げられる。）、アリールオキシ基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニルオキシ、１−ナフチルオキシ、２−ナフチルオキシなどが挙げられる。）、ヘテロ環オキシ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばピリジルオキシ、ピラジルオキシ、ピリミジルオキシ、キノリルオキシなどが挙げられる。）、アシル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばアセチル、ベンゾイル、ホルミル、ピバロイルなどが挙げられる。）、アルコキシカルボニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１２であり、例えばメトキシカルボニル、エトキシカルボニルなどが挙げられる。）、アリールオキシカルボニル基（好ましくは炭素数７〜３０、より好ましくは炭素数７〜２０、特に好ましくは炭素数７〜１２であり、例えばフェニルオキシカルボニルなどが挙げられる。）、アシルオキシ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばアセトキシ、ベンゾイルオキシなどが挙げられる。）、アシルアミノ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばアセチルアミノ、ベンゾイルアミノなどが挙げられる。）、アルコキシカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１２であり、例えばメトキシカルボニルアミノなどが挙げられる。）、アリールオキシカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数７〜３０、より好ましくは炭素数７〜２０、特に好ましくは炭素数７〜１２であり、例えばフェニルオキシカルボニルアミノなどが挙げられる。）、スルホニルアミノ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメタンスルホニルアミノ、ベンゼンスルホニルアミノなどが挙げられる。）、スルファモイル基（好ましくは炭素数０〜３０、より好ましくは炭素数０〜２０、特に好ましくは炭素数０〜１２であり、例えばスルファモイル、メチルスルファモイル、ジメチルスルファモイル、フェニルスルファモイルなどが挙げられる。）、カルバモイル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばカルバモイル、メチルカルバモイル、ジエチルカルバモイル、フェニルカルバモイルなどが挙げられる。）、アルキルチオ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメチルチオ、エチルチオなどが挙げられる。）、アリールチオ基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニルチオなどが挙げられる。）、ヘテロ環チオ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばピリジルチオ、２−ベンズイミゾリルチオ、２−ベンズオキサゾリルチオ、２−ベンズチアゾリルチオなどが挙げられる。）、スルホニル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメシル、トシルなどが挙げられる。）、スルフィニル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメタンスルフィニル、ベンゼンスルフィニルなどが挙げられる。）、ウレイド基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばウレイド、メチルウレイド、フェニルウレイドなどが挙げられる。）、リン酸アミド基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばジエチルリン酸アミド、フェニルリン酸アミドなどが挙げられる。）、水酸基、メルカプト基、ハロゲン原子（例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子である。）、シアノ基、スルホ基、カルボキシル基、ニトロ基、トリフルオロメチル基、ヒドロキサム酸基、スルフィノ基、ヒドラジノ基、イミノ基、ヘテロ環基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜１２であり、ヘテロ原子としては、例えば窒素原子、酸素原子、硫黄原子、具体的にはイミダゾリル、ピリジル、キノリル、フリル、チエニル、ピペリジル、モルホリノ、ベンズオキサゾリル、ベンズイミダゾリル、ベンズチアゾリル、カルバゾリル基、アゼピニル基などが挙げられる。）、シリル基（好ましくは炭素数３〜４０、より好ましくは炭素数３〜３０、特に好ましくは炭素数３〜２４であり、例えばトリメチルシリル、トリフェニルシリルなどが挙げられる。）、シリルオキシ基（好ましくは炭素数３〜４０、より好ましくは炭素数３〜３０、特に好ましくは炭素数３〜２４であり、例えばトリメチルシリルオキシ、トリフェニルシリルオキシなどが挙げられる。）などが挙げられる。
この中でも、特に好ましい置換基は、シアノ基、トリフルオロメチル基、ハロゲン原子、水酸基、置換または非置換の炭素原子数１〜１０のアルキル基、置換または非置換の炭素原子数１〜１０のアルコキシ基、置換または非置換の炭素数２〜１０のアルケニル基、置換または非置換の炭素数１〜１２のアシル基、置換または非置換の炭素原子数６〜１２のアリール基、置換または非置換の炭素原子数０〜１０のアミノ基、または置換または非置換の炭素原子数１〜１２のヘテロ環基である。なお、置換基中の水素原子はフッ素原子に置き換えられても良い。
【００３６】
さらに、隣接する２つ以上のＲ１〜Ｒ４７は、互いに連結されて飽和または不飽和の炭素環、飽和または不飽和のヘテロ環を形成するのも好ましい。
【００３７】
Ｒ１とＲ２とが結合し飽和炭素環（一般式（１１）の環Ａ）を形成していることが好ましい。すなわち、一般式（１０）で表される２座配位子の中でも、一般式（１１）で表される２座配位子が好ましく用いられる。なお飽和炭素環（環Ａ）には置換基がついても良い。
【化６】
2008303205.tif 000009
（一般式（１１）中、Ｎは窒素原子を表す。Ｒ３〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。環Ａは飽和炭素環を表す。飽和炭素環には置換基がついても良い）
【００３８】
環Ａについては、炭素原子数３〜２０の飽和炭素環であることが好ましく、炭素原子数３〜１５の飽和炭素環であることがより好ましく、炭素原子数３〜１０の飽和炭素環であること特に好ましく、炭素原子数５〜８の飽和炭素環であることが最も好ましい。
【００３９】
また、Ｒ１およびＲ２が、各々独立に、炭素原子数１〜３０のアルキル基または炭素原子数１〜３０の置換アルキル基であることも好ましく、炭素原子数１〜２０のアルキル基または炭素原子数１〜２０の置換アルキル基であることがより好ましく、炭素原子数１〜１０のアルキル基または炭素原子数１〜１０の置換アルキル基であることが特に好ましい。
【００４０】
Ｒ１とＲ２とが結合し飽和炭素環を形成している場合、もしくは、Ｒ１およびＲ２が、各々独立に、アルキル基または置換アルキル基である場合、本発明の金属配位化合物の溶媒に対する溶解性が大きく向上する。溶媒に対する溶解性の向上は、塗布プロセスを用いて発光素子を作製する場合に非常に有利であり、好適に用いることができる。
【００４１】
Ｒ２８およびＲ２９として特に好ましくは、アルキル基、アリール基であり、最も好ましくはアルキル基である。
【００４２】
Ｒ３３とＲ３４とが結合し縮合環を形成するのも好ましい。一般式（７）で表される配位子が、Ｒ３３とＲ３４とが結合し、１,１０−フェナントロリン骨格を形成するのが特に好ましい。
【００４３】
Ｒ４２として特に好ましくは、水素原子、アルキル基、アリール基、および、ヘテロ環基であり、最も好ましくは、アルキル基、および、アリール基である。
【００４４】
Ｒ４７として特に好ましくは、水素原子、および、アルキル基であり、最も好ましくは、水素原子である。
【００４５】
本発明化合物は、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体と比較して、発光が長波長シフトし、赤色領域に特に優れた発光特性を示す。一般式（１０）で表される２座配位子の特徴として、５員環上に窒素原子を２つ有すること、さらには当該５員環に２つのフェニル基が結合し、環の共役系が拡張していることが挙げられる。このような２座配位子の特有な分子構造が、発光の長波長化に影響しているものと本発明者は推測している。
【００４６】
また、本発明の金属配位化合物については、前述の配位子Ｌを変えることにより、その発光波長を調整することが可能である。当該技術分野において、配位子Ｌは金属配位化合物の発光特性に直接寄与するのではなく、発光特性を若干変えうると考えられており、補助配位子と呼ばれている（例えば、特許公表２００６−５１３２７８号参照）。
【００４７】
一方で、一般式（１０）で表される２座配位子は、前述したように本発明の金属配位化合物の発光特性（赤色発光特性）の発現に主に寄与していると考えられる。したがって、一般式（１０）で表される２座配位子と、従来公知の補助配位子を組み合わせることにより、赤色領域を中心にその発光波長を、用途に応じて変化させることができる。
【００４８】
さらに、一般式（１０）で表される２座配位子のＲ３〜Ｒ１１へ置換基を導入することにより、本発明の金属配位化合物の発光波長を制御することも可能となる。例えば、実施例に記載したようにＲ５およびＲ１０へ電子吸引性のフッ素原子を導入すると発光は短波長シフトする（表３参照）。
【表３】
2008303205.tif 000010
【００４９】
加えて、一般式（１０）で表される２座配位子にアルキル基（例えばメチル、エチル、ｉｓｏ−プロピル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−デシル、ｎ−ヘキサデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシルなど）を導入することで、本発明の金属配位化合物の溶媒に対する溶解性を向上させることができる。溶媒に対する溶解性の向上は、塗布プロセスを用いて発光素子を作製する場合に有利であり、好適に用いることができる。また、シクロペンタ[de]キノリン骨格を有する２座配位子にトリフルオロメチル基やフッ素置換基を導入することにより、分子間相互作用を低下させ、本発明化合物の昇華性を向上させることも可能である。この場合、発光素子作製の真空蒸着による製膜プロセスにおいて有利になる。
【００５０】
また、前記一般式（１）又は（２）で表される金属配位化合物は、低分子化合物であっても良いし、また前記一般式（１）又は（２）で表される部分構造を有する繰り返し単位を含む、いわゆるオリゴマー化合物およびポリマー化合物（質量平均分子量（ポリスチレン換算）は、好ましくは１０００〜５００００００、より好ましくは２０００〜１００００００、さらに好ましくは３０００〜１０００００である。）として用いてもよい。重合の方法としては、特開２００３−１１９１７９号、特開２００３−１７１３９１号、特開２００３−１１３２４６号、特許２００３−２０６３２０号、特開２００３−１４７０２１号に記載の方法がある。
【００５１】
また、前記一般式（１）または（２）で表される金属配位化合物を、中心から規則的に分岐した構造を持ついわゆるデンドリマーとしても用いることができる。金属錯体を含有する発光性デンドリマーの例としては、特表２００４−５３０２５４号、特表２００５−５２１２１０号、特表２００５−５３７３２１号、特開２００６−１８８６７３号、ＷＯ２００５／０２６１４４号に記載がある。
【００５２】
すなわち、前述の方法により前記一般式（１）または（２）で表される金属配位化合物を発光材料として用いて、発光性ポリマーおよび発光性デンドリマーを作製できる。
【００５３】
一般式（１０）又は（１１）で表される２座配位子の望ましい例を表４〜表９に示す。
【表４】
2008303205.tif 000011
【表５】
2008303205.tif 000012
【表６】
2008303205.tif 000013
【表７】
2008303205.tif 000014
【表８】
2008303205.tif 000015
【表９】
2008303205.tif 000016
【００５４】
一般式（１０）又は（１１）で表される２座配位子については、Tetrahedron Asymmetry，１９９５年，６巻，３頁に記載の方法を参考にして、式（Ａ）のように合成することができる。
【化７】
2008303205.tif 000017
【００５５】
前記一般式（１）又は（２）で示される本発明化合物を製造するには、例えば、式（Ｂ）〜式（Ｄ）に従い、通常の方法（溶媒の存在下または非存在下、塩基の存在下または非存在下、脱ハロゲン化剤としての銀化合物の存在下または非存在下、常温または加熱すること）で反応させれば良い。具体的には、３塩化イリジウム、６塩化イリジウム、テトラクロロ白金酸カリウム、塩化第１白金など金属原料と、一般式（１０）で表される２座配位子とを溶媒中で反応させることで、まず一般式（９）で表される架橋ダイマーを合成し、これと一般式（１０）で表される有機配位子を反応させる方法（式（Ｂ））や、一般式（９）で表される架橋ダイマーと配位子Ｌを反応させる方法（式（Ｃ）および（Ｄ））がある。上記反応は、窒素雰囲気下、アルゴン雰囲気下で反応を行うのも好ましい。また、加熱手段は特に制約されないが、反応を円滑するために、マイクロ波を照射することも好ましい。マイクロ波の波長に特に制限はないが、２０００〜３０００ＭＨｚ、好ましくは２４００〜２５００ＭＨｚである。マイクロ波発振装置としては、市販されている有機合成用反応装置などすべて適用できる。また、加熱手段として、オイルバス、マントルヒーター等を用いても良い。
【化８】
2008303205.tif 000018
【化９】
2008303205.tif 000019
【化１０】
2008303205.tif 000020
（一般式（Ｂ）〜（Ｄ）中、Ｎは窒素原子を表す。Ｒ１〜Ｒ１１は、各々独立に、水素原子または置換基を表す。また、隣接する置換基は結合して環構造を形成してもよい。Ｌは２座配位子を表す。）
【００５６】
また、本発明に係る金属配位化合物を合成する反応を更に円滑に進めるために、反応溶媒を用いることが望ましい。このような溶媒としては特に制限はないが、アルコール系溶媒、プロトン性溶媒、非プロトン性溶媒、ニトリル系溶媒などが好ましく用いられる。反応温度、反応圧力、反応時間は、使用する原料、溶媒などによって異なるが、通常、反応温度は４０〜２５０℃、好ましくは５０〜２３０℃、より好ましくは６０〜２２０℃であり、反応圧力は１〜３０ａｔｍ、好ましくは１〜５ａｔｍである。
【００５７】
本発明に係る金属配位化合物は、通常の合成反応の後処理に従って処理した後、必要があれば精製してあるいは精製せずに供することができる。後処理の方法としては、例えば、抽出、冷却、水または有機溶媒を添加することによる晶析、反応混合物からの溶媒を留去する操作等を単独あるいは組み合わせて行うことができる。精製の方法としては再結晶、蒸留、昇華あるいはカラムクロマトグラフィー等を単独あるいは組み合わせて行うことができる。
【００５８】
以下に、本発明に係る、前記一般式（１）又は（２）で示される金属配位化合物の代表例を示すが、本発明はこれらに限定されない。
【表１０】
2008303205.tif 000021
【表１１】
2008303205.tif 000022
【表１２】
2008303205.tif 000023
【表１３】
2008303205.tif 000024
【表１４】
2008303205.tif 000025
【表１５】
2008303205.tif 000026
【表１６】
2008303205.tif 000027
【表１７】
2008303205.tif 000028
【実施例】
【００５９】
次に、本発明を実施例により詳細に説明するが、本発明はこれに限定されない。本発明化合物の合成法を以下に示す。
【００６０】
実施例１（本発明化合物（Ａ−２４）の合成）
３塩化イリジウム３水和物を５０２ｍｇ、２,３−ジフェニル−１,４−ジアザスピロ［４.５］デカ−１,３−ジエン（アルドリッチ製、表４（Ｌ−２））を１ｇ、２−エトキシエタノールを４０ｍｌ、水を１０ｍｌ、を二口フラスコに入れ、アルゴン雰囲気下で２２時間加熱還流した。反応溶液を室温まで冷却した後、減圧濃縮し、水を加え生成した赤茶色固体をろ過して得た。この赤茶色固体をシリカゲルクロマトグラフィー（溶離液：ジクロロメタン、酢酸エチル）により分離精製することで、中間体であるダイマーを得た。単離収率は２９％であった。
【化１１】
2008303205.tif 000029
引き続き、このダイマーを１０５ｍｇ、ピコリン酸ナトリウムを３４ｍｇ、２−エトキシエタノール１５ｍｌと水１ｍｌをナスフラスコに入れ、アルゴン雰囲気下でマイクロ波（２４５０ＭＨｚ）を１５分間照射した。反応溶液を室温まで冷却した後、溶媒を減圧濃縮し赤茶色固体を得た。この赤茶色固体をジクロロメタン−ヘキサンで再結晶し、所望のイリジウム錯体（Ａ−２４）を得た。単離収率は７０％であった。
【化１２】
2008303205.tif 000030
1H-NMR (CDCl3中)δ8.33 (d, 1H), 7.98 (t, 1H), 7.89 (d, 1H), 7.73 (d, 2H), 7.69 (d, 2H), 7.52-7.60 (m, 6H), 7.41 (t, 1H), 7.33 (d, 1H), 7.21 (d, 1H), 6.71-6.80 (m, 4H), 6.63 (t, 1H), 6.50 (d, 1H), 2.85 (dd, 1H), 1.26-1.99 (m, 17H), 0.25-0.34 (m, 1H), 0.20 (d, 1H).
【００６１】
実施例２（本発明化合物（Ａ−４７）の合成）
実施例１で合成したダイマーを２０１ｍｇ、アセチルアセトンナトリウムを４６ｍｇ、２−エトキシエタノール２０ｍｌと水１ｍｌをナスフラスコに入れ、アルゴン雰囲気下でマイクロ波（２４５０ＭＨｚ）を１５分間照射した。反応溶液を室温まで冷却した後、溶媒を減圧濃縮し赤茶色固体を得た。この赤茶色固体をメタノール−水で再結晶し、所望のイリジウム錯体（Ａ−４７）を得た。
【化１３】
2008303205.tif 000031
1H-NMR (CDCl3中)δ7.74 (d, 4H), 7.52-7.57 (m, 6H), 7.18 (d, 2H), 6.65 (t, 2H), 6.56 (t, 2H), 6.52 (d, 2H), 5.70 (s, 1H), 2.60-2.70 (m, 4H), 1.81-2.07 (m, 18H), 1.21-1.30 (m, 2H), 1.10 (d, 2H).
【００６２】
実施例３（本発明化合物（Ａ−９３）の合成）
実施例１で合成したダイマーを１０４ｍｇ、２，２’−ビピリジンを２６ｍｇ、２−エトキシエタノール１５ｍｌをナスフラスコに入れ、アルゴン雰囲気下でマイクロ波（２４５０ＭＨｚ）を５分間照射した。反応溶液を室温まで冷却した後、溶媒を減圧濃縮し、ＮＨ４ＰＦ６飽和水溶液を加えて、得られた赤茶色固体をジクロロメタン−ヘキサンで再結晶した。プロトンＮＭＲおよびエレクトロースプレーイオン化質量分析 (ESI-MS) を用いて同定した。単離収率は６７％であった。
【化１４】
2008303205.tif 000032
1H-NMR (CDCl3中)δ8.89 (d, 2H), 8.31 (t, 2H), 8.03 (d, 2H), 7.68 (d, 4H), 7.53-7.61 (m, 8H), 7.42 (d, 2H), 6.96 (t, 2H), 6.86 (t, 2H), 6.76 (d, 2H), 1.84 (brs, 4H), 1.61 (brs, 4H), 1.40-1.43 (m, 2H), 1.25-1.30 (m, 2H), 0.82-0.90 (m, 4H), 0.31-0.37 (m, 2H), 0.15 (d, 2H).
ESI-MS (m/z): 924
【００６３】
実施例４（本発明化合物（Ａ−１１０）の合成）
実施例１で合成したダイマーを１０１ｍｇ、２，２’−ジピリジルアミンを２７ｍｇ、２−エトキシエタノール１５ｍｌをナスフラスコに入れ、アルゴン雰囲気下でマイクロ波（２４５０ＭＨｚ）を１５分間照射した。反応溶液を室温まで冷却した後、溶媒を減圧濃縮し、ＮＨ４ＰＦ６飽和水溶液を加えて、得られた赤茶色固体をジクロロメタン−ヘキサンで再結晶した。プロトンＮＭＲおよびエレクトロースプレーイオン化質量分析 (ESI-MS) を用いて同定した。単離収率は８２％であった。
【化１５】
2008303205.tif 000033
ESI-MS (m/z): 939
【００６４】
実施例５（本発明化合物（Ａ−２５）の合成）
４，４’−ジフルオロベンジルを２ｇ、シクロヘキサノンを８０３ｍｇ、酢酸アンモニウムを８ｇ、酢酸を２０ｍｌ、を１２０℃で１時間加熱反応させた。室温まで冷却後、反応溶液に沈殿物が生じるまで水（約２００ｍｌ）を加えた。この沈殿物を水で洗浄し、メタノール−水で再結晶化させることで所望の配位子（Ｌ−９）を得た。単離収率は６９％であった。
【化１６】
2008303205.tif 000034
1H-NMR (CDCl3中)δ7.49 (q, 4H), 7.06 (t, 4H), 1.92-1.97 (m, 4H), 1.79 (brs, 4H), 1.73 (brs, 2H).
引き続き、２,３−ジフェニル−１,４−ジアザスピロ［４.５］デカ−１,３−ジエンの代わりに、上記配位子（Ｌ−９）を用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、中間体であるダイマーを得た。単離収率は５１％であった。
【化１７】
2008303205.tif 000035
引き続き、実施例１で用いたダイマーの代わりに、上記ダイマーを用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−２５）を得た。単離収率は８９％であった。
【化１８】
2008303205.tif 000036
1H-NMR (CDCl3中)δ8.34 (d, 1H), 8.02 (t, 1H), 7.89 (d, 1H), 7.67-7.73 (m, 4H), 7.46 (t, 1H), 7.34 (t, 1H), 7.21-7.28 (m, 5H), 6.52 (t, 1H), 6.39-6.45 (m, 2H), 6.11 (d, 1H), 2.80 (dd, 1H), 1.62-1.97 (m, 14H), 1.42-1.49 (m, 1H), 1.37 (d, 1H), 1.22 (dd, 1H), 0.25-0.34 (m, 1H), 0.18 (d, 1H).
【００６５】
実施例６（本発明化合物（Ａ−４８）の合成）
実施例２で用いたダイマーの代わりに、実施例５で合成したダイマーを用いた以外は、実施例２と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−４８）を得た。単離収率は５６％であった。
【化１９】
2008303205.tif 000037
1H-NMR (CDCl3中)δ7.73 (dd, 4H), 7.25 (t, 4H), 7.18 (dd, 2H), 6.35 (dd, 2H), 6.13 (d, 2H), 5.72 (s, 1H), 2.53-2.64 (m, 4H), 1.81-2.11 (m, 18H), 1.19-1.29 (m, 2H), 1.08 (d, 2H).
【００６６】
実施例７（本発明化合物（Ａ−９４）の合成）
実施例３で用いたダイマーの代わりに、実施例５で合成したダイマーを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−９４）を得た。
【化２０】
2008303205.tif 000038
ESI-MS (m/z):996
【００６７】
実施例８（本発明化合物（Ａ−２９）の合成）
４，４’−ジフルオロベンジルの代わりに４，４’−ジメチルベンジルを用いた以外は実施例５と同様の方法により、所望の配位子（Ｌ−１０）を得た。単離収率は５１％であった。
【化２１】
2008303205.tif 000039
1H-NMR (CDCl3中)δ7.40 (d, 4H), 7.15 (d, 4H), 2.38 (s, 6H), 1.92-1.97 (m, 4H), 1.88 (brs, 4H), 1.70-1.74 (brs, 2H).
引き続き、２,３−ジフェニル−１,４−ジアザスピロ［４.５］デカ−１,３−ジエンの代わりに、上記配位子（Ｌ−１０）を用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、中間体であるダイマーを得た。単離収率は３８％であった。
【化２２】
2008303205.tif 000040
引き続き、実施例１で用いたダイマーの代わりに、上記ダイマーを用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−２９）を得た。単離収率は３１％であった。
【化２３】
2008303205.tif 000041
1H-NMR (CDCl3中)δ8.30 (d, 1H), 7.95 (t, 1H), 7.87 (d, 1H), 7.56-7.60 (m, 4H), 7.39 (t, 1H), 7.31-7.34 (m, 4H), 7.24 (d, 1H), 7.15 (d, 1H), 6.61 (s, 1H), 6.55 (d, 1H), 6.46 (d, 1H), 6.34 (s, 1H), 2.79-2.84 (m, 1H), 2.47 (s, 3H), 2.46 (s, 3H), 2.19 (s, 3H), 2.10 (s, 3H), 1.55-1.97 (m, 14H), 1.44 (d, 1H), 1.35 (d, 1H), 1.23-1.30 (m, 1H), 0.27-0.32 (m, 1H), 0.16 (d, 1H).
【００６８】
実施例９（本発明化合物（Ａ−５２）の合成）
実施例２で用いたダイマーの代わりに、実施例８で合成したダイマーを用いた以外は、実施例２と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−５２）を得た。単離収率は３５％であった。
【化２４】
2008303205.tif 000042
1H-NMR (CDCl3中)δ7.62 (d, 4H), 7.33 (d, 4H), 7.11 (d, 2H), 6.39 (d, 2H), 6.35 (s, 2H), 5.66 (s, 1H), 2.58-2.67 (m, 4H), 2.46 (s, 6H), 1.83-2.10 (m, 24H), 1.21-1.29 (m, 2H), 1.06 (d, 2H).
【００６９】
実施例１０（本発明化合物（Ａ−９７）の合成）
実施例３で用いたダイマーの代わりに、実施例８で合成したダイマーを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−９７）を得た。
【化２５】
2008303205.tif 000043
ESI-MS (m/z):980
【００７０】
実施例１１（本発明化合物（Ａ−５０）の合成）
４，４’−ジフルオロベンジルの代わりにベンジルを用い、さらに、シクロヘキサノンの代わりにシクロペンタノンを用いた以外は、実施例５と同様の方法により、所望の配位子（Ｌ−１）を得た。単離収率は３３％であった。
【化２６】
2008303205.tif 000044
1H-NMR (CDCl3中)δ7.51 (d, 4H), 7.43 (t, 2H), 7.36 (t, 4H), 2.14-2.21 (m, 8H).
引き続き、２,３−ジフェニル−１,４−ジアザスピロ［４.５］デカ−１,３−ジエンの代わりに、上記配位子（Ｌ−１）を用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、中間体であるダイマーを得た。単離収率は４１％であった。
【化２７】
2008303205.tif 000045
実施例２で用いたダイマーの代わりに、上記ダイマーを用いた以外は、実施例２と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−５０）を得た。単離収率は３９％であった。
【化２８】
2008303205.tif 000046
1H-NMR (CDCl3中)δ7.76 (d, 4H), 7.51-7.57 (m, 6H), 7.22 (d, 2H), 6.69 (t, 2H), 6.58 (t, 2H), 6.44 (d, 2H), 5.62 (s, 1H), 2.99-3.06 (m, 2H), 2.70-2.76 (m, 2H), 2.14-2.33 (m, 6H), 1.92-2.08 (m, 4H), 1.85 (s, 6H), 1.63-1.68 (m, 2H).
【００７１】
実施例１２（本発明化合物（Ａ−９６）の合成）
実施例３で用いたダイマーの代わりに、実施例１１で合成したダイマーを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−９６）を得た。
【化２９】
2008303205.tif 000047
ESI-MS (m/z):896
【００７２】
実施例１３（本発明化合物（Ａ−５４）の合成）
４，４’−ジフルオロベンジルの代わりにベンジルを用い、さらに、シクロヘキサノンの代わりにシクロヘプタノンを用いた以外は、実施例５と同様の方法により、所望の配位子（Ｌ−３）を得た。単離収率は９８％であった。
【化３０】
2008303205.tif 000048
1H-NMR (CDCl3中)δ7.49 (d, 4H), 7.43 (t, 2H), 7.35 (t, 4H), 1.98 (m, 4H), 1.92 (m, 4H), 1.81 (m, 4H).
引き続き、２,３−ジフェニル−１,４−ジアザスピロ［４.５］デカ−１,３−ジエンの代わりに、上記配位子（Ｌ−３）を用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、中間体であるダイマーを得た。単離収率は３４％であった。
【化３１】
2008303205.tif 000049
実施例２で用いたダイマーの代わりに、上記ダイマーを用いた以外は、実施例２と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−５４）を得た。単離収率は６６％であった。
【化３２】
2008303205.tif 000050
1H-NMR (CDCl3中)δ7.75 (d, 4H), 7.52-7.58 (m, 6H), 7.17 (d, 2H), 6.65 (t, 2H), 6.55 (t, 2H), 6.50 (d, 2H), 5.69 (s, 1H), 2.80 (t, 2H), 2.66 (t, 2H), 2.09-2.25 (m, 4H), 1.97-2.04 (m, 2H), 1.81-1.93 (m, 12H), 1.72-1.76 (m, 2H), 1.58-1.66 (m, 4H), 1.16 (q, 2H).
【００７３】
実施例１４（本発明化合物（Ａ−１０２）の合成）
実施例３で用いたダイマーの代わりに、実施例１３で合成したダイマーを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１０２）を得た。
【化３３】
2008303205.tif 000051
ESI-MS (m/z):952
【００７４】
実施例１５（本発明化合物（Ａ−１０５）の合成）
４，４’−ジフルオロベンジルの代わりにベンジルを用い、さらに、シクロヘキサノンの代わりにアセトンを用いた以外は、実施例５と同様の方法により、所望の配位子（Ｌ−２０）を得た。単離収率は４８％であった。
【化３４】
2008303205.tif 000052
1H-NMR (CDCl3中)δ7.51 (d, 4H), 7.45 (t, 2H), 7.36 (t, 4H), 1.66 (s, 6H).
引き続き、２,３−ジフェニル−１,４−ジアザスピロ［４.５］デカ−１,３−ジエンの代わりに、上記配位子（Ｌ−２０）を用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、中間体であるダイマーを得た。単離収率は１０％であった。
【化３５】
2008303205.tif 000053
実施例３で用いたダイマーの代わりに、上記ダイマーを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１０５）を得た。
【化３６】
2008303205.tif 000054
ESI-MS (m/z):844
【００７５】
実施例１６（本発明化合物（Ａ−６２）の合成）
実施例２で用いたダイマーの代わりに、実施例１５で合成したダイマーを用いて、さらに反応時間を３０分にした以外は、実施例２と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−６２）を得た。単離収率は７０％であった。
【化３７】
2008303205.tif 000055
1H-NMR (CDCl3中)δ7.79 (d, 4H), 7.53-7.60 (m, 6H), 7.28 (d, 2H), 6.69 (t, 2H), 6.59 (t, 2H), 6.51 (d, 2H), 5.65 (s, 1H), 1.98 (s, 6H), 1.85 (s, 6H), 1.69 (s, 6H).
【００７６】
実施例１７（本発明化合物（Ａ−６５）の合成）
４，４’−ジフルオロベンジルの代わりにベンジルを用い、さらに、シクロヘキサノンの代わりに３−ペンタノンを用いた以外は、実施例５と同様の方法により、所望の配位子（Ｌ−２２）を得た。単離収率は７７％であった。
【化３８】
2008303205.tif 000056
引き続き、２,３−ジフェニル−１,４−ジアザスピロ［４.５］デカ−１,３−ジエンの代わりに、上記配位子（Ｌ−２２）を用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、中間体であるダイマーを得た。単離収率は４８％であった。
【化３９】
2008303205.tif 000057
実施例２で用いたダイマーの代わりに、上記ダイマーを用いた以外は、実施例２と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−６５）を得た。単離収率は５６％であった。
【化４０】
2008303205.tif 000058
1H-NMR (CDCl3中)δ7.74 (d, 4H), 7.51-7.60 (m, 6H), 7.21 (d, 2H), 6.67 (t, 2H), 6.57 (t, 2H), 6.51 (d, 2H), 5.62 (s, 1H), 2.75 (m, 2H), 2.55 (m, 2H), 2.28 (m, 2H), 1.98 (m, 2H), 1.86 (s, 6H), 1.34 (t, 6H), 0.40 (t, 6H).
【００７７】
実施例１８（本発明化合物（Ａ−１０４）の合成）
実施例３で用いたダイマーの代わりに、実施例１７で合成したダイマーを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１０４）を得た。
【化４１】
2008303205.tif 000059
ESI-MS (m/z):900
【００７８】
実施例１９（本発明化合物（Ａ−１１６）の合成）
２，２’−ジピリジルアミンの代わりに、Ｎ−メチル−Ｎ−(ピリジン−２−イル)ピリジン−２−アミンを用いて、さらに反応時間を３０分にした以外は、実施例４と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１１６）を得た。
【化４２】
2008303205.tif 000060
ESI-MS (m/z):953
【００７９】
実施例２０（本発明化合物（Ａ−７０）の合成）
実施例１で合成したダイマーを１００ｍｇ、ピリジン−２−スルホン酸を３３ｍｇ、炭酸ナトリウム６７ｍｇ、２−エトキシエタノール１５ｍｌをナスフラスコに入れ、アルゴン雰囲気下で２０時間加熱還流した。反応溶液を室温まで冷却した後、溶媒を減圧濃縮し赤茶色固体を得た。この赤茶色固体をメタノール−水で再結晶し、所望のイリジウム錯体（Ａ−７０）を得た。
【化４３】
2008303205.tif 000061
1H-NMR (CDCl3中)δ8.18 (d, 1H), 8.06 (t, 1H), 7.88 (d, 1H), 7.67-7.70 (m, 4H), 7.52-7.60 (m, 6H), 7.39 (t, 1H), 7.26 (d, 1H), 7.19 (d, 1H), 6.76-6.83 (m, 2H), 6.65-6.74 (m, 3H), 6.48 (d, 1H), 3.09 (dd, 1H), 2.59 (dd, 1H), 1.67-2.06 (m, 16H), 0.40 (m, 1H), 0.13 (d, 1H).
【００８０】
実施例２１（本発明化合物（Ａ−５１）の合成）
４，４’−ジフルオロベンジルの代わりに４，４’−ジメトキシベンジルを用いた以外は、実施例５と同様の方法により、所望の配位子（Ｌ−６９）を得た。単離収率は６６％であった。
【化４４】
2008303205.tif 000062
1H-NMR (CDCl3中)δ7.47 (d, 4H), 6.87 (d, 4H), 3.84 (s, 6H), 1.93-1.96 (m, 4H), 1.78 (brs, 4H), 1.72 (brs, 2H).
引き続き、２,３−ジフェニル−１,４-ジアザスピロ［４.５］デカ−１,３−ジエンの代わりに、上記配位子（Ｌ−６９）を用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、中間体であるダイマーを得た。単離収率は４０％であった。
【化４５】
2008303205.tif 000063
実施例２で用いたダイマーの代わりに、上記ダイマーを用いた以外は、実施例２と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−５１）を得た。単離収率は５３％であった。
【化４６】
2008303205.tif 000064
1H-NMR (CDCl3中)δ7.66 (d, 4H), 7.19 (d, 2H), 7.04 (d, 4H), 6.18 (d, 2H), 6.04 (s, 2H), 5.67 (s, 1H), 3.90 (s, 6H), 3.56 (s, 6H), 2.58-2.66 (m, 4H), 1.78-2.08 (m, 18H), 1.26 (brs, 2H), 1.08 (d, 2H).
【００８１】
実施例２２（本発明化合物（Ａ−２８）の合成）
実施例１で用いたダイマーの代わりに、実施例２１で合成したダイマーを用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−２８）を得た。単離収率は８９％であった。
【化４７】
2008303205.tif 000065
1H-NMR (CDCl3中)δ8.31 (d, 1H), 7.96 (t, 1H), 7.92 (d, 1H), 7.66 (d, 2H), 7.62 (d, 2H), 7.39 (t, 1H), 7.35 (d, 1H), 7.24 (d, 1H), 7.04 (d, 4H), 6.34 (d, 1H), 6.30 (s, 1H), 6.25 (d, 1H), 6.05 (s, 1H), 3.90 (s, 6H), 3.64 (s, 3H), 3.57 (s, 3H), 2.82 (dd, 1H), 1.22-1.97 (m, 17H), 0.29 (brs, 1H), 0.17 (s, 1H).
【００８２】
実施例２３（本発明化合物（Ａ−９９）の合成）
実施例３で用いたダイマーの代わりに、実施例２１で合成したダイマーを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−９９）を得た。
【化４８】
2008303205.tif 000066
ESI-MS (m/z):1044
【００８３】
実施例２４（本発明化合物（Ａ−２７）の合成）
実施例１で用いたダイマーの代わりに、実施例１１で合成したダイマーを用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−２７）を得た。単離収率は８６％であった。
【化４９】
2008303205.tif 000067
1H-NMR (CDCl3中)δ8.34 (d, 1H), 7.98 (t, 1H), 7.90 (d, 1H), 7.69-7.74 (m, 4H), 7.52-7.59 (m, 6H), 7.41 (dd, 1H), 7.35 (d, 1H), 7.25 (d, 1H), 6.72-6.84 (m, 3H), 6.64-6.68 (m, 2H), 6.42 (d, 1H), 3.13-3.17 (m, 1H), 1.75-2.36 (m, 11H), 1.41-1.49 (m, 1H), 1.13-1.19 (m, 2H), 0.82-0.90 (m, 1H).
【００８４】
実施例２５（本発明化合物（Ａ−３１）の合成）
実施例１で用いたダイマーの代わりに、実施例１３で合成したダイマーを用いた以外は、実施例１と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−３１）を得た。単離収率は７１％であった。
【化５０】
2008303205.tif 000068
【００８５】
実施例２６（本発明化合物（Ａ−１２７）の合成）
２，２’−ビピリジンの代わりに１，１０−フェナントロリンを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１２７）を得た。単離収率は６７％であった。
【化５１】
2008303205.tif 000069
ESI-MS (m/z):948
【００８６】
実施例２７（本発明化合物（Ａ−１００）の合成）
２，２’−ビピリジンの代わりに４，４’−ジメチル−２，２’−ビピリジンを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１００）を得た。
【化５２】
2008303205.tif 000070
ESI-MS (m/z):952
【００８７】
実施例２８（本発明化合物（Ａ−１０１）の合成） 
２，２’−ビピリジンの代わりに４，４’−ジノニル−２，２’−ビピリジンを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１０１）を得た。
【化５３】
2008303205.tif 000071
ESI-MS (m/z):1177
【００８８】
実施例２９（本発明化合物（Ａ−１０６）の合成）
２，２’−ビピリジンの代わりに４，４’−ジメトキシ−２，２’−ビピリジンを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１０６）を得た。
【化５４】
2008303205.tif 000072
ESI-MS (m/z):984
【００８９】
実施例３０（本発明化合物（Ａ−１３４）の合成）
２，２’−ビピリジンの代わりに５−クロロ−１，１０−フェナントロリンを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１３４）を得た。
【化５５】
2008303205.tif 000073
ESI-MS (m/z):983
【００９０】
実施例３１（本発明化合物（Ａ−１３３）の合成） 
２，２’−ビピリジンの代わりに５−アミノ−１，１０−フェナントロリンを用いた以外は、実施例３と同様の方法を用いて、所望のイリジウム錯体（Ａ−１３３）を得た。
【化５６】
2008303205.tif 000074
ESI-MS (m/z):963
【００９１】
次に本発明化合物の発光特性を以下に示す。
【００９２】
実施例３２（本発明化合物（Ａ−２４）の発光）
本発明化合物（Ａ−２４）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６３２nm）を示した。発光量子収率は０．２２であった。
【００９３】
実施例３３（本発明化合物（Ａ−２５）の発光）
本発明化合物（Ａ−２５）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６１５nm）を示した。発光量子収率は０．２４であった。
【００９４】
実施例３４（本発明化合物（Ａ−２９）の発光）
本発明化合物（Ａ−２９）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６２９nm）を示した。発光量子収率は０．２２であった。
【００９５】
実施例３５（本発明化合物（Ａ−４７）の発光）
本発明化合物（Ａ−４７）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６４６nm）を示した。発光量子収率は０．１９であった。
【００９６】
実施例３６（本発明化合物（Ａ−４８）の発光）
本発明化合物（Ａ−４８）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６２６nm）を示した。発光量子収率は０．２８であった。
【００９７】
実施例３７（本発明化合物（Ａ−５２）の発光）
本発明化合物（Ａ−５２）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６４６nm）を示した。発光量子収率は０．２１であった。
【００９８】
実施例３８（本発明化合物（Ａ−５０）の発光）
本発明化合物（Ａ−５０）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６５０nm）を示した。発光量子収率は０．１６であった。
【００９９】
実施例３９（本発明化合物（Ａ−５４）の発光）
本発明化合物（Ａ−５４）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６５５nm）を示した。発光量子収率は０．１７であった。
【０１００】
実施例４０（本発明化合物（Ａ−６５）の発光）
本発明化合物（Ａ−６５）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６５２nm）を示した。発光量子収率は０．１９であった。
【０１０１】
実施例４１（本発明化合物（Ａ−１２７）の発光）
本発明化合物（Ａ−１２７）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６２７nm）を示した。発光量子収率は０．１９であった。
【０１０２】
実施例４２（本発明化合物（Ａ−１３４）の発光）
本発明化合物（Ａ−１３４）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６２５nm）を示した。発光量子収率は０．１８であった。
【０１０３】
実施例４３（本発明化合物（Ａ−１３３）の発光）
本発明化合物（Ａ−１３３）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６４０nm）を示した。発光量子収率は０．１７であった。
【０１０４】
実施例４４（本発明化合物（Ａ−２７）の発光）
本発明化合物（Ａ−２７）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６３３nm）を示した。発光量子収率は０．２１であった。
【０１０５】
実施例４５（本発明化合物（Ａ−３１）の発光）
本発明化合物（Ａ−３１）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６３６nm）を示した。発光量子収率は０．１４であった。
【０１０６】
実施例４６（本発明化合物（Ａ−２８）の発光）
本発明化合物（Ａ−２８）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６２４nm）を示した。発光量子収率は０．１９であった。
【０１０７】
実施例４７（本発明化合物（Ａ−５１）の発光）
本発明化合物（Ａ−５１）をＴＨＦに溶解させ、アルゴンガスを通気した後、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、室温での発光スペクトル（励起波長：３５０nm）を測定したところ、強い赤色発光（発光極大波長：６３５nm）を示した。発光量子収率は０．２１であった。
【０１０８】
実施例４８（本発明化合物（Ａ−２４）の固体発光）
浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、本発明化合物（Ａ−２４）の室温固体状態での発光量子収率（励起波長：３３０nm）を測定したところ、発光量子収率は０．０５であった。
【０１０９】
実施例４９（本発明化合物（Ａ−５１）の固体発光）
浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、本発明化合物（Ａ−５１）の室温固体状態での発光量子収率（励起波長：３３０nm）を測定したところ、発光量子収率は０．１１であった。
【０１１０】
実施例５０（本発明化合物（Ａ−２５）の固体発光）
浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、本発明化合物（Ａ−２５）の室温固体状態での発光量子収率（励起波長：３３０nm）を測定したところ、発光量子収率は０．０９であった。
【０１１１】
実施例５１（本発明化合物（Ａ−２９）の固体発光）
浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、本発明化合物（Ａ−２９）の室温固体状態での発光量子収率（励起波長：３３０nm）を測定したところ、発光量子収率は０．０５であった。
【０１１２】
実施例５２（本発明化合物（Ａ−２８）の固体発光）
浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、本発明化合物（Ａ−２８）の室温固体状態での発光量子収率（励起波長：３３０nm）を測定したところ、発光量子収率は０．０６であった。
【０１１３】
比較例１
前記特許文献１に記載のトリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体は、ＴＨＦ中で緑色の発光（発光極大波長：５１３nm）を示した。また、浜松ホトニクス株式会社製の絶対ＰＬ量子収率測定装置（Ｃ９９２０−０２）を用いて、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体の室温固体状態での発光量子収率（励起波長：３３０nm）を測定したところ、発光量子収率は０．０３であった。
【０１１４】
以上の実施例より、一般式（１）又は（２）で表される本発明の金属配位化合物は可視光領域（赤色領域）に優れた発光特性を示すことが明らかになった。さらに、本発明の金属配位化合物の配位子に各種置換基を導入することにより、また、配位子Ｌを変えることにより、その発光波長を調整できることが明らかになった。また、実施例４８〜実施例５２より、本発明の金属配位化合物は、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体と比較して、固体状態で強い燐光発光を示すことも明らかになった。したがって、本発明の金属配位化合物は、有機電界発光素子材料、エレクトロケミルミネッセンス（ECL）素子材料、発光センサー、光増感剤、ディスプレイ、写真用材料、レーザー色素、カラーフィルター用染料、光通信、色変換フィルター、バックライト、照明、光増感色素、各種光源等に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【０１１５】
【図１】本発明化合物（Ａ−２５）の室温ＴＨＦ中における発光スペクトル。横軸は波長を表し、縦軸は光子数を表す。励起波長は３５０ｎｍである。
【図２】本発明化合物（Ａ−２９）の室温ＴＨＦ中における発光スペクトル。横軸は波長を表し、縦軸は光子数を表す。励起波長は３５０ｎｍである。
【図３】本発明化合物（Ａ−４８）の室温ＴＨＦ中における発光スペクトル。横軸は波長を表し、縦軸は光子数を表す。励起波長は３５０ｎｍである。
【図４】本発明化合物（Ａ−５２）の室温ＴＨＦ中における発光スペクトル。横軸は波長を表し、縦軸は光子数を表す。励起波長は３５０ｎｍである。
【図１】
2008303205.tif 000080
【図２】
2008303205.tif 000081
【図３】
2008303205.tif 000082
【図４】
2008303205.tif 000083