(57)【要約】【課題】物体側から順に正正負正の望遠レンズ系において、第３レンズ群によるインナーフォーカス方式を採用しながら、フォーカシングによる収差変動が小さく、最短撮影距離を短くすることができる低コストな望遠レンズ系を得る。【解決手段】  正の第１レンズ群は、正の第１レンズ、正の第２レンズ、負の第３レンズあらなり、正の第２レンズ群は、負（正）の第４レンズと正（負）の第５レンズを接合した接合レンズからなり、負の第３レンズ群は、正（負）の第６レンズと負（正）の第７レンズを接合した接合レンズからなり、正の第４レンズ群は、正の第８レンズからなり、次の条件式（１）ないし（３）を満足する望遠レンズ系。(１)１．４＜ｆ／ｆ１＜１．８(２)２．４＜ｆ／ｆ１２＜３．０(３)-５．５＜ｆ／ｆ３＜-３．５但し、ｆ：全系の焦点距離、ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、ｆ１２：第１、２レンズ群の合成焦点距離、ｆ３：第３レンズ群の焦点距離。【選択図】図１
2008261969.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、正の屈折力の第２レンズ群と、絞りと、負の屈折力のフォーカス群である第３レンズ群と、正の屈折力の第４レンズ群から構成され、
第１レンズ群は、物体側から順に、正の第１レンズ、正の第２レンズ及び負の第３レンズで構成され、
第２レンズ群は、物体側から順に位置する負又は正の第４レンズと正又は負の第５レンズを接合した接合レンズで構成され、
第３レンズ群は、物体側から順に位置する正又は負の第６レンズと負又は正の第７レンズを接合した接合レンズで構成され、
第４レンズ群は、正の第８レンズ1枚で構成され、
無限遠物体から近距離物体に合焦する際に、第３レンズ群を像側へ移動させることによりフォーカシングを行い、
次の条件式（１）ないし（３）を満足することを特徴とする望遠レンズ系。
(１)１．４＜ｆ／ｆ１＜１．８
(２)２．４＜ｆ／ｆ１２＜３．０
(３)-５．５＜ｆ／ｆ３＜-３．５
但し、
ｆ：全系の焦点距離、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆ１２：第１、２レンズ群の合成焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載の望遠レンズ系において、次の条件式（４）を満足する望遠レンズ系。
（４）-０．４＜ｒ１３／ｆ４＜-０．０５
但し、
ｒ１３：第８レンズの物体側の面の曲率半径（＜０）、
ｆ４：第８レンズの焦点距離。
【請求項３】
請求項１または２記載の望遠レンズ系において、次の条件式（５）、（６）を満足する望遠レンズ系。
（５）νｄ2＞８０
（６）νｄ5＞８０
但し、
Ｖｄi：第ｉレンズのアッベ数（ｉ＝２、５）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一眼レフカメラ用の望遠レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年の一眼レフカメラ用交換レンズでは、オートフォーカスに対応して高速なフォーカシングが要求されている。高速なフォーカシングを可能にするためには、フォーカス群の重量が軽い方が良い。全体繰り出し方式では移動レンズ群の重量が重くなりオートフォーカスの高速化には適していない。
【０００３】
多くの望遠レンズ系において、中央部のレンズ群のみを光軸方向に移動させるインナーフォーカス方式が数多く提案されている。例として、特許文献１では４枚のレンズをインナーフォーカス群として用い、特許文献２や特許文献３では、３枚のレンズをインナーフォーカス群として用いている。
【０００４】
また、特許文献４及び特許文献５では、２枚のレンズをインナーフォーカス群として用いているが、特許文献４では、収差補正、特に色収差補正のため、第１レンズ群の正レンズ２枚にアッベ数が８０を超えるような特殊低分散ガラスを使用し、特許文献５では、最終レンズ群を正レンズと負レンズの貼合せレンズとして、歪曲収差や球面収差補正を行っている。
【特許文献１】特開平８−３２７８９６号公報
【特許文献２】特開平８−５９０７号公報
【特許文献３】特開平６−２０１９８９号公報
【特許文献４】特開平１−２１１７１１号公報
【特許文献５】特開平６−１３８３８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１や特許文献２のように、インナーフォーカス群を３枚又は４枚のレンズから構成すると、全体繰り出し方式と比較すればフォーカシング群の重量は軽くなっているが、特許文献４や特許文献５と比較すると重くなってしまい、高速なフォーカシングには不利である。また、特許文献１から特許文献３では、フォーカシング群とその後方の群との間隔が狭いため、フォーカシングの可動スペースが狭く、最短撮影距離が長くなってしまう。
【０００６】
特許文献４や特許文献５では、２枚でフォーカシングを行っているので、高速なフォーカシングは可能である。しかし、特許文献４では、第１レンズ群の正レンズ２枚にアッベ数が８０を超えるような特殊低分散ガラスを使用している。望遠レンズ系の第１レンズ群は非常に大口径であり、そこに特殊低分散ガラスを２枚も使用すると、コストが非常に高くなってしまう。また特許文献５では、最終レンズ群はメニスカス単レンズ1枚では歪曲収差と球面収差の補正が両立できないとされ、正レンズと負レンズの貼合せレンズであるため、単レンズに比べるとコストが上がってしまう。
【０００７】
本発明は、物体側から順に正正負正のパワー配置の望遠レンズ系において、インナーフォーカス方式を採用しフォーカシングによる歪曲収差や球面収差などの収差変動が小さく、最短撮影距離を短くすることができる低コストな望遠レンズ系の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明による望遠レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、正の屈折力の第２レンズ群と、絞りと、負の屈折力のフォーカス群である第３レンズ群と、正の屈折力の第４レンズ群から構成され、第１レンズ群は、物体側から順に、正の第１レンズ、正の第２レンズ及び負の第３レンズで構成され、第２レンズ群は、物体側から順に位置する負又は正の第４レンズと正又は負の第５レンズを接合した接合レンズで構成され、第３レンズ群は、物体側から順に位置する正又は負の第６レンズと負又は正の第７レンズを接合した接合レンズで構成され、第４レンズ群は、正の第８レンズ1枚で構成され、無限遠物体から近距離物体に合焦する際に、第３レンズ群を像側へ移動させることによりフォーカシングを行い、
次の条件式（１）ないし（３）を満足することを特徴としている。
(１)１．４＜ｆ／ｆ１＜１．８
(２)２．４＜ｆ／ｆ１２＜３．０
(３)-５．５＜ｆ／ｆ３＜-３．５
但し、
ｆ：全系の焦点距離、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆ１２：第１、２レンズ群の合成焦点距離、
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離、
である。
【０００９】
本発明の望遠レンズ系は、次の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）-０．４＜ｒ１３／ｆ４＜-０．０５
但し、
ｒ１３：第８レンズの物体側の面の曲率半径（＜０）、
ｆ４：第８レンズの焦点距離、
である。
【００１０】
また、次の条件式（５）、（６）を満足することが望ましい。
（５）νｄ2＞８０
（６）νｄ5＞８０
但し、
Ｖｄi：第ｉレンズのアッベ数（ｉ＝２、５）、
である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、物体側から順に正正負正のパワー配置の望遠レンズ系において、第３レンズ群によるインナーフォーカス方式を採用しながら、フォーカシングによる歪曲収差や球面収差などの収差変動が小さく、最短撮影距離を短くすることができる低コストな望遠レンズ系を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本実施形態の望遠レンズ系は、図１、図４、図７、図１０、図１３、図１６及び図１９の各実施例に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群１０と、正の屈折力の第２レンズ群２０と、絞りＳと、負の屈折力の第３レンズ群３０と、正の屈折力の第４レンズ群４０とから構成されている。Ｉは像面である。第１レンズ群１０は、物体側から順に、正の第１レンズ１１、正の第２レンズ１２及び負の第３レンズ１３で構成され、第２レンズ群２０は、物体側から順に位置する負の第４レンズ２１と正の第５レンズ２２を接合した接合レンズで構成され、第３レンズ群３０は、物体側から順に位置する正の第６レンズ３１と負の第７レンズ３２を接合した接合レンズで構成され、第４レンズ群４０は、正の第８レンズ４１で構成されている。無限遠物体から近距離物体に合焦する際には、第３レンズ群３０を像面側へ移動させる。第２レンズ群２０と第３レンズ群３０の接合レンズは、その正負レンズの順番を逆にする態様も可能である。
【００１３】
条件式(１)は、第１レンズ群のパワーに関するもので、全系のコンパクト化のための条件である。条件式（１）の上限を超えて第１レンズ群のパワーが強くなると、該第１レンズ群内に補正不足の球面収差が残り、その収差を第２レンズ群以降で補正しなければならない。すると、第１レンズ群の正のパワーが強い分第２レンズ群の正のパワーは相対的に弱くなり、しかも第３レンズ群は２枚構成、第４レンズ群は１枚構成であるので、第１レンズ群で発生した収差を十分補正することができず、近距離での収差変動が大きくなる。また、補正不足の球面収差を補正しようとすると、第１レンズ群内の正レンズを厚くしなければならず、光学系の重量が重くなり好ましくない。条件式（１）の下限を超えて第１レンズ群のパワーが弱くなると、相対的に第２レンズ群の正のパワーを強くせざるを得ず、球面収差の補正が困難になる。また、望遠比が稼げないため、コンパクト化が達成できず、レンズの操作性が悪くなると共に、周辺光量が低下する。
【００１４】
条件式(２)式は、絞りの前に位置する第１レンズ群と第２レンズ群の合成パワーに関するものである。条件式（２）の上限を超えて第１、第２レンズ群の合成パワーが強くなると、球面収差や軸上色収差の補正不足となり好ましくない。条件式（２）の下限を超えて、第１、第２レンズ群の合成パワーが弱くなると、全長が長くなる。また、第３レンズ群のパワーも相対的に弱くなる結果、第３レンズ群のフォーカシング移動量が大きくなり、機構上の制約から最短撮影距離が長くなってしまう。
【００１５】
条件式(３)は、第３レンズ群の負のパワーに関する条件である。条件式（３）の上限を超えて第３レンズ群の負のパワーが強くなると、フォーカシングに際し、球面収差やコマ収差等の諸収差の変化量が大きくなり好ましくない。条件式（３）の下限を超えて第３レンズ群の負のパワーが弱くなると、第２レンズ群の正のパワーも弱くなり、その結果、第１レンズ群で補正しきれなかった球面収差の補正が不十分になる。また、第３レンズ群のフォーカシング移動量が増えてしまい、機構上の制約から最短撮影距離が長くなってしまう。
【００１６】
第４レンズ群を構成する正の第８レンズは、その物体側の面が条件式（４）を満足する曲率半径を有する、物体側に凹の正メニスカス単レンズから構成することが望ましい。物体側に凸のメニスカス単レンズでは歪曲収差と球面収差の補正を両立できない。条件式（４）の上限を超えて第８レンズの物体側の面の曲率半径がきつくなると、無限遠から最短撮影距離までの球面収差のバランスが取れなくなる。条件式（４）の下限を超えて同物体側の面の曲率半径が緩くなると、第４レンズ群を１枚で構成できなくなり（１枚では収差補正が困難になり）、レンズ枚数の増加によるコストアップや重量アップを招き好ましくない。
【００１７】
条件式（５）、（６）は、第１レンズ群中の第２レンズと第２レンズ群中の第５レンズのアッベ数に関する条件である。この２枚のレンズに、条件式（５）、（６）を満足する特殊低分散ガラスを用いることで、軸上色収差や倍率色収差を良好に補正することができる。また、アッベ数８０を超える特殊低分散ガラスを大口径の第１レンズ群内の正レンズ２枚に使用する従来例（特許文献４）に比べ、第１レンズ群内の正レンズ１枚、第１レンズ群より径が小さい第２レンズ群内の正レンズ１枚と分けることにより、色収差の補正具合はそのままにして、コストを低減することができる。また、収差補正上は、第１レンズ群の第１レンズを条件式（５）を満足する低分散ガラスとしても同等であるが、外部物体に触れる可能性が高い第１レンズより第２レンズを低分散ガラスとするのがよい。
【００１８】
次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図中、球面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、C線はそれぞれの波長に対する収差であり、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、FEは有効Ｆナンバー、Yは像高である。また、表中のFNO.はＦナンバー、fは無限遠物体合焦時における全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、fB はバックフォーカス、mは撮影倍率、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。数値データ中の変化しているｄ値（複数の数値）は、無限遠合焦状態-有限距離合焦状態（撮影倍率-0.02倍）-最短撮影距離合焦状態（撮影倍率-0.25倍又は-0.26倍）の値である。いずれの実施例でも非球面は採用していない。
【００１９】
［数値実施例１］
図１ないし図３と表１は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例１を示している。図１はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図２と図３はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表１はその数値データである。
【００２０】
正のパワーの第１レンズ群１０（面No.１〜６）は、物体側から順に、両凸の正レンズ（第１レンズ）１１、物体側に凸の正メニスカスレンズ（第２レンズ）１２及び物体側が平面の負レンズ（第３レンズ）１３からなり、正のパワーの第２レンズ群２０（面No.７〜９）は、物体側から順に位置する物体側に凸の負メニスカスレンズ（第４レンズ）２１と物体側に凸の正メニスカスレンズ（第５レンズ）２２を接合した接合レンズからなり、第３レンズ群３０（面No.１０〜１２）は、物体側から順に位置する像側に凸の正メニスカスレンズ（第６レンズ）３１と両凹の負レンズ（第７レンズ）３２を接合した接合レンズからなり、第４レンズ群４０（面No.１３〜１４）は、物体側に凹の正メニスカス単レンズ（第８レンズ）４１からなっている。絞りＳは第３レンズ群３０（第１０面）の前方（物体側）４．５５８の位置にある。
（表１）
FNO.=1:4.1
f=291.01
W=4.2
fB=54.00
m=0.00  -  -0.02  -  -0.25
面No.        r            d           Nd           ν
1         161.225         8.31       1.48749       70.2
2       -1623.208         0.50          -            -
3          74.138        12.00       1.43875       95.0
4        2644.674         2.71          -            -
5            ∞           3.50       1.80651       43.2
6         220.986         42.49          -            -
7          56.983         2.50       1.74851       43.8
8          31.982         9.24       1.49700       81.6
9         515.563  11.28-12.30-25.07    -            -
10       -428.107         5.98       1.82952       24.4
11        -75.095         2.57       1.57800       47.8
12         35.980  74.74-73.72-60.95    -            -
13        -80.226         5.39       1.62586       35.8
14        -55.206       -            -            -
【００２１】
［数値実施例２］
図４ないし図６と表２は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例２を示している。図４はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図５と図６はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表２はその数値データである。基本的なレンズ構成は、第１レンズ１１が物体側に凸の正メニスカスレンズからなり、第２レンズ１２が両凸正レンズからなり、第３レンズ１３が両凹負レンズからなる点を除き、数値実施例１と同様である。絞りＳは第３レンズ群３０（第１０面）の前方（物体側）４．０００の位置にある。
（表２）
FNO.=1:4.1
f=291.00
W=4.2
fB=85.97
m=0.00  -  -0.02  -  -0.26
面No.        r            d           Nd           ν
1         168.180         7.73       1.48749       70.2
2       26148.242         0.50          -            -
3          75.811        12.50       1.43875       95.0
4        -943.831         2.59          -            -
5        -780.669         5.00       1.80440       39.6
6         359.299        35.11          -            -
7          60.388         2.50       1.74400       44.8
8          32.935         9.96       1.49700       81.6
9         554.073   8.00- 8.99-21.40    -            -
10       -507.788         4.62       1.80518       25.4
11        -90.138         2.00       1.57135       53.0
12         41.762  54.92-53.94-41.52    -            -
13        -53.532         4.00       1.80518       25.4
14        -49.805          -            -            -
【００２２】
［数値実施例３］
図７ないし図９と表３は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例３を示している。図７はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図８と図９はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表３はその数値データである。基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは第３レンズ群３０（第１０面）の前方（物体側）４．０００の位置にある。
（表３）
FNO.=1:4.1
f=290.98
W=4.2
fB=53.98
m=0.00  -  -0.02  -  -0.25
面No.        r            d           Nd           ν
1         159.014         8.09       1.48749       70.2
2       -1026.964         0.50          -            -
3          79.162        10.55       1.43875       95.0
4         948.739         9.15          -            -
5            ∞           3.50       1.80400       39.5
6         186.305        42.15          -            -
7          55.547         2.87       1.74399       45.8
8          32.594         9.23       1.49700       81.6
9        1795.980  14.17-15.22-28.30    -            -
10       -299.442         4.13       1.84666       23.8
11        -69.493         2.20       1.57140       45.7
12         35.265  71.16-70.11-57.03    -            -
13        -80.988         3.50       1.65000       33.4
14        -54.934          -            -            -
【００２３】
［数値実施例４］
図１０ないし図１２と表４は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例４を示している。図１０はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１１と図１２はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表４はその数値データである。基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは第３レンズ群３０（第１０面）の前方（物体側）４．５８２の位置にある。
（表４）
FNO.=1:4.1
f=291.00
W=4.2
fB=54.92
m=0.00  -  -0.02  -  -0.25
面No.        r            d           Nd           ν
1         163.788         8.21       1.48749       70.2
2       -1820.141         0.50          -            -
3          74.742        12.00       1.43875       95.0
4        3555.257         2.65          -            -
5            ∞           3.50       1.80440       39.6
6         220.063        42.42          -            -
7          56.850         2.50       1.74400       44.8
8          32.121        10.00       1.49700       81.6
9         505.628  11.49-12.51-25.30    -            -
10       -427.554         6.00       1.80518       25.4
11        -72.989         2.20       1.57135       53.0
12         36.096  73.59-72.57-59.78    -            -
13        -78.673         5.21       1.60562       43.7
14        -54.918          -            -            -
【００２４】
［数値実施例５］
図１３ないし図１５と表５は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例５を示している。図１３はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１４と図１５はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表５はその数値データである。基本的なレンズ構成は、第３レンズ１３が物体側に凸の負メニスカスレンズからなる点を除き、数値実施例１と同様である。絞りＳは第３レンズ群３０（第１０面）の前方（物体側）４．０００の位置にある。
（表５）
FNO.=1:4.1
f=291.01
W=4.2
fB=80.85
m=0.00  -  -0.02  -  -0.25
面No.        r            d           Nd           ν
1         171.912         8.09       1.48749       70.2
2       -1504.536         0.50          -            -
3          73.414        12.00       1.43875       95.0
4        1674.109         2.73          -            -
5        5346.467         3.50       1.80440       39.6
6         240.885        39.64          -            -
7          59.222         2.50       1.74999       43.8
8          32.298         9.31       1.49700       81.6
9         434.058   8.00- 9.06-22.49    -            -
10       -905.460         5.71       1.80518       25.4
11       -104.036         2.20       1.57517       54.6
12         40.921  56.67-55.61-42.18    -            -
13        -52.885         3.50       1.76867       26.7
14        -47.477          -            -            -
【００２５】
［数値実施例６］
図１６ないし図１８と表６は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例６を示している。図１６はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図１７と図１８はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表６はその数値データである。基本的なレンズ構成は、第６レンズ３１が両凸正レンズからなる点を除き、数値実施例２と同様である。絞りＳは第３レンズ群３０（第１０面）の前方（物体側）４．０００の位置にある。
（表６）
FNO.=1:4.1
f=292.20
W=4.2
fB=54.91
m=0.00  -  -0.02  -  -0.26
面No.        r            d           Nd           ν
1         144.256         8.28       1.48749       70.2
2        7306.498         0.50          -            -
3          89.289        12.15       1.43875       95.0
4        -340.630         2.29          -            -
5        -369.528         5.00       1.79952       42.2
6         345.506        59.22          -            -
7          44.144         2.30       1.79952       42.2
8          28.600         8.72       1.49700       81.6
9         769.111   7.50- 8.36-18.75    -            -
10        208.986         5.92       1.80518       25.4
11        -71.396         2.00       1.74400       44.8
12         31.785  56.45-55.59-45.20    -            -
13        -42.448         3.50       1.68893       31.1
14        -37.013          -            -            -
【００２６】
［数値実施例７］
図１９ないし図２１と表７は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例７を示している。図１９はその無限遠物体合焦時のレンズ構成図、図２０と図２１はそれぞれ、無限遠物体合焦時と最短撮影距離物体合焦時における諸収差図、表７はその数値データである。基本的なレンズ構成は数値実施例６と同様である。絞りＳは第３レンズ群３０（第１０面）の前方（物体側）３．５００の位置にある。
（表７）
FNO.=1:4.1
f=291.00
W=4.2
fB=56.93
m=0.00  -  -0.02  -  -0.25
面No.        r            d           Nd           ν
1         145.383         8.00       1.48749       70.2
2        2212.492         0.50          -            -
3          84.980        12.52       1.43875       95.0
4        -334.381         2.23          -            -
5        -375.882         5.00       1.80000       44.1
6         342.663        54.85          -            -
7          44.773         2.30       1.79952       41.3
8          28.743         9.32       1.49700       81.6
9         577.155   7.00- 7.86-18.29    -            -
10        240.820         6.30       1.80518       25.4
11        -70.504         2.80       1.74260       44.4
12         32.934  56.96-56.10-45.67    -            -
13        -44.149         3.50       1.69883       29.6
14        -38.307          -            -            -
【００２７】
各数値実施例の各条件式に対する値を表８に示す。
（表８）
条件式１  条件式２  条件式３  条件式４  条件式５  条件式６
実施例１   1.70      2.53      -4.28     -0.31     95.0     81.2
実施例２   1.79      2.59      -3.70     -0.09     95.0     81.2
実施例３   1.46      2.49      -4.40     -0.32     95.0     81.2
実施例４   1.67      2.53      -4.24     -0.28     95.0     81.2
実施例５   1.76      2.50      -3.71     -0.11     95.0     81.2
実施例６   1.57      2.75      -5.34     -0.13     95.0     81.2
実施例７   1.59      2.74      -5.21     -0.13     95.0     81.2
【００２８】
表８からも明らかなように、数値実施例１ないし数値実施例７は、条件式（１）ないし（６）を満足しており、かつ収差図に示すように無限遠撮影時、近距離撮影時の諸収差もよく補正されている。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明による望遠レンズ系の数値実施例１の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２】図１のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図３】図１のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図４】本発明による望遠レンズ系の数値実施例２の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図５】図４のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図６】図４のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図７】本発明による望遠レンズ系の数値実施例３の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図８】図７のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図９】図７のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１０】本発明による望遠レンズ系の数値実施例４の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１１】図１０のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図１２】図１０のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１３】本発明による望遠レンズ系の数値実施例５の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１４】図１３のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図１５】図１３のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１６】本発明による望遠レンズ系の数値実施例６の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１７】図１６のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図１８】図１６のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１９】本発明による望遠レンズ系の数値実施例７の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２０】図１９のレンズ構成の無限遠物体撮影状態における諸収差図である。
【図２１】図１９のレンズ構成の最短物体撮影状態における諸収差図である。
【図１】
2008261969.tif 000003
【図２】
2008261969.tif 000004
【図３】
2008261969.tif 000005
【図４】
2008261969.tif 000006
【図５】
2008261969.tif 000007
【図６】
2008261969.tif 000008
【図７】
2008261969.tif 000009
【図８】
2008261969.tif 000010
【図９】
2008261969.tif 000011
【図１０】
2008261969.tif 000012
【図１１】
2008261969.tif 000013
【図１２】
2008261969.tif 000014
【図１３】
2008261969.tif 000015
【図１４】
2008261969.tif 000016
【図１５】
2008261969.tif 000017
【図１６】
2008261969.tif 000018
【図１７】
2008261969.tif 000019
【図１８】
2008261969.tif 000020
【図１９】
2008261969.tif 000021
【図２０】
2008261969.tif 000022
【図２１】
2008261969.tif 000023