(57)【要約】【課題】良好なカバレッジを持ち、かつ一定以上の拡張力を有し、さらに軸方向に柔軟である自己拡張型ステントを提供する。【解決手段】自己拡張型ステント１は、軸方向に複数の波線状環状体２を備える。ステント１の一端部および基端部以外の各波線状環状体２は、一端側に位置する第１共有線状部Ａ１および第２共有線状部Ａ２、他端側に位置する第３共有線状部Ａ３および第４共有線状部Ａ４、第１共有線状部と第３共有線状部に連結した第１屈曲線状部２１ａ、第３共有線状部と第２共有線状部に連結した第２屈曲線状部２２ａ、第２共有線状部と第４共有線状部と連結した第３屈曲線状部２３ａ、第４共有線状部と第１共有線状部と連結した第４屈曲線状部２４ａを備え、４つの屈曲線状部の内の２つは、同数の屈曲部を有しかつ反転時の形態がほぼ同じであり、４つの屈曲線状部の内の他の２つは、同数かつ上記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数の屈曲部を有し反転時の形態がほぼ同じである。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸方向に複数の波線状環状体を備える自己拡張型ステントであって、前記波線状環状体は、前記ステントの軸方向の一端側に頂点を有する複数の一端側屈曲部および前記ステントの軸方向の他端側に頂点を有する複数の他端側屈曲部を有し、かつ、ステントの軸方向他端側に隣り合う波線状環状体は、前記ステントの軸方向一端側の波線状環状体における前記他端側屈曲部の１つの頂点もしくはその付近に始端を有し、該他端側屈曲部の前記頂点と前記一端側屈曲部の頂点間のほぼ中間部に終端を有する少なくとも２つの共有線状部を有し、該共有線状部により、隣り合う波線状環状体が一体化しており、少なくとも前記ステントの一端部および基端部以外に位置する各波線状環状体は、一端側に位置する第１共有線状部および第２共有線状部、他端側に位置する第３共有線状部および第４共有線状部、一端が前記第１共有線状部に連結し、他端が前記第３共有線状部に連結した第１屈曲線状部、一端が前記第３共有線状部と連結し、他端が前記第２共有線状部に連結した第２屈曲線状部、一端が前記第２共有線状部と連結し、他端が前記第４共有線状部と連結した第３屈曲線状部、一端が前記第４共有線状部と連結し、他端が前記第１共有線状部と連結した第４屈曲線状部を備えており、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の２つの屈曲線状部は、同数の屈曲部を有しかつ反転時の形態がほぼ同じ形態となるものであり、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の他の２つの屈曲線状部は、同数かつ前記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数の屈曲部を有するとともに反転時の形態がほぼ同じ形態となるものであることを特徴とする自己拡張型ステント。
【請求項２】
一つの前記波線状環状体における前記同数の屈曲部を有する２つの屈曲線状部は、それぞれの屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線の向きが異なるものとなっている請求項１に記載の自己拡張型ステント。
【請求項３】
前記第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の多い２つの屈曲線状部における屈曲部数は、４ないし８であり、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の少ない２つの屈曲線状部における屈曲部数は、２ないし４である請求項１または２に記載の自己拡張型ステント。
【請求項４】
前記第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の多い２つの屈曲線状部における屈曲部数は、４であり、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の少ない２つの屈曲線状部における屈曲部数は、２である請求項１または２に記載の自己拡張型ステント。
【請求項５】
前記ステントは、前記共有線状部の前記始端に形成された始端分岐部と、前記共有線状部の前記終端に形成された終端分岐部とを有するものである請求項１ないし４のいずれかに記載の自己拡張型ステント。
【請求項６】
前記波線状環状体の前記一端側屈曲部の頂点は、隣り合う一方の波線状環状体の他端側屈曲部間に形成される空間に侵入し、前記波線状環状体の他端側屈曲部の頂点は、隣り合う他方の波線状環状体の一端側屈曲部間に形成される空間に侵入している請求項１ないし５のいずれかに記載の自己拡張型ステント。
【請求項７】
前記ステントの軸方向にほぼ直列状に位置する前記屈曲線状部の各屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線を連続させた連続仮想線は、前記ステントの周方向に突出する頂点を有するジグザグ状のものである請求項１ないし６のいずれかに記載の自己拡張型ステント。
【請求項８】
前記ジグザグ状の連続仮想線は、前記ステントの周方向にほぼ同じ長さ突出する複数の頂点を有するものである請求項７に記載の自己拡張型ステント。
【請求項９】
前記ジグザグ状の連続仮想線は、前記ステントの周方向に長く突出する頂点と、短く突出する頂点が交互となるものである請求項７に記載の自己拡張型ステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、血管、胆管、気管、食道、尿道、その他の臓器などの管腔内に生じた狭窄部もしくは閉塞部の治療に使用する自己拡張型ステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
ステントは、血管あるいは他の生体内管腔が狭窄若しくは閉塞する事によって生じる様々な疾患を治療するために、その狭窄若しくは閉塞部位を拡張し、その内腔を確保するために留置される管状の医療用具である。ステントは、体外から体内に挿入するため、挿入時には直径が小さく、目的の狭窄若しくは閉塞部位で拡張もしくは復元させて直径を大きくし、大きくなった状態にて管腔を保持するものである。ステントは、機能及び拡張様式によって、セルフエクスパンダブルステントとバルーンエクスパンダブルステントに区別される。バルーンエクスパンダブルステントはステント自体に拡張機能はなく、ステントを目的部位に挿入した後、ステント内にバルーンを位置させてバルーンを拡張させ、バルーンの拡張力によりステントを拡張（塑性変形）させ目的管腔の内面に密着させて固定する。
【０００３】
自己拡張型ステントでは、多くの形状が提案されており、また実際に患者に使用されている。当初タイプの自己拡張型ステントは、ワイヤーを折り曲げてその反発力を利用するもの（特許文献１：特公平４−３２６６２号公報）、ワイヤーをブレード状に編んだもの（特許文献２：特許２７３５７９５号公報）であった。これらのステントは、ワイヤーを折り曲げるために、細かな加工が困難であったり、ブレード状のものは、ステントの長さが体内に留置する前と後では大きく異なるなどの問題があった。
【０００４】
そして、超弾性パイプをレーザー等で切り出して作製したステント（特許文献３：特開平８−０００７３８号公報）を本件出願人が提案した。この手法により、加工精度がアップし、種々の形状作成が可能となったものの、基本構造は波線状環状体が軸方向に複数並んでおり、隣り合う波線状環状体間をコネクターで接続するものである。
また、特許文献４（特開平１１−５０５４４１号公報）のステントでは、コネクターが斜めに接続されていることが特徴とされている。
また、他の特徴的構造としては、隣り合う波線状環状体頂点が隣り合う波線状環状体の中への侵入がある。このようなタイプのものとしては、特許文献５（特表２０００−５０６７５３号公報）があり、やじり型のステントとなっている。特許文献６（特表２００２−５１８０８７号公報）では、波線状環状体の頂点同士が軸に平行なコネクターにより接続されている。特許文献７（特開２００１−１３７３５３号公報）では、波線状環状体の頂点と頂点、中間部と中間部がコネクターにより接続されている。
【０００５】
また、ステントとしては、ステントを構成する波線状環状体が、環状体ではなく螺旋状であり、これがステントの先端から後端まで１本若しくは複数本で構成されたものがある。このタイプのステントとしては、例えば、特許文献８（特表２００１−５０９７０２号公報）では、ステントの形状を保つためにジグザグ要素間を軸に平行なコネクターにて接続したものとなっている。また、特許文献９（特開平８−１９６６４２号公報）に示すように、本件出願人は、複数の螺旋で構成したステントを提案した。
【０００６】
【特許文献１】特公平４−３２６６２号公報
【特許文献２】特許２７３５７９５号公報
【特許文献３】特開平８−０００７３８号公報
【特許文献４】特開平１１−５０５４４１号公報
【特許文献５】特表２０００−５０６７５３号公報）
【特許文献６】特表２００２−５１８０８７号公報）
【特許文献７】特開２００１−１３７３５３号公報
【特許文献８】特表２００１−５０９７０２号公報
【特許文献９】特開平８−１９６６４２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
自己拡張型ステントは、多く場合拡張後の径は６〜１２ｍｍである。拡張前はシースと呼ばれるチューブの中に収納されている。シースとしては、外径が約２ｍｍ、内径が約１．６ｍｍ程度のものが一般的である。このため、ステントは、シースより排出されることにより、外径ベースで３．７５倍から７．５倍に自己拡張する。
また、バルーン拡張型ステントとして多く用いられている冠動脈用ステントは、約１．２ｍｍの外径がバルーンにより２．５ｍｍ〜４ｍｍ程度まで拡張される。このため、このステントは、バルーンにより、外径ベースで２．１倍から３．３倍に拡張される。
【０００８】
上述したように、自己拡張型ステントは、バルーン拡張型ステントよりも拡張倍率が高いため、拡張後の要素間の隙間が多くなりがちである。隙間が多いことは、カバレッジを悪くする要因であるとともに隙間からの組織増殖を生じる可能性もあり、再狭窄の原因となる。また、カバレッジを良くするために各要素の線幅を細くすると、拡張力が弱くなり、一定の線幅は必要である。
従来技術で述べた最近の全てのステントは、各波線状環状体を接続するためにコネクターを用いている。コネクターは、単に波線状環状体間を接続するためのもので拡張力には貢献しない。従って、拡張力に貢献する要素だけで構成され、且つコネクターの働きも共有できる構成であれば、一定以上の拡張力を保持しつつ、かつカバレッジの良いステントとなる可能性が有る。
一方、ステントは軸方向に柔軟である必要がある。ステントが軸方向に硬いと、曲がった血管や胆管等の管腔に挿入した時、その曲がりをステントが真っ直ぐにしてしまい、ステントの両端で組織を刺激して再狭窄の原因となる可能性がある。各波線状環状体が独立していてそれらをコネクターで接続しているタイプのもの、例えば、特許文献４（特開平１１−２６２５３１号公報）等のステントは、比較的軸方向に硬い傾向がある。
【０００９】
一方、波線状環状体間に隣り合う波線状環状体の頂点を包含するタイプのもの、例えば、特許文献６（特表２００２−５１８０８７号公報）のステントでは、各要素が長く、かつ隣り合う要素の頂点を包含するため、カバレッジも良くその点で優れていると考える。
しかし、従来技術にて述べたステントでは、拡張時におけるカバレッジが良くかつ一定以上の拡張力を保持し、さらに軸方向に柔軟であるという３つの要素を満足するものではなかった。
本発明の目的は、良好なカバレッジを持ち、かつ一定以上の拡張力を有し、さらに軸方向に柔軟である自己拡張型ステントを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するものは、以下のものである。
（１）  軸方向に複数の波線状環状体を備える自己拡張型ステントであって、前記波線状環状体は、前記ステントの軸方向の一端側に頂点を有する複数の一端側屈曲部および前記ステントの軸方向の他端側に頂点を有する複数の他端側屈曲部を有し、かつ、ステントの軸方向他端側に隣り合う波線状環状体は、前記ステントの軸方向一端側の波線状環状体における前記他端側屈曲部の１つの頂点もしくはその付近に始端を有し、該他端側屈曲部の前記頂点と前記一端側屈曲部の頂点間のほぼ中間部に終端を有する少なくとも２つの共有線状部を有し、該共有線状部により、隣り合う波線状環状体が一体化しており、少なくとも前記ステントの一端部および基端部以外に位置する各波線状環状体は、一端側に位置する第１共有線状部および第２共有線状部、他端側に位置する第３共有線状部および第４共有線状部、一端が前記第１共有線状部に連結し、他端が前記第３共有線状部に連結した第１屈曲線状部、一端が前記第３共有線状部と連結し、他端が前記第２共有線状部に連結した第２屈曲線状部、一端が前記第２共有線状部と連結し、他端が前記第４共有線状部と連結した第３屈曲線状部、一端が前記第４共有線状部と連結し、他端が前記第１共有線状部と連結した第４屈曲線状部を備えており、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の２つの屈曲線状部は、同数の屈曲部を有しかつ反転時の形態がほぼ同じ形態となるものであり、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の他の２つの屈曲線状部は、同数かつ前記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数の屈曲部を有するとともに反転時の形態がほぼ同じ形態となるものである自己拡張型ステント。
【００１１】
（２）  一つの前記波線状環状体における前記同数の屈曲部を有する２つの屈曲線状部は、それぞれの屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線の向きが異なるものとなっている（１）に記載の自己拡張型ステント。
（３）  前記第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の多い２つの屈曲線状部における屈曲部数は、４ないし８であり、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の少ない２つの屈曲線状部における屈曲部数は、２ないし４である（１）または（２）に記載の自己拡張型ステント。
（４）  前記第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の多い２つの屈曲線状部における屈曲部数は、４であり、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の少ない２つの屈曲線状部における屈曲部数は、２である（１）または（２）の自己拡張型ステント。
（５）  前記ステントは、前記共有線状部の前記始端に形成された始端分岐部と、前記共有線状部の前記終端に形成された終端分岐部とを有するものである（１）ないし（４）のいずれかの自己拡張型ステント。
【００１２】
（６）  前記波線状環状体の前記一端側屈曲部の頂点は、隣り合う一方の波線状環状体の他端側屈曲部間に形成される空間に侵入し、前記波線状環状体の他端側屈曲部の頂点は、隣り合う他方の波線状環状体の一端側屈曲部間に形成される空間に侵入している（１）ないし（５）のいずれかの自己拡張型ステント。
（７）  前記ステントの軸方向にほぼ直列状に位置する前記屈曲線状部の各屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線を連続させた連続仮想線は、前記ステントの周方向に突出する頂点を有するジグザグ状のものである（１）ないし（６）のいずれかの自己拡張型ステント。
（８）  前記ジグザグ状の連続仮想線は、前記ステントの周方向にほぼ同じ長さ突出する複数の頂点を有するものである（７）に記載の自己拡張型ステント。
（９）  前記ジグザグ状の連続仮想線は、前記ステントの周方向に長く突出する頂点と、短く突出する頂点が交互となるものである（７）に記載の自己拡張型ステント。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の自己拡張型ステントは、軸方向に複数の波線状環状体を備え、前記波線状環状体は、前記ステントの軸方向の一端側に頂点を有する複数の一端側屈曲部および前記ステントの軸方向の他端側に頂点を有する複数の他端側屈曲部を有し、かつ、ステントの軸方向他端側に隣り合う波線状環状体は、前記ステントの軸方向一端側の波線状環状体における前記他端側屈曲部の１つの頂点もしくはその付近に始端を有し、該他端側屈曲部の前記頂点と前記一端側屈曲部の頂点間のほぼ中間部に終端を有する少なくとも２つの共有線状部を有し、該共有線状部により、隣り合う波線状環状体が一体化しており、少なくとも前記ステントの一端部および基端部以外に位置する各波線状環状体は、一端側に位置する第１共有線状部および第２共有線状部、他端側に位置する第３共有線状部および第４共有線状部、一端が前記第１共有線状部に連結し、他端が前記第３共有線状部に連結した第１屈曲線状部、一端が前記第３共有線状部と連結し、他端が前記第２共有線状部に連結した第２屈曲線状部、一端が前記第２共有線状部と連結し、他端が前記第４共有線状部と連結した第３屈曲線状部、一端が前記第４共有線状部と連結し、他端が前記第１共有線状部と連結した第４屈曲線状部を備えており、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の２つの屈曲線状部は、同数の屈曲部を有しかつ反転時の形態がほぼ同じ形態となるものであり、前記第１ないし第４屈曲線状部の内の他の２つの屈曲線状部は、同数かつ前記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数の屈曲部を有するとともに反転時の形態がほぼ同じ形態となるものとなっている。
このため、拡張力を実質的に発現せず、かつ、ステントの湾曲時に影響を与える可能性のある接続部を持たず、隣り合う波線状環状体が、共有線状部により一体化されているため、十分な拡張力ならびに全体として均等な拡張力を有する。さらに、前記第１ないし第４屈曲線状部の形態が上記のように構成されているため、ステント全体として、拡張時に良好なカバレッジを持ち、かつ一定以上の拡張力を有し、さらに軸方向に柔軟なものとなっている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明の実施例の自己拡張型生体内留置用ステントについて図面に示した実施例を用いて説明する。
図１は、本発明の実施例の自己拡張型生体内留置用ステントの正面図である。図２は、図１に示したステントの展開図である。図３は、図１に示したステントを縮径させた状態のステントの展開図である。図４は、ステントの展開図を用いた説明図である。
【００１５】
本発明の自己拡張型ステント１は、軸方向に複数の波線状環状体２を備え、波線状環状体２は、ステント１の軸方向の一端側に頂点を有する複数の一端側屈曲部２ａおよびステント１の軸方向の他端側に頂点を有する複数の他端側屈曲部２ｂを有し、かつ、ステント１の軸方向他端側に隣り合う波線状環状体２は、ステント１の軸方向一端側の波線状環状体２における他端側屈曲部２ｂの１つの頂点もしくはその付近に始端を有し、他端側屈曲部２ｂの頂点と一端側屈曲部２ａの頂点間のほぼ中間部（具体的には、屈曲部の頂点をつなぐほぼ直線状部分のほぼ中間部）に終端を有する少なくとも２つの共有線状部を有し、共有線状部により、隣り合う波線状環状体が一体化している。そして、少なくともステント１の一端部および基端部以外に位置する各波線状環状体２は、一端側に位置する第１共有線状部Ａ１および第２共有線状部Ａ２、他端側に位置する第３共有線状部Ａ３および第４共有線状部Ａ４、一端が第１共有線状部Ａ１に連結し、他端が第３共有線状部Ａ３に連結した第１屈曲線状部２１ａ、一端が第３共有線状部Ａ３と連結し、他端が第２共有線状部Ａ２に連結した第２屈曲線状部２２ａ、一端が第２共有線状部Ａ２と連結し、他端が第４共有線状部Ａ４と連結した第３屈曲線状部２３ａ、一端が第４共有線状部Ａ４と連結し、他端が第１共有線状部Ａ１と連結した第４屈曲線状部２４ａを備えている。
【００１６】
そして、第１ないし第４屈曲線状部の内の２つの屈曲線状部は、同数の屈曲部を有しかつ反転時（具体的には、ステント軸方向）の形態がほぼ同じ形態となるものであり、第１ないし第４屈曲線状部の内の他の２つの屈曲線状部は、同数かつ上記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数の屈曲部を有するとともに反転時の形態がほぼ同じ形態となるものとなっている。ここにおける反転時は、屈曲線状部を図に示す状態において、上下、言い換えれば、天地、さらに言い換えれば、ステントの軸方向の一端他端（縦）を反転させた時を示すものである。
この実施例の自己拡張型の生体内留置用ステント１は、図１ないし図４に示すように、軸方向に複数の波線状環状体２を備え、波線状環状体２は、ステント１の軸方向の一端側に頂点２ａを有する複数の一端側屈曲部およびステント１の軸方向の他端側に頂点２ｂを有する複数の他端側屈曲部を有し、かつ、ステント１の軸方向他端側に隣り合う波線状環状体２は、ステント１の軸方向一端側の波線状環状体２における他端側屈曲部２ｂの１つの頂点もしくはその付近に始端を有し、他端側屈曲部２ｂの頂点と一端側屈曲部２ａの頂点間に終端を有する複数の共有線状部を有し、共有線状部により、隣り合う波状環状体が一体化している。
【００１７】
この実施例のステントでは、部分的共有部である共有線状部を有することにより、隣り合う波線状環状体が一体化した複数の環状体からなるものであり、いわゆる接続部としてのみ設けられた部分を備えず、すべてが、拡張力を発揮する部分となっている。
また、この実施例のステントは、略円筒形状に形成され、生体内挿入時には縮径され、生体内留置時には縮径前の形状に復元可能なステント、いわゆる自己拡張型ステントである。図１は、ステント１の拡張時の外観形状を示している。
ステント１を形成する波線状環状体２の数としては、図１に示すものでは、１０となっている。波線状環状体２の数としては、ステントの長さによって相違するが、２〜１５０が好ましく、特に、５〜１００が好ましい。
【００１８】
そして、各波線状環状体２は、ステント１の軸方向の一端側に頂点を有する複数の一端側屈曲部およびステント１の軸方向の他端側に頂点を有する複数の他端側屈曲部を有するとともに、環状に連続した無端の波線状体により構成されている。環状体２における一端側屈曲部と他端側屈曲部は、交互に形成されており、かつそれぞれの数は同じとなっている。１つの波線状環状体２における一端側屈曲部（他端側屈曲部）の数としては、図１に示すものでは、８つとなっている。一端側屈曲部および他端側屈曲部のそれぞれの数としては、４〜２０が好ましく、特に、６〜１２が好ましい。また、波線状環状体２の軸方向の長さとしては、１〜１０ｍｍが好ましく、特に、１．５〜５ｍｍが好ましい。
【００１９】
そして、ステント１の軸方向他端側に隣り合う波線状環状体２は、共有線状部により、一体化している。
具体的には、図１、図２および図４に示すように、ステント１の一端部および基端部以外に位置する各波線状環状体２は、ステント１の一端部より２番目の波線状環状体（一端部の波線状環状体と軸方向に隣り合う波線状環状体）は、一端側に位置する第１共有線状部Ａ１および第２共有線状部Ａ２、他端側に位置する第３共有線状部Ａ３および第４共有線状部Ａ４、一端が第１共有線状部Ａ１に連結し、他端が第３共有線状部Ａ３に連結した第１屈曲線状部２１ａ、一端が第３共有線状部Ａ３と連結し、他端が第２共有線状部Ａ２に連結した第２屈曲線状部２２ａ、一端が第２共有線状部Ａ２と連結し、他端が第４共有線状部Ａ４と連結した第３屈曲線状部２３ａ、一端が第４共有線状部Ａ４と連結し、他端が第１共有線状部Ａ１と連結した第４屈曲線状部２４ａを備えている。
そして、第１ないし第４屈曲線状部の内の２つの屈曲線状部である第１屈曲線状部２１ａおよび第２屈曲線状部２２ａは、同数（具体的には、４つ）の屈曲部を有しかつ反転時の形態がほぼ同じ形態となるように形成されている。なお、第１屈曲線状部２１ａと第２屈曲線状部２２ａとは、反転時の形態が完全に同じ形態となることが望ましいが、同じパターンとなる程度であってもよい。
【００２０】
また、第１ないし第４屈曲線状部の内の他の２つの屈曲線状部である第３屈曲線状部２３ａおよび第４屈曲線状部２４ａは、同数かつ上記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数（具体的には、２つ）の屈曲部を有するとともに反転時の形態がほぼ同じ形態となるように構成されている。なお、第３屈曲線状部２３ａと第４屈曲線状部２４ａとは、反転時の形態が完全に同じ形態となることが望ましいが、同じパターンとなる程度であってもよい。
第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の多い２つの屈曲線状部における屈曲部数としては、４ないし８程度が好ましく、第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の少ない２つの屈曲線状部における屈曲部数としては、２ないし４程度が好ましい。特に、第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の多い２つの屈曲線状部における屈曲部数は、４が好ましく、第１ないし第４屈曲線状部の内の屈曲部数の少ない２つの屈曲線状部における屈曲部数は、２が好ましい。
【００２１】
さらに、この実施例のステント１では、図４に示すように、一つの波線状環状体における同数の屈曲部を有する２つの屈曲線状部は、それぞれの屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線の向きが異なるものとなっている。具体的には、第１屈曲線状部２１ａの一端と他端を結ぶ仮想線（第１仮想線）Ｌ１の向きと、第２屈曲線状部２２ａの一端と他端を結ぶ仮想線（第２仮想線）Ｌ２の向きは、異なる方向となっている。特に、第１仮想線Ｌ１の向きと第２仮想線Ｌ２の向きは、図４に示すように、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。同様に、図４に示すように、第３屈曲線状部２３ａの一端と他端を結ぶ仮想線（第３仮想線）Ｌ３の向きと、第４屈曲線状部２４ａの一端と他端を結ぶ仮想線（第４仮想線）Ｌ４の向きは、異なる方向となっている。特に、第３仮想線Ｌ３の向きと第４仮想線Ｌ４の向きは、図４に示すように、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。
上述したステント１の一端部より２番目の波線状環状体は、上述した第１パターン波線状環状体となっている。
【００２２】
そして、図２および図４に示すように、ステント１の一端部より２番目の波状環状体と軸方向に隣り合う波線状環状体（ステント１の一端部より３番目の波状環状体）は、後述する第２パターン波線状環状体となっている。
ステント１の一端部より３番目の波線状環状体は、一端側に位置する第１共有線状部Ｂ１、第２共有線状部Ｂ２を有する。第１共有線状部Ｂ１は、上述したステント１の一端部より２番目の波状環状体における第３共有線状部Ａ３と同じ部分である。また、第２共有線状部Ｂ２は、上述したステント１の一端部より２番目の波状環状体における第４共有線状部Ａ４と同じ部分である。さらに、この波線状環状体は、他端側に位置する第３共有線状部Ｂ３および第４共有線状部Ｂ４、一端が第１共有線状部Ｂ１に連結し、他端が第３共有線状部Ｂ３に連結した第１屈曲線状部２１ｂ、一端が第３共有線状部Ｂ３と連結し、他端が第２共有線状部Ｂ２に連結した第２屈曲線状部２２ｂ、一端が第２共有線状部Ｂ２と連結し、他端が第４共有線状部Ｂ４と連結した第３屈曲線状部２３ｂ、一端が第４共有線状部Ｂ４と連結し、他端が第１共有線状部Ｂ１と連結した第４屈曲線状部２４ｂを備えている。
そして、ステント１の一端部より３番目の波状環状体における第１ないし第４屈曲線状部の内の２つの屈曲線状部である第１屈曲線状部２１ｂおよび第４屈曲線状部２４ｂは、同数（具体的には、４つ）の屈曲部を有しかつ反転時の形態がほぼ同じとなるように形成されている。なお、第１屈曲線状部２１ｂと第４屈曲線状部２４ｂとは、反転時の形態が完全に同じ形態となることが望ましいが、同じパターンとなる程度であってもよい。
【００２３】
また、ステント１の一端部より３番目の波状環状体における第１ないし第４屈曲線状部の内の他の２つの屈曲線状部である第２屈曲線状部２２ｂと第３屈曲線状部２３ｂは、同数かつ上記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数（具体的には、２つ）の屈曲部を有するとともに反転時の形態がほぼ同じとなるように構成されている。なお、第３屈曲線状部２３ｂと第２屈曲線状部２２ｂとは、反転時の形態が完全に同じ形態となることが望ましいが、同じパターンとなる程度であってもよい。
そして、この実施例のステント１では、図４に示すように、ステント１の一端部より３番目の波状環状体においても同数の屈曲部を有する２つの屈曲線状部は、それぞれの屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線の向きが異なるものとなっている。具体的には、第１屈曲線状部２１ｂの一端と他端を結ぶ仮想線（第１仮想線）Ｍ１の向きと、第４屈曲線状部２４ｂの一端と他端を結ぶ仮想線（第２仮想線）Ｍ４の向きは、異なるものとなっている。特に、第１仮想線Ｍ１の向きと第４仮想線Ｍ４の向きは、図４に示すように、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。同様に、第３屈曲線状部２３ｂの一端と他端を結ぶ仮想線（第３仮想線）Ｍ３の向きと、第２屈曲線状部２２ｂの一端と他端を結ぶ仮想線（第４仮想線）Ｍ２の向きは、異なるものとなっている。特に、第３仮想線Ｍ３の向きと第２仮想線Ｍ２の向きは、図４に示すように、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。
【００２４】
そして、図２および図４に示すように、ステント１の一端部より偶数番目の波状環状体は、上述した第１パターン波線状環状体となっており、ステント１の一端部より奇数番目の波状環状体は、上述した第２パターン波線状環状体となっている。
なお、各共有線状部は、ステント１の軸方向一端側の波線状環状体２における一端側もしくは他端側屈曲部の１つの頂点自体を始端とするものであり、この頂点（始端でもある）と連続する他端側もしくは一端側屈曲部の頂点間に終端を有する。例えば、共有線状部は、屈曲部２ｂの頂点（始端）と連続する一端側屈曲部２ａの頂点間のほぼ中点付近に終端を有するものとなる。なお、この終端の位置としては、中点に位置することが好ましいが、屈曲部２ｂの頂点（共有線状部の始端でもある）と連続する一端側屈曲部２ａの頂点間の全長の３０／１００〜４９／１００程度いずれかの頂点側となる位置であってもよい。なお、この場合、この終端の位置としては、中点より、一端側屈曲部２ａの頂点側にずれることが好ましい。
【００２５】
ステント１は、上記のような構成を有するため、共有線状部の始端部位が形成する始端分岐部と、共有線状部の終端部位が形成する終端分岐部とを有する。具体的には、始端分岐部は、始端を分岐点として、一端側に向かって二股に分岐する形態となっており、終端分岐部は、終端を分岐点として、他端側に向かって二股に分岐する形態となっている。
また、この実施例のステント１では、図２および図４に示すように、各共有線状部の配置形態は、ステントの軸方向にほぼ直線状となっている。よって、ステント１は、全体的に複雑な構成を有するものの均質な拡張力ならびに変形性を備える。そして、このステント１では、ステント１の中心軸とほぼ平行に延びる４つの共有線状部群列を備えるものとなっている。第１の共有線状部群列は、図２および図４の左端側に位置しステントの軸方向に延びる５つの共有線状部群によって構成され、第２の共有線状部群列は、図２および図４の上記第１の共有線状部群列の右側（図２および図４の中央付近）に位置しステントの軸方向に延びる４つの共有線状部群によって構成され、第３の共有線状部群列は、図２および図４の上記第２の共有線状部群列の右側（図２および図４の中央より右側）に位置しステントの軸方向に延びる５つの共有線状部群によって構成され、第４の共有線状部群列は、図２および図４の上記第３の共有線状部群列の右側（図２および図４の右端側）に位置しステントの軸方向に延びる４つの共有線状部群によって構成されている。
【００２６】
また、一つの波線状環状体における一端側に位置する共有線状部（例えば、第１共有線状部Ａ１および第２共有線状部Ａ２）と、他端側に位置する共有線状部（例えば、第３共有線状部Ａ３および第４共有線状部Ａ４）は、ステント１の軸に対して異なる方向に延びるものとなっている。特に、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。
また、図２および図４に示すように、波線状環状体２の一端側屈曲部２ａの頂点部分は、隣り合う一方の波線状環状体の他端側屈曲部２ｂの頂点間に形成される空間に侵入しており、波線状環状体２の他端側屈曲部２ｂの頂点部分は、隣り合う他方の波線状環状体の一端側屈曲部２ａの頂点間に形成される空間に侵入している。
さらに、この実施例のステント１では、図３に示す収縮状態では、周方向における隙間が殆どなく、各要素が並んでいる。このため、拡張時に高いカバレッジを持つ。
また、この実施例のステント１は、別な表現に説明すると以下のようなものとなる。
【００２７】
このステント１では、図２に示すように、波線状環状体２は、８つの一端側頂点２ａ、８つの他端側頂点２ｂと、それらを結ぶほぼ１６本の直線状の線状部を備えている。そして、同様に、上記波線状環状体２と軸方向他端側に隣り合う波線状環状体も、８つの一端側頂点２ａ、８つの他端側頂点２ｂと、それらを結ぶほぼ１６本の直線状の線状部を備えている。そして、上記の２つの隣り合う波線状環状体２は、２つの共通線状部を持つことで一体化されている。また、上記の２つの隣り合う波線状環状体２は、１つの波線状環状体の軸方向長の約１／２が重なるように（言い換えれば、他端側にずれるように）なっている。このため、他端側の波線状環状体の一端側頂点２ａは、一端側の波線状環状体の他端側頂点間の空隙に侵入した状態となっている。そして、第１の共有線状部Ａ１は、一端側の波線状環状体２の他端側頂点２ｂ（Ａ１ａ）と他端側の波線状環状体２の一端側頂点２ａ（Ａ１ｂ）を連結する略直線状部となっている。また、第２の共有線状部Ａ２は、一端側の波線状環状体２の他端側頂点２ｂ（Ａ２ａ）と他端側の波線状環状体２の一端側頂点２ａ（Ａ２ｂ）を連結する略直線状部となっている。そして、共有線状部によって、共有化された頂点は、自由端としての頂点形態を失い、分岐部を構成するものとなる。さらに、同様に、上述の波線状環状体と軸方向他端側に隣り合う波線状環状体２も、２つの共通線状部を持つことで一体化されている。そして、これらの２つの隣り合う波線状環状体２も、１つの波線状環状体の軸方向長の約１／２が重なるように（言い換えれば、他端側にずれるように）なっている。このため、他端側の波線状環状体の一端側頂点２ａは、一端側の波線状環状体の他端側頂点間の空隙に侵入した状態となっている。そして、第１の共有線状部Ｂ１（Ａ３）も、一端側の波線状環状体２の他端側頂点２ｂ（Ａ３ｂ）と他端側の波線状環状体２の一端側頂点２ａ（Ａ３ａ）を連結する略直線状部となっている。また、第２の共有線状部Ｂ２（Ａ４）も、一端側の波線状環状体２の他端側頂点２ｂ（Ａ４ｂ）と他端側の波線状環状体２の一端側頂点２ａ（Ａ４ａ）を連結する略直線状部となっている。そして、共有線状部によって、共有化された頂点は、自由端としての頂点形態を失い、分岐部を構成するものとなる。
【００２８】
そして、図２に示すように、ステント１における共通線状部以外の構造を見てみると以下の特徴がある。波線状環状体において、第１の共有線状部Ａ１の終端Ａ１ｂ（中間点）を始点とする第１屈曲線状部２１ａは、斜め他端側に延び第１の他端側頂点２ｂで屈曲し、斜め一端側に延び、第１の一端側頂点２ａで屈曲し、再び斜め他端側に延び第２の他端側頂点２ｂで屈曲し、再び斜め一端側に延び、第２の一端側頂点２ａで屈曲し、第２の一端側頂点と次の他端側頂点との中間点Ａ３ａ（第３の共有線状部Ａ３の始点でもある）を終点としている。また、第３の共有線状部Ａ３の終端Ａ３ｂ（中間点）を始点とする第２屈曲線状部２２ａは、斜め一端側に延び第１の一端側頂点２ａで屈曲し、斜め他端側に延び、第１の他端側頂点２ｂで屈曲し、再び斜め一端側に延び第２の一端側頂点２ａで屈曲し、再び斜め他端側に延び、第２の他端側頂点２ｂで屈曲し、この第２の他端側頂点と次の一端側頂点との中間点Ａ２ａ（第２の共有線状部Ａ２の始点でもある）を終点としている。また、波線状環状体において、第２の共有線状部Ａ２の終端Ａ２ｂ（中間点）を始点とする第３屈曲線状部２３ａは、斜め他端側に延び第１の他端側頂点２ｂで屈曲し、斜め一端側に延び、第１の一端側頂点２ａで屈曲し、第１の一端側頂点と次の他端側頂点との中間点Ａ４ａ（第４の共有線状部Ａ４の始点でもある）を終点としている。また、第４の共有線状部Ａ４の終端Ａ４ｂ（中間点）を始点とする第４屈曲線状部２４ａは、斜め一端側に延び第１の一端側頂点２ａで屈曲し、斜め他端側に延び、第１の他端側頂点２ｂで屈曲し、この第１の他端側頂点と次の一端側頂点との中間点Ａ１ａ（第１の共有線状部Ａ１の始点でもある）を終点としている。
よって、第１ないし第４のすべての屈曲線状部２１ａ，２２ａ，２３ａ，２４ａは、始点および終点の両者とも、線状体の屈曲部の頂点ではなく、屈曲部の頂点をつなぐほぼ直線状部分の中間部に位置している。言い換えれば、第１ないし第４のすべての屈曲線状部は、線状体の直線状部の中間点同士を連結しているものといえる。
【００２９】
また、第１の屈曲線状部により接続された状態となる第１の共有線状部Ａ１と第３の共有線状部Ａ３は、ステントの中心軸に対して異なる方向を向くものとなっている。同様に、第３の屈曲線状部により接続された状態となる第２の共有線状部Ａ２と第４の共有線状部Ａ４は、ステントの中心軸に対して異なる方向を向くものとなっている。なお、第１の共有線状部Ａ１と第２共有線状部Ａ２は、ステントの中心軸に対して同じ方向に傾斜するものとなっている。第３の共有線状部Ａ３と第４共有線状部Ａ４は、ステントの中心軸に対して同じ方向に傾斜するものとなっているとともに、第１の共有線状部Ａ１および第２共有線状部Ａ２とは、ステントの中心軸に対して異なる方向に傾斜するものとなっている。
さらに、この実施例のステント１では、ステントの軸方向にほぼ直列に同じ屈曲部数を有する屈曲線状部が並ぶように配置されている。具体的には、図２および図４に示すように、ステント１では、一端および他端を除く波線状環状体では、４つの屈曲部を有する同じパターンの屈曲線状部（パターンＡ）が複数直列状かつ一つおきに配置され、かつ、４つの屈曲部を有し、上記の屈曲線状部と異なるパターンの屈曲線状部（パターンＢ）が直列状かつ一つおきに配置された状態となっており、２つのパターンの屈曲線状部は、交互となるように配置されている。そして、屈曲線状部（パターンＢ）は、屈曲線状部（パターンＡ）を左右反転した形態となっている。そして、ステントの軸方向にほぼ直列に配置されている各屈曲線状部（パターンＡおよびＢ）の屈曲部の一端と他端を結ぶ仮想線は、ほぼ同じ長さを有し、かつ、ジグザグ状に連続するものとなっている。上記および後出の左右反転は、ステントの軸方向の横（言い換えれば、軸に直交する方向）に反転させた状態を示している。
【００３０】
さらに、このステント１では、一端および他端を除く波線状環状体では、４つの屈曲部を有する同じパターンの屈曲線状部（パターンＣ）が複数直列状かつ一つおきに配置され、かつ、４つの屈曲部を有し、上記の屈曲線状部と異なるパターンの屈曲線状部（パターンＤ）が直列状かつ一つおきに配置された状態となっており、２つのパターンの屈曲線状部は、交互となるように配置されている。そして、屈曲線状部（パターンＤ）は、屈曲線状部（パターンＣ）を左右反転した形態となっている。また、屈曲線状部（パターンＣ）は、屈曲線状部（パターンＡ）を天地（言い換えれば、軸方向上下）反転した形態となっている。そして、ステントの軸方向にほぼ直列に配置されている各屈曲線状部（パターンＣおよびＤ）の屈曲部の一端と他端を結ぶ仮想線は、ほぼ同じ長さを有し、かつ、ジグザグ状に連続するものとなっている。
さらに、このステント１では、図２および図４に示すように、一端および他端を除く波線状環状体では、２つの屈曲部を有する同じパターンの屈曲線状部（パターンＥ）が複数直列状かつ一つおきに配置され、かつ、２つの屈曲部を有し、上記の屈曲線状部と異なるパターンの屈曲線状部（パターンＦ）が直列状かつ一つおきに配置された状態となっており、２つのパターンの屈曲線状部は、交互となるように配置されている。そして、屈曲線状部（パターンＦ）は、屈曲線状部（パターンＥ）を左右反転した形態となっている。そして、ステントの軸方向にほぼ直列に配置されている各屈曲線状部（パターンＥおよびＦ）の屈曲部の一端と他端を結ぶ仮想線は、ほぼ同じ長さを有し、かつ、ジグザグ状に連続するものとなっている。
【００３１】
さらに、このステント１では、一端および他端を除く波線状環状体では、２つの屈曲部を有する同じパターンの屈曲線状部（パターンＧ）が複数直列状かつ一つおきに配置され、かつ、２つの屈曲部を有し、上記の屈曲線状部と異なるパターンの屈曲線状部（パターンＨ）が直列状かつ一つおきに配置された状態となっており、２つのパターンの屈曲線状部は、交互となるように配置されている。そして、屈曲線状部（パターンＨ）は、屈曲線状部（パターンＧ）を左右反転した形態となっている。また、屈曲線状部（パターンＧ）は、屈曲線状部（パターンＥ）を天地（言い換えれば、軸方向上下）反転した形態となっている。そして、ステントの軸方向にほぼ直列に配置されている各屈曲線状部（パターンＧおよびＨ）の屈曲部の一端と他端を結ぶ仮想線は、ほぼ同じ長さを有し、かつ、ジグザグ状に連続するものとなっている。
この実施例のステントは、ステントの軸方向にほぼ直列状に位置する屈曲線状部の各屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線を連続させた連続仮想線は、前記ステントの周方向に突出する頂点を有するジグザグ状のものとなっている。さらに、このステント１では、ジグザグ状の連続仮想線は、ステントの周方向にほぼ同じ長さ突出する複数の頂点を有するものとなっている。
【００３２】
また、ステントとしては、図５ないし８に示すようなパターンのステント１０であってもよい。
図５は、本発明の他の実施例の自己拡張型生体内留置用ステントの正面図である。図６は、図５に示したステントの展開図である。図７は、図５に示したステントを縮径させた状態のステントの展開図である。図８は、ステントの展開図を用いた説明図である。
本発明の自己拡張型ステント１０と上述したステント１との相違は、共有線状部の配置位置を含む屈曲線状部のパターンの若干の相違であり、基本構成については、両者は同じである。
このステント１０は、軸方向に複数の波線状環状体２を備え、波線状環状体２は、ステント１０の軸方向の一端側に頂点を有する複数の一端側屈曲部２ａおよびステント１０の軸方向の他端側に頂点を有する複数の他端側屈曲部２ｂを有し、かつ、ステント１０の軸方向他端側に隣り合う波線状環状体２は、ステント１０の軸方向一端側の波線状環状体２における他端側屈曲部２ｂの１つの頂点もしくはその付近に始端を有し、他端側屈曲部２ｂの頂点と一端側屈曲部２ａの頂点間のほぼ中間部（２つの屈曲部の頂点をつなぐほぼ直線状部分の中間部）に終端を有する少なくとも２つの共有線状部を有し、共有線状部により、隣り合う波線状環状体が一体化している。
【００３３】
ステント１０の軸方向他端側に隣り合う波線状環状体２は、ステント１と同様に共有線状部により、一体化している。
具体的には、図５、図６および図８に示すように、ステント１０の一端部および基端部以外に位置する各波線状環状体２は、具体的には、ステント１０の一端部より２番目の波線状環状体（一端部の波線状環状体と軸方向に隣り合う波線状環状体）は、一端側に位置する第１共有線状部Ａ１および第２共有線状部Ａ２、他端側に位置する第３共有線状部Ａ３および第４共有線状部Ａ４、一端が第１共有線状部Ａ１に連結し、他端が第３共有線状部Ａ３に連結した第１屈曲線状部２１ａ、一端が第３共有線状部Ａ３と連結し、他端が第２共有線状部Ａ２に連結した第２屈曲線状部２２ａ、一端が第２共有線状部Ａ２と連結し、他端が第４共有線状部Ａ４と連結した第３屈曲線状部２３ａ、一端が第４共有線状部Ａ４と連結し、他端が第１共有線状部Ａ１と連結した第４屈曲線状部２４ａを備えている。
そして、第１ないし第４屈曲線状部の内の２つの屈曲線状部である第１屈曲線状部２１ａおよび第２屈曲線状部２２ａは、同数（具体的には、４つ）の屈曲部を有しかつ反転時の形態がほぼ同じ形態となるように形成されている。なお、第１屈曲線状部２１ａと第２屈曲線状部２２ａとは、反転時の形態が完全に同じ形態となることが望ましいが、同じパターンとなる程度であってもよい。
また、第１ないし第４屈曲線状部の内の他の２つの屈曲線状部である第３屈曲線状部２３ａおよび第４屈曲線状部２４ａは、同数かつ上記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数（具体的には、２つ）の屈曲部を有するとともに反転時の形態がほぼ同じ形態となるように構成されている。なお、第３屈曲線状部２３ａと第４屈曲線状部２４ａとは、反転時の形態が完全に同じ形態となることが望ましいが、同じパターンとなる程度であってもよい。
【００３４】
そして、この実施例のステント１０においても図８に示すように、一つの波線状環状体における同数の屈曲部を有する２つの屈曲線状部は、それぞれの屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線の向きが異なるものとなっている。具体的には、第１屈曲線状部２１ａの一端と他端を結ぶ仮想線（第１仮想線）Ｌ１の向きと、第２屈曲線状部２２ａの一端と他端を結ぶ仮想線（第２仮想線）Ｌ２の向きは、異なるものとなっている。特に、第１仮想線Ｌ１の向きと第２仮想線Ｌ２の向きは、図８に示すように、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。同様に、第３屈曲線状部２３ａの一端と他端を結ぶ仮想線（第３仮想線）Ｌ３の向きと、第４屈曲線状部２４ａの一端と他端を結ぶ仮想線（第４仮想線）Ｌ４の向きは、異なるものとなっている。特に、第３仮想線Ｌ３の向きと第４仮想線Ｌ４の向きは、図８に示すように、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。
上述したステント１０の一端部より２番目の波線状環状体は、上述した第１パターン波線状環状体となっている。
そして、図６および図８に示すように、ステント１０の一端部より２番目の波状環状体と軸方向に隣り合う波線状環状体（ステント１０の一端部より３番目の波状環状体）は、後述する第２パターン波線状環状体となっている。
ステント１０の一端部より３番目の波状環状体は、一端側に位置する第１共有線状部Ｂ１、第２共有線状部Ｂ２を有する。第１共有線状部Ｂ１は、上述したステント１０の一端部より２番目の波状環状体における第３共有線状部Ａ３と同じ部分である。また、第２共有線状部Ｂ２は、上述したステント１０の一端部より２番目の波状環状体における第４共有線状部Ａ４と同じ部分である。さらに、この波線状環状体は、他端側に位置する第３共有線状部Ｂ３および第４共有線状部Ｂ４、一端が第１共有線状部Ｂ１に連結し、他端が第３共有線状部Ｂ３に連結した第１屈曲線状部２１ｂ、一端が第３共有線状部Ｂ３と連結し、他端が第２共有線状部Ｂ２に連結した第２屈曲線状部２２ｂ、一端が第２共有線状部Ｂ２と連結し、他端が第４共有線状部Ｂ４と連結した第３屈曲線状部２３ｂ、一端が第４共有線状部Ｂ４と連結し、他端が第１共有線状部Ｂ１と連結した第４屈曲線状部２４ｂを備えている。
【００３５】
そして、ステント１０の一端部より３番目の波状環状体における第１ないし第４屈曲線状部の内の２つの屈曲線状部である第１屈曲線状部２１ｂおよび第４屈曲線状部２４ｂは、同数（具体的には、２つ）の屈曲部を有しかつ反転時の形態がほぼ同じ形態となるように形成されている。なお、第１屈曲線状部２１ｂと第４屈曲線状部２４ｂとは、反転時の形態が完全に同じ形態となることが望ましいが、同じパターンとなる程度であってもよい。また、第１ないし第４屈曲線状部の内の他の２つの屈曲線状部である第２屈曲線状部２２ｂおよび第３屈曲線状部２３ｂは、同数かつ上記２つの屈曲線状部の屈曲部数と異なる数（具体的には、４つ）の屈曲部を有するとともに反転時の形態がほぼ同じ形態となるように構成されている。なお、第２屈曲線状部２２ｂと第３屈曲線状部２３ｂとは、反転時の形態が完全に同じ形態となることが望ましいが、同じパターンとなる程度であってもよい。ここにおける反転時は、屈曲線状部を図に示す状態において、上下（言い換えれば、天地、さらに言い換えれば、ステントの軸方向の一端他端）を反転させた時を示すものである。
そして、この実施例のステント１０の一端部より３番目の波状環状体においても図８に示すように、同数の屈曲部を有する２つの屈曲線状部は、それぞれの屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線の向きが異なるものとなっている。具体的には、第１屈曲線状部２１ｂの一端と他端を結ぶ仮想線（第１仮想線）Ｍ１の向きと、第４屈曲線状部２４ｂの一端と他端を結ぶ仮想線（第２仮想線）Ｍ４の向きは、異なるものとなっている。特に、第１仮想線Ｍ１の向きと第４仮想線Ｍ４の向きは、図８に示すように、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。同様に、第２屈曲線状部２２ｂの一端と他端を結ぶ仮想線（第２仮想線）Ｍ２の向きと、第３屈曲線状部２３ｂの一端と他端を結ぶ仮想線（第３仮想線）Ｍ３の向きも異なるものとなっている。特に、第２仮想線Ｍ２の向きと第３仮想線Ｍ３の向きは、図８に示すように、向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。
【００３６】
そして、図６および図８に示すように、ステント１０の一端部より偶数番目の波状環状体は、上述した第１パターン波線状環状体と同じ形態であり、かつ、数ピッチ（具体的には、他端側頂点４つ分、ステントの中心軸に対して約１８０°）ステントの周方向にずれた状態となっている。また、ステント１０の一端部より奇数番目の波状環状体は、上述した第２パターン波線状環状体と同じ形態であり、かつ、数ピッチ（具体的には、一端側頂点４つ分、ステントの中心軸に対して約１８０°）ステントの周方向にずれた状態となっている。
ステント１では、ステントの軸方向に同じ屈曲部数を有する屈曲線状部が直列に並ぶように配置されている。しかし、この実施例のステント１０では、ステントの軸方向に同じ屈曲部数の屈曲線状部が直列に並ばないように配置されている。
具体的には、図８に示すように、ステント１０では、一端より二つ目の波線状環状体は、周方向に順に、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＡ）、４つの屈曲部を有し、パターンＡの屈曲線状部と天地反転した形態の屈曲線状部（パターンＣ）、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＥ）、２つの屈曲部を有し、パターンＥの屈曲線状部と天地反転した形態の屈曲線状部（パターンＧ）を備えている。
【００３７】
そして、一端および他端を除く波線状環状体では、ステントの一端側より軸方向基端側に向かって、実質的に、４つの屈曲部を有し、かつパターンの異なる２つの屈曲線状部からなるセットと、２つの屈曲部を有し、かつパターンの異なる２つの屈曲線状部からなるセットが直列状に配置された状態となっている。
具体的には、ステント１０は、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＡ）から始まる軸方向に連続する屈曲線状部群を有する。そして、パターンＡの軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＦ）が連続するように配置されており、そして、このパターンＦの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＥ）が連続するように配置されており、このパターンＥの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＤ）が連続するように配置されており、このパターンＤの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＡ）が連続するように配置されており、このパターンＡの屈曲線状部の軸方向基端側には、上記したものが繰り返される状態、すなわち、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＦ）が連続し、このパターンＦの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＥ）が連続し、このパターンＥの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＤ）が連続するように配置されている。そして、屈曲線状部（パターンＤ）は、屈曲線状部（パターンＡ）を左右反転した形態となっており、屈曲線状部（パターンＦ）は、屈曲線状部（パターンＥ）を左右反転した形態となっている。そして、ステントの軸方向にほぼ直列に配置されている各屈曲線状部（パターンＡ、Ｆ、Ｅ，Ｄ，Ａ，Ｆ，ＥおよびＤ）の屈曲部の一端と他端を結ぶ仮想線は、図８に示すように、異なる高さの山が交互に現れるジグザグ状仮想線を形成する。
【００３８】
また、ステント１０は、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＣ）から始まる軸方向に連続する屈曲線状部群を有する。屈曲線状部（パターンＣ）の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＨ）が連続し、このパターンＨの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＧ）が連続するように配置されており、このパターンＧの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＢ）が連続するように配置されており、このパターンＢの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＣ）が連続するように配置されており、このパターンＣの屈曲線状部の軸方向基端側には、上記したものが繰り返される状態、すなわち、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＨ）が連続し、このパターンＨの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＧ）が連続し、このパターンＧの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＢ）が連続するように配置されている。そして、屈曲線状部（パターンＧ）は、屈曲線状部（パターンＨ）を左右反転した形態となっており、屈曲線状部（パターンＣ）は、屈曲線状部（パターンＢ）を左右反転した形態となっている。そして、ステントの軸方向にほぼ直列に配置されている各屈曲線状部（パターンＣ，Ｈ，Ｇ，Ｂ，Ｃ，Ｈ，Ｇ，Ｂ）の屈曲部の一端と他端を結ぶ仮想線は、図８に示すように、異なる高さの山が交互に現れるジグザグ状仮想線を形成する。そして、このジグザク状仮想線が、上述したパターンＡから始まる屈曲線状部群が形成するジグザグ状仮想線と形態が異なるものとなっている。
【００３９】
さらに、ステント１０は、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＥ）から始まる軸方向に連続する屈曲線状部群を有する。屈曲線状部（パターンＥ）の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＤ）が連続し、このパターンＤの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＡ）が連続するように配置されており、このパターンＡの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＦ）が連続するように配置されており、このパターンＦの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＥ）が連続するように配置されており、このパターンＥの屈曲線状部の軸方向基端側には、上記したものが繰り返される状態、すなわち、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＤ）が連続し、このパターンＤの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＡ）が連続し、このパターンＡの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＦ）が連続するように配置されている。そして、屈曲線状部（パターンＦ）は、屈曲線状部（パターンＥ）を左右反転した形態となっており、屈曲線状部（パターンＤ）は、屈曲線状部（パターンＡ）を左右反転した形態となっている。そして、ステントの軸方向にほぼ直列に配置されている各屈曲線状部（パターンＥ，Ｄ，Ａ，Ｆ，Ｅ，Ｄ，Ａ，Ｆ）の屈曲部の一端と他端を結ぶ仮想線は、図８に示すように、異なる高さの山が交互に現れるジグザグ状仮想線を形成する。
そして、ステント１０は、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＧ）から始まる軸方向に連続する屈曲線状部群を有する。屈曲線状部（パターンＧ）の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＢ）が連続し、このパターンＢの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＣ）が連続するように配置されており、このパターンＣの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＨ）が連続するように配置されており、このパターンＨの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＧ）が連続するように配置されており、このパターンＧの屈曲線状部の軸方向基端側には、上記したものが繰り返される状態、すなわち、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＢ）が連続し、このパターンＢの屈曲線状部の軸方向基端側には、４つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＣ）が連続し、このパターンＣの屈曲線状部の軸方向基端側には、２つの屈曲部を有する屈曲線状部（パターンＨ）が連続するように配置されている。そして、屈曲線状部（パターンＨ）は、屈曲線状部（パターンＧ）を左右反転した形態となっており、屈曲線状部（パターンＣ）は、屈曲線状部（パターンＢ）を左右反転した形態となっている。そして、ステントの軸方向にほぼ直列に配置されている各屈曲線状部（パターンＧ，Ｂ，Ｃ，Ｈ，Ｇ，Ｂ，Ｃ，Ｈ）の屈曲部の一端と他端を結ぶ仮想線は、異なる高さの山が交互に現れるジグザグ状仮想線を形成する。そして、このジグザク状仮想線が、上述したパターンＥから始まる屈曲線状部群が形成するジグザグ状仮想線と形態が異なるものとなっている。
【００４０】
この実施例のステント１０においてもステントの軸方向にほぼ直列状に位置する屈曲線状部の各屈曲線状部の一端と他端を結ぶ仮想線を連続させた連続仮想線は、前記ステントの周方向に突出する頂点を有するジグザグ状のものとなっている。さらに、このステント１０では、ジグザグ状の連続仮想線は、ステントの周方向に長く突出する頂点と、短く突出する頂点が交互となっている。
この実施例のステント１０は、上述したステント１よりもさらに複雑な構成を有するものとなっており、拡張時により安定した拡張維持力を発揮する。
なお、各共有線状部は、ステント１０の軸方向一端側の波線状環状体２における一端側もしくは他端側屈曲部の１つの頂点自体を始端とするものであり、この頂点（始端でもある）と連続する他端側もしくは一端側屈曲部の頂点間に終端を有する。例えば、共有線状部は、屈曲部２ｂの頂点（始端）と連続する一端側屈曲部２ａの頂点間のほぼ中点付近に終端を有するものとなる。なお、この終端の位置としては、中点に位置することが好ましいが、屈曲部２ｂの頂点（共有線状部の始端でもある）と連続する一端側屈曲部２ａの頂点間の全長の３０／１００〜４９／１００程度いずれかの頂点側となる位置であってもよい。なお、この場合、この終端の位置としては、中点より、一端側屈曲部２ａの頂点側にずれることが好ましい。
ステント１０は、上記のような構成を有するため、共有線状部の始端部位が形成する始端分岐部と、共有線状部の終端部位が形成する終端分岐部とを有する。具体的には、始端分岐部は、始端を分岐点として、一端側に向かって二股に分岐する形態となっており、終端分岐部は、終端を分岐点として、他端側に向かって二股に分岐する形態となっている。
【００４１】
また、この実施例のステント１０では、図６および図８に示す、また上述したように、上述したステント１よりもさらに複雑な構成を有し、均質な拡張力ならびに変形性を備える。そして、このステント１０では、ステント１０の中心軸とほぼ平行に延びる６本の共有線状部群列を備えるものとなっている。各共有線状部群列における共有線状部の数は、２ないし４となっており、ステント１よりも共有線状部は、分散した状態となっている。
また、一つの波線状環状体における一端側に位置する共有線状部（例えば、第１共有線状部Ａ１および第２共有線状部Ａ２）と、他端側に位置する共有線状部（例えば、第３共有線状部Ａ３および第４共有線状部Ａ４）は、ステント１０の軸に対して異なる方向に延びるものとなっている。特に、それらは向きが異なるもののステントの中心軸に対する傾斜角度がほぼ同じとなっていることが好ましい。
また、図６および図８に示すように、波線状環状体２の一端側屈曲部２ａの頂点部分は、隣り合う一方の波線状環状体の他端側屈曲部２ｂの頂点間に形成される空間に侵入しており、波線状環状体２の他端側屈曲部２ｂの頂点部分は、隣り合う他方の波線状環状体の一端側屈曲部２ａの頂点間に形成される空間に侵入している。
さらに、この実施例のステント１０では、図７に示す収縮状態では、周方向における隙間が殆どなく、各要素が並んでいる。このため、拡張時に安定した拡張力を発揮する。
【００４２】
また、この実施例のステント１０は、ステント１と同様に、図６に示すように、波線状環状体２は、８つの一端側頂点２ａ、８つの他端側頂点２ｂと、それらを結ぶほぼ１６本の直線状の線状部を備えている。そして、同様に、上記波線状環状体２と軸方向他端側に隣り合う波線状環状体も、８つの一端側頂点２ａ、８つの他端側頂点２ｂと、それらを結ぶほぼ１６本の直線状の線状部を備えている。そして、上記の２つの隣り合う波線状環状体２は、２つの共通線状部を持つことで一体化されている。また、上記の２つの隣り合う波線状環状体２は、１つの波線状環状体の軸方向長の約１／２が重なるように（言い換えれば、他端側にずれるように）なっている。このため、他端側の波線状環状体の一端側頂点２ａは、一端側の波線状環状体の他端側頂点間の空隙に侵入した状態となっている。そして、第１の共有線状部Ａ１は、一端側の波線状環状体２の他端側頂点２ｂ（Ａ１ａ）と他端側の波線状環状体２の一端側頂点２ａ（Ａ１ｂ）を連結する略直線状部となっている。また、第２の共有線状部Ａ２は、一端側の波線状環状体２の他端側頂点２ｂ（Ａ２ａ）と他端側の波線状環状体２の一端側頂点２ａ（Ａ２ｂ）を連結する略直線状部となっている。そして、共有線状部によって、共有化された頂点は、自由端としての頂点形態を失い、分岐部を構成するものとなる。
さらに、同様に、上述の波線状環状体と軸方向他端側に隣り合う波線状環状体２も、２つの共通線状部を持つことで一体化されている。そして、これらの２つの隣り合う波線状環状体２も、１つの波線状環状体の軸方向長の約１／２が重なるように（言い換えれば、他端側にずれるように）なっている。このため、他端側の波線状環状体の一端側頂点２ａは、一端側の波線状環状体の他端側頂点間の空隙に侵入した状態となっている。そして、第１の共有線状部Ｂ１（Ａ３）も、一端側の波線状環状体２の他端側頂点２ｂ（Ａ３ｂ）と他端側の波線状環状体２の一端側頂点２ａ（Ａ３ａ）を連結する略直線状部となっている。また、第２の共有線状部Ｂ２（Ａ４）も、一端側の波線状環状体２の他端側頂点２ｂ（Ａ４ｂ）と他端側の波線状環状体２の一端側頂点２ａ（Ａ４ａ）を連結する略直線状部となっている。そして、共有線状部によって、共有化された頂点は、自由端としての頂点形態を失い、分岐部を構成するものとなる。
【００４３】
そして、図６に示すように、ステント１０における共通線状部以外の構造を見てみると以下の特徴がある。波線状環状体において、第１の共有線状部Ａ１の終端Ａ１ｂ（中間点）を始点とする第１屈曲線状部２１ａは、斜め他端側に延び第１の他端側頂点２ｂで屈曲し、斜め一端側に延び、第１の一端側頂点２ａで屈曲し、再び斜め他端側に延び第２の他端側頂点２ｂで屈曲し、再び斜め一端側に延び、第２の一端側頂点２ａで屈曲し、第２の一端側頂点と次の他端側頂点との中間点Ａ３ａ（第３の共有線状部Ａ３の始点でもある）を終点としている。また、第３の共有線状部Ａ３の終端Ａ３ｂ（中間点）を始点とする第２屈曲線状部２２ａは、斜め一端側に延び第１の一端側頂点２ａで屈曲し、斜め他端側に延び、第１の他端側頂点２ｂで屈曲し、再び斜め一端側に延び第２の一端側頂点２ａで屈曲し、再び斜め他端側に延び、第２の他端側頂点２ｂで屈曲し、この第２の他端側頂点と次の一端側頂点との中間点Ａ２ａ（第２の共有線状部Ａ２の始点でもある）を終点としている。また、波線状環状体において、第２の共有線状部Ａ２の終端Ａ２ｂ（中間点）を始点とする第３屈曲線状部２３ａは、斜め他端側に延び第１の他端側頂点２ｂで屈曲し、斜め一端側に延び、第１の一端側頂点２ａで屈曲し、第１の一端側頂点と次の他端側頂点との中間点Ａ４ａ（第４の共有線状部Ａ４の始点でもある）を終点としている。また、第４の共有線状部Ａ４の終端Ａ４ｂ（中間点）を始点とする第４屈曲線状部２４ａは、斜め一端側に延び第１の一端側頂点２ａで屈曲し、斜め他端側に延び、第１の他端側頂点２ｂで屈曲し、この第１の他端側頂点と次の一端側頂点との中間点Ａ１ａ（第１の共有線状部Ａ１の始点でもある）を終点としている。
よって、第１ないし第４のすべての屈曲線状部２１ａ，２２ａ，２３ａ，２４ａは、始点および終点の両者とも、２つの頂点を繋ぐ直線状部の中間点に位置しているものであり、言い換えれば、第１ないし第４のすべての屈曲線状部は、２つの頂点を繋ぐ直線状部の中間点同士を連結している。
【００４４】
また、そして、第１の屈曲線状部により接続された状態となる第１の共有線状部Ａ１と第３の共有線状部Ａ３は、ステントの中心軸に対して異なる方向を向くものとなっている。同様に、第３の屈曲線状部により接続された状態となる第２の共有線状部Ａ２と第４の共有線状部Ａ４は、ステントの中心軸に対して異なる方向を向くものとなっている。なお、第１の共有線状部Ａ１と第２共有線状部Ａ２は、ステントの中心軸に対して同じ方向に傾斜するものとなっている。第３の共有線状部Ａ３と第４共有線状部Ａ４は、ステントの中心軸に対して同じ方向に傾斜するものとなっているとともに、第１の共有線状部Ａ１および第２共有線状部Ａ２とは、ステントの中心軸に対して異なる方向に傾斜するものとなっている。
そして、上述したすべての実施例のステントにおいて、留置対象部位により異なるが、一般的に、拡張時（非縮径時、復元時）の外径が２．０〜３０ｍｍ、好ましくは２．５〜２０ｍｍ、肉厚が０．０４〜１．０ｍｍ、好ましくは０．０６〜０．５ｍｍのものであり、長さは、１０〜１５０ｍｍ、より好ましくは１５〜１００ｍｍである。特に、血管内留置用ステントの場合には、外径が２．０〜１４ｍｍ、好ましくは２．５〜１２ｍｍ、肉厚が０．０４〜０．３ｍｍ、好ましくは０．０６〜０．２２ｍｍのものであり、長さは５〜１００ｍｍ、より好ましくは１０〜８０ｍｍである。
【００４５】
そして、上述したすべての実施例のステントは、超弾性特性を付与可能な金属パイプより、ステントを構成する線状部以外を除去することにより、略円筒形かつ一体に形成されている。
超弾性特性を付与可能な金属としては、いわゆる超弾性合金が好適に使用される。特に好ましくは、４９〜５４原子％ＮｉのＴｉＮｉ合金、３８．５〜４１．５重量％ＺｎのＣｕ−Ｚｎ合金、１〜１０重量％ＸのＣｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘ＝Ｂｅ，Ｓｉ，Ｓｎ，Ａｌ，Ｇａ）、３６〜３８原子％ＡｌのＮｉ−Ａｌ合金等の超弾性金属体が好適に使用される。特に好ましくは、上記のＴｉＮｉ合金である。また、Ｔｉ−Ｎｉ合金の一部を０．０１〜１０．０％Ｘで置換したＴｉ−Ｎｉ−Ｘ合金（Ｘ＝Ｃｏ，Ｆｅ，Ｍｎ，Ｃｒ，Ｖ，Ａｌ，Ｎｂ，Ｗ，Ｂ、Ａｕ，Ｐｄなど）とすること、またはＴｉ−Ｎｉ合金の一部を０．０１〜３０．０％原子で置換したＴｉ−Ｎｉ−Ｘ合金（Ｘ＝Ｃｕ，Ｐｂ，Ｚｒ）とすること、また、冷間加工率または／および最終熱処理の条件を選択することにより、機械的特性を適宜変えることができる。
また、上記のＴｉ−Ｎｉ−Ｘ合金を用いて冷間加工率および／または最終熱処理の条件を選択することにより、機械的特性を適宜変えることができる。そして、使用される超弾性合金の座屈強度（超弾性特性発現時における負荷時の降伏応力）は、５〜２００ｋｇｆ／ｍｍ２（２２℃）、より好ましくは、８〜１５０ｋｇｆ／ｍｍ２、復元応力（除荷時の降伏応力）は、３〜１８０ｋｇｆ／ｍｍ２（２２℃）、より好ましくは、５〜１３０ｋｇｆ／ｍｍ２である。ここでいう超弾性とは、使用温度において通常の金属が塑性変形する領域まで変形（曲げ、引張り、圧縮）させても、荷重の解放後、加熱を必要とせずにほぼ元の形状に回復することを意味する。
【００４６】
そして、ステントは、上記の超弾性特性付与可能な金属パイプを用いて、ステント非構成部分を除去（例えば、切削、溶解）することによって作製され、これにより、一体形成物となっている。なお、本発明のステントの形成に用いられる超弾性金属パイプは、不活性ガスまたは真空雰囲気にて溶解しＴｉ−Ｎｉ合金などの超弾性合金のインゴットを形成し、このインゴットを機械的に研磨し、続いて、熱間プレスおよび押し出しにより、太径パイプを形成し、その後順次ダイス引き抜き工程および熱処理工程を繰り返すことにより、所定の肉厚、外径のパイプに細径化し、最終的に表面を化学的または物理的に研磨することにより製造することができる。そして、この超弾性金属パイプによるステント基材の形成は、切削加工（例えば、機械研磨、レーザー切削加工）、放電加工、化学エッチングなどにより行うことができ、さらにそれらの併用により行ってもよい。
そして、上記のように形成されたステントに適宜熱処理を行うことにより、ステントは、生体内挿入前および生体内挿入後のいずれにおいても超弾性特性を示すものとなる。
また、上述したすべての実施例の自己拡張型ステントは、超弾性特性を付与可能な金属パイプより、ステントを構成する線状部以外を除去することにより、略円筒形かつ一体に形成されていることが好ましい。そして、ステントは、生体内挿入前および生体内挿入後のいずれにおいても超弾性特性を示すものであることが好ましい。さらに、ステントの線状部の各線幅は、８０〜１７０μｍであり、線状部の厚さは、１８０〜２３０μｍであることが好ましい。
さらに、ステントは、ステントの軸方向長を２０％圧縮するための圧縮荷重が、１０〜２０ｇｆとなっていることが好ましい。言い換えれば、本発明のステントは、１０〜２０ｇｆの圧縮荷重により、ステントを軸方向に２０％圧縮可能となっていることが好ましい。
なお、本発明のステントとしては、１２〜１４ｇｆの圧縮荷重により、ステントを軸方向に２０％圧縮可能であることが好ましい。また、本発明のステントは、１０〜２０ｇｆの圧縮荷重により、ステントを軸方向に２０％以上圧縮可能であることが好ましい。
【００４７】
また、本発明のステントは、内面または外面、さらには両面に生体適合性材料を被覆してもよい。生体適合性材料としては、生体適合性を有する合成樹脂または金属が考えられる。ステントの表面を不活性な金属で被覆する方法としては、電気メッキ法を用いた金メッキ、蒸着法を用いたステンレスメッキ、スパッタ法を用いたシリコンカーバイド、ダイヤモンドライクカーボン、窒化チタンメッキ、金メッキなどが考えられる。また、合成樹脂としては、熱可塑系または熱硬化系の樹脂から選択できるが、例えば、ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体など）、ポリ塩化ビニル、エチレン−酢酸ビニル共重合体、ポリアミドエラストマー、ポリウレタン、ポリエステル、フッ素樹脂、シリコーン樹脂等が使用でき、好ましくは、ポリオレフィン、ポリアミドエラストマー、ポリエステルあるいはポリウレタン、シリコーン樹脂、また、生体内分解性樹脂（例えば、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、両者のコポリマー）である。合成樹脂被膜は、ステントを構成するフレームの湾曲の妨げにならない程度に柔軟であることが好ましい。合成樹脂被膜の肉厚は、３〜３００μｍ、好ましくは、５〜１００μｍである。
ステントの表面に合成樹脂を薄く被覆する方法としては、例えば、溶融状態または溶液状態の合成樹脂の中に、ステントを挿入して被覆する方法、モノマーを超弾性金属パイプの表面で重合させながら被覆する化学蒸着などがある。極薄な樹脂被覆が要求される場合は、希薄溶液を用いた被覆、または化学蒸着が好適である。さらに、より生体適合性材料を向上させるために、上記樹脂被膜に抗血栓性材料を被覆または固定してもよい。抗血栓性材料として、公知の各種の樹脂を単独または混合して使用することができるが、例えば、ポリヒドロキシエチルメタアクリレート、ヒドロキシエチルメタアクリレートとスチレンの共重合体（例えば、ＨＥＭＡ−Ｓｔ−ＨＥＭＡブロック共重合体）などが好適に使用できる。
【実施例】
【００４８】
次に、本発明のステントの具体的実施例について述べる。
（実施例１）
ＴｉＮｉ合金（５１原子％Ｎｉ）の合金パイプを冷間加工して、外径約１．９ｍｍ、肉厚０．２５ｍｍ、長さ約１００ｍｍの金属パイプを作製した。そして、金属パイプを軸がぶれないようにファスナー機構の付いた回転モーター付治具にセットし、さらにこれを数値制御可能なＸテーブル上にセットした。そして、Ｘテーブルおよび回転モーターをパーソナルコンピュータに接続し、パーソナルコンピュータの出力が、Ｘテーブルの数値制御コントローラーおよび回転モーターに入力されるものとした。パーソナルコンピュータ内には図面ソフトが記憶されており、ここに図３に示すような構図のステントの展開図面を入力した。このような構成により、パーソナルコンピュータより出力される図面データに基づいて、Ｘテーブルおよび回転モーターが駆動する。
このようにして金属パイプにレーザーを照射することにより、図３のような展開図を有する形状のステント基材を作製した。
上記金属パイプのレーザー加工条件としては、平均出力５．５Ｗ、駆動スピード１８０ｍｍ／分にて行った。そして、上記のステント基材に内面研削加工を行った。
次に、ステント基材内面にできたバリを細長いヤスリで除去し、２ｍｍのテーパー付ロッドに挿入してステントの径を拡大した。この状態で、４５０〜５５０℃の電気炉に入れて一定時間後に、取り出して急冷した。次に４ｍｍのテーパー付ロッドに挿入して同様な操作を行った。次に６ｍｍ、最終的には８ｍｍのテーパー付ロッドで拡張加工を行い、内径８ｍｍの拡張ステント基材を得た。拡張ステント基材を表面研磨（具体的には、化学研磨）して、図１に示すステントを得た。このようにして作製したステントは、外径約８ｍｍ、全長約４５ｍｍ、各線状部の幅は、０．１１ｍｍ〜０．１２ｍｍ、肉厚は０．１９ｍｍ〜０．２ｍｍ、環状体の軸方向の長さ約３ｍｍ、共有線状部の長さ約１．６ｍｍであった。このステントは、十分な拡張力を備え、どのような方向に曲げても柔軟で、ある方向は柔軟だが別の方向では柔軟性が劣るということはなかった。
【００４９】
（実施例２）
パーソナルコンピュータに、図７に示すような構図のステントの展開図面を入力した以外は、実施例１と同様に行い、図５に示すようなステント基材を作製した。そして、実施例１と同様に成形したステント基材を処理し、図５に示すような構成を有するステントを作製した。このようにして作製したステントは、外径約８ｍｍ、全長約４５ｍｍ、各線状部の幅は、０．１１ｍｍ〜０．１２ｍｍ、肉厚は０．１９ｍｍ〜０．２ｍｍ、環状体の軸方向の長さ約３ｍｍ、共有線状部の長さ約１．６ｍｍであった。このステントは、十分な拡張力を備え、どのような方向に曲げても柔軟で、ある方向は柔軟だが別の方向では柔軟性が劣るということはなかった。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】図１は、本発明の実施例の自己拡張型ステントの正面図である。
【図２】図２は、図１に示したステントの展開図である。
【図３】図３は、図１に示したステントを縮径させた状態のステントの展開図である。
【図４】図４は、ステントの展開図を用いた説明図である。
【図５】図５は、本発明の他の実施例の自己拡張型ステントの正面図である。
【図６】図６は、図５に示したステントの展開図である。
【図７】図７は、図５に示したステントを縮径させた状態のステントの展開図である。
【図８】図８は、ステントの展開図を用いた説明図である。
【符号の説明】
【００５１】
１、１０  ステント
２  環状体
Ａ１，Ａ２，Ａ３，Ａ４  共有線状部
Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３，Ｂ４  共有線状部
Ｃ１，Ｃ２  共有線状部
【図１】
2008161475.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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