(57)【要約】【課題】吹き出される空調風の流通抵抗を低下できる吹出しグリルの提供を図る。【解決手段】吹出しグリル１０のケーシング１１内に傾動可能に複数の偏向板１２を取り付け、それら偏向板１２の風上側端部１２ａの風上側に所定距離Ｌを隔てて、偏向板１２の肉厚以下の径となるロッド１３を配置することにより、ロッド１３によって発生した乱流によって偏向板１２の表面抵抗を低減する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
送風路（１）の出口部（１ａ）に設けられ、その送風路（１）内を流れる空調風を室内に吹き出し案内する吹出グリル（１０）であって、
吹出しグリル（１０）のケーシング（１１）内に傾動可能に取り付けられる複数の偏向板（１２）と、
偏向板（１２）の少なくとも１つの風上側端部（１２ａ）の風上側に所定距離を隔てて配置され、その偏向板（１２）の肉厚（Ｄ）以下の幅（ｄ）となる乱流発生部材（１３）と、を備えたことを特徴とする吹出しグリル。
【請求項２】
請求項１に記載の吹出しグリル（１０）であって、
乱流発生部材（１３）は、連結部（１２ｄ）を介して偏向板（１２）に一体に設けられたことを特徴とする吹出しグリル。
【請求項３】
請求項１または２に記載の吹出しグリル（１０）であって、
乱流発生部材（１３）は、偏向板（１２）の風上側端部（１２ａ）に対して、送風路（１）の延在方向に沿った方向に配置されたことを特徴とする吹出しグリル。
【請求項４】
請求項１または２に記載の吹出しグリル（１０）であって、
乱流発生部材（１３）は、偏向板（１２）の風上側端部（１２ａ）に対して、送風路（１）を流れる空調風の流線に沿った方向に配置されたことを特徴とする吹出しグリル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空調装置から送風路を介して送給される空調風を室内に吹き出し案内する吹出しグリルに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、自動車に搭載された空調装置は、車室内に向けて空調風を吹き出す吹出口に、吹出しグリルを備えている。吹出グリルは、空調風の吹出方向を調整するために吹出口内に傾動可能に取り付けられた複数の偏向板（ルーバー）を備えて構成されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】実開平５−８２６２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、従来の吹出しグリルは、吹出口内に複数の偏向板が配置されることにより、偏向板の板厚により吹出口の有効な通風面積が減少し、例えば８５％程度まで狭くなる。
【０００４】
このため、通風抵抗が増大し、空調風の吹出量が低下するとともに空調風の通過騒音が発生しやすくなってしまう。
【０００５】
そこで、本発明は、空調風の流通抵抗を低下できる吹出しグリルを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、送風路の出口部に設けられ、その送風路内を流れる空調風を室内に吹き出し案内する吹出しグリルであって、吹出しグリルのケーシング内に傾動可能に取り付けられる複数の偏向板と、偏向板の少なくとも１つの風上側端部の風上側に所定距離を隔てて配置され、その偏向板の肉厚以下の幅となる乱流発生部材と、を備えたことを特徴としている。
【０００７】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の吹出しグリルであって、乱流発生部材は、連結部を介して偏向板に一体に設けられたことを特徴としている。
【０００８】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の吹出しグリルであって、乱流発生部材は、偏向板の風上側端部に対して送風路の延在方向に沿った方向に配置されたことを特徴としている。
【０００９】
請求項４に記載の発明は、請求項１または２に記載の吹出しグリルであって、乱流発生部材は、偏向板の風上側端部に対して送風路を流れる空調風の流線に沿った方向に配置されたことを特徴としている。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に記載の発明によれば、送風路内を流れる空調風が吹出しグリルから吹き出される際に、偏向板によって空調風の吹出方向が調整されるが、空調風が偏向板に至る際に、偏向板の風上側に配置された乱流発生部材によって発生した乱流が偏向板に到達することになる。すると、空調風が偏向板の表面に沿って流れる際に、乱流によって偏向板の表面抵抗を低減できるため空調風の流通抵抗を低下できる。また、乱流発生部材は、偏向板の風上側端部の風上側に位置して偏向板の肉厚以下の幅となっているため、乱流発生部材によって空調風の通過面積が減少することは避けられる。
【００１１】
請求項２に記載の発明によれば、請求項１の効果に加えて、乱流発生部材が連結部を介して偏向板と一体となることにより、部品点数の削減と相俟って吹出しグリルの構成の簡素化を図ることができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明によれば、請求項１および２の効果に加えて、乱流発生部材を、偏向板の風上側端部に対して送風路の延在方向に沿った方向に配置したので、乱流発生部材を通過した空調風が偏向板の風上側端部を通過する確率を高め、空調風が偏向板に沿って通過する際の表面抵抗の低減効果を高めることができる。
【００１３】
請求項４に記載の発明によれば、請求項１および２の効果に加えて、乱流発生部材を、偏向板の風上側端部に対して送風路を流れる空調風の流線に沿った方向に配置したので、乱流発生部材を通過した空調風を偏向板の風上側端部に確実に通過させることができ、空調風が偏向板に沿って通過する際の表面抵抗の低減効果を更に高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。
【００１５】
図１〜図５は本発明にかかる吹出しグリルの第１実施形態を示し、図１は吹出しグリルの取付状態を示す要部の横断面図、図２は吹出しグリルの取付状態を示す要部の縦断面図であり、図３は偏向板の拡大斜視図、図４は偏向板のニュートラル状態の平面図、図５は偏向板の傾動状態の平面図、図６は偏向板と乱流発生部材との関係を示す説明図である。
【００１６】
本実施形態の吹出しグリル１０は、図１，図２に示すように図示省略した空調装置から供給される空調風を流通させる送風路としてのダクト１の出口部１ａに設けられ、そのダクト１内を流れる空調風を室内Ｒに吹き出し案内するようになっている。
【００１７】
吹出しグリル１０は、ダクト１の出口部１ａ内に上下方向に傾動可能に装着されたケーシング１１と、ケーシング１１内に左右方向（車幅方向）に傾動可能に装着された風上側の偏向板１２と、ケーシング１１内に偏向板１２の風下側に固定された風下側の偏向板１６と、を備えて構成されている。
【００１８】
吹出しグリル１０のケーシング１１は、ダクト１の内側形状に略沿った筒状に形成され、ケーシング１１の上下側部に形成された球面部１１ａ（図２参照）が、ダクト１に形成された球状凹部１ｂに相対回転可能に嵌合されている。また、ケーシング１１の左右から突設された支軸１１ｂ（図１参照）が、ダクト１に軸支されて、これによりケーシング１１が支軸１１ｂを中心に上下回動が可能となっている。
【００１９】
ケーシング１１内には、複数（本実施形態では３枚）の偏向板１２が左右方向（車幅方向）に傾動可能に取り付けられている。偏向板１２は、図３に示すように矩形状の薄板で形成されて、縦置きで、それぞれが左右方向（車幅方向）に所定間隔をもって平行配置されている。偏向板１２は、偏向板１２の上下の辺の略中央部から突設された支軸１２ｂを備え、この支軸１２ｂがケーシング１１に形成された凹部１１ｃに軸支され、これにより支軸１２ｂを中心にして各偏向板１２が左右方向（車幅方向）に傾動するようになっている。
【００２０】
各偏向板１２は、連結機構１５によって連結されたおり、いずれか１つの偏向板１２の向きを変えると他の偏向板１２も向きが変わって平行になるようになっている。連結機構１５は、送風方向とは交差（この例は直交）する方向に延びる上下一対の連結竿１５ｂと、この連結竿１５ｂから風下方向に延びる複数（この例では３つ）の腕部１５ａと、を備えて平面視で略Ｅ字状に形成される。各腕部１５ａの風下端部には、各偏向板１２の風上側端部１２ａの上下端から突設された凸部１２ｃが、回転自在に装着されている。
【００２１】
本実施形態では、複数の偏向板１２のうち中央の偏向板１２につまみ１４が設けられており、図４に示す偏向板１２のニュートラル状態（空調風の直進状態）からつまみ１４を操作して左右に移動することにより、図５に示すように全ての偏向板１２が支軸１２ｂを中心として左右に傾動され、空調風の吹出し方向が左右に変化できるようになっている。
【００２２】
そして、この実施形態では、上側の腕部１５ａの風上側端部と下側の腕部１５ａの風上側端部とをつなぐ上下方向に延びる乱流発生部材としてのロッド１３が一体形成されている。言い換えると、偏向板１２の風上側端部１２ａの風上側に、所定距離Ｌを隔てて、乱流発生部材としてのロッド１３が配置されている。
【００２３】
ロッド１３と偏向板１２の風上側端部１２ａとは所定距離Ｌを隔てて平行に配置されており、ロッド１３の上下方向の長さｌ１と偏向板１２の長さｌ２（図３参照）とは略等しく、ロッド１３は偏向板１２の上下方向全幅に対応して配置される。本実施形態では、ロッド１３は、断面円形状の真っ直ぐな棒状に形成されており、ロッド１３の径（幅）ｄは、偏向板１２の肉厚Ｄ以下になっている。
【００２４】
本実施形態では、図６に示すようにロッド１３の径ｄが０．２５ｍｍであり、所定距離Ｌが５ｍｍであり、かつ、偏向板１２の風上側端部１２ａの肉厚Ｄが２．５ｍｍであり、本発明ではこの以外の値を採用しても勿論よいが、少なくともｄ／Ｌ＝０．１〜０．２に設定され、かつ、Ｌ／Ｄ＝１．０〜２．０に設定されることが好ましい。
【００２５】
このとき、ロッド１３は、偏向板１２の風上側端部１２ａに対して、ダクト１の延在方向に沿った方向に配置される。
【００２６】
なお、吹出しグリル１０のケーシング１１内には、上述したように偏向板１２の風下側に偏向板１２と直交するように偏向板１６が固着されており、ケーシング１１を上下回転させることによって空調風の吹出方向を上下に変化させることができるようになっている。
【００２７】
以上の構成により本実施形態の吹出しグリル１０によれば、ダクト１内を流れる空調風が吹出しグリル１０から吹き出される際に、吹出しグリル１０のケーシング１１の上下回転によって空調風の吹出方向が上下方向に調整され、ケーシング１１内に傾動可能に設けられた偏向板１２を左右傾動することによって、空調風の吹出方向が左右方向に調整される。
【００２８】
このとき、偏向板１２の風上側端部１２ａの風上側にロッド１３が配置されているので、ダクト１内を層流Ｓｌ状態で流れてきた空調風の流れＳが、偏向板１２に至る前にロッド１３に衝突することにより、その風下側に乱流Ｓｔが発生し、この乱流Ｓｔがロッド１３の風下側に位置する偏向板１２に到達することになる。
【００２９】
すると、空調風が偏向板１２の表面に沿って流れる際に、乱流Ｓｔによって偏向板１２の表面抵抗を低減できるため空調風の流通抵抗を低下できる。結果、偏向板１２の板厚に起因する空調風の通過面積の減少による通過抵抗の増大分を補って、送風ファンの駆動力の損失を抑制するとともに、空調風の通過騒音をも減少することができる。
【００３０】
また、ロッド１３は、偏向板１２の風上側端部１２ａの風上側に位置して偏向板１２の肉厚以下の径となっているため、ロッド１３によって空調風の通過面積が減少することは避けられる。
【００３１】
更に、本実施形態ではロッド１３を、偏向板１２の風上側端部１２ａに対してダクト１の延在方向に沿った方向に配置したので、ロッド１３を通過した空調風が偏向板１２の風上側端部１２ａを通過する確率を高め、空調風が偏向板１２に沿って通過する際の表面抵抗の低減効果を高めることができる。
【００３２】
（第２実施形態）
図７，図８は本発明の第２実施形態を示し、前記第１実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図７は偏向板のニュートラル状態の平面図、図８は偏向板の傾動状態の平面図である。
【００３３】
本実施形態の吹出しグリル１０Ａは、図７に示すように基本的に第１実施形態と略同様の構成となり、複数（本実施形態では５枚）の偏向板１２の風上側端部１２ａに対して風上側に所定距離を隔てて、乱流Ｓｔを発生させるロッド１３が配置される。
【００３４】
それぞれの偏向板１２は連結機構２０を介して相互に連動されるが、連結機構２０に更にリンク機構２１を設けて、このリンク機構２１にロッド１３が取り付けられる。
【００３５】
連結機構２０は、それぞれの偏向板１２の風上側端部１２ａの上下端を相互に回転自在に連結する主連結竿２０ａと、この主連結竿２０ａと平行に適宜距離を隔てて各偏向板１２の上下端を回転自在に連結する副連結竿２０ｂと、によって構成される。
【００３６】
リンク機構２１は、主連結竿２０ａの各偏向板１２間の中央部に対応する部位に固定され風上側に延びる複数の腕部２１ａと、腕部２１ａの風上端部に一体に結合される固定竿２１ｂと、によって構成される。
【００３７】
そして、固定竿２１ｂに乱流発生部材としてのロッド１３が取り付けられている。各ロッド１３の取付位置は、各偏向板１２の風上側端部１２ａに対応する部位に取り付けられており、本実施形態にあっても、向板１２の風上側端部１２ａに対して、風上側に向けてダクト１の延在方向に沿った方向に、ロッド１３が配置されている。言い換えると、偏向板１２の風上側端部１２ａから、風上側に向けてダクト１の延在方向に沿った方向に引いた線上に、ロッド１３が配置されている。
【００３８】
従って、本実施形態の吹出しグリル１０Ａによれば、つまみ１４を操作して左右（この例では左方）に移動することにより、図８に示すように偏向板１２を傾動させて空調風の左右の吹出し方向を変化でき、このとき、リンク機構２１の固定竿２１ｂは常に連結機構２０の主連結竿２０ａと平行状態が維持されるとともに、それぞれのロッド１３は常に各偏向板１２の風上側端部１２ａに対して風上側に配置される。このことは、つまみ１４を反対方向（右方）に操作した場合も同様となる。
【００３９】
従って、各ロッド１３で発生した乱流Ｓｔがそのロッド１３に対応した偏向板１２に到達し、第１実施形態と同様に偏向板１２の表面抵抗を低減して空調風の流通抵抗を低下できる。
【００４０】
（第３実施形態）
図９，図１０は本発明の第３実施形態を示し、前記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図９は偏向板の正面図、図１０は図９中Ａ−Ａ線に沿った拡大断面図である。
【００４１】
本実施形態では、図９，図１０に示すように乱流を発生させるロッド１３が、連結部１２ｄを介して偏向板１２に一体に設けられるようになっている。
【００４２】
連結部１２ｄは、偏向板１２の風上側端部１２ａの上下端から風上側に突設され、これら上下一対の連結部１２ｄの先端部にわたってロッド１３が結合された構成となる。勿論、ロッド１３は偏向板１２の風上側端部１２ａから所定距離Ｌを隔てた距離に配置される。
【００４３】
従って、本実施形態によれば、ロッド１３が連結部１２ｄを介して偏向板１２と一体となることにより、部品点数の削減を図ることができる。
【００４４】
（第４実施形態）
図１１〜図１３は本発明の第４実施形態を示し、前記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図１１は偏向板の斜視図、図１２は吹出しグリルの取付状態を示す要部の横断面図、図１３は吹出しグリルの取付状態を示す要部の縦断面図である。
【００４５】
本実施形態の吹出しグリル１０Ｂは、第３実施形態と同様に偏向板１２から連結部１２ｄを介してロッド１３が一体に設けられているが、本実施形態では、偏向板１２がゴム等の可撓性部材で形成され、偏向板１２の幅方向（空調風の流れ方向）の略中央部（図中２点鎖線で示す）から風上側部分１２Ｕが図１３に示すようにケーシング１１に固定されて非可撓であり、風下側部分１２Ｌがケーシング１１に対して固定されずに可撓自在となっている。
【００４６】
そして、複数（本実施形態では３枚）の偏向板１２の風下側端部１２ｅには、上下両端が凸部１２ｆを介して短尺状の連結片１７に回転自在に枢着されており、つまみ１４を操作して複数（本実施形態では３枚）の偏向板１２のうち中央の偏向板１２を左右方向（本実施形態では右方）に傾動させると、連結片１７を介して全ての偏向板１２の風下側部分１２Ｌが、図１２中２点鎖線に示すように湾曲されて、空調風を操作方向に案内できる。勿論、つまみ１４を逆方向（左方）に操作した場合にも同様となる。
【００４７】
従って、本実施形態の吹出しグリル１０Ｂによれば、第３実施形態と同様にロッド１３が偏向板１２と一体となって部品点数の削減を図ることができる。
【００４８】
また本実施形態の吹出しグリル１０Ｂｂによれば、偏向板１２の傾動に合わせてロッド１３を移動させるための機構が不要となって構成の簡素化を図ることができる。また偏向板１２を傾動させる際に、風下側部分１２Ｌが湾曲するので、各偏向板１２の連結機構を連結片１７で形成できるため、更なる構成の簡素化を図ることができる。
【００４９】
なお、第４実施形態の変形例としては、偏向板１２の風上側部分１２Ｕを硬質部材で形成するとともに、風下側部分１２Ｌをゴム等の可撓性部材で形成した構造が考えられ、この変形例の構造においても、第４実施形態と同様の効果が得られる。
【００５０】
（第５実施形態）
図１４は本発明の第５実施形態を示し、前記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図１４は吹出しグリルの取付状態を示す要部の横断面図である。
【００５１】
本実施形態の吹出しグリル１０Ｃは、図１４に示すように基本的に前記各実施形態と同様に、複数（この例では３枚）の偏向板１２の風上側端部１２ａの風上側に、所定距離Ｌを隔てて、ロッド１３が配置される。また、ケーシング１１はダクト１に対して上下回転自在に嵌合されている。
【００５２】
そして、本実施形態では、ロッド１３が、偏向板１２の風上側端部１２ａに対して、ダクト１を流れる空調風の流線Ｓに沿った方向に配置されるようになっている。このとき、空調風はダクト１内を層流Ｓｌを成して流れているものとする。
【００５３】
従って、本実施形態の吹出しグリル１０Ｃによれば、第１実施形態と同様の作用効果を奏するのは勿論のこと、ロッド１３を偏向板１２の風上側端部１２ａに対してダクト１を流れる空調風の流線Ｓに沿った方向に配置したので、ロッド１３を通過した空調風を偏向板１２の風上側端部１２ａに確実に通過させることができ、特に、図１４に示すようにダクト１が吹出しグリル１０Ｃに至る部分で湾曲している場合等に効果があり、空調風が偏向板１２に沿って通過する際の表面抵抗の低減効果を更に高めることができる。
【００５４】
（第６実施形態）
図１４は本発明の第６実施形態を示し、前記各実施形態と同一構成部分に同一符号を付して重複する説明を省略して述べるものとし、図１４は偏向板と乱流発生部材との関係を示す平面図である。
【００５５】
本実施形態では、図１４に示すように複数（本実施形態では５枚）の偏向板１２の風上側に風上側端部１２ａから所定距離Ｌを隔てて金網３０を図示省略したケーシング側に固定して配置し、この金網３０の複数の縦線３１のいくつかを乱流発生部材として用いている。
【００５６】
金網３０の縦線３１間隔は、複数の偏向板１２間の間隔よりも十分に小さくなっており、偏向板１２を傾動させた際にも、偏向板１２の風上側端部１２ａの風上側が複数の縦線３１のいずれか、若しくは、いずれかの近傍に位置するようになっている。勿論、縦線３１は乱流を発生するに十分な径の線が用いられる。
【００５７】
従って、本実施形態によれば、偏向板１２の風上側端部１２ａの風上側が複数の縦線３１のいずれか、若しくは、いずれかの近傍に位置するため、風上側に位置した縦線３１で発生した乱流で偏向板１２の表面抵抗を低減できる。
【００５８】
このように、本実施形態では偏向板１２の風上側に単に金網３０を配置するという簡単な構成により、偏向板１２の表面抵抗を低減して空調風の流通抵抗を低下できるようになる。
【００５９】
ところで、本発明の吹出しグリルは前記第１〜第６実施形態に例をとって説明したが、これら実施形態に限ることなく本発明の要旨を逸脱しない範囲で他の実施形態を各種採用することができ、例えば、乱流発生部材として用いたロッド１３は、断面円形状に限ることなく効果的に乱流を発生できる断面形状であればよい。
【００６０】
また、前記各実施形態では複数の偏向板１２の全てにそれぞれ対応させてロッド１３を配置した場合を開示したが、偏向板１２の少なくとも１つにロッド１３を対応させた場合にも本発明の効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の第１実施形態における吹出しグリルの取付状態を示す要部の横断面図。
【図２】本発明の第１実施形態における吹出しグリルの取付状態を示す要部の縦断面図。
【図３】本発明の第１実施形態における偏向板の拡大斜視図。
【図４】本発明の第１実施形態における偏向板のニュートラル状態の平面図。
【図５】本発明の第１実施形態における偏向板の傾動状態の平面図。
【図６】本発明の第１実施形態における偏向板と乱流発生部材との関係を示す説明図。
【図７】本発明の第２実施形態における偏向板のニュートラル状態の平面図。
【図８】本発明の第２実施形態における偏向板の傾動状態の平面図。
【図９】本発明の第３実施形態における偏向板の正面図。
【図１０】図９中Ａ−Ａ線に沿った拡大断面図。
【図１１】本発明の第４実施形態における偏向板の斜視図。
【図１２】本発明の第４実施形態における吹出しグリルの取付状態を示す要部の横断面図。
【図１３】本発明の第４実施形態における吹出しグリルの取付状態を示す要部の縦断面図。
【図１４】本発明の第５実施形態における吹出しグリルの取付状態を示す要部の横断面図。
【図１５】本発明の第６実施形態における偏向板と乱流発生部材との関係を示す平面図。
【符号の説明】
【００６２】
１  ダクト（送風路）
１ａ  ダクトの出口部
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ  吹出しグリル
１１  ケーシング
１２  偏向板
１２ａ  偏向板の風上側端部
１３  ロッド（乱流発生部材）
３１  縦線（乱流発生部材）
【図１】
2008008597.tif 000003
【図２】
2008008597.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2008008597.tif 000007
【図６】
2008008597.tif 000008
【図７】
2008008597.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2008008597.tif 000012
【図１１】
2008008597.tif 000013
【図１２】
2008008597.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
2008008597.tif 000016
【図１５】
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