(57)【要約】【課題】より効率的に警報音を発生することができる警報器を提供すること。【解決手段】本発明による警報器１は、振動部２と、共鳴部３と、可動鉄心部４と、固定鉄心部５と、固定鉄心部５に磁極を発生させる励磁部６を備える警報器であって、振動部２を、共鳴部３を介して可動鉄心部４に接合することを特徴とする。【選択図】図１
2008275690.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
振動部と、共鳴部と、可動鉄心部と、固定鉄心部と、前記固定鉄心部に磁極を発生させる励磁部を備える警報器であって、
前記振動部を、前記共鳴部を介して前記可動鉄心部に接合することを特徴とする警報器。
【請求項２】
振動部と、共鳴部と、可動鉄心部と、固定鉄心部と、前記固定鉄心部に磁極を発生させる励磁部と、前記固定鉄心部を支持する支持部とを備える警報器であって、
前記可動鉄心部を前記共鳴部に接合するとともに、
前記支持部を、前記振動部を介して前記共鳴部に接合することを特徴とする警報器。
【請求項３】
前記振動部を前記共鳴部に対して隙間無く接合することを特徴とする請求項１又は２に記載の警報器。
【請求項４】
前記振動部と前記共鳴部との接合箇所を前記可動鉄心部よりも外周側に位置させることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の警報器。
【請求項５】
前記振動部の内周縁を前記接合箇所よりも内周側に突出させることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の警報器。
【請求項６】
前記振動部の内周縁を前記可動鉄心部に対して離隔させることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の警報器。
【請求項７】
前記可動鉄心部と前記共鳴部が共振する際の共振周波数を、警報用の共振周波数とすることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の警報器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗用車、トラック、バス等の車両において、運転者が周囲に対して警報を発する場合に用いられる警報器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、車両において、運転者が周囲に対して警報を発するために用いられる警報器としては、特許文献１に記載されているようなホーンがある。このホーンは例えば車両前部のラジエータグリルの下方に設けられて、車室内のステアリングホイール中央部に設けられたホーンパッドを運転者が操作した場合に、直流電圧の印加に伴って警報音を発するものである。
【０００３】
このようなホーンは、振動板、共鳴板、シャフト、ベース、コイル、ベースを支持するケース、固定プレート、可動接点板とから構成され、前述したホーンパッドの操作により直流電圧がコイルに印加されると、シャフトがコイルにより励磁されたベースに吸引されて、可動接点板と固定プレートが断続的に接点を構成して、シャフトがベースに断続的に衝突する。
【０００４】
この衝突により振動板からは基本振動音が発生し、共鳴板からは基本振動音の倍音が発生する。この倍音の周波数は理想的には基本振動音の周波数の例えば８〜１４倍程度の整数倍であり、理想状態であれば、シャフトのベースに対する衝突のタイミングが、共鳴板の倍音による振動が最もベース側へ変位するタイミングに一致して、倍音の音圧はシャフトのベースに対する衝突のエネルギーにより増加される。
【特許文献１】実開昭６１−１０９４９９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、このようなホーンにおいては、主にシャフトやベース、振動板、共鳴板等の質量の製造上のばらつきに起因して、基本周波数と倍音の周波数の関係は理想状態とは成らず、シャフトがベースに衝突する周波数に対して共鳴板の発する倍音の周波数が整数倍とならない場合においては、シャフトのベースに対する衝突のタイミングが、共鳴板の倍音による振動が最もベース側へ変位するタイミングに一致せずに、シャフトのベースに対する衝突のエネルギーが倍音の音圧を低下させることになる。
【０００６】
通常、ホーンにおいては共鳴板の共鳴周波数すなわち倍音の周波数を、人間の耳に聞こえやすい音の周波数に合わせており、ホーンが発生する警報音のうちより効率的に人間の耳に聞こえる成分は倍音の成分であるため、従来技術においては、前述した基本周波数と倍音の周波数とが理想状態と成らない場合には、ホーンから発生する警報音に含まれる倍音の成分の音圧が小さくなり、ホーンがより効率的に警報音を発生しているとは言えないという問題があった。
【０００７】
本発明は、上記問題に鑑み、より効率的に警報音を発生することができる警報器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の問題を解決するため、
本発明による警報器は、
振動部と、共鳴部と、可動鉄心部と、固定鉄心部と、前記固定鉄心部に磁極を発生させる励磁部を備える警報器であって、
前記振動部を、前記共鳴部を介して前記可動鉄心部に接合することを特徴とする。
【０００９】
あるいは上記問題を解決するため、
本発明による警報器は、
振動部と、共鳴部と、可動鉄心部と、固定鉄心部と、前記固定鉄心部に磁極を発生させる励磁部と、前記固定鉄心部を支持する支持部とを備える警報器であって、
前記可動鉄心部を、前記共鳴部に接合するとともに、
前記支持部を、前記振動部を介して前記共鳴部に接合することを特徴としてもよい。
【００１０】
なお、警報器とは具体的にはホーンであり、前記振動部は振動板であり、前記共鳴部は共鳴板であり、前記可動鉄心部はシャフトであり、前記固定鉄心部はベースであり、前記励磁部はコイルである。当該励磁部には運転者のホーンパッドの操作により直流電源が断続的に印加されて、これにより、前記固定鉄心部は磁極を発生して、前記可動鉄心部は前記固定鉄心部に断続的に吸引されて衝突し、この衝突により前記振動部からは基本振動音が発生し、前記共鳴部からは基本振動音の倍音が発生する。
【００１１】
ここで、
前記警報器において、
前記振動部を、前記共鳴部に対して隙間無く接合することが好ましい。
【００１２】
これによれば、前記警報器の前記振動板の内部に塵埃等の汚れや雨水が浸入することを防止することができる。
【００１３】
加えて、
前記警報器において、
前記振動部と前記共鳴部との接合箇所を前記可動鉄心部よりも外周側に位置させることが好ましい。
【００１４】
これによれば、前記可動鉄心部よりも外周側において、前記振動部と前記共鳴部とが接合されて、前記共鳴部と前記可動鉄心部とが一体となって倍音にて振動するにあたり、その振動の節を前記可動鉄心部の中心軸線から当該接合箇所に移動させることができる。これにより、前記可動鉄心部を中心軸線方向に倍音により振動させて、倍音による振動を、前記可動鉄心部が前記励磁部の励磁によって前記固定鉄心部に磁極が発生して、前記固定鉄心部に吸引されて衝突することによって発生する基本振動音の振動に、重畳させることができる。
【００１５】
このことにより、前記共鳴部と前記可動鉄心部とが一体となって倍音にて振動するにあたっての変位が最も前記固定鉄心側となるタイミングと、前記可動鉄心部が基本振動音に倍音が重畳されて振動して、前記固定鉄心部に衝突するタイミングとを、前述した前記可動鉄心部や前記振動部、前記共鳴部等の製造上のばらつきに係わらず、常に一致させることができ、前記可動鉄心部が前記固定鉄心部に衝突するエネルギーにより前記共鳴部と前記可動鉄心部とが一体となって倍音にて振動するエネルギーを増加させて、倍音による音圧を向上させることができる。
【００１６】
これにより、前記警報器が、前記共鳴部のポテンシャルを最大限に発揮して、より効率的に警報音を発生することができる。また、前記警報器が前記共鳴部を複数備える等の倍音の音圧を向上させる他の手段に比べて、部品点数を増大させることを回避することができ、コストアップを防止することができる。
【００１７】
さらに、前記振動部と前記共鳴部との接合箇所が、前記共鳴部と前記可動鉄心部とが一体となって倍音にて振動するにあたっての振動の節となるため、前記共鳴部の倍音の振動エネルギーが前記振動部に伝播してしまうことを防止して、前記警報器がより効率的に倍音を発生することができる。
【００１８】
また、
前記警報器において、
前記振動部の内周縁を前記接合箇所よりも内周側に突出させることが好ましい。
【００１９】
これによれば、前記振動部を前記警報器の径方向になるべく大きなものとして、前記振動部の剛性を確保することができる。これにより、前記共鳴部の倍音の振動エネルギーが前記振動部に伝播してしまうことを防止して、前記振動部の基本振動音の発生に影響を及ぼすことを防止することができる。
【００２０】
さらに、
前記警報器において、
前記振動部の内周縁を前記可動鉄心部に対して離隔させることが好ましい。
【００２１】
これによれば、前記振動部を前記警報器の径方向になるべく大きなものとして、前記振動部の剛性を確保した上で、前記振動部が前記共鳴部を介して前記可動鉄心部に接合される構造とすることができる。
【００２２】
さらに、
前記警報器において、
前記可動鉄心部と前記共鳴部が共振する際の共振周波数を、警報用の共振周波数とすることが好ましい。
【００２３】
これによれば、前記振動部が前記共鳴部を介して前記可動鉄心部に接合される構造としても、前記共鳴部と前記可動鉄心部とが一体となって振動する倍音の共振周波数を、従来技術における共鳴板の共振周波数である警報用の共振周波数に合致させて、より効率的に人間の耳に聞こえる倍音を発生させて、前記警報器により効率的に警報音を発生させることができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、より効率的に警報音を発生することができる警報器を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明を実施するための最良の形態について、添付図面を参照しながら説明する。
【実施例】
【００２６】
図１は、本発明に係るホーンの一実施形態を、中心軸線を含む断面にて示す模式断面図である。
【００２７】
本実施例のホーン１は、振動板２と、共鳴板３と、シャフト４と、ベース５と、コイル６と、ケース７と、固定プレート８と、可動接点板９と、スペーサ１０を備えて構成される。なお、固定プレート８と可動接点板９の間にはコイル６の両端子とここでは図示しない直流電源とホーンパッドの接点が直列に接続されている。
【００２８】
振動板２は、例えば金属の薄膜により構成され振動部を構成し、共鳴板３も、例えば金属の薄膜により構成され共鳴部を構成する。
【００２９】
シャフト４は、円柱状の鋼により構成されて、ホーンパッドの操作によりコイル６に直流電圧が印加されて、ベース５のシャフト４に対向する面に磁極が発生した場合に吸引されてベース５に衝突する可動鉄心部を構成する。
【００３０】
ベース５は、円柱状の鋼により構成されて、固定鉄心部を構成し、その外周面にはコイル６が巻装されており、ホーンパッドの操作によりコイル６に直流電圧が印加されると、シャフト４に対向する面に磁極を発生させるものである。
【００３１】
コイル６は、ベース５の外周面に巻装されて、ベース５に磁極を発生させる励磁部を構成するものである。
【００３２】
ケース７は、ベース５を支持する支持部を構成し、中央部に円筒状の凹部を有する階段状の円筒形状に形成されて、その凹部にベース５のシャフト４に対向する面と反対側の面が接合されて、外周縁に振動板２の外周縁が接着剤又は溶接により全周にわたって接合される。
【００３３】
固定プレート８は銅系の導電材料により構成され、その外周側端部が合成樹脂製のスペーサ１０に接着剤により接合され、スペーサ１０はケース７に接着剤により接合されており、固定プレート８の内周側端部は可動接点板９との接点を構成している。
【００３４】
可動接点板９も銅系の導電材料により構成され、その外周側端部がスペーサ１０に接着剤により接合され、その中間部分は固定プレート８との接点を構成し、その内周側端部はシャフト４の拡径部４ａのベース５側面に接着剤又や溶接により接合されている。
【００３５】
振動板２はほぼ中空円板状に構成され、その外周縁をケース７に接着剤又溶接により全周にわたって隙間無く接合され、その内周縁と外周縁との中間のシャフト４よりも外周側に位置する部分２ａにおいて、共鳴板３の円環突部３ａに接着剤又溶接により全周にわたって隙間無く接合される。さらに、振動板２の内周縁は、部分２ａと円環突部３ａとの接合箇所よりもさらに内周側に突出させるとともに、シャフト４に対しては接触することなく離隔させる。
【００３６】
共鳴板３は、これもほぼ中空円板状に構成され、前述した円環突部３ａよりも外周側に位置する部分はベース５に対して離隔する方向に折り曲げられて形成され、その外周縁は自由端を構成している。さらに共鳴板３の内周縁は接着剤又は溶接によりシャフト４のベース５の反対側端面に接合されている。
【００３７】
また、前述したホーンパッドの操作により、コイル６にホーンパッドの接点と固定プレート８と可動接点板９との接触に基づいて直流電圧が印加されると、シャフト４がベース５に吸引されて衝突する。シャフト４はベース５に吸引されると、固定プレート８と可動接点板９は離隔し、コイル６に直流電圧は印加されなくなり、シャフト４はベース５に吸引されなくなる。
【００３８】
これにより、シャフト４はベース５に周期的に衝突する。この衝突に起因して、共鳴板３とシャフト４とは一体となって、振動板２が発生する基本振動音の周波数の例えば８〜１４倍程度の整数倍の共振周波数で振動して、共鳴板３からは基本振動音の倍音が発生される。
【００３９】
このように、ホーン１の共鳴板３は、シャフト４と一体となって倍音の周波数で振動するため、シャフト４と共鳴板３が一体となって共振する際の共振周波数を、後述する従来のホーン５１の共鳴板５３の警報用の共振周波数とするように、共鳴板３の厚み、形状及び剛性と、シャフト４の質量がチューニングされる。
【００４０】
すなわち、振動板２は、共鳴板３を介してシャフト４に接合され、シャフト４は、共鳴板３の内周縁に接合され、ケース７は、振動板２を介して共鳴板３に接合される。
【００４１】
次に、従来のホーン５１の構造について述べる。図２は、従来のホーンを、中心軸線を含む断面にて示す模式断面図である。
【００４２】
従来のホーン５１は、振動板５２と、共鳴板５３と、シャフト５４と、ベース５５と、コイル５６と、ケース５７と、固定プレート５８と、可動接点板５９と、スペーサ６０を備えて構成される。なおここでも、固定プレート５８と可動接点板５９の間にはコイル５６の両端子とここでは図示しない直流電源とホーンパッドの接点が直列に接続されている。
【００４３】
本実施例のホーン１と従来のホーン５１との違いは主に共鳴板又は振動板のシャフト又はケースに対する接合態様の違いであり、個々の構成要素の基本的な構造についてはほぼ同様であるため、重複する部分については同一の呼称を付し、区別のため５０番台の符号を付し、重複する説明は割愛している。
【００４４】
振動板５２はほぼ中空円板状に構成され、その外周縁は、ケース５７に接着剤又溶接により全周にわたって隙間無く接合され、その内周縁は、シャフト５４に接着剤又は溶接により全周にわたって隙間無く接合される。
【００４５】
共鳴板５３は、これもほぼ中空円板状に構成され、その内周縁は、接着剤又は溶接によりシャフト５４に接合されている。共鳴板５３の内周縁よりも外周側に位置する部分はベース５５に対して離隔する方向に折り曲げられて形成され、その外周縁は自由端を構成している。
【００４６】
また、共鳴板５３は、振動板５２から発生する基本振動音の周波数の例えば８〜１４倍程度の整数倍の共振周波数を有しており、共鳴板５３からは基本振動音の倍音を発生する。
【００４７】
本実施例のようなホーン１によれば、従来のホーン５１に対して以下のような有利な作用効果を得ることができる。以下、その有利な作用効果について図を用いて説明する。図３は、本発明に係るホーンの一実施形態の振動モデルを示す模式図である。
【００４８】
また、図４は、従来のホーンの振動モデルを示す模式図である。さらに、図５〜７は、従来のホーンの倍音発生の原理を示す模式図である。図８〜９は、本発明に係わるホーンの一実施形態の倍音発生の原理を示す模式図である。
【００４９】
すなわち、図１に示すように、シャフト４よりも外周側の部分２ａ及び円環突部３ａとの接合箇所において、振動板２と共鳴板３とが接合されることにより、図３に示すように、共鳴板３とシャフト４とが一体となって倍音にて振動するにあたり、その振動の節をシャフト４の中心軸線から部分２ａと円環突部３ａとの接合箇所に移動させることができる。
【００５０】
これは、共鳴板３の外周縁と内周縁との間に位置する円環突部３ａが、振動板２を介してケース７により拘束され、ケース７は質量の重いベース５及びコイル６を支持しておりベース５及びコイル６とケース７を合わせた質量がシャフト４と共鳴板３とを合計した質量よりも十分大きいために、その接合箇所が固定されて振動の節となるためである。なお、図４に示すように、従来のホーン５１においては、共鳴板５３が倍音の共鳴周波数で振動するにあたっての節はシャフト５４の中心軸線に一致する。
【００５１】
これらのことにより、シャフト４を中心軸線方向に倍音により振動させて、倍音による振動を、シャフト４がコイル６の励磁によってベース５に磁極が発生して、ベース５に吸引されて衝突することによって発生する基本振動音の振動に、重畳させることができる。
【００５２】
前述したように、従来のホーン５１においても、シャフト５４やベース５５、振動板５２、共鳴板５３の質量の製造上のばらつきがない場合には、図５に示すように、基本周波数と倍音の周波数の関係は理想状態となる。なお、図５〜７中上段はベース５５とシャフト５４との中心軸線方向の離隔距離を示し、図５〜７中下段は、共鳴板５３の発生する倍音の振幅を示す。
【００５３】
このため、シャフト５４がベース５５に衝突する周波数に対して共鳴板５３の発する倍音の周波数が整数倍となり、図６に示すように、共鳴板５３が倍音にて振動するにあたっての変位が最もベース５５側となるタイミングと、シャフト５４がベース５５に衝突するタイミングとは、理想状態においては一致し、倍音の振幅が共鳴板５３のエネルギーの一部が熱に変換されて減衰していくことを、シャフト５４がベース５５に衝突するエネルギーにより共鳴板５３が倍音にて振動するエネルギーを増加させて防止して、倍音による音圧を高く維持して向上させることができる。
【００５４】
ところが、シャフト５４やベース５５、振動板５２、共鳴板５３の質量の製造上のばらつきが存在する場合には、図７に示すように、基本周波数と倍音の周波数の関係は理想状態とならない。
【００５５】
このため、シャフト５４がベース５５に衝突する周波数に対して共鳴板５３の発する倍音の周波数が整数倍とならず、図７に示すように、共鳴板５３が倍音にて振動するにあたっての変位が最もベース５５側となるタイミングと、シャフト５４がベース５５に衝突するタイミングとは一致しない。
【００５６】
つまり理想状態でない場合には、倍音の振幅が共鳴板５３のエネルギーの一部が熱に変換されて減衰していくことを、シャフト５４がベース５５に衝突するエネルギーにより共鳴板５３が倍音にて振動するエネルギーを増加させて防止することはできない。それに加えて、図７に示すように、共鳴板５３が倍音にて振動するにあたっての変位が最もベース５５と反対側となるタイミングと、シャフト５４がベース５５に衝突するタイミングとが一致すると、逆に、シャフト５４がベース５５に衝突するエネルギーにより共鳴板５３が倍音にて振動するエネルギーを減少させて、倍音による音圧を打ち消して振幅を減少させて、音圧をかえって減少させてしまう。
【００５７】
ところが、本実施例のホーン１においては、振動板２は、共鳴板３を介してシャフト４に接合し、シャフト４は、共鳴板３の内周縁に接合し、ケース７を、振動板２を介して共鳴板３に接合する構成としているため、シャフト４を中心軸線方向に倍音により振動させて、倍音による振動を、シャフト４がコイル６の励磁によってベース５に磁極が発生して、ベース５に吸引されて衝突することによって発生する基本振動音の振動に、重畳させることができる。
【００５８】
このような本実施例のホーン１において、シャフト４やベース５、振動板２、共鳴板３の質量の製造上のばらつきが存在しない場合には、図８に示すように、基本周波数と倍音の周波数の関係は理想状態となる。この理想状態においては従来のホーン５１と同様に、シャフト４がベース５に衝突する周波数に対して共鳴板３の発する倍音の周波数が整数倍となり、共鳴板３が倍音にて振動するにあたっての変位が最もベース５側となるタイミングと、シャフト４がベース５に衝突するタイミングとは一致する。
【００５９】
さらに、本実施例のホーン１においても、シャフト４やベース５、振動板２、共鳴板３の質量の製造上のばらつきが存在する場合には、図８に示すように、基本周波数と倍音の周波数の関係は理想状態とはならない。なお、図８〜９中上段はベース５とシャフト４との中心軸線方向の離隔距離を示し、図８〜９中下段は、共鳴板３の発生する倍音の振幅を示す。また、図８〜９中点線は倍音が重畳されない場合のベース５とシャフト４との中心軸線方向の離隔距離を示す。
【００６０】
この理想状態とならない場合においては、シャフト４がベース５に衝突する周波数に対して共鳴板３の発する倍音の周波数が整数倍とならない。ところが、本実施例のホーン１においては、倍音による振動を、シャフト４がベース５に吸引されて衝突することにより発生する基本振動音の振動に、重畳させることができるので、共鳴板３が倍音にて振動するにあたっての変位が最もベース５側となるタイミングと、シャフト４がベース５に衝突するタイミングとを、図９に示すように、強制的に一致させることができる。
【００６１】
つまり、このことにより、共鳴板３とシャフト４とが一体となって倍音にて振動するにあたっての変位が最もベース５側となるタイミングと、シャフト４が基本振動音に倍音が重畳されて振動して、ベース５に衝突するタイミングを、シャフト４やベース５、振動板２や共鳴板３の製造上のばらつきの有無に係わらず、常に一致させることができる。
【００６２】
これにより、シャフト４がベース５に衝突するエネルギーにより共鳴板３とシャフト４とが一体となって倍音にて振動するエネルギーを増加させて、倍音の振幅を高く維持して、倍音による音圧を向上させることができる。
【００６３】
これにより、ホーン１が、共鳴板３のポテンシャルを最大限に発揮して、より効率的に警報音を発生することができる。また、ホーン５１において、倍音の音圧を向上するために例えば共鳴板５３を複数備える等の他の手段を講じた場合に比べて、本実施例のホーン１によれば、部品点数を増大させることなく倍音の音圧を向上することができ、部品点数の増大を回避して、コストアップを防止することができる。
【００６４】
さらに、振動板２と共鳴板３との接合箇所が、共鳴板３とシャフト４とが一体となって倍音にて振動するにあたっての振動の節となるため、共鳴板３の倍音の振動エネルギーが振動板２に伝播してしまうことを防止して、共鳴板３の倍音の発生効率を高めて、ホーン１がより効率的に倍音を発生し、警報音を発生することができる。
【００６５】
加えて、振動板２を、共鳴板３に対して隙間無く接合することにより、ホーン１の振動板２の内部に塵埃等の汚れや雨水が浸入することを防止することができる。
【００６６】
また、振動板２の内周縁を部分２ａと円環突部３ａとの接合箇所よりも内周側に突出させることにより、振動板２をホーン１の径方向になるべく大きなものとして、振動板２の剛性を確保することができる。
【００６７】
これによっても、共鳴板３の倍音の振動エネルギーが振動板２に伝播してしまうことを防止して、振動板２の基本振動音の発生に影響を及ぼすことを防止することができる。これとともに、共鳴板３の倍音の発生効率を高めて、ホーン１がより効率的に倍音を発生し、警報音を発生することができる。
【００６８】
さらに、振動板２の内周縁をシャフト４に対して離隔させることにより、振動板２をホーン１の径方向になるべく大きなものとして、振動板２の剛性を確保した上で、振動板２が共鳴板３を介してシャフト４に接合される構造を確保することができる。
【００６９】
さらに、シャフト４と共鳴板３が一体となって共振する際の共振周波数を、警報用の共振周波数とすることにより、振動板２が共鳴板３を介してシャフト４に接合される構造としても、共鳴板３とシャフト４とが一体となって振動する倍音の共振周波数を、従来技術のホーン５１における共鳴板５３の共振周波数である警報用の共振周波数に合致させて、より効率的に人間の耳に聞こえる倍音を発生させて、ホーン１により効率的に警報音を発生させることができる。
【００７０】
以上本発明の好ましい実施例について詳細に説明したが、本発明は上述した実施例に制限されることなく、本発明の範囲を逸脱することなく、上述した実施例に種々の変形および置換を加えることができる。
【００７１】
例えば、上述した実施例においては振動板２及び共鳴板３を金属により構成したが、樹脂により構成することもできる。
【産業上の利用可能性】
【００７２】
本発明は、車両のホーン等の警報器に関するものであり、より効率的に警報音を発生することができるので通常の乗用車、トラック、バス等の様々な車両に適用して有益なものである。
【図面の簡単な説明】
【００７３】
【図１】本発明に係るホーンの一実施形態を示す模式図である。
【図２】従来のホーンを示す模式図である。
【図３】本発明に係るホーンの一実施形態の振動モデルを示す模式図である。
【図４】従来のホーンの振動モデルを示す模式図である。
【図５】従来のホーンの倍音発生の原理を示す模式図である。
【図６】従来のホーンの倍音発生の原理を示す模式図である。
【図７】従来のホーンの倍音発生の原理を示す模式図である。
【図８】本発明に係わるホーンの一実施形態の倍音発生の原理を示す模式図である。
【図９】本発明に係わるホーンの一実施形態の倍音発生の原理を示す模式図である。
【符号の説明】
【００７４】
１      ホーン
２      振動板
３      共鳴板
４      シャフト
５      ベース
６      コイル
７      ケース
８      固定プレート
９      可動接点板
１０      スペーサ
５１      ホーン
５２      振動板
５３      共鳴板
５４      シャフト
５５      ベース
５６      コイル
５７      ケース
５８      固定プレート
５９      可動接点板
６０      スペーサ
【図１】
2008275690.tif 000003
【図２】
2008275690.tif 000004
【図３】
2008275690.tif 000005
【図４】
2008275690.tif 000006
【図５】
2008275690.tif 000007
【図６】
2008275690.tif 000008
【図７】
2008275690.tif 000009
【図８】
2008275690.tif 000010
【図９】
2008275690.tif 000011