(57)【要約】【課題】特定チャンネルにおいてビート妨害が発生する。【解決手段】同調回路２５の出力と混合器２７の一方の入力との間に妨害除去フィルタ２６を挿入し、映像搬送波信号と音声搬送波信号の和の周波数から局部発振器３１から出力される局部発振周波数を減じた周波数が、混合器２７から出力される中間周波数と略等しい受信チャンネルにおいて、妨害除去フィルタ２６の除去周波数を前記映像搬送波信号と前記音声搬送波信号の和の周波数としたものである。これにより、所期の目的を達成することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
映像搬送波信号と音声搬送波信号を含むテレビジョン放送信号が入力される入力端子と、この入力端子に入力された信号が供給されるとともにバリキャップダイオードを用いて形成された同調回路と、この同調回路の出力信号が一方の入力に接続されるとともに他方の入力には局部発振器の出力が接続された混合器と、この混合器の出力が接続された中間周波フィルタと、この中間周波フィルタの出力が供給される出力端子とを備え、前記同調回路の出力と前記混合器の一方の入力との間に妨害除去フィルタを挿入し、前記映像搬送波信号と前記音声搬送波信号の和の周波数から前記局部発振器から出力される局部発振周波数を減じた周波数が、前記混合器から出力される中間周波数と略等しい受信チャンネルにおいて、前記妨害除去フィルタの除去周波数を前記映像搬送波信号と前記音声搬送波信号の和の周波数とした電子チューナ。
【請求項２】
妨害除去フィルタは、インダクタとバリキャップコンデンサとを並列接続した並列回路とし、この並列回路を同調回路の出力と混合回路の一方の入力との間に接続した請求項１に記載の電子チューナ。
【請求項３】
妨害除去フィルタは、インダクタとバリキャップコンデンサとを直列接続した直列回路とし、この直列回路を混合回路の一方の入力とグランドとの間に接続した請求項１に記載の電子チューナ。
【請求項４】
妨害除去フィルタを固定フィルタとするとともに、映像搬送波信号と音声搬送波信号による和の周波数が、受信チャンネル周波数と一致する場合に限り、前記妨害除去フィルタをオンとする請求項１に記載の電子チューナ。
【請求項５】
妨害除去フィルタを構成するインダクタとバリキャップダイオードにはチップ部品を使用するとともに、これらのチップ部品はリフロー半田付けされた請求項２に記載の電子チューナ。
【請求項６】
妨害除去フィルタを構成するインダクタとバリキャップダイオードにはチップ部品を使用するとともに、これらのチップ部品はリフロー半田付けされた請求項３に記載の電子チューナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特定チャンネルにおいて発生する妨害信号を除去する電子チューナに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
以下、従来の電子チューナについて説明する。従来の電子チューナ１は、図６に示すように、映像搬送波信号と音声搬送波信号を含むテレビジョン放送信号が入力される入力端子２と、この入力端子２に接続されたフィルタ３と、このフィルタ３の出力に接続された高周波増幅器４と、この高周波増幅器４の出力に接続された同調回路５と、この同調回路５の出力が一方の入力に接続されるとともに他方の入力には局部発振器６の出力が接続された混合器７と、この混合器７の出力が接続された中間周波フィルタ８と、この中間周波フィルタ８の出力が接続された出力端子９とで構成されていた。
【０００３】
ここで、同調回路５は、バリキャップダイオード５ａとインダクタ５ｂとが並列接続された第１の同調回路５ｃと、バリキャップダイオード５ｄとインダクタ５ｅとが並列接続された第２の同調回路５ｆから成る複同調回路で構成されていた。
【０００４】
以上のように構成された電子チューナ１について、米国の５チャンネルを受信した場合を例にして説明する。入力端子２に入力された映像搬送波信号（７７．２５ＭＨｚ）は、局部発振器６から出力される局部発振周波数（１２３ＭＨｚ）と混合器７で混合されて、図７に示す映像中間周波数１１（４５．７５ＭＨｚ）が混合器７から出力される。また、音声搬送波信号（８１．７５ＭＨｚ）は、局部発振器６から出力される局部発振周波数（１２３ＭＨｚ）と混合器７で混合されて音声中間周波数１２（４１．２５ＭＨｚ）が混合器７から出力される。
【０００５】
ここでは、米国の５チャンネルを例に説明したが、どの希望受信チャンネルの信号であっても、局部発振器６から出力される発振周波数が可変されて、映像中間周波数１１は、米国の場合常に４５．７５ＭＨｚとなり、音声中間周波数１２は、常に４１．２５ＭＨｚとなる。
【０００６】
なお、この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、例えば、特許文献１が知られている。
【特許文献１】特開平６−９７７７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながらこのような従来の電子チューナ１では、ある特定のチャンネルを受信する場合において、ビート妨害が発生し、上質な画像が得られないという問題があった。
【０００８】
これは、以下の原因によるものと考えられる。即ち、同調回路５において、第１、第２の同調回路５ｃ，５ｆ共に非線形特性を有するバリキャップダイオード５ａ，５ｄを用いているからである。このバリキャップダイオード５ａ，５ｄによる非直線特性のため、入力された周波数が混合されて和の周波数と差の周波数が発生する。そこで例えば、米国の６チャンネルを考えてみる。映像搬送波信号ｆｐと音声搬送波信号ｆｓは（表１）に示すような関係となっている。
【０００９】
【表１】
2008124679.tif 000003
【００１０】
映像搬送波信号ｆｐは８３．２５ＭＨｚであり、音声搬送波信号ｆｓは８７．７５ＭＨｚである。この映像搬送波信号ｆｐ（８３．２５ＭＨｚ）と音声搬送波信号ｆｓ（８７．７５ＭＨｚ）の和の周波数（ｆｐ＋ｆｓ）は（数１）に示すように１７１ＭＨｚとなる。
【００１１】
【数１】
2008124679.tif 000004
【００１２】
また、米国において映像中間周波数は４５．７５ＭＨｚであり、音声中間周波数は４１．２５ＭＨｚと定められているので、６チャンネルを受信するときの局部発振器６から出力される局部発振周波数ｆｌｏは１２９ＭＨｚが出力されていることになる。
【００１３】
そうすると、（数１）で示した映像搬送波信号ｆｐ（８３．２５ＭＨｚ）と音声搬送波信号ｆｓ（８７．７５ＭＨｚ）の和の周波数（ｆｐ＋ｆｓ）と、局部発振信号ｆｌｏとの差の周波数は（数２）に示すように４２ＭＨｚとなり、この信号は丁度、混合器７から出力される中間周波数ＩＦｐ，ＩＦｓ内に生ずることになる。
【００１４】
【数２】
2008124679.tif 000005
【００１５】
即ち、図７に示すように、映像中間周波信号１１（４５．７５ＭＨｚ）と音声中間周波信号１２（４１．２５ＭＨｚ）との間に４２ＭＨｚの妨害信号１３ａが現れる。この妨害信号１３ａがテレビ画面上でビート妨害となって現れる訳である。
【００１６】
このビート妨害を生ずるチャンネルは、特定のチャンネルに限られる。上述したように米国では６チャンネルがこれに該当し、欧州ではＸチャンネルがこれに該当する。また、日本国ではＣ１３チャンネルがこの理由でビート妨害を生ずる特定チャンネルとなる。
【００１７】
即ち、これらの特定チャンネルは全て、映像搬送波信号ｆｐと音声搬送波信号ｆｓによる和の周波数（ｆｐ＋ｆｓ）と局部発振器６から出力される発振周波数ｆｌｏとの差の周波数が、混合器７から出力される中間周波数ＩＦと略等しい周波数となっている。
【００１８】
本発明は、この問題を解決したもので、この特定チャンネルにおけるビート妨害を軽減した電子チューナを提供することを目的としたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
この目的を達成するために本発明の電子チューナは、同調回路の出力と混合器の一方の入力との間に妨害除去フィルタを挿入し、映像搬送波信号と音声搬送波信号の和の周波数から局部発振器から出力される局部発振周波数を減じた周波数が、前記混合器から出力される中間周波数と略等しい受信チャンネルにおいて、前記妨害除去フィルタの除去周波数を前記映像搬送波信号と前記音声搬送波信号の和の周波数としたものである。これにより、所期の目的を達成することができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、同調回路の出力と混合器の一方の入力との間に妨害除去フィルタを挿入し、映像搬送波信号と音声搬送波信号の和の周波数から局部発振器から出力される局部発振周波数を減じた周波数が、前記混合器から出力される中間周波数と略等しい受信チャンネルにおいて、前記妨害除去フィルタの除去周波数を前記映像搬送波信号と前記音声搬送波信号の和の周波数であり、映像搬送波信号と音声搬送波信号の和の周波数と局部発振器から出力される局部発振周波数との差の周波数が略中間周波数となる特定チャンネルを受信しても、この特定チャンネルを受信することにより生ずる妨害周波数は、妨害除去フィルタで除去されるので、テレビ受像機の画面に妨害信号となって現れることはない。従って、特定チャンネルであってもビート妨害のない上質な画面で楽しむことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の実施の形態について図面に基づいて説明する。
【００２２】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における電子チューナ２１のブロック図である。図１に示すように、電子チューナ２１は、映像搬送波信号ｆｐと音声搬送波信号ｆｓを含むテレビジョン放送信号が入力される入力端子２２と、この入力端子２２に接続された単同調回路で構成されたフィルタ２３と、このフィルタ２３の出力に接続された高周波増幅器２４と、この高周波増幅器２４の出力に接続された同調回路２５と、この同調回路２５の出力が接続された妨害除去フィルタ２６と、この妨害除去フィルタ２６の出力が一方の入力に接続された混合器２７と、この混合器２７の出力が接続された中間周波フィルタ２８と、この中間周波フィルタ２８の出力が接続された出力端子２９と、ＰＬＬ回路３０によりＰＬＬ制御されるとともに混合器２７の他方の入力に接続された局部発振器３１とから構成されている。
【００２３】
同調回路２５は、非直線特性を有するバリキャップダイオード２５ａとインダクタ２５ｂとが並列接続された第１の同調回路２５ｃと、非直線特性を有するバリキャップダイオード２５ｄとインダクタ２５ｅとが並列接続された第２の同調回路２５ｆとによる複同調回路で構成されている。なお、インダクタ２５ｂと２５ｅとに夫々直列に挿入されたコンデンサ２５ｍ，２５ｎは直流阻止用として挿入されたものである。
【００２４】
２５ｇは、バリキャップダイオード２５ａのカソード側に一方が接続された抵抗であり、この抵抗２５ｇの他方はＰＬＬ回路３０の制御出力３０ａに接続された端子２５ｊに接続されている。また、２５ｈは、バリキャップダイオード２５ｄのカソード側に一方が接続された抵抗であり、この抵抗２５ｈの他方はＰＬＬ回路３０の制御出力３０ａに接続された端子２５ｊに接続されている。このようにして、同調回路２５は、ＰＬＬ回路３０の制御出力３０ａで同調周波数が制御される。
【００２５】
この同調回路２５に用いられているバリキャップダイオード２５ａ，２５ｄは非直線性を有しているので、入力された信号が混合されて妨害信号を発生させる原因となる。特に第２の同調回路２５ｆの出力は、そのまま直接混合器２７に入力されるので、その影響は大きいものとなる。従って、この影響の大きな妨害信号を減衰させるために、妨害除去フィルタ２６を挿入している。
【００２６】
妨害除去フィルタ２６は、同調回路２５の出力にカソード側が接続されるとともにアノード側は混合器２７の一方の入力に接続されたバリキャップダイオード２６ａ（ＭＡ２Ｓ３７２）と、このバリキャップダイオード２６ａの両端に接続されたインダクタ２６ｂ（８２ｎＨ）とコンデンサ２６ｃ（２．２ｎＦ）の直列接続体とで構成されている。
【００２７】
また、２６ｄはバリキャップダイオード２６ａのアノード側とグランドとの間に接続された抵抗であり、端子２５ｊに与えられる制御電圧により、バリキャップダイオード２６ａの静電容量が可変される結合コンデンサでもある。結合コンデンサにバリキャップダイオード２６ａを用いる理由は、受信周波数が低い場合には、端子２５ｊに低い電圧が加えられるので、バリキャップダイオード２６ａの静電容量が増加し密結合となる。一方、受信周波数が高い場合には、端子２５ｊに高い電圧が加えられるので、バリキャップダイオード２６ａの静電容量が減少し疎結合となる。このことにより、受信周波数全域に渡って、略均一な結合度を得ることができる。
【００２８】
妨害除去フィルタ２６において除去される周波数は、バリキャップダイオード２６ａとインダクタ２６ｂとの並列回路で決定される。この除去される周波数は、映像搬送波信号ｆｐと音声搬送波信号ｆｓによる和の周波数ｆｐ＋ｆｓと、局部発振器３１から出力される局部発振周波数ｆｌｏとの差の周波数が略中間周波数ＩＦになる受信周波数であり、これを特定チャンネルとしている。この特定チャンネルは、（表２）に示すように、日本国ではＣ１３チャンネルの映像搬送波信号ｆｐと音声搬送波信号ｆｓの和の周波数ｆｐ＋ｆｓ（２２３ＭＨｚ）であり、欧州ではＸチャンネルの映像搬送波信号ｆｐと音声搬送波信号ｆｓの和の周波数ｆｐ＋ｆｓ（１４４ＭＨｚ）である。また米国では６チャンネルの映像搬送波信号ｆｐと音声搬送波信号ｆｓの和の周波数ｆｐ＋ｆｓ（１７１ＭＨｚ）となる。
【００２９】
【表２】
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【００３０】
インダクタ２６ｂと直列接続されたコンデンサ２６ｃは直流カット用のものであり、並列回路の共振周波数とは関係ないものである。
【００３１】
以上のように構成された電子チューナ２１について、米国の６チャンネル受信を例にして説明する。入力端子２２に入力された映像搬送波信号ｆｐ（８３．２５ＭＨｚ）は、局部発振器３１から出力される局部発振周波数（１２９ＭＨｚ）と混合器２７で混合されて図７に示す映像中間周波数１１（４５．７５ＭＨｚ）が混合器２７から出力される。また、音声搬送波信号ｆｓ（８７．７５ＭＨｚ）は、局部発振器３１から出力される局部発振周波数（１２９ＭＨｚ）と混合器２７で混合されて音声中間周波数１２（４１．２５ＭＨｚ）が混合器２７から出力される。
【００３２】
ここでは、米国における６チャンネル受信の場合であり、映像搬送波信号ｆｐ（８３．２５ＭＨｚ）と音声搬送波信号ｆｓ（８７．７５ＭＨｚ）との和の周波数は、１７１ＭＨｚとなる。しかし、この和の周波数（１７１ＭＨｚ）は妨害除去フィルタ２６で抑圧されるので、和の周波数の混合器２７への入力も抑圧される。即ち、この和の周波数１７１ＭＨｚが局部発振器３１から出力される発振周波数１２９ＭＨｚと混合器２７で混合されても、そのレベルは妨害除去フィルタ２６で抑圧されているので妨害信号１３ｂとなって極めて小さいものとなり、特定チャンネルによるビート妨害としては認識できないレベル（図７参照）となる。従って、特定チャンネルであってもテレビ受像機では上質な画像として楽しむことができる。
【００３３】
図２は、本実施の形態における妨害除去フィルタ２６の伝達特性である。図２において、横軸３４は周波数（ＭＨｚ）であり、縦軸３５は減衰量（ｄＢ）である。実線３６は、妨害除去フィルタ２６を挿入しない場合の特性曲線であり、点線３７は妨害除去フィルタ２６を挿入した場合の特性曲線である。
【００３４】
図２に示すように、６チャンネルの映像搬送波信号ｆｐ（８３．２５ＭＨｚ）と音声搬送波信号ｆｓ（８７．７５ＭＨｚ）の通過域３８では減衰はない（高周波増幅器２４によりプラスのゲインがある）のに対して、映像搬送波信号ｆｐ（８３．２５ＭＨｚ）と音声搬送波信号ｆｓ（８７．７５ＭＨｚ）との和の周波数１７１ＭＨｚにおける通過域３９では、妨害除去フィルタ２６を挿入しない場合に比べて、約１０ｄＢの減衰効果を有していることがわかる。
【００３５】
なお、本実施の形態において、少なくとも同調回路２５を形成するバリキャップダイオード２５ａ，２５ｄとインダクタ２５ｂ，２５ｅにチップ部品を用い、リフロー半田により回路基板に半田付けする。また、妨害除去フィルタ２６を形成するバリキャップダイオード２６ａとインダクタ２６ｂとコンデンサ２６ｃはチップ部品を用い、リフロー半田により回路基板に半田付けする。更に、局部発振器３１を形成する部品或いは関係する部品もチップ部品を用い、リフロー半田により回路基板に半田付けすることが重要である。これは、クリーム半田でリフロー半田付けすることにより、チップ部品にセルフアライメント効果が働いて、その装着位置を一定にするものである。このことにより、パターンインダクタンスが一定となり、共振周波数のばらつきが減少し妨害除去フィルタ２６の通過特性が改善される。
【００３６】
（実施の形態２）
図３は、実施の形態２における電子チューナ４１の要部回路図である。実施の形態１においては、妨害除去フィルタ２６として並列接続回路を用いた。これに対して、本実施の形態では、直列接続回路を用いた妨害除去フィルタ４２としている点で相違する。従って本実施の形態では、この相違点を中心に説明し、実施の形態１と同様の部分は、同一番号を付して説明を簡略化している。
【００３７】
なお、実施の形態１で示した並列接続された妨害除去フィルタ２６は、減衰特性が安定化するのに対して、本実施の形態で示す直列接続された妨害除去フィルタ４２では大きな減衰特性が得られるという特徴を有している。
【００３８】
図３において、同調回路２５の出力と混合器２７の一方の入力との間には、結合用のバリキャップダイオード２６ａが接続されている。そして、混合器２７の一方の入力（バリキャップダイオード２６ａのアノード側）とグランドとの間には、コンデンサ４２ａ、バリキャップダイオード４２ｂ、インダクタ４２ｃの直列接続体が接続されている。
【００３９】
バリキャップダイオード４２ｂとインダクタ４２ｃとで、妨害除去フィルタ４２を構成し、その妨害除去周波数は、実施の形態１で説明した特定チャンネルにおける映像搬送波信号ｆｐと音声搬送波信号ｆｓとの和の周波数ｆｐ＋ｆｓに等しくしている。
【００４０】
４２ｄは、バリキャップダイオード４２ｂのカソード側と端子２５ｊとの間に挿入された抵抗である。実施の形態１と同様、特定チャンネル以外の周波数において、この妨害除去フィルタ４２が悪影響を及ぼすことはない。
【００４１】
また、実施の形態１と同様の理由でコンデンサ４２ａ、バリキャップダイオード４２ｂ、インダクタ４２ｃにはチップ部品を用いている。
【００４２】
（実施の形態３）
実施の形態３は、妨害除去フィルタとして、固定素子と電子スイッチを用いて構成した例である。本実施の形態では、図４に示すように、インダクタ４５ａ、固定コンデンサ４５ｂ、電子スイッチ４５ｃを並列接続して構成したものであり、インダクタ４５ａと固定コンデンサ４５ｂの並列接続で妨害除去周波数が決定される。電子スイッチ４５ｃは、特定チャンネル受信時のみオンしても良いし、特定チャンネル以外の周波数ではオフしても良い。
【００４３】
（実施の形態４）
実施の形態４も、妨害除去フィルタとして、固定素子と電子スイッチを用いて構成した例である。本実施の形態では、図５に示すように、インダクタ４６ａ、固定コンデンサ４６ｂ、電子スイッチ４６ｃを直列接続して構成したものであり、インダクタ４６ａと固定コンデンサ４６ｂの直列接続で妨害除去周波数が決定される。電子スイッチ４６ｃは、特定チャンネル受信時のみオンしても良いし、特定チャンネル以外の周波数でオフとしても良い。
【産業上の利用可能性】
【００４４】
本発明の電子チューナは、特定チャンネル受信時に生ずるビート妨害を除去することができるので、テレビ受像機に使用される電子チューナとして有用である。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の実施の形態１における電子チューナのブロック図
【図２】同、妨害除去フィルタの伝達特性図
【図３】同、実施の形態２における電子チューナの要部回路図
【図４】同、実施の形態３における電子チューナの要部回路図
【図５】同、実施の形態４における電子チューナの要部回路図
【図６】従来の電子チューナのブロック図
【図７】同、要部特性図
【符号の説明】
【００４６】
２１  電子チューナ
２２  入力端子
２５  同調回路
２５ａ  バリキャップダイオード
２５ｄ  バリキャップダイオード
２６  妨害除去フィルタ
２７  混合器
２８  中間周波フィルタ
２９  出力端子
３１  局部発振器
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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