(57)【要約】【課題】屋根下地や断熱材の劣化を防止すると共に、断熱性、排水性、施工性に優れる断熱屋根を形成することができる通気断熱材を提供する。【解決手段】屋根材１と屋根下地２の間に介在させる断熱材である。屋根の傾斜方向と略平行に長い通気溝４を有すると共に、屋根下地２との間に通気層６を形成するための複数の突起５、５…を下面に設ける。通気層６を通じて湿気を屋外に排出することができる。通気溝４を通じて空気の流れを生じさせて屋外へ排気することができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根材と屋根下地の間に介在させる断熱材であって、屋根の勾配方向と平行に長い通気溝を上面に有すると共に、下面に屋根下地との間に通気層を形成するための複数の突起を設けて成ることを特徴とする通気断熱材。
【請求項２】
複数の突起を千鳥配置して成ることを特徴とする請求項１に記載の通気断熱材。
【請求項３】
隣り合う通気溝の間に形成される突条部の上面に屋根材を係止するための係止部を突設して成ることを特徴とする請求項１又は２に記載の通気断熱材。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載の通気断熱材に屋根材を一体的に敷設して成ることを特徴とする断熱パネル。
【請求項５】
屋根下地の上に請求項１乃至３のいずれかに記載の通気断熱材を配設すると共にこの通気断熱材の上に屋根材を設けて成ることを特徴とする断熱屋根。
【請求項６】
複数枚の通気断熱材を屋根下地の上に配設すると共に隣接する通気断熱材を接続し、この接続部分に減圧空間を形成して成ることを特徴とする請求項５に記載の断熱屋根。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、断熱、劣化防止、排水機能を持たせた外張り断熱構造の屋根が形成可能な通気断熱材及び断熱パネル、並びにこれらを用いた断熱屋根に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、屋根材と屋根下地との間に断熱材を介在させて断熱屋根を形成することが行われている。この場合、屋根の断熱効果を高めるために、断熱材の上面に屋根の傾斜方向（例えば、軒棟方向）と略平行に長い通気溝を形成することが行われている（例えば、特許文献１参照）。つまり、通気層を通して空気の流れを生じさせ、屋根の棟部を経由して屋外へ排気することによって、排熱して断熱効果を高めているのである。
【０００３】
しかし、従来の断熱屋根では、屋根下地に含まれている湿気が屋根下地と断熱材との間に滞留して結露が生じ、屋根下地や断熱材の劣化が生じるおそれがあった。
【特許文献１】特開平９−１２５５５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、屋根下地や断熱材の劣化を防止すると共に、断熱性、排水性、施工性に優れる断熱屋根を形成することができる通気断熱材及びこれを用いた断熱パネルと断熱屋根を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の請求項１に係る通気断熱材Ａは、屋根材１と屋根下地２の間に介在させる断熱材であって、屋根の勾配方向と平行に長い通気溝４を有すると共に、下面に屋根下地２との間に通気層６を形成するための複数の突起５、５…を設けて成ることを特徴とするものである。
【０００６】
本発明の請求項２に係る通気断熱材Ａは、請求項１において、複数の突起５、５…を千鳥配置して成ることを特徴とするものである。
【０００７】
本発明の請求項３に係る通気断熱材Ａは、請求項１又は２において、隣り合う通気溝４、４の間の突条部７の上面に屋根材１を係止するための係止部８を突設して成ることを特徴とするものである。
【０００８】
本発明の請求項４に係る断熱パネルＢは、請求項１乃至３のいずれかに記載の通気断熱材Ａに屋根材１を一体的に敷設して成ることを特徴とするものである。
【０００９】
本発明の請求項５に係る断熱屋根は、屋根下地２の上に請求項１乃至３のいずれかに記載の通気断熱材Ａを配設すると共にこの通気断熱材Ａの上に屋根材１を設けて成ることを特徴とするものである。
【００１０】
本発明の請求項６に係る断熱屋根は、請求項５において、複数枚の通気断熱材Ａ、Ａ…を屋根下地２の上に配設すると共に隣接する通気断熱材Ａ、Ａを接続し、この接続部分に減圧空間９を形成して成ることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１の発明では、通気層６を通じて湿気を屋外に排出することができ、湿気が滞留しなくなって屋根下地２や通気断熱材Ａの劣化を防止することができるものである。また、通気溝４を通じて空気の流れを生じさせて屋外へ排気することができ、この排気と共に排熱して断熱効果を高めることができるものである。また、通気溝４を通じて排水も行うことができ、屋根の排水性を高めることができるものである。さらに、通気溝４を形成するために桟などの別部材が必要でなくなって、施工性を高めることができるものである。
【００１２】
請求項２の発明では、複数の突起５、５…を千鳥配置することにより、通気断熱材Ａに係る荷重を全体に略均一に分散させやすくなって、荷重による破損を防止することができるものである。
【００１３】
請求項３の発明では、係止部８に屋根材１を係止することによって、屋根材１の位置決めを容易に行うことができ、施工性を高めることができるものである。
【００１４】
請求項４の発明では、通気断熱材Ａと屋根材１とを同時に施工することができ、施工性を向上させることができるものである。
【００１５】
請求項５の発明は、通気層６を通じて湿気を屋外に排出することができ、湿気が滞留しなくなって屋根下地２や通気断熱材Ａの劣化を防止することができるものである。また、通気溝４を通じて空気の流れを生じさせて屋外へ排気することができ、この排気と共に排熱して断熱効果を高めることができるものである。また、通気溝４を通じて排水も行うことができ、屋根の排水性を高めることができるものである。さらに、通気溝４を形成するために桟木などの別部材が必要でなくなって、施工性を高めることができるものである。
【００１６】
請求項６の発明は、減圧空間９により、通気断熱材Ａ、Ａの接続部分の防水性を高めることができるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
【００１８】
本発明の通気断熱材Ａは、硬質の合成樹脂発泡体の成形品で形成することができ、具体的には、発泡スチロールや発泡ウレタンなどを用いることができる。この通気断熱材Ａは全体として略板状に形成されているが、図１、２に示すように、その上面には複数の通気溝４、４…が形成されている。複数の通気溝４、４…は、通気断熱材Ａの前後方向と略平行に長く形成され、所定の間隔を介して通気断熱材Ａの幅方向（屋根の勾配方向と直交する方向）に並んで形成されている。また、隣り合う通気溝４、４の部分は突条部７として形成されている。従って、複数の突条部７、７…も、通気断熱材Ａの前後方向と略平行に長く形成され、所定の間隔（通気溝４の幅寸法）を介して通気断熱材Ａの幅方向に並んで形成されている。各突条部７の上面には係止部８が突設されている。この係止部８は突条部７の長手方向（前後方向）の略中央部と後端部との二カ所に形成されており、係止部８の前面は突条部７の上面に対して略垂直に立ち上がっている。また、突条部７の上面は屋根材１の下面に沿うように複数の傾斜面で形成することができる。さらに、通気断熱材Ａの下面には多数の突起５、５…が形成されている。突起５は略小判形に形成されており、千鳥配置により前後左右に並べて設けられている。また、通気断熱材Ａの前端には接続部２０が突設されていると共に通気断熱材Ａの後端の上面には被接続部２１が凹設されている。接続部２０及び被接続部２１は通気断熱材Ａの幅方向の全長にわたって形成されている。さらに、通気断熱材Ａの一方の側端部には嵌合部２３が上方に向かって突設されていると共に通気断熱材Ａの他方の側端部の下面には被嵌合部２４が凹設されている。嵌合部２３及び被嵌合部２４は通気断熱材Ａの前後方向の全長にわたって形成されている。
【００１９】
屋根材１は耐食性のあるステンレス鋼板や塗装鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成されるものであり、図３に示すように屋根材１の後端部（屋根下地２に敷設した際に屋根の勾配方向の上方に向く端部）の近傍（後端部から前方へ２０ｍｍ程度の位置）には断面略Ｌ字状の被係合部３０が上方に向けて突設されていると共に、屋根材１の前端部（屋根下地２に敷設した際に屋根の勾配方向の下方に向く端部）には断面略コ字状の係合部３１が形成されている。被係合部３０及び係合部３１は屋根材１の幅方向（屋根の勾配方向と直交する方向）の略全長に亘って形成されている。また、屋根材１の前部１ａ及び後部１ｂは全体にわたってほぼ平板状に形成されているが、屋根材１の前部１ａは後部１ｂよりもやや上方に向けて傾斜するように屈曲形成されている。
【００２０】
そして、上記の通気断熱材Ａと屋根材１とを用いて断熱屋根を形成するにあたっては、次のようにして行う。まず、合板等で形成される野地板などの屋根下地２の上に複数の通気断熱材Ａ、Ａ…を屋根の勾配方向（傾斜方向）及びそれに直交する方向に並べて配置する。このとき、図４に示すように、屋根下地２の軒部には鋼板などの金属板を折り曲げ加工して形成される軒先部材（軒先スタータ）５０が設けられており、この軒先部材５０の通気面５１に通気断熱材Ａの前端面を当接して位置決めする。
【００２１】
また、図５（ａ）に示すように、屋根の勾配方向（傾斜方向）で隣接する通気断熱材Ａ、Ａは、屋根の勾配方向で上側（水上側）に位置する通気断熱材Ａの接続部２０を、屋根の勾配方向で下側（水下側）に位置する通気断熱材Ａの被接続部２１に上方から嵌め込んで接続する。ここで、接続部２０には下側に突出する係止凸部２０ａが形成されており、被接続部２１には上方に突出する被係止凸部２１ａが形成されている。そして、接続部２０と被接続部２１とを接続した際に、係止凸部２０ａの下面が被接続部２１の上面（底面）に当接すると共に被係止凸部２１ａの上面が接続部２０の下面に当接することになり、これにより、接続部２０の下面と被接続部２１の上面との間に係止凸部２０ａ及び被係止凸部２１ａの高さ分の隙間が形成され、この隙間が減圧空間９となる。この減圧空間９は毛細管現象により雨水の浸入を防止する作用をするものであり、これにより、接続部２０と被接続部２１の接続部分からの雨水の浸入を抑えることができ、防水性を高めることができる。また、係止凸部２０ａと被係止凸部２１ａとが係止することにより、屋根の勾配方向と平行な力が通気断熱材Ａにかかっても、隣接する通気断熱材Ａ、Ａの接続が外れにくくなるものである。また、屋根の傾斜方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａの通気溝４、４同士も連通させると共に突条部７、７同士も連続するように接続する。
【００２２】
さらに、図５（ｂ）に示すように、屋根の勾配方向と直交する方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａは、その一方の通気断熱材Ａの嵌合部２３を、他方の通気断熱材Ａの被嵌合部２４に嵌め込んで接続する。ここで、被嵌合部２４の上側の覆い部１２の下面には通気断熱材Ａの前後方向に長い溝部１２ａが形成されており、嵌合部２３の上に覆い部１２を重ね合わせて嵌合部２３と被嵌合部２４とを接続した際に、溝部１２ａの部分に空間が生じる。この空間が減圧空間９となり、毛細管現象により雨水の浸入を防止する作用をし、嵌合部２３と被嵌合部２４の接続部分からの雨水の浸入を抑えることができ、防水性を高めることができる。また、嵌合部２３の上面は傾斜面に形成されており、この上面と接触する被嵌合部２４の内面も傾斜面となっているため、この傾斜面同士の係止によって、屋根下地２の勾配方向と直交する方向と平行な力が通気断熱材Ａにかかっても、隣接する通気断熱材Ａ、Ａの接続が外れにくくなるものである。
【００２３】
尚、図５（ａ）（ｂ）において、雨水の流れを矢印で示す。
【００２４】
図６、７に通気断熱材Ａの接合方法の詳細を示す。まず、図６に示すように四枚の通気断熱材Ａ、Ａ…が離れた状態から、図７（ａ）（ｂ）に示すように、屋根の勾配方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａを接続する。この接続は上記のように、屋根の勾配方向で上側に位置する通気断熱材Ａの接続部２０を、屋根の勾配方向で下側に位置する通気断熱材Ａの被接続部２１に上方から嵌め込むようにする。ここで、屋根の勾配方向で上側に位置する通気断熱材Ａの嵌合部２３の前端部には前側及び外側（突条部７と反対側）に開口する前部切欠部２３ａが形成されており、また、屋根の勾配方向で下側に位置する通気断熱材Ａの嵌合部２３の後端部には後側及び内側（突条部７側）に開口する後部切欠部２３ｂが形成されている。そして、屋根の勾配方向で上側に位置する通気断熱材Ａの嵌合部２３の前部切欠部２３ａと屋根の勾配方向で下側に位置する通気断熱材Ａの嵌合部２３の後部切欠部２３ｂとを合わせるようにして、屋根の勾配方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａを接続する。これにより、屋根の勾配方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａの嵌合部２３、２３を前後に直線状に接続することができる。また、屋根の勾配方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａの覆い部１２、１２も前後に直線状に接続する。次に、図７（ｃ）に示すように、屋根の勾配方向と直交する方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａ…を接続する。この接続は上記と同様に、屋根の勾配方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａを接続した状態でその嵌合部２３、２３を、屋根の勾配方向で隣接する他の通気断熱材Ａ、Ａの被嵌合部２４、２４に嵌め込んで接続する。この場合、嵌合部２３、２３の上に覆い部１２、１２を重ね合わせて嵌合部２３と被嵌合部２４とを接続する。
【００２５】
そして、上記のように複数枚の通気断熱材Ａ、Ａ…を接続しながら屋根下地２に載設すると、通気断熱材Ａと屋根下地２との間に突起５の高さ分の間隙（隣り合う突起５、５の間の空間）が形成されることになり、この間隙が通気層６として形成されるものである。通気層６も屋根の勾配方向（傾斜方向）の全長にわたって連通して形成される。
【００２６】
上記のようにして通気断熱材Ａを屋根下地２に載設した後、通気断熱材Ａの上に複数の屋根材１、１…を配設する。屋根材１は、通気断熱材Ａの突条部７の上に載置した後、屋根材１の後端部に形成される固定片３２の上から通気断熱材Ａを貫通するようにしてドリルビスなどの固定具を屋根下地２にまで打入することによって、屋根下地２に固定することができる。また、図４に示すように、最も軒側に配設される屋根材１の係合部３１は、軒先部材５０に設けた引っ掛け部５２に係止する。また、屋根材１の後端部は突条部７の係止部８の前面に当接して係止されており、これにより位置決めされている。さらに、図８に示すように、屋根の勾配方向（傾斜方向）で隣接する屋根材１、１は、屋根の勾配方向で上側に位置する屋根材１の係合部３１を、屋根の勾配方向で下側に位置する屋根材１の被係合部３０に係止して接続する。そして、屋根下地２に載設した通気断熱材Ａの上面全体を屋根材１で覆うことによって、本発明の断熱屋根を形成することができる。
【００２７】
本発明の断熱屋根では、通気断熱材Ａの上面を凹凸に形成し、屋根材１の直下に屋根の勾配方向に長い複数の通気溝４を形成するので、断熱効果を有する空気層として通気溝４を機能させることができ、断熱性を有する屋根を形成することができる。また、通気溝４は屋根の勾配方向の全長（例えば、軒部から棟部まで）にわたって形成するため、通気溝４に空気の流れが生じれば、温まった空気が棟部等を経由して屋外に排出することができ、この空気と共に排熱も行うことができて断熱効果を高めることができるものであり、特に、夏季において有利である。通気溝４に空気の流れを起こすメカニズムの一つとして、通気溝４の空気の温度と外気との温度差を利用した自然換気がある。すなわち、太陽光などにより通気溝４で暖められた空気は、通気溝４内を棟の方へ移動し、棟部等から排出されるが、これに伴って、図４に示すように、軒部から外気を通気溝４に導くようにすることができる。通気溝４を屋根材１の直下に設けることにより、通気溝４内の空気と外気との温度差を大きくすることができ、空気の流れを促進して断熱性を高めることができる。また、通気溝４からの排気に伴って排湿も行うことができ、湿気による屋根材１や通気断熱材Ａの劣化を防止することができる。尚、軒部から通気溝４に空気を導入するにあたっては、軒先部材５０に通気口５３を設け、この通気口５３と通気溝４とを連通させるようにする。
【００２８】
また、本発明の断熱屋根では、通気断熱材Ａの下面に突起５を設けることにより、屋根下地２の上に通気層６を形成するので、屋根下地２に含まれている湿気を通気断熱材Ａで遮ることなく通気層６を通じて屋外に排出することができ、湿気による通気断熱材Ａや屋根下地２の劣化を防止することができる。この場合も、図４に示すように、軒部から通気層６に空気を導入することができ、軒先部材５０に通気口５３を設け、この通気口５３と通気層６とを連通させるようにする。
【００２９】
また、本発明の断熱屋根では、上記の通気溝４を排水溝としても利用することができ、排水性を高めて防水性能を向上させることができる。従来の一般的な金属屋根や瓦屋根をはじめとする窯業系屋根では、屋根材での一次防水を越えて浸入してくる雨水に対してアスファルトルーフィング材等に代表される防湿材を屋根下地の上に敷設して二次防水を構成していたが、本発明の通気断熱材Ａは屋根材１と屋根下地２の間に設けることにより、二次防水を構成することができ、防湿材を省くことができて施工の省力化や部材数減少による低コスト化を図ることができる。特に、本発明の断熱屋根では、水下側の通気断熱材Ａの後端の被接続部２１に、水上側の通気断熱材Ａの前端の接続部２０を嵌め込んで重ね継ぎにより接続しているので、その継ぎ目の接続部分から漏水しない構造となっている。また、屋根の勾配方向と直交する方向で隣接する通気断熱材Ａ、Ａにおいても、その側端部の嵌合部２３と被嵌合部２４とを嵌合して上下に重ねて接続することで水返しをすることができ、その継ぎ目の接続部分から漏水しない構造となっている。尚、本発明の断熱屋根においては、防湿材は特に必要はないが、シート状の防湿材４０を全面にわたって屋根下地２の上に敷設してもよい。この防湿材４０としては、従来のようにアスファルトルーフィング材等でもよいが、透湿性のあるルーフィング材を用いることが好ましく、これにより、屋根下地２及び防湿材４０を通じて通気層６に屋内の湿気を導入し、その後、屋外に排出することができ、湿気による屋根下地２の劣化を防止することができる。
【００３０】
また、一般的に金属製の屋根材は瓦などの比べて板厚が薄く軽量であるため、降水の衝撃に対し振動しやすく、雨音が大きくなる傾向にある。しかも、金属製の屋根材は熱伸縮によるベコツキ（凹凸変形）や屋根下地のバラツキ（不陸）もあって、屋根下地に直接屋根材を載設した場合は、屋根下地と屋根材とが接触していない部分が生じ、その部分では降水時の衝撃音が増幅されて雨音が大きくなることがあった。しかし、本発明の通気断熱材Ａでは、突条部７の上面が屋根材１の下面に沿う形状に形成されており、また、屋根材１に歪みがある場合などでも十分に屋根材１と通気断熱材Ａの突条部７とを密着できるように、固定片３２以外の面が固定片３２を通る水平線の位置よりも嵩上げされている。従って、屋根材１を通気断熱材Ａの上に取り付けた際に、固定片３２以外の部分が押し下げられて突条部７の上面と密着することになる。また、通気断熱材Ａの上面は通気溝４と突条部７とが交互に並んでおり、突条部７の変形等により屋根材１の歪みにも追従して面接触することができ、屋根材１と突条部７とが密着することで、降水の衝撃による振動をいち早く抑えて雨音を軽減することができるものである。
【００３１】
また、一般的には、外張り断熱構造で通気性を有する屋根を形成する場合は、図１１に示すように、屋根下地２の上に平板状の断熱材５５を敷き込み、断熱材５５の上に通気層を確保するために複数の桟木５６を取り付け、さらに桟木５６の上に合板等の支持板５７を取り付け、支持板５７の上に屋根材１を敷設している。従って、桟木５６や支持板５７が必要となるが、本発明では、通気断熱材Ａの突条部７が桟木５６の代わりとなっており、また、通気断熱材Ａを貫通して屋根下地２に直接屋根材１を固定具で取り付けることで、支持板５７を使用しないようにすることができる。よって、本発明では、現場作業の手間を省くことができると共に部材点数を少なくすることができ、施工の省力化や部品点数の低減により低コスト化を図ることができると共に屋根の重量を少なくすることもできる。
【００３２】
また、本発明の通気断熱材Ａ及び断熱屋根は、化粧スレートなどの平板状の屋根材を用いた既存屋根の改修にも適用することができる。図９に示すように、既存屋根は、屋根下地２と、その上に敷設される防湿材４０と、更にその上に敷設される平板状屋根材５８から構成されている。そして、必要に応じて、平板状屋根材５８の上面を覆うように防湿材４０を敷設した後、その上に本発明の通気断熱材Ａを上記と同様にして載設し、さらに、その上に屋根材１を上記と同様にして敷設する。このようにして、既存屋根の上に新規屋根として本発明の断熱屋根を形成することができる。この場合、既存の平板状屋根材５８を撤去することなく、新規屋根を形成することができる。また、本発明の通気断熱材Ａの働き幅を平板状屋根材５８の約２倍（約３８０ｍｍ）とすることで、平板状屋根材５８の上に直接通気断熱材Ａを敷き込んでも、平板状屋根材５８の重ね部分の段差を吸収してその影響を受けることなく容易に施工することができる。
【００３３】
また、本発明の通気断熱材Ａは、突条部７の上面を屋根材１の下面に沿う形状に形成しているが、通気溝４の底面を屋根材１の下面と同様の形状にすることによって、二つの通気断熱材Ａ、Ａを隙間無く重ねることができる。すなわち、通気断熱材Ａの上に他の通気断熱材Ａを上下逆にして配置し、突条部７を通気溝４に挿入するようにして重ねることによって、突条部７の上面と通気溝４の底面とが合致し、通気断熱材Ａ、Ａを隙間無く重ねることができる。この場合、突条部７の幅寸法や高さ寸法は通気溝４の幅寸法や深さ寸法を同等にするようにする。そして、このように二つの通気断熱材Ａ、Ａを隙間無く重ねることによって、嵩張らずに効率よく搬送することができるものである。
【００３４】
図１０（ａ）（ｂ）には本発明の断熱パネルＢの実施の形態を示す。この断熱パネルＢは、通気断熱材Ａの上に屋根材１を接着などして一体的に敷設するように設けて形成されるものである。この通気断熱材Ａは図１、２に示すものと同様に形成されている。
【００３５】
そして、複数の断熱パネルＢ、Ｂ…を屋根下地２に屋根の勾配方向（傾斜方向）及びそれに直交する方向に並べて配置して固定具で固定することによって、断熱屋根を形成することができる。この場合、図１０（ｂ）に示すように、傾斜方向で隣接する断熱パネルＢ、Ｂは、屋根の傾斜方向で上側（水上側）に位置する通気断熱材Ａの接続部２０を、屋根の傾斜方向で下側（水下側）に位置する通気断熱材Ａの被接続部２１に嵌め込んで接続すると共に、屋根の傾斜方向で上側に位置する屋根材１の係合部３１を、屋根の傾斜方向で下側に位置する屋根材１の被係合部３０に係止して接続する。また、傾斜方向で隣接する断熱パネルＢ、Ｂは、水上側に位置する通気断熱材Ａの水下側端面と、水下側に位置する通気断熱材Ａ及び屋根材１の水上側の端面とを当接することにより互いに位置決めすることができる。このように接続した断熱パネルＢ、Ｂの通気溝４、４及び通気層６、６は連通することになり、上記と同様に通気性を有する断熱屋根を形成することができる。
【００３６】
そして、断熱パネルＢを用いた場合では、通気断熱材Ａと屋根材１とを同時に施工することができ、施工性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の通気断熱材の一例を示し、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図、（ｃ）は底面図、（ｄ）（ｆ）は側面図、（ｅ）はイ−イ断面図である。
【図２】同上の斜視図である。
【図３】同上の屋根材を示す斜視図である。
【図４】本発明の断熱屋根の一例を示す一部の断面図である。
【図５】同上の一部を示し、（ａ）（ｂ）は断面図である。
【図６】同上の通気断熱材の一部を示す斜視図である。
【図７】同上の通気断熱材の接続状態を示し、（ａ）〜（ｃ）は一部を示す斜視図である。
【図８】同上の一部を示す斜視図である。
【図９】同上の他の断熱屋根の一例を示す一部の断面図である。
【図１０】本発明の断熱パネルの一例を示し、（ａ）（ｂ）は断面図である。
【図１１】一般的な断熱屋根を示す一部の斜視図である。
【符号の説明】
【００３８】
Ａ  通気断熱材
Ｂ  断熱パネル
１  屋根材
２  屋根下地
４  通気溝
５  突起
６  通気層
７  突条部
８  係止部
９  減圧空間
【図１】
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【図２】
2008274542.tif 000004
【図３】
2008274542.tif 000005
【図４】
2008274542.tif 000006
【図５】
2008274542.tif 000007
【図６】
2008274542.tif 000008
【図７】
2008274542.tif 000009
【図８】
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【図９】
2008274542.tif 000011
【図１０】
2008274542.tif 000012
【図１１】
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【手続補正書】
【提出日】平成19年10月31日(2007.10.31)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属製の屋根材と屋根下地の間に介在させる断熱材であって、屋根の勾配方向と平行に長い複数の通気溝を上面に有すると共に隣り合う通気溝の間に形成される突条部の上面を屋根材の下面に沿う形状に形成し、下面に屋根下地との間に通気層を形成するための複数の突起を千鳥配置により設けて成ることを特徴とする通気断熱材。
【請求項２】
隣り合う通気溝の間に形成される突条部の上面に屋根材を係止するための係止部を突設して成ることを特徴とする請求項１に記載の通気断熱材。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の通気断熱材に屋根材を一体的に敷設して成ることを特徴とする断熱パネル。
【請求項４】
屋根下地の上に請求項１又は２に記載の通気断熱材を配設すると共にこの通気断熱材の上に屋根材を設けて成ることを特徴とする断熱屋根。
【請求項５】
複数枚の通気断熱材を屋根下地の上に配設すると共に隣接する通気断熱材を接続し、この接続部分に減圧空間を形成して成ることを特徴とする請求項４に記載の断熱屋根。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
本発明の請求項１に係る通気断熱材Ａは、金属製の屋根材１と屋根下地２の間に介在させる断熱材であって、屋根の勾配方向と平行に長い複数の通気溝４、４…を有すると共に隣り合う通気溝４、４の間に形成される突条部７の上面を屋根材１の下面に沿う形状に形成し、下面に屋根下地２との間に通気層６を形成するための複数の突起５、５…を千鳥配置により設けて成ることを特徴とするものである。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
本発明の請求項２に係る通気断熱材Ａは、請求項１において、隣り合う通気溝４、４の間の突条部７の上面に屋根材１を係止するための係止部８を突設して成ることを特徴とするものである。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
本発明の請求項３に係る断熱パネルＢは、請求項１又は２に記載の通気断熱材Ａに屋根材１を一体的に敷設して成ることを特徴とするものである。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
本発明の請求項４に係る断熱屋根は、屋根下地２の上に請求項１又は２に記載の通気断熱材Ａを配設すると共にこの通気断熱材Ａの上に屋根材１を設けて成ることを特徴とするものである。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
本発明の請求項５に係る断熱屋根は、請求項４において、複数枚の通気断熱材Ａ、Ａ…を屋根下地２の上に配設すると共に隣接する通気断熱材Ａ、Ａを接続し、この接続部分に減圧空間９を形成して成ることを特徴とするものである。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
請求項１の発明では、複数の突起５、５…を千鳥配置することにより、通気断熱材Ａに係る荷重を全体に略均一に分散させやすくなって、荷重による破損を防止することができるものである。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
請求項２の発明では、係止部８に屋根材１を係止することによって、屋根材１の位置決めを容易に行うことができ、施工性を高めることができるものである。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
請求項３の発明では、通気断熱材Ａと屋根材１とを同時に施工することができ、施工性を向上させることができるものである。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
請求項４の発明は、通気層６を通じて湿気を屋外に排出することができ、湿気が滞留しなくなって屋根下地２や通気断熱材Ａの劣化を防止することができるものである。また、通気溝４を通じて空気の流れを生じさせて屋外へ排気することができ、この排気と共に排熱して断熱効果を高めることができるものである。また、通気溝４を通じて排水も行うことができ、屋根の排水性を高めることができるものである。さらに、通気溝４を形成するために桟木などの別部材が必要でなくなって、施工性を高めることができるものである。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
請求項５の発明は、減圧空間９により、通気断熱材Ａ、Ａの接続部分の防水性を高めることができるものである。
【手続補正書】
【提出日】平成20年1月21日(2008.1.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
金属製の屋根材と屋根下地の間に介在させる断熱材であって、屋根の勾配方向と平行に長い複数の通気溝を上面に有すると共に隣り合う通気溝の間に形成される突条部の上面を屋根材の下面に沿う形状に形成し、下面に屋根下地との間に通気層を形成するための複数の突起を千鳥配置により設け、一方の側端部に嵌合部を設けると共に他方の側端部に覆い部を設けることによって覆い部の下側を嵌合部が嵌合される被嵌合部として形成し、嵌合部の上面及び覆い部の下面を上記通気溝の底面よりも上側に位置させて成ることを特徴とする通気断熱材。
【請求項２】
金属製の屋根材と屋根下地の間に介在させる断熱材であって、屋根の勾配方向と平行に長い複数の通気溝を上面に有すると共に隣り合う通気溝の間に形成される突条部の上面を屋根材の下面に沿う形状に形成し、下面に屋根下地との間に通気層を形成するための複数の突起を設け、一方の側端部に嵌合部を設けると共に他方の側端部に覆い部を設けることによって覆い部の下側を嵌合部が嵌合される被嵌合部として形成し、嵌合部の上面及び覆い部の下面を上記通気溝の底面よりも上側に位置させて成ることを特徴とする通気断熱材。
【請求項３】
隣り合う通気溝の間に形成される突条部の上面に屋根材を係止するための係止部を突設して成ることを特徴とする請求項１又は２に記載の通気断熱材。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載の通気断熱材に屋根材を一体的に敷設して成ることを特徴とする断熱パネル。
【請求項５】
屋根下地の上に請求項１乃至３のいずれかに記載の通気断熱材を配設すると共にこの通気断熱材の上に屋根材を設けて成ることを特徴とする断熱屋根。
【請求項６】
複数枚の通気断熱材を屋根下地の上に配設すると共に隣接する通気断熱材を接続し、この接続部分に減圧空間を形成して成ることを特徴とする請求項５に記載の断熱屋根。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００５】
本発明の請求項１に係る通気断熱材Ａは、金属製の屋根材１と屋根下地２の間に介在させる断熱材であって、屋根の勾配方向と平行に長い複数の通気溝４、４…を有すると共に隣り合う通気溝４、４の間に形成される突条部７の上面を屋根材１の下面に沿う形状に形成し、下面に屋根下地２との間に通気層６を形成するための複数の突起５、５…を千鳥配置により設け、一方の側端部に嵌合部２３を設けると共に他方の側端部に覆い部１２を設けることによって覆い部１２の下側を嵌合部２３が嵌合される被嵌合部２４として形成し、嵌合部２３の上面及び覆い部１２の下面を上記通気溝４の底面よりも上側に位置させて成ることを特徴とするものである。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
本発明の請求項２に係る通気断熱材Ａは、金属製の屋根材１と屋根下地２の間に介在させる断熱材であって、屋根の勾配方向と平行に長い複数の通気溝４、４…を有すると共に隣り合う通気溝４、４の間に形成される突条部７の上面を屋根材１の下面に沿う形状に形成し、下面に屋根下地２との間に通気層６を形成するための複数の突起５、５…を設け、一方の側端部に嵌合部２３を設けると共に他方の側端部に覆い部１２を設けることによって覆い部１２の下側を嵌合部２３が嵌合される被嵌合部２４として形成し、嵌合部２３の上面及び覆い部１２の下面を上記通気溝４の底面よりも上側に位置させて成ることを特徴とするものである。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
本発明の請求項３に係る通気断熱材Ａは、請求項１又は２において、隣り合う通気溝４、４の間の突条部７の上面に屋根材１を係止するための係止部８を突設して成ることを特徴とするものである。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
本発明の請求項４に係る断熱パネルＢは、請求項１乃至３のいずれかに記載の通気断熱材Ａに屋根材１を一体的に敷設して成ることを特徴とするものである。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００９】
本発明の請求項５に係る断熱屋根は、屋根下地２の上に請求項１乃至３のいずれかに記載の通気断熱材Ａを配設すると共にこの通気断熱材Ａの上に屋根材１を設けて成ることを特徴とするものである。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
本発明の請求項６に係る断熱屋根は、請求項５において、複数枚の通気断熱材Ａ、Ａ…を屋根下地２の上に配設すると共に隣接する通気断熱材Ａ、Ａを接続し、この接続部分に減圧空間９を形成して成ることを特徴とするものである。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１３】
請求項３の発明では、係止部８に屋根材１を係止することによって、屋根材１の位置決めを容易に行うことができ、施工性を高めることができるものである。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
請求項４の発明では、通気断熱材Ａと屋根材１とを同時に施工することができ、施工性を向上させることができるものである。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１５】
請求項５の発明は、通気層６を通じて湿気を屋外に排出することができ、湿気が滞留しなくなって屋根下地２や通気断熱材Ａの劣化を防止することができるものである。また、通気溝４を通じて空気の流れを生じさせて屋外へ排気することができ、この排気と共に排熱して断熱効果を高めることができるものである。また、通気溝４を通じて排水も行うことができ、屋根の排水性を高めることができるものである。さらに、通気溝４を形成するために桟木などの別部材が必要でなくなって、施工性を高めることができるものである。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１６】
請求項６の発明は、減圧空間９により、通気断熱材Ａ、Ａの接続部分の防水性を高めることができるものである。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３８】
Ａ  通気断熱材
Ｂ  断熱パネル
１  屋根材
２  屋根下地
４  通気溝
５  突起
６  通気層
７  突条部
８  係止部
９  減圧空間
１２  覆い部
２３  嵌合部
２４  被嵌合部