(57)【要約】【課題】配設体を軽量形鋼材の所定位置に取り付ける作業を容易に行うことができる配設体固定補助具、配設体固定装置及び配設体の取り付け方法を提供する。【解決手段】補助具３０は、補助具本体３１を備え、該補助具本体３１には配線ボックス１０と係合可能な係合孔を形成した。補助具本体３１には、軽量形鋼材Ｐに磁着可能な磁石を配設した。そして、補助具３０は、配線ボックス１０と係合した状態で備える磁石によって軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃに補助具本体３１を磁着させるとともに、軽量形鋼材Ｐの側壁であるリップ部Ｐｄに当接するように配線ボックス１０を仮固定するようにした。このため、補助具３０（磁石）で配線ボックス１０を仮固定するため、該配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐの所定位置に容易に固定することができるようになる。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の軽量形鋼材を間隔をあけて立設し、前記軽量形鋼材を挟むように壁材を設けてなる軽量間仕切壁における前記軽量形鋼材に対して配設体を固定部材により固定する際に使用する配設体固定補助具であって、
前記配設体と係合可能な係合部を有する補助具本体と、
前記補助具本体を前記軽量形鋼材に磁着させる磁石と、を備え、
前記配設体を、前記補助具本体の前記係合部に係合させるとともに前記補助具本体を前記軽量形鋼材に磁着させることにより、前記軽量形鋼材の壁部に前記配設体を当接させた状態で仮固定することを特徴とする配設体固定補助具。
【請求項２】
前記補助具本体は、前記軽量形鋼材の壁部に対する前記配設体の取付位置を位置合わせする位置合わせ部を有し、
前記位置合わせ部は、前記補助具本体に前記配設体を係合させた状態において該配設体の外方に突出し、かつ前記軽量形鋼材において前記配設体を当接させる前記壁部に連設された連設壁部に当接する当接面を有した突出片状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の配設体固定補助具。
【請求項３】
前記位置合わせ部は、前記配設体に形成された前記固定部材を挿通する挿通孔を、Ｃ型鋼材からなる前記軽量形鋼材のリップ部をなす前記壁部に位置合わせすることを特徴とする請求項２に記載の配設体固定補助具。
【請求項４】
前記磁石は、前記位置合わせ部に装着されていることを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の配設体固定補助具。
【請求項５】
前記係合部は、前記軽量形鋼材において前記配設体が当接される前記壁部に連設された連設壁部に当接するように前記配設体の外方に突出形成された突出部と係合し、該突出部に係合した状態で、前記補助具本体を磁着させることにより、前記突出部を前記連設壁部に当接させた状態で支持することを特徴とする請求項１〜請求項４のうちいずれか一項に記載の配設体固定補助具。
【請求項６】
前記係合部は、前記配設体が前記軽量形鋼材に固定された後、前記補助具本体を前記軽量形鋼材から取り外す際に係合されている前記突出部を前記配設体から除去する除去部を兼用していることを特徴とする請求項５に記載の配設体固定補助具。
【請求項７】
前記補助具本体は、該本体を前記軽量形鋼材から取り外す際に作業者が把持可能な把持部を有することを特徴とする請求項６に記載の配設体固定補助具。
【請求項８】
前記把持部は、前記補助具本体が前記軽量形鋼材に磁着された状態において、該補助具本体が前記壁部に対向する対向壁部側まで延びる長さとなるように形成されていることによって構成されることを特徴とする請求項７に記載の配設体固定補助具。
【請求項９】
側壁によって囲み形成される開口部が前面に形成されたボックス本体を有する前記配設体としての配線ボックスを前記軽量形鋼材に固定する際に使用されることを特徴とする請求項１〜請求項８のうちいずれか一項に記載の配設体固定補助具。
【請求項１０】
前記位置合わせ部は、前記配線ボックスにおける前記開口部の形成面と、前記軽量形鋼材において前記配設体が当接される前記壁部に連設された連設壁部の形成面とを同一面に位置合わせすることを特徴とする請求項９に記載の配設体固定補助具。
【請求項１１】
側壁によって囲み形成される開口部が前面に形成されたボックス本体を有する配線ボックスを固定する配設体としてのボックス固定具を前記軽量形鋼材に固定する際に使用されることを特徴とする請求項１〜請求項８にうちいずれか一項に記載の配設体固定補助具。
【請求項１２】
配線又は配管材を固定する配設体としての固定具を前記軽量形鋼材に固定する際に使用されることを特徴とする請求項１〜請求項８のうちいずれか一項に記載の配設体固定補助具。
【請求項１３】
複数の軽量形鋼材を間隔をあけて立設し、前記軽量形鋼材を挟むように壁材を設けてなる軽量間仕切壁における前記軽量形鋼材に対して配設体を固定部材により固定する際に使用する配設体固定装置であって、
前記配設体と係合可能な係合部を有する固定補助具と、
前記固定補助具を前記軽量形鋼材に磁着させる磁石と、を備え、
前記固定補助具は、前記軽量形鋼材の壁部に対する前記配設体の取付位置を位置合わせする位置合わせ部を有し、
前記磁石は、前記固定補助具に装着され、
前記配設体を、前記固定補助具の前記係合部に係合させるとともに前記配設体又は前記固定補助具を磁着させることにより、前記軽量形鋼材の壁部に当接させた状態で仮固定し、その後に前記固定部材により前記壁部に固定することを特徴とする配設体固定装置。
【請求項１４】
前記位置合わせ部は、前記配設体に形成された前記固定部材を挿通する挿通孔を、前記軽量形鋼材のリップ部をなす前記壁部に位置合わせすることを特徴とする請求項１３に記載の配設体固定装置。
【請求項１５】
複数の軽量形鋼材を間隔をあけて立設し、前記軽量形鋼材を挟むように壁材を設けてなる軽量間仕切壁における前記軽量形鋼材に対して配設体を固定部材により取り付け固定する前記配設体の取り付け方法であって、
前記軽量形鋼材に前記配設体を仮固定する固定補助具の係合部に前記配設体を係合することにより前記固定補助具に対して前記配設体を取着し、その取着状態を維持しながら前記固定補助具に設けた磁石によって前記軽量形鋼材に磁着することにより、前記配設体が前記軽量形鋼材の壁部に当接し、かつ前記固定補助具が前記軽量形鋼材の前記壁部に連設された連設壁部に当接するよう位置合わせして前記配設体を前記壁部に仮固定し、その後に前記配設体を前記固定部材により前記壁部に固定し前記軽量形鋼材に取り付けることを特徴とする配設体の取り付け方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、軽量形鋼材に配設体を固定する際に使用する配設体固定補助具、配設体固定装置及び配設体の取り付け方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
軽量間仕切壁は、間隔をおいて立設された複数の軽量形鋼材を挟むように壁材が立設されて構築されるものである。この軽量間仕切壁を構築するには、まず、略コ字状をなす長尺状のランナーを、天井と床のそれぞれに該ランナーの開口が互いに対向するように固定する。次に、上下両ランナーの内側に各軽量形鋼材の上下両端部をそれぞれ差し込み、次いで、立設される壁材に合わせて軽量形鋼材をランナーの長さ方向へスライド移動させて位置調整し、その調整された位置で壁材を軽量形鋼材及びランナーに固定することにより、軽量間仕切壁が構築される。
【０００３】
上記軽量間仕切壁内には、該軽量間仕切壁に設置される配線器具を収容する配線ボックス、配線ボックスを軽量形鋼材に取り付けるためのボックス固定具、配管・ケーブル類といった長尺物を軽量形鋼材に沿わせて配設するための長尺物保持具といった各種配設体が配設されるようになっている。例えば、前記軽量形鋼材への配線器具の設置は、壁材の立設前に前記軽量形鋼材に配線ボックスを取り付けておき、軽量間仕切壁の構築後に、該軽量間仕切壁の表側から前記壁材に穿設して前記配設体を軽量間仕切壁の表側から臨ませ、さらに、穿孔から前記配設体に配線器具を収容（ケーブルなどを支持）することで行われる。また、配線ボックスは、前面に開口部を有する有底四角箱状に形成されており、前記穿孔が壁材に穿設されたとき、前記開口部が穿孔を介して軽量間仕切壁の表側に臨むように軽量形鋼材に取り付けられている。また、配線器具の設置時、該配線器具が配線ボックス内へ収容されるようにするため、配線ボックスはその開口部が壁材の裏面の直近に位置するように軽量形鋼材に取り付けられる。このため、軽量形鋼材への配線ボックスの取付は、該配線ボックスの開口面が、軽量形鋼材において壁材の裏面に臨む壁部の外壁面（以下、前面とする）と同一平面上に位置するように軽量形鋼材に取り付けられる。
【０００４】
この取付作業は、配線ボックスの側壁を軽量形鋼材の壁部に当接させ、配線ボックスの側壁を貫通させたねじを軽量形鋼材に強制的に螺入して行われる。そして、特許文献１には、配線ボックスの開口面と、軽量形鋼材の前面とを同一平面上に位置させることを容易とする配線ボックスが開示されている。すなわち、特許文献１に開示された配線ボックスは、軽量形鋼材への取付の際、該軽量形鋼材に当接する側壁（当接部）の端面に一対の係合突片（係合突部）が設けられている。この係合突片は、前記側壁（当接部）を軽量形鋼材の壁部に当接させたときに軽量形鋼材のコーナ角部に係合し、この係合により配線ボックスの開口面を、軽量形鋼材の前面と同一平面上に位置させるようになっている。そして、係合突片を用いて配線ボックスの開口面を、軽量形鋼材の前面と同一平面上に位置させた状態で、配線ボックスの軽量形鋼材への取付作業が行われるようになっている。
【特許文献１】特開平１１−２７５７３２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、特許文献１の配線ボックスにおける係合突片は、側壁から外方へ僅かに突出し、コーナ角部のみに係合可能な構成であるため、係合突片による軽量形鋼材に対する係合が不安定であった。また、配線ボックスが係合突片を備えた構成であっても、軽量形鋼材は金属製であるため、配線ボックスは軽量形鋼材に対して滑りやすい。このため、配線ボックスを軽量形鋼材に取り付ける際に、配線ボックスが位置ずれしやすく、配線ボックスの開口面が軽量形鋼材の前面と同一平面上に位置するように取り付ける作業が行いにくいという問題があった。また、軽量間仕切壁の施工上、軽量形鋼材は壁材と固定されるまでランナーに沿って移動可能となっている。このため、ねじを軽量形鋼材に螺入するために、該ねじを軽量形鋼材に押し付けたとき軽量形鋼材がランナーに沿って移動してしまうことがあり、配線ボックスの開口面を軽量形鋼材の前面と同一平面上に位置するように取り付ける作業が非常に行いにくいという問題があった。また、サドルや配線ボックスの固定具においても、これらを所定の位置に取り付ける作業が非常に行いにくいという問題があった。
【０００６】
本発明は、前記従来の問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、配設体を軽量形鋼材の所定位置に取り付ける作業を容易に行うことができる配設体固定補助具、配設体固定装置及び配設体の取り付け方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に記載の発明によれば、複数の軽量形鋼材を間隔をあけて立設し、前記軽量形鋼材を挟むように壁材を設けてなる軽量間仕切壁における前記軽量形鋼材に対して配設体を固定部材により固定する際に使用する配設体固定補助具であって、前記配設体と係合可能な係合部を有する補助具本体と、前記補助具本体を前記軽量形鋼材に磁着させる磁石と、を備え、前記配設体を、前記補助具本体の前記係合部に係合させるとともに前記補助具本体を前記軽量形鋼材に磁着させることにより、前記軽量形鋼材の壁部に前記配設体を当接させた状態で仮固定することを要旨とする。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の配設体固定補助具において、前記補助具本体は、前記軽量形鋼材の壁部に対する前記配設体の取付位置を位置合わせする位置合わせ部を有し、前記位置合わせ部は、前記補助具本体に前記配設体を係合させた状態において該配設体の外方に突出し、かつ前記軽量形鋼材において前記配設体を当接させる前記壁部に連設された連設壁部に当接する当接面を有した突出片状に形成されていることを要旨とする。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項２に記載の配設体固定補助具において、前記位置合わせ部は、前記配設体に形成された前記固定部材を挿通する挿通孔を、Ｃ型鋼材からなる前記軽量形鋼材のリップ部をなす前記壁部に位置合わせすることを要旨とする。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項２又は請求項３に記載の配設体固定補助具において、前記磁石は、前記位置合わせ部に装着されていることを要旨とする。
請求項５に記載の発明は、請求項１〜請求項４のうちいずれか一項に記載の配設体固定補助具において、前記係合部は、前記軽量形鋼材において前記配設体が当接される前記壁部に連設された連設壁部に当接するように前記配設体の外方に突出形成された突出部と係合し、該突出部に係合した状態で、前記補助具本体を磁着させることにより、前記突出部を前記連設壁部に当接させた状態で支持することを要旨とする。
【００１１】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載の配設体固定補助具において、前記係合部は、前記配設体が前記軽量形鋼材に固定された後、前記補助具本体を前記軽量形鋼材から取り外す際に係合されている前記突出部を前記配設体から除去する除去部を兼用していることを要旨とする。
【００１２】
請求項７に記載の発明は、請求項６に記載の配設体固定補助具において、前記補助具本体は、該本体を前記軽量形鋼材から取り外す際に作業者が把持可能な把持部を有することを要旨とする。
【００１３】
請求項８に記載の発明は、請求項７に記載の配設体固定補助具において、前記把持部は、前記補助具本体が前記軽量形鋼材に磁着された状態において、該補助具本体が前記壁部に対向する対向壁部側まで延びる長さとなるように形成されていることによって構成されることを要旨とする。
【００１４】
請求項９に記載の発明は、請求項１〜請求項８のうちいずれか一項に記載の配設体固定補助具において、側壁によって囲み形成される開口部が前面に形成されたボックス本体を有する前記配設体としての配線ボックスを前記軽量形鋼材に固定する際に使用されることを要旨とする。
【００１５】
請求項１０に記載の発明は、請求項９に記載の配設体固定補助具において、前記位置合わせ部は、前記配線ボックスにおける前記開口部の形成面と、前記軽量形鋼材において前記配設体が当接される前記壁部に連設された連設壁部の形成面とを同一面に位置合わせすることを要旨とする。
【００１６】
請求項１１に記載の発明は、請求項１〜請求項８のうちいずれか一項に記載の配設体固定補助具において、側壁によって囲み形成される開口部が前面に形成されたボックス本体を有する配線ボックスを固定する配設体としてのボックス固定具を前記軽量形鋼材に固定する際に使用されることを要旨とする。
【００１７】
請求項１２に記載の発明は、請求項１〜請求項８のうちいずれか一項に記載の配設体固定補助具において、配線又は配管材を固定する配設体としての固定具を前記軽量形鋼材に固定する際に使用されることを要旨とする。
【００１８】
請求項１３記載の発明は、複数の軽量形鋼材を間隔をあけて立設し、前記軽量形鋼材を挟むように壁材を設けてなる軽量間仕切壁における前記軽量形鋼材に対して配設体を固定部材により固定する際に使用する配設体固定装置であって、前記配設体と係合可能な係合部を有する固定補助具と、前記固定補助具を前記軽量形鋼材に磁着させる磁石と、を備え、前記固定補助具は、前記軽量形鋼材の壁部に対する前記配設体の取付位置を位置合わせする位置合わせ部を有し、前記磁石は、前記固定補助具に装着され、前記配設体を、前記固定補助具の前記係合部に係合させるとともに前記配設体又は前記固定補助具を磁着させることにより、前記軽量形鋼材の壁部に当接させた状態で仮固定し、その後に前記固定部材により前記壁部に固定することを要旨とする。
【００１９】
請求項１４に記載の発明は、請求項１３に記載の配設体固定補助具において、前記位置合わせ部は、前記配設体に形成された前記固定部材を挿通する挿通孔を、前記軽量形鋼材のリップ部をなす前記壁部に位置合わせすることを要旨とする。
【００２０】
請求項１５に記載の発明は、複数の軽量形鋼材を間隔をあけて立設し、前記軽量形鋼材を挟むように壁材を設けてなる軽量間仕切壁における前記軽量形鋼材に対して配設体を固定部材により取り付け固定する前記配設体の取り付け方法であって、前記軽量形鋼材に前記配設体を仮固定する固定補助具の係合部に前記配設体を係合することにより前記固定補助具に対して前記配設体を取着し、その取着状態を維持しながら前記固定補助具に設けた磁石によって前記軽量形鋼材に磁着することにより、前記配設体が前記軽量形鋼材の壁部に当接し、かつ前記固定補助具が前記軽量形鋼材の前記壁部に連設された連設壁部に当接するよう位置合わせして前記配設体を前記壁部に仮固定し、その後に前記配設体を前記固定部材により前記壁部に固定し前記軽量形鋼材に取り付けることを要旨とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、配設体を軽量形鋼材の所定位置に取り付ける作業を容易に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
（第１の実施形態）
以下、本発明を具体化した配線ボックスを軽量形鋼材に固定する際に使用する補助具と、配線ボックスの取り付け方法の第１の実施形態を図１〜図９にしたがって説明する。
【００２３】
まず、軽量間仕切壁Ｗについて説明する。図１に示すように、軽量間仕切壁Ｗは、天井（図示せず）と床（図示せず）に固定される上下一対のランナーＲと、該ランナーＲ間に立設された複数の軽量形鋼材Ｐと、該軽量形鋼材Ｐ及び前記ランナーＲに固定されることで立設される壁材Ｗａとから構築されている。前記壁材Ｗａには、一般的に使用される石膏ボードが用いられる。前記ランナーＲは、長尺状をなすとともに、前記ランナーＲの長さ方向に対して直交する断面視がコ字状をなし、長さ方向へ延びる開口を有する。そして、ランナーＲが天井と床それぞれに固定された状態では、両ランナーＲの開口が互いに対向している。
【００２４】
図１及び図５に示すように、前記軽量形鋼材Ｐは、薄鋼板からなり、軽量形鋼材Ｐの立設方向（長さ方向）に対して直交する方向への平断面視が略Ｃ字状をなすＣ型鋼材である。軽量形鋼材Ｐは、立設方向に延びる開口部Ｐａと、該開口部Ｐａに相対向する背面板部Ｐｂと、該背面板部Ｐｂを挟む一対の側板部Ｐｃとからなる。また、前記開口部Ｐａは、前記一対の側板部Ｐｃから延設された相対向する一対のリップ部Ｐｄの間に形成されているとともに、各リップ部Ｐｄは前記背面板部Ｐｂと相対向している。
【００２５】
そして、軽量間仕切壁Ｗを構築するには、まず、図１に示すように、天井と床に固定された上下各ランナーＲの内側へ軽量形鋼材Ｐの上端部及び下端部をそれぞれ挿入し、ランナーＲを用いて軽量形鋼材Ｐを立設する。このとき、軽量形鋼材ＰはランナーＲに対して固定されず、該ランナーＲの長さ方向へ移動可能になっている。また、このとき、軽量形鋼材Ｐの開口部Ｐａが同じ方向に向けられるとともに、前記壁材Ｗａが設置される側の一対の側板部Ｐｃは、それぞれ同一平面上に配置される。次に、壁材Ｗａの上下方向へ延びる両側縁部及び該両側縁部間の中央部に軽量形鋼材Ｐが位置するように軽量形鋼材ＰをランナーＲに沿って移動させた後、壁材Ｗａをビス（図示せず）によってランナーＲに固定するとともに、壁材Ｗａと軽量形鋼材Ｐとをビス（図示せず）によって固定すると、軽量間仕切壁Ｗが構築される。
【００２６】
次に、軽量間仕切壁Ｗに配線器具（例えば、スイッチ）を設置するため、前記軽量形鋼材Ｐに取り付けられる配設体としての配線ボックス１０と、該配線ボックス１０を取り付ける際に、該取り付けを補助するための配設体固定補助具としての補助具３０について説明する。なお、配設体とは、軽量間仕切壁Ｗ内に配設され、軽量形鋼材Ｐに設置（固定）されるものであり、本実施形態においては、軽量間仕切壁Ｗに配線器具（例えば、スイッチ）を設置するため、軽量間仕切壁Ｗ内に配設され、該軽量間仕切壁Ｗ内の軽量形鋼材Ｐに設置される配線ボックス１０である。
【００２７】
まず、配線ボックス１０について図２、図３、図７及び図８に基づき説明する。
図２、図３に示すように、配線ボックス１０は合成樹脂材料よりなり、有底四角箱状に形成されたボックス本体１１を備えている。前記ボックス本体１１は、長方形状をなす底壁１２と、該底壁１２の側縁に立設された側壁１３〜１６とから形成されているとともに、前記側壁１３〜１６によって囲み形成されたボックス開口部Ｓａを前面に有している。図２及び図５の２点鎖線に示すように、ボックス本体１１において、底壁１２と相対向し前記ボックス開口部Ｓａが開口する前記前面を、ボックス本体１１の開口面（形成面）Ｓとし、全ての側壁１３〜１６において、ボックス開口部Ｓａ側の端面は全て開口面Ｓ上に位置している。なお、側壁１３〜１６のうち、ボックス本体１１の短辺側の一対の側壁を上側壁１３と下側壁１４とし、長辺側の一対の側壁を左側壁１５と右側壁１６とする。
【００２８】
前記左側壁１５の開口面Ｓ側には、該左側壁１５に隣接する上側壁１３と下側壁１４とを連結する方向（以下、左側壁１５の長さ方向とする）に延びる延設部１５ａが設けられている。この延設部１５ａは、左側壁１５の壁面に対して直交するように外方へ延設されているとともに、延設部１５ａにおけるボックス開口部Ｓａ側の面は開口面Ｓ上に位置している。すなわち、延設部１５ａは、左側壁１５におけるボックス開口部Ｓａ側の端面の一部を構成している。また、左側壁１５には、複数（本実施形態では３つ）の当接部２１が等間隔おきに形成されている。なお、３つの当接部２１のうち中央の当接部２１は、左側壁１５の長さ方向の中央部に位置している。各当接部２１において、ボックス本体１１の外方へ臨み、左側壁１５の壁面に対して平行をなす面は当接面２１ａを構成しているとともに、この当接面２１ａは前記延設部１５ａにおいて左側壁１５の壁面に対して平行をなす面と同一平面上に位置している。
【００２９】
また、各当接部２１には略円孔状をなす複数（本実施形態では２つ）の挿通孔としての固定孔２７が形成されているとともに、各固定孔２７はボックス本体１１を軽量形鋼材Ｐに固定する固定部材としてのねじＮを挿通可能に形成されている（図８参照）。各当接部２１の２つの固定孔２７のうち１つはボックス開口部Ｓａ側に位置し、もう１つはボックス本体１１の深さ方向の中央部に位置している。そして、図８に示すように、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける際、各当接部２１の当接面２１ａは、軽量形鋼材Ｐの壁部であるリップ部Ｐｄに当接されるようになっている。なお、本実施形態では、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐへ取り付ける際、当接部２１（当接面２１ａ）は、開口部Ｐａ側の一方のリップ部Ｐｄに当接するようになっている。また、この当接状態において、２つの固定孔２７のうち、ボックス本体１１のボックス開口部Ｓａ側の固定孔２７にねじＮが挿通され、軽量形鋼材Ｐのリップ部Ｐｄへ螺入されるようになっている。
【００３０】
図７及び図８に示すように、前記延設部１５ａには、３つの係合突部２２が左側壁１５の壁面に対して直交するように、外方へ突設されている。各係合突部２２は、前記当接部２１（当接面２１ａ）をリップ部Ｐｄに当接させた状態で、リップ部Ｐｄと、該リップ部Ｐｄに隣接する側板部Ｐｃとの間のコーナ部Ｃに係合可能に形成されている。すなわち、各係合突部２２は、前記コーナ部Ｃに沿った円弧状をなしている。
【００３１】
図２及び図３に示すように、延設部１５ａにおいて、左側壁１５の長さ方向における中央部には平板状の突出部２３が突設されている。この突出部２３は、その表面２３Ａ及び裏面２３Ｂが左側壁１５の壁面に対して直交するようにボックス本体１１の外方へ延設されている。また、突出部２３は、表面２３Ａの表面積に比べて裏面２３Ｂの表面積が大きくなるように形成されており、該表面２３Ａと裏面２３Ｂとが傾斜面２３ｂにより連接されている。なお、突出部２３の表面２３Ａとは、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられたとき、壁表側に臨む面のことであり、突出部２３の裏面２３Ｂは前記表面２３Ａと相対向する面のことである。突出部２３の裏面２３Ｂは、ボックス本体１１の開口面Ｓと同一平面上に位置している。また、突出部２３の延設部１５ａ側には、突出部２３を厚み方向へ貫通する透孔２３ａが形成されている。
【００３２】
次に、軽量間仕切壁Ｗに配線器具を設置するため、前記軽量形鋼材Ｐに取り付けられる配線ボックス１０を該軽量形鋼材Ｐに仮固定するための補助具３０について図４〜図６に基づき説明する。
【００３３】
図４は補助具３０の表面から見た場合の平面図を示しており、図５は補助具３０の図４におけるＡ−Ａ線断面図を示している。また、図６は、補助具３０を裏面から見た場合の裏面図を示している。
【００３４】
図４〜図６に示すように、補助具３０は合成樹脂材料よりなり、平板状に形成された補助具本体３１を備えている。前記補助具本体３１は、その厚みが前記突出部２３を形成する平板と同じ厚みとなるように形成されている。また、前記補助具本体３１の図４において中央右側には、配線ボックス１０の突出部２３と嵌合することで係合可能な係合部としての係合孔３２が形成されている。前記係合孔３２は、補助具本体３１の本体表面３０Ａに形成される表面開口部３２ａと、本体裏面３０Ｂに形成される裏面開口部３２ｂとを貫通して形成されている。そして、補助具３０と配線ボックス１０とは、係合孔３２と突出部２３とが嵌合することで係合可能に構成されている。
【００３５】
また、補助具本体３１の本体表面３０Ａの図４において中央左側には、平面視長方形状の配設部３３が補助具本体３１を貫通するように形成され、該配設部３３には軽量形鋼材Ｐに補助具３０を仮固定するための磁石３６を取付可能な磁石取付具３５が取り付けられるようになっている。また、磁石取付具３５は、有底長方形状の箱状に形成され、その箱内部に磁石３６が収容可能な構成となっている。また、磁石取付具３５は、配設部３３を塞ぐように取り付けられるようになっている。なお、磁石取付具３５は、図示しない締結手段により補助具本体３１に締結されることで取付られるようになっている。
【００３６】
また、磁石取付具３５には、平板状の磁石３６がその一方の面が接着剤などの接着手段により該磁石取付具３５に接着固定されるようになっている。そして、磁石３６の前記一方の面と逆側の面は、補助具３０の本体裏面３０Ｂから露出されており、金属などを磁着させる（磁着する）磁着面３６ａが形成されている。なお、磁石取付具３５は、金属からなり磁石３６自身の磁力によっても磁石取付具３５に磁着されるようになっている。そして、磁石３６は、補助具３０を軽量形鋼材Ｐに取り付け、該軽量形鋼材Ｐから取り外す場合であっても、該磁石３６のみが軽量形鋼材Ｐに取り残されないように磁石取付具３５（補助具３０）に接着固定されている。
【００３７】
本実施形態の補助具３０は、図５に示すように、補助具本体３１の本体裏面３０Ｂは平面状に形成されている。また、磁石取付具３５の箱内部の深さと、磁石３６の厚みとが一致するようになっている。その結果、補助具本体３１の本体裏面３０Ｂと、磁石取付具３５の開口側端部３５ａと、磁石３６の磁着面３６ａとは、同一平面上に位置するように構成されている。
【００３８】
また、軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃに磁石３６の磁着面３６ａの全体が当接するように補助具３０を取り付ける場合、補助具本体３１に作業者が補助具３０を軽量形鋼材Ｐから取り外しし易くするための把持部Ｈが形成されるようになっている。本実施形態において補助具本体３１の幅ｄは、軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの短手方向の幅ｄｐに比較して大きく形成されている。このため、補助具３０を磁石３６の磁着面３６ａの全体が軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃに当接するように取り付ける場合、補助具本体３１の一部分が該側板部Ｐｃからはみ出し、当該はみ出した部分の補助具本体３１により把持部Ｈが構成されるようになっている。
【００３９】
本実施形態では、補助具３０と配線ボックス１０とが係合されて軽量形鋼材Ｐに取り付けられる場合には、該軽量形鋼材Ｐに対して配線ボックス１０が補助具３０により仮固定されるようになっている（図７及び図８参照）。そして、補助具３０（補助具本体３１）は、補助具３０と配線ボックス１０とを係合させた状態では、ボックス本体１１の外方に突出するように配置される。
【００４０】
次に、上記配線ボックス１０の軽量形鋼材Ｐへの取付方法について図７及び図８に基づき説明する。
図７は、軽量形鋼材Ｐに配線ボックス１０を補助具３０によって仮固定した状態を示している。また、図８は、図７におけるＢ−Ｂ線断面図を示している。
【００４１】
まず、ランナーＲに複数の軽量形鋼材Ｐが立設された状態において（図１参照）、配線ボックス１０を取り付ける軽量形鋼材Ｐに対し、ボックス本体１１の当接部２１の当接面２１ａを、軽量形鋼材Ｐの壁部としてのリップ部Ｐｄに当接させる。さらに、突出部２３の裏面２３Ｂを、軽量形鋼材Ｐにおいて、前記リップ部Ｐｄに隣接し、かつ直交する別の壁部である側板部Ｐｃの外壁面に当接させる。その結果、図７に示すように、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに補助具３０によって仮固定される。そして、図７に示す仮固定された状態において、係合突部２２が、リップ部Ｐｄと側板部Ｐｃとの間のコーナ部Ｃに係合する（図８参照）。
【００４２】
このとき、図８に示すように、突出部２３の裏面２３Ｂは、ボックス本体１１の開口面Ｓと同一平面上に位置するため、突出部２３の裏面２３Ｂが当接した側板部Ｐｃの外壁面とボックス本体１１の開口面Ｓとは同一平面上に位置している。すなわち、配線ボックス１０と補助具３０とを係合させた状態において、突出部２３の裏面２３Ｂと、補助具本体３１の本体裏面３０Ｂと、磁石３６の磁着面３６ａとの３面が軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの外壁面に当接する。したがって、配線ボックス１０と補助具３０とを係合させた状態において、突出部２３の裏面２３Ｂと、補助具本体３１の本体裏面３０Ｂと、磁石３６の磁着面３６ａと、側板部Ｐｃの外壁面とは、同一平面となる。そして、突出部２３の裏面２３Ｂが側板部Ｐｃの外壁面に当接した状態では、突出部２３は、軽量形鋼材Ｐにおいて、側板部Ｐｃの幅方向の中心線よりリップ部Ｐｄ側に位置している。
【００４３】
具体的に作業者は、突出部２３の裏面２３Ｂを側板部Ｐｃに当接させるとともに、配線ボックス１０のボックス本体１１を軽量形鋼材Ｐの所定位置（側壁であるリップ部Ｐｄ）に位置するよう保持する。この保持状態では、開口面Ｓ側の固定孔２７は、リップ部Ｐｄに対向する位置にある。なお、作業者は、当該作業者の手が突出部２３と重ならないように、配線ボックス１０の側壁１５と軽量形鋼材Ｐとを挟むように配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに保持する。本実施形態では、作業者によって配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに対して保持されている状態が保持状態となる。
【００４４】
続いて、図７に示すように、作業者は、前記保持状態のまま補助具３０を軽量形鋼材Ｐの配線ボックス１０の当接部２１が当接するリップ部Ｐｄに隣り合う側板部Ｐｃの外壁面に取り付ける。前記側板部Ｐｃの外壁面に補助具３０を取り付ける場合において、該補助具３０の係合孔３２と前記保持状態にある配線ボックス１０の突出部２３とを係合させるように取り付ける。その結果、図８に示すように、配線ボックス１０の突出部２３の傾斜面２３ｂと係合孔３２の周面３２ｃとが当接するようになる。そして、補助具３０は、磁着面３６ａが軽量形鋼材Ｐに当接することで該軽量形鋼材Ｐに磁着される。補助具３０が軽量形鋼材Ｐに磁着されることで突出部２３（突出部２３の表面２３Ａ及び裏面２３Ｂ）は、補助具３０と軽量形鋼材Ｐの間に挟まれるように係止されることとなる。
【００４５】
そして、配線ボックス１０は、前記保持状態において補助具３０により突出部２３が係止されることで支持され、軽量形鋼材Ｐに対して仮固定される。仮固定された状態において配線ボックス１０は、作業者によって保持されなくとも軽量形鋼材Ｐに対して取り付けられている状態となる。本実施形態では、補助具３０によって配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに対して保持されている状態が仮固定された状態となる。
【００４６】
また、仮固定された配線ボックス１０は、当該配線ボックス１０の当接部２１をリップ部Ｐｄに当接させるとともに、配線ボックス１０の係合突部２２をリップ部Ｐｄと側板部Ｐｃとの間のコーナ部Ｃに係合させるように取り付けられる（図８参照）。また、補助具３０は、配線ボックス１０の当接面２１ａが当接するリップ部Ｐｄに隣接し、かつ直交する別の壁部である側板部Ｐｃの外壁面に当接するため、配線ボックス１０の突出部２３の裏面２３Ｂは、該側板部Ｐｃの外壁面に当接する。その結果、配線ボックス１０は、磁石３６により軽量形鋼材Ｐに対して仮固定される。
【００４７】
本実施形態において補助具３０は、ボックス本体１１の開口面Ｓと補助具本体３１の本体裏面３０Ｂとは、同一平面上に位置するように仮固定する。したがって、仮固定することで、配線ボックス１０を固定する軽量形鋼材Ｐの所定位置に位置合わせすることができる。そして、本実施形態において補助具３０の補助具本体３１は、ボックス本体１１（配線ボックス１０）を前記所定位置に位置合わせする位置合わせ部となる。本実施形態において、配線ボックス１０は、平面に形成された補助具本体３１の本体裏面３０Ｂと、突出部２３の厚みと同じ深さに形成された係合孔３２とにより、軽量形鋼材Ｐに対して位置合わせされるようになっている。また、補助具３０と配線ボックス１０とを係合させた状態において補助具本体３１は、該配線ボックス１０の外方に突出し、かつ前記軽量形鋼材Ｐにおいてリップ部Ｐｄに連設される連設壁部としての側板部Ｐｃに当接する当接面（本体裏面３０Ｂ）を有する突出片状に形成されている。
【００４８】
そして、配線ボックス１０の当接部２１は、該配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける際にはその開口部Ｐａ側の一方のリップ部Ｐｄに当接するようになっている。このため、固定孔２７は、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける際に軽量形鋼材Ｐのリップ部Ｐｄに当接する。その結果、配線ボックス１０は、固定部材としてのねじＮを固定孔２７から該リップ部Ｐｄに螺入可能に仮固定される。
【００４９】
そして、補助具３０により仮固定された状態のまま固定孔２７にねじＮを挿通させ、さらにねじＮをリップ部Ｐｄに強制的に螺入する。ねじＮが挿入される固定孔２７は、左側壁１５の長さ方向の中央部に位置する当接部２１の固定孔２７のうち、ボックス開口部Ｓａ側に位置する固定孔２７である。ここで、固定孔２７は略円状をなす。このため、例えば、固定孔２７がボックス本体１１の深さ方向へ延びる長孔状に形成されている場合のように、ねじＮをリップ部Ｐｄに螺入するとき、ねじＮが固定孔２７に沿って移動してしまうことを防止することができる。したがって、固定孔２７によってリップ部ＰｄにガイドされたねじＮをリップ部Ｐｄへ螺入する作業性をより一層向上させることができる。
【００５０】
また、本実施形態では、補助具３０により軽量形鋼材Ｐに配線ボックス１０を仮固定しているため、該配線ボックス１０を作業者が保持状態を維持する必要がなく、軽量形鋼材ＰをランナーＲに対して移動しないように作業者によって保持することが可能となる。また、本実施形態では、図７及び図８に示すように、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに仮固定した状態において、該軽量形鋼材Ｐからはみ出す把持部Ｈが構成されるようになっている。
【００５１】
そして、リップ部ＰｄへのねじＮの螺入により、軽量形鋼材ＰにはランナーＲの長さ方向へ移動させる大きな力が作用するが、軽量形鋼材Ｐは手によって掴まれているため、軽量形鋼材Ｐが移動することが防止される。したがって、ねじＮの螺入作業が行われる際、配線ボックス１０は補助具３０によって前記所定位置に仮固定され、さらに、軽量形鋼材Ｐの移動も無いため、配線ボックス１０の前記所定位置への取付作業が容易に行われる。
【００５２】
そして、ねじＮがリップ部Ｐｄに螺入され、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられた後は、図９に示すように、補助具３０の把持部Ｈに作業者が手を引っ掛けて軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃから離間する方向に移動させることによって（図９の実線の状態から破線の状態に移行させることによって）、補助具３０が軽量形鋼材Ｐから取り外される。さらに、補助具３０において、係合孔３２と突出部２３は嵌合しているため、補助具３０の移動に合わせて突出部２３も合わせて軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃから離間する方向に移動させることができる。その結果、補助具３０の軽量形鋼材Ｐからの取り外しとともに、突出部２３は、ボックス本体１１から除去される。本実施形態において、補助具３０の係合孔３２は、突出部２３を配線ボックス１０のボックス本体１１から除去する除去部を兼用している。
【００５３】
図１に示すように、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられた状態においては、ボックス本体１１の開口面Ｓが側板部Ｐｃの外壁面と同一平面上に位置するようにねじＮにより固定される。そして、突出部２３及び補助具３０が除去されるため、配線ボックス１０の固定後（突出部２３及び補助具３０の除去後）、軽量間仕切壁Ｗの構築時において配線ボックス１０は、該配線ボックス１０が取り付けられた軽量形鋼材Ｐを挟むように壁材Ｗａを設ける妨げにならないようになっている。
【００５４】
また、本実施形態では、軽量形鋼材Ｐへの配線ボックス１０の固定後、取り外された（除去された）補助具３０は、該配線ボックス１０（軽量形鋼材Ｐに取り付けられている）とは別の配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける際、再度利用することができるようになっている。配線ボックス１０から取り外された補助具３０は、該補助具３０とともに除去された突出部２３を係合孔３２から除去することにより、再び配線ボックス１０を係合することが可能な状態となる。このため、補助具３０の係合孔３２は、再度、配線ボックス１０（突出部２３）と係合可能となる。なお、本実施形態では、配線ボックス１０及び補助具３０により配設体固定補助装置が構成される。
【００５５】
したがって、本実施形態によれば、以下に示す効果を得ることができる。
（１）補助具３０は磁石３６により軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの外壁面に磁着され、配線ボックス１０は補助具３０を介して磁石３６により軽量形鋼材Ｐの側壁のリップ部Ｐｄに仮固定される。このため、補助具３０と配線ボックス１０を係合させた状態で軽量形鋼材Ｐに該補助具３０を磁着させるのみで、前記軽量形鋼材Ｐの側壁のリップ部Ｐｄに配線ボックス１０を仮固定することができる。また、配線ボックス１０は、磁着されている間は仮固定された状態を維持することができる。したがって、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐの所定位置に取り付ける作業を容易に行うことができる。
【００５６】
（２）補助具３０は、軽量形鋼材Ｐの側壁の表面（側板部Ｐｃの外壁面）に当接させることで該側壁に隣り合う側壁（リップ部Ｐｄ）に配線ボックス１０を仮固定することができるように形成されている。このため、補助具本体３１を軽量形鋼材Ｐの側壁の表面（側板部Ｐｃの外壁面）に当接するように磁着することで、配線ボックス１０の仮固定とともに位置合わせも行えるようになっている。さらに、補助具本体３１は、配線ボックス１０を軽量間仕切壁Ｗの構築の妨げにならない位置に位置合わせ（仮固定）するようになっている。すなわち、配線ボックス１０の固定後、軽量間仕切壁Ｗ構築時に該配線ボックス１０が構築の妨げにならないようになっている。したがって、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける作業を容易に行うことができる。
【００５７】
（３）配線ボックス１０が仮固定された状態において、補助具本体３１は、ボックス本体１１が備える固定孔２７の位置がねじＮで軽量形鋼材Ｐのリップ部Ｐｄに固定可能な位置に位置合わせするようにした。このため、配線ボックス１０の仮固定後、固定孔２７の位置と軽量形鋼材Ｐのリップ部Ｐｄの位置とが対応しておらず、ねじＮでリップ部Ｐｄに固定できないなどの不具合の発生を防止することができる。
【００５８】
（４）補助具本体３１を軽量形鋼材Ｐに磁着させることで仮固定が行えるようになる。このため、仮固定と位置合わせを一つの作業で行うことができるようになる。したがって、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける作業を容易に行うことができる。
【００５９】
（５）配線ボックス１０のボックス本体１１から突出するように設けられた突出部２３と、係合孔３２とを係合させるようにした。また、係合孔３２と軽量形鋼材Ｐとの間で突出部２３を挟むように係止するようにした。このため、配線ボックス１０のボックス本体１１に直接係合させることなく、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに対し仮固定することができる。したがって、配線ボックス１０のボックス本体１１と、係合孔３２（補助具３０）とを直接係合させることでボックス本体１１が破損してしまうことを防止することができる。
【００６０】
（６）配線ボックス１０の固定後、補助具３０（補助具本体３１）の取り外しとともに該補助具３０（補助具本体３１）と係合されている突出部２３を取り外すことができるようにした。このため、配線ボックス１０の固定に係る作業を容易にするとともに、配線ボックス１０の固定後に係る作業を容易にすることができる。
【００６１】
（７）補助具３０は、把持部Ｈとなる部分を設けることができるように構成した。このため、補助具３０は、把持部Ｈを設けることでその取り外しが容易となる。作業者は、補助具３０（補助具本体３１）の把持部Ｈに手を引っ掛け当該補助具３０が軽量形鋼材Ｐから取り外される方向に引っ張るのみで良い。したがって、把持部Ｈがない場合に比較してより容易に補助具３０（補助具本体３１）を軽量形鋼材Ｐから取り外すことができる。
【００６２】
（８）補助具本体３１を磁石３６の磁着面３６ａの全面が軽量形鋼材Ｐに磁着するように配置する場合において、補助具本体３１は、配線ボックス１０のボックス本体１１が固定される軽量形鋼材Ｐのリップ部Ｐｄ（側壁面）と対向する軽量形鋼材Ｐの背面板部Ｐｂ（側壁面側）まではみ出るようにした（伸びるようにした）。このため、作業者は、補助具３０を軽量形鋼材Ｐに取り付けることで構成される把持部Ｈに手を引っ掛けることができるようになっている。したがって、作業者は、把持部Ｈに補助具３０を軽量形鋼材Ｐから取り外す方向に対して容易に力を加えることができ、配線ボックス１０の固定後の作業を容易に行えるようになる。
【００６３】
（９）補助具本体３１により、配線ボックス１０のボックス本体１１の開口面Ｓと該ボックス本体１１が仮固定される側壁（リップ部Ｐｄ）の隣の側壁の表面（側板部Ｐｃの外壁面）とを同一平面に位置合わせされるようになっている。このため、保持状態時において補助具３０を磁着させるのみで、ボックス本体１１の開口面Ｓを該ボックス本体１１が仮固定される側壁の隣の表面（側板部Ｐｃの外壁面）と同一平面に位置するように合せて仮固定することができる。したがって、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐを所定位置に取り付ける作業を容易に行うことができる。
（第２の実施形態）
次に本発明の第２の実施形態を図１０〜図１４に基づき説明する。なお、以下の説明では、既に説明した実施形態と同一構成は、同一の符号を付すなどして、その重複する説明を簡略又は省略する。
【００６４】
図１０に示すように、左側壁１５の中央部には、当接部２１（本実施形態では１つ）が形成されている。また、左側壁１５の長さ方向において、当接部２１の両側には、該両側に１つずつ（合計２つ）の補助具４０と係合可能な長孔状の切欠部２８が形成されている。そして、図１３及び図１４に示すように、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける際、当接部２１の当接面２１ａは、軽量形鋼材Ｐの壁部であるリップ部Ｐｄに当接されるようになっている。
【００６５】
次に、軽量間仕切壁Ｗに配線器具を設置するため、前記軽量形鋼材Ｐに取り付けられる配線ボックス１０を該軽量形鋼材Ｐに仮固定するための補助具４０について図１１、図１２及び図１４に基づき説明する。
【００６６】
図１１は補助具４０の本体裏面４０Ｂ側から見た場合の斜視図を示しており、図１２は補助具４０を本体表面４０Ａ側から平面視した場合の平面図を示している。図１４は、図１３のＣ−Ｃ線断面図を示している。
【００６７】
図１１及び図１２に示すように、前記補助具本体４１は、平板状に形成された平板部４１ａと、該平板部４１ａから直交するように延設される掛部４１ｂとから構成されている。そして、前記平板部４１ａには、長方形状の配設部４３が補助具本体４１の平板部４１ａを貫通するように形成され、該配設部４３には磁石取付具３５が配設されている。また、前記掛部４１ｂには、該掛部４１ｂの中央部にＵ字状に切り取られたＵ字溝４４が形成されている。
【００６８】
また、前記掛部４１ｂには、前記Ｕ字溝４４の両側に一対の係合部としての係合突起４５が一つずつ形成されている。前記係合突起４５は、平板部４１ａ側に向って突出するように形成されている。また、前記係合突起４５は、その先端部４５ａが正面視（平板部４１ａから掛部４１ｂに向って）長方形状に形成され配線ボックス１０の切欠部２８に挿入可能に形成されている。すなわち、一対の係合突起４５の間隔と、一対の切欠部２８の間隔とは、同じとされている。本実施形態では、図１４に示すように、配線ボックス１０の延設部１５ａを該補助具４０の平板部４１ａの掛部４１ｂ側に当接させるとともに、該掛部４１ｂの係合突起４５の先端部４５ａを配線ボックス１０の切欠部２８に挿入させることで、補助具３０と配線ボックス１０とを係合させることが可能となっている。
【００６９】
また、補助具４０と配線ボックス１０が係合した状態において、係合突起４５の先端部４５ａは、当該先端部４５ａが軽量形鋼材Ｐのリップ部Ｐｄに到達しない長さに形成されている。また、係合突起４５の先端部４５ａは、当該先端部４５ａの平板部４１ａ側の角を円形状に面取りして形成されており、面取りすることで切欠部２８に係合突起４５の先端部４５ａを挿入（係合）させ易いようになっている。そして、補助具４０と配線ボックス１０を係合させる場合には、係合突起４５の先端部４５ａの正面（平板部４１ａ側）が切欠部２８に対して斜めになるように挿入し、当該挿入後に該先端部４５ａが切欠部２８から突出する場合に該先端部４５ａの正面が左側壁１５と平行になるように引っ掛ける。
【００７０】
本実施形態では、補助具４０と配線ボックス１０とが係合されて軽量形鋼材Ｐに取り付けられる場合には、該軽量形鋼材Ｐに対して配線ボックス１０が補助具４０により仮固定されるようになっている（図１３及び図１４参照）。そして、補助具４０と配線ボックス１０とを係合させた状態では、平板部４１ａは（補助具本体４１は）、ボックス本体１１の外方に突出するように配置されている。
【００７１】
また、補助具４０と配線ボックス１０とが係合した状態では、平板部４１ａ（補助具本体４１）の本体裏面４０Ｂとボックス本体１１の延設部１５ａとが同一平面上に位置するようになっている。このため、補助具４０を配線ボックス１０と係合させた状態で軽量形鋼材Ｐの側壁の側板部Ｐｃの外壁面に当接するように取り付けることで、軽量形鋼材Ｐの前記所定位置に配線ボックス１０を仮固定（固定）するための位置決めが可能となっている。
【００７２】
そして、本実施形態において補助具４０の補助具本体４１は、ボックス本体１１（配線ボックス１０）を前記所定位置に位置合わせする位置合わせ部となる。本実施形態において、配線ボックス１０は、平面に形成された補助具本体４１の本体裏面４０Ｂと、掛部４１ｂの係合突起４５とにより、軽量形鋼材Ｐに対して位置合わせされるようになっている。また、補助具４０と配線ボックス１０とを係合させた状態において補助具本体４１は、該配線ボックス１０の外方に突出し、かつ前記軽量形鋼材Ｐにおいてリップ部Ｐｄに連設される連設壁部としての側板部Ｐｃに当接する当接面（本体裏面４０Ｂ）を有する突出片状に形成されている。
【００７３】
また、補助具４０を磁石３６の磁着面３６ａの全体が軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃに当接するように取り付ける場合、作業者が補助具４０を軽量形鋼材Ｐから取り外しし易くするための把持部Ｈが補助具本体４１に形成されるようになっている。本実施形態において補助具本体４１の幅ｄは、軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの短手方向の幅ｄｐに比較して大きく形成されている（図１２参照）。このため、補助具４０を磁石３６の磁着面３６ａの全体が軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃに当接するように取り付ける場合、補助具本体４１の一部分が該側板部Ｐｃからはみ出し、当該はみ出した部分の補助具本体４１により把持部Ｈが構成されるようになっている。
【００７４】
また、補助具４０と配線ボックス１０とを係合させた状態においては、掛部４１ｂのＵ字溝４４内にボックス本体１１の当接部２１が位置するようになっており、掛部４１ｂと該当接部２１とが重ならないようになっている。このため、補助具４０と配線ボックス１０とを係合させた状態においても、当接部２１の固定孔２７にねじＮを挿通させることが可能となっている。
【００７５】
次に、上記配線ボックス１０の軽量形鋼材Ｐへの取付方法について説明する。
まず、図１３及び図１４に示すように、補助具４０と配線ボックス１０とが係合される。続いて、前記係合した係合状態を保持しながら補助具４０の平板部４１ａの本体裏面３０Ｂは、軽量形鋼材Ｐの壁部であるリップ部Ｐｄに隣り合う側板部Ｐｃの外壁面に取り付けられる。前記側板部Ｐｃの外壁面に補助具４０を取り付ける場合において、該補助具４０は、配線ボックス１０の当接部２１をリップ部Ｐｄに当接させるとともに、配線ボックス１０の係合突部２２をリップ部Ｐｄと側板部Ｐｃとの間のコーナ部Ｃに係合させるように取り付けられる（図１４参照）。その結果、配線ボックス１０は、軽量形鋼材Ｐに対して仮固定される。
【００７６】
そして、図８の拡大図に示すようにねじＮがリップ部Ｐｄに螺入され、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられた後は、補助具４０の把持部Ｈに手を引っ掛けて補助具４０を軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃから離間する方向に引っ張る（移動させる）ことによって、補助具４０と配線ボックス１０との係合状態が解除されるとともに、補助具４０が軽量形鋼材Ｐから取り外される。また、本実施形態では、軽量形鋼材Ｐへの配線ボックス１０の固定後の（補助具３０の取り外し後の）軽量間仕切壁Ｗの構築時において補助具４０は、配線ボックス１０が取り付けられた軽量形鋼材Ｐを挟むように壁材Ｗａを設ける妨げにならないようになっている。
【００７７】
また、本実施形態では、軽量形鋼材Ｐへの配線ボックス１０の固定後、取り外された補助具４０は、該配線ボックス１０（軽量形鋼材Ｐに取り付けられている）とは別の配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける際、再度利用することができるようになっている。
【００７８】
したがって、本実施形態によれば、第１の実施形態の効果（１）〜（４）及び（７）〜（９）の効果に加えて以下に示す効果を得ることができる。
（１０）配線ボックス１０には、該配線ボックス１０のボックス本体１１に切欠部２８を形成した。このため、配線ボックス１０は、切欠部２８を形成するのみで補助具３０と係合可能となる。そして、補助具４０と配線ボックス１０とは、係合突起４５を切欠部２８に引っ掛けることで係合させることができる。このため、補助具４０を配線ボックス１０に引っ掛けることで前記所定位置に仮固定することができるようになる。したがって、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐの所定位置に取り付ける作業を容易に行うことができる。
【００７９】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・第１の実施形態は、図１５に示すように配線・配管材を固定又は支持するための配設体である配線・配管材固定具５０を軽量形鋼材Ｐに固定する際に適用しても良い。配線・配管材固定具５０は、配線・配管材を固定又は支持可能な支持部５０ａと本体部５０ｂとから構成され、該本体部５０ｂにはねじＮを挿通可能な固定孔２７が複数箇所に形成されている。また、前記本体部５０ｂには、該本体部５０ｂから支持部５０ａとは逆方向に向って突出部２３が形成されている。なお、第２の実施形態は、図示しないが配線・配管材固定具５０を軽量形鋼材Ｐに固定する際に適用しても良い。この場合、配線・配管材固定具５０は、該固定具５０の本体部５０ｂには切欠部２８が形成され、突出部２３が形成されない構成となる。
【００８０】
・第１の実施形態は、図１６に示すように配線ボックス１０を軽量間仕切壁Ｗ内に配設するための配設体である配線ボックス固定具６０を軽量形鋼材Ｐに固定する際に適用しても良い。配線ボックス固定具６０は、配線ボックス１０を配設可能な固定部６０ａと本体部６０ｂとから構成され、該本体部６０ｂにはねじＮを挿通可能な固定孔２７が複数箇所に形成されている。また、前記本体部６０ｂには、該本体部６０ｂから固定部６０ａとは逆方向に向って突出部２３が形成されている。そして、固定具６０は、軽量形鋼材Ｐに仮固定される場合、固定部６０ａに固定する配線ボックス１０のボックス開口部Ｓａ（開口面Ｓ）と、固定具６０が固定される軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの外壁面とが同一平面となるように補助具３０により位置合わせされる。すなわち、固定具６０は、軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの外壁面からの距離が、配線ボックス１０のボックス開口部Ｓａ（開口面Ｓ）から底壁１２までの高さと同じとなる位置に固定部６０ａが位置するように補助具３０により位置合わせされる。なお、第２の実施形態は、図示しないが配線ボックス固定具６０は、該固定具６０の本体部６０ｂには切欠部２８が形成され、突出部２３が形成されない構成となる。
【００８１】
・第１の実施形態は、配線ボックス１０の軽量形鋼材Ｐへの固定後、補助具３０のみを軽量形鋼材Ｐから取り外すようにしても良い。そして、軽量形鋼材Ｐから補助具３０の取り外し後、突出部２３を配線ボックス１０から除去するようにしても良い。
【００８２】
・第１の実施形態は、把持部Ｈが配線ボックス１０側に向うように補助具３０を軽量形鋼材Ｐに取り付けることができるようにしても良い。この場合、磁石３６の磁着面３６ａの全面が軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃに当接するように取り付ける場合、配線ボックス１０側に補助具本体３１の一部分がはみ出すように当該補助具本体３１を構成する。
【００８３】
・第１の実施形態において補助具３０は、図１７に示すように、把持部Ｈが配線ボックス１０が当接するリップ部Ｐｄと対向する側壁側、及び配線ボックス１０側のいずれに向う場合でも使用することができるようにしても良い。この場合、補助具３０の補助具本体３１は、軽量形鋼材Ｐの長手方向に沿って長方形状に形成され、軽量形鋼材Ｐに取り付けた状態ではその長手方向のいずれかに把持部Ｈを形成するようにする。また、補助具本体３１のほぼ中央には、２つの配線ボックス１０の突出部２３と係合可能な係合溝３９ａ，３９ｂが形成されている。そして、把持部Ｈは、前記係合溝３９ａと突出部２３を係合させる場合には軽量形鋼材Ｐに仮固定される配線ボックス１０とは逆側に突出し、前記係合溝３９ｂと突出部２３を係合させる場合には軽量形鋼材Ｐに仮固定される配線ボックス１０側に突出する。このため、軽量形鋼材Ｐに配線ボックス１０を仮固定する場合、該配線ボックス１０を固定する側壁に対向する側壁に他の軽量形鋼材Ｐや、既に構築されている壁などがあるときには、補助具３０は、係合溝３９ｂと突出部２３とが係合するように用いられる。したがって、このように補助具３０を構成することで、該補助具３０は、軽量形鋼材Ｐが配設される位置及び状況に拘らず容易に配線ボックス１０を仮固定することができる。
【００８４】
・第２の実施形態において、配線ボックス１０の左側壁１５に代えて右側壁１６に一対の切欠部２８を形成し、該切欠部２８と該補助具３０の係合突起４５とが係合するようにしても良い。この場合、補助具４０の補助具本体４１は、幅ｄに配線ボックス１０の幅を加えた長さに形成され、配線ボックス１０を抱き抱えるように係合する。また、配線ボックス１０に切欠部２８を形成しないで、ボルトなど締具を利用して該締具と補助具３０とにより配線ボックス１０の上下方向（上側壁１３及び下側壁１４方向）又は左右方向（右側壁１６及び左側壁１５方向）に挟持するようにしても良い。この場合、補助具４０の補助具本体４１は、配線ボックス１０の上下方向又は左右方向の側壁１３〜１６を挟むように掛部４１ｂを形成し、掛部４１ｂに挿通される締具としてのボルトで上下方向又は左右方向を挟持するようにして配線ボックス１０と係合するようにする。
【００８５】
・第２の実施形態において、磁石３６を補助具本体4１の掛部４１ｂに配設するようにしても良い。この場合、掛部４１ｂの係合突起４５が形成されない部分に磁石３６を配設し、当該磁石３６により配線ボックス１０を仮固定するようにする。また、補助具本体４１の平板部４１ａ及び掛部４１ｂの両方に磁石３６を設けても良い。
【００８６】
・各実施形態において配線ボックス１０は、軽量形鋼材Ｐに仮固定される時点では、固定孔２７の位置がリップ部Ｐｄに対しねじＮを螺入可能な位置に位置合わせされなくても良い。この場合、固定孔２７がリップ部Ｐｄに当接しない場合には当接する位置（ねじＮをリップ部Ｐｄに対して螺入することができる位置）に固定孔２７を穿設してねじＮを螺入するようにしても良い。また、配線ボックス１０には、最初から固定孔２７を形成しないようにしても良い。
【００８７】
・各実施形態は、補助具３０，４０と配線ボックス１０が係合した状態において、補助具本体３１，４１の配線ボックス１０側とは逆側に作業者の指やドライバの先端部を挿入可能な挿入部を設けるようにしても良い。そして、配線ボックス１０の軽量形鋼材Ｐへの固定後、前記挿入部に前記指又は前記ドライバの先端部などを挿入して補助具本体３１，４１を押し上げて補助具４０を軽量形鋼材Ｐから取り外すようにしても良い。また、ペンチなどで補助具３０、４０の一部分を挟持することで、補助具本体３１，４１を軽量形鋼材Ｐから取り外すようにしても良い。このような構成において補助具本体３１，４１の長さは、把持部Ｈを構成するために補助具本体３１，４１の長さを磁石３６の磁着面３６ａの全面を当接する場合に、配線ボックス１０が当接する側壁に対向する側壁まではみ出すように形成する必要がなくなる。このため、補助具３０，４０をコンパクトに構成することができる。
【００８８】
・各実施形態は、配線ボックス１０の前後両面にボックス開口部Ｓａが開口する構成の配線ボックス１０に対して適用しても良い。また、各実施形態は、配線ボックス１０のその深さ方向への長さを長くするとともに、ボックス本体１１の開口面Ｓが一方の側板部Ｐｃの外壁面と同一平面上に位置し、ボックス本体１１の底壁１２の外面が他方の側板部Ｐｃの外壁面と同一平面上に位置する構成の配線ボックス１０に対して適用しても良い。このような構成においても補助具３０，４０を用いることで、軽量形鋼材Ｐの所定位置に配線ボックス１０を容易に取り付けることができる。
【００８９】
・各実施形態は、配線ボックス１０のその深さ方向への長さが第１及び第２の実施形態のものより短いタイプの配線ボックス１０に対して適用しても良い。このような構成の配線ボックス１０の場合、当接部２１の当接面２１ａを一方のリップ部Ｐｄに当接させ、突出部２３の裏面２３Ｂを側板部Ｐｃの外壁面に当接させたとき、左側壁１５は他方のリップ部Ｐｄに当接しなくなる。このように深さ方向への長さが短くされた配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付けるとき、補助具３０によって突出部２３を側板部Ｐｃとの間に挟持することにより、左側壁１５の底壁１２側を軽量形鋼材Ｐの開口部Ｐａ内へ入り込ませることなく軽量形鋼材Ｐへの取付作業を行うことができる。すなわち、配線ボックス１０が開口部Ｐａへ入り込みやすい状態であっても、該入り込みによる配線ボックス１０の傾きを防止して軽量形鋼材Ｐへの取付作業を行うことができる。
【００９０】
・各実施形態は、配線ボックス１０を当接部２１の当接面２１ａを軽量形鋼材Ｐの背面板部Ｐｂに当接させた状態で軽量形鋼材Ｐに取り付ける場合に適用しても良い。この場合、ねじＮは、左側壁１５の長さ方向中央部に位置する当接部２１において、配線ボックス１０の深さ方向の中央に位置する固定孔２７から背面板部Ｐｂに螺入される。すると、ねじＮは、軽量形鋼材Ｐの幅方向の略中央に螺入されるため、例えば、ねじＮが側板部Ｐｃ側へ偏った位置に螺入される場合に比して安定した状態で取り付けることができる。
【００９１】
・各実施形態において、配線ボックス１０は、当該配線ボックス１０の開口部Ｓａを、軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの外壁面から所定距離に位置するように仮固定しても良い。ただし、所定距離は、軽量形鋼材Ｐのリップ部Ｐｄを挟む両側板部Ｐｃの外壁面と外壁面との間にボックス本体１１を配設可能な距離とする。第１の実施形態においては、突出部２３の裏面２３Ｂとボックス本体１１の開口部Ｓａとが所定距離となるように突出部２３を形成する。すなわち、ボックス本体１１を突出部２３が軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃに当接するように取り付けた状態では、前記開口部Ｓａと側板部Ｐｃの外壁面とが所定距離だけ離間している。このため、突出部２３の厚みとなる深さに係合孔３２を形成する場合には、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの外壁面から所定距離に位置するように配設することができる。そして、補助具本体３１の厚みと係合孔３２とを複数段階に設けることで、配線ボックス１０を前記外壁面から所定距離（前記外壁面と外壁面との間）に配設できるとともに、前記外壁面とボックス本体１１の開口部Ｓａとを同一平面上にすることができる。また、第２の実施形態においては、掛部４１ｂを該実施形態に比較して長く形成することで、配線ボックス１０を前記外壁面から所定距離（前記外壁面と外壁面との間）に配設することができる。
【００９２】
・各実施形態において、係合突部２２は削除してもよい。
・各実施形態において、軽量形鋼材ＰはＣ型鋼ではなく角型鋼であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００９３】
【図１】軽量間仕切壁を示す斜視図。
【図２】第１の実施形態の配線ボックスを示す斜視図。
【図３】第１の実施形態の配線ボックスを示す正面図。
【図４】第１の実施形態の補助具を示す正面図。
【図５】第１の実施形態の補助具を示すＡ−Ａ線断面図。
【図６】第１の実施形態の補助具を示す正面図。
【図７】軽量形鋼材に配線ボックスを仮固定した状態を示す斜視図。
【図８】軽量形鋼材に配線ボックスを仮固定した状態を示すＢ−Ｂ線断面図。
【図９】軽量形鋼材への配線ボックスの固定後、補助具を取り外す状態を示す斜視図。
【図１０】第２の実施形態の配線ボックスを示す斜視図。
【図１１】第２の実施形態の補助具を示す斜視図。
【図１２】第２の実施形態の補助具を示す正面図。
【図１３】軽量形鋼材に配線ボックスを仮固定した状態を示す斜視図。
【図１４】軽量形鋼材に配線ボックスを仮固定した状態を示すＣ−Ｃ線断面図。
【図１５】別例において、軽量形鋼材に配線・配管材固定具を仮固定した状態を示す斜視図。
【図１６】別例において、軽量形鋼材に配線ボックス固定具を仮固定した状態を示す斜視図。
【図１７】軽量形鋼材に別例の補助具により配線ボックスを仮固定した状態を示す斜視図。
【符号の説明】
【００９４】
Ｈ…把持部、Ｐ…軽量形鋼材、Ｐｃ…側板部、Ｐｄ…リップ部、Ｓ…開口面、Ｓａ…ボックス開口部、Ｗ…軽量間仕切壁、Ｗａ…壁材、１０…配線ボックス、１１…ボックス本体、１３−１６…側壁、２２…係合突部、２３…突出部、２８…切欠部、３０，４０…補助具、３１，４１…補助具本体、３２…係合孔、３５…磁石取付具、３６…磁石、４１ａ…平板部、４１ｂ…掛部、４５…係合突起、５０…配線・配管材固定具、６０…配線ボックス固定具。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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