(57)【要約】【課題】  スピーカの防振装置およびスピーカ設置ホールによれば、小型の防振装置によってスピーカの振動を好適に抑制する。【解決手段】  多段式スピーカＭＳは防振装置１によって吊持されている。防振装置１における第一ブラケット１０は、鉄筋コンクリートからなる裏壁に固定されており、第二ブラケット２０は、多段式スピーかＭＳの中腹部分に固定されている。第二ブラケット２０が吊持部材３０を介して第一ブラケット１０に吊持されている。吊持部材３０には、ゴムブロック３３，３４が設けられており、ゴムブロック３３，３４によって多段式スピーカＭＳの振動が抑制される。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカを吊持する吊持部材と、
前記吊持部材を建物における垂直面に固定する固定部材と、を備え、
前記吊持部材には、前記吊持部材が前記スピーカを吊持した状態で、前記スピーカと前記垂直面との間に介在される弾性部材が設けられていることを特徴とするスピーカの防振装置。
【請求項２】
前記垂直面は、建物の壁面である請求項１に記載のスピーカの防振装置。
【請求項３】
前記固定部材は、前記壁面に接触させられる固定板と、前記固定板に対して屈曲した状態で取り付けられた吊持板と、を備えたブラケットからなり、
前記弾性部材は、前記ブラケットにおける前記吊持板に吊持されている請求項１または請求項２に記載のスピーカの防振装置。
【請求項４】
前記スピーカは、単独スピーカを積み上げて形成された多段式スピーカである請求項１〜請求項３のうちのいずれか１項に記載のスピーカの防振装置。
【請求項５】
前記多段式スピーカにおける複数の中腹位置をそれぞれ前記吊持部材で吊持する請求項４に記載のスピーカの防振装置。
【請求項６】
前記弾性部材は、防振ゴムからなる請求項１〜請求項５のうちのいずれか１項に記載のスピーカの防振装置。
【請求項７】
スピーカが設けられるホールであって、
請求項１〜請求項６のうちのいずれか１項に記載のスピーカ防振装置を介して、スピーカが取り付けられていることを特徴とするスピーカ設置ホール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、たとえば劇場、音楽ホール、映画館などのホールに取り付けられるスピーカを防振するスピーカの防振装置およびスピーカ設置ホールに関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば音楽ホール においては、複数または複数組のスピーカで、客席の前側から後側に向けて音の放射範囲を分担して客席全域に演奏音を伝達する音響再生構造がある。このような音響再生構造において、スピーカが音を発するとその鳴動によりスピーカエンクロージャに振動が発生する。この振動がホールの躯体などに伝達されると、躯体を通じて再放射音が発せられ、音楽ホール内における音がスピーカから発せられる本来の音と異なる音となってしまうことがある。このような事態を避けるために、一般的に、スピーカを取り付ける際に防振装置が設けられている。
【０００３】
このようなスピーカの防振装置として、従来、スピーカを載置するブロックや架台に、防振ゴムを設けたものなどが知られている（たとえば特許文献１，２）。
【特許文献１】特開昭５３−７８８３１号公報
【特許文献２】特開平１−１９８２００号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
音楽ホールに設けられるスピーカについても、このような防振装置をスピーカの架台として設けてスピーカの振動をホールの躯体に伝達されることを防止することが考えられる。ところが、ホールに設けられるスピーカは、一般的に大型のものとなっているので、小型の防振装置では、スピーカの振動を十分に抑制することができないという問題があった。仮に、スピーカの振動の抑制を考慮して大型の防振装置を設けると、スピーカおよびその防振装置を設置する分、舞台が手狭となってしまうという問題があった。
【０００５】
そこで、本発明の課題は、小型の防振装置によってスピーカの振動を好適に抑制することができるスピーカの防振装置およびスピーカ設置ホールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決した本発明に係るスピーカの防振装置は、スピーカを吊持する吊持部材と、吊持部材を建物における垂直面に固定する固定部材と、を備え、吊持部材には、吊持部材がスピーカを吊持した状態で、スピーカと垂直面との間に介在される弾性部材が設けられていることを特徴とするものである。
【０００７】
一般に、垂直面は垂直方向への剛性が高いことから、水平方向と比較すると振動が伝達しにくい。このため、たとえば防振装置を床に設けた場合には、振動は床面に沿った方向である水平面に伝達することになるので、振動を伝達させやすくしてしまうが、本発明に係るスピーカの防振装置においては、スピーカが垂直面に固定された吊持部材によって吊持され、この吊持部材に弾性部材が設けられている。したがって、スピーカの振動は建物の垂直面に沿った方向に伝達し、その振動を伝達させにくくしているので、小型の防振装置であってもスピーカの振動を好適に抑制することができる。
【０００８】
ここで、垂直面は、建物の壁面である態様とすることができる。
【０００９】
垂直面が建物の壁面であることにより、垂直方向と水平方向との剛性方向にベクトルを持つ振動に対しても、高い曲げ剛性によって対抗することができる。したがって、小型の防振装置であっても、さらに好適にスピーカの振動を抑制することができる。
【００１０】
また、固定部材は、壁面に接触させられる固定板と、固定板に対して屈曲した状態で取り付けられた吊持板と、を備えたブラケットからなり、弾性部材は、ブラケットにおける吊持板に吊持されている態様とすることができる。
【００１１】
このようなブラケットを用いることにより、スピーカを垂直面に容易に設置することができる。
【００１２】
さらに、スピーカは、単独スピーカを積み上げて形成された多段式スピーカである態様とすることができる。
【００１３】
このような多段式スピーカを用いることにより、ホールに対する音響を向上させることができるが、このような多段式スピーカに対しても、好適にスピーカの振動の抑制効果を発揮することができる。
【００１４】
また、多段式スピーカにおける複数の中腹位置をそれぞれ吊持部材で吊持する態様とすることができる。
【００１５】
このように、多段式スピーカにおける複数の中腹位置をそれぞれ吊持部材で吊持することにより、１つの吊持部材に対する防振のための負荷を小さくすることができる。したがって、小型の防振装置によって、スピーカの振動をさらに好適に抑制することができる。
【００１６】
なお、ここでいう中腹位置とは、多段式スピーカを全体的に見て中腹部分となる位置をいい、多段式スピーカを構成する個々のスピーカにおいては、上部位置や下部位置となる場合も含むものである。
【００１７】
さらに、弾性部材は、防振ゴムからなる態様とすることができる。
【００１８】
このように、弾性部材として防振ゴムを用いることにより、たとえば地震などによって大きな横方向の振動が加わった場合でも、防振ゴムによってこの振動を好適に吸収することができる。
【００１９】
他方、上記課題を解決した本発明に係るスピーカ設置ホールは、スピーカが設けられるホールであって、上記のいずれかのスピーカ防振装置を介して、スピーカが取り付けられていることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係るスピーカの防振装置およびスピーカ設置ホールによれば、小型の防振装置によってスピーカの振動を好適に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、図面を参照して、本発明の好適な実施形態について説明する。なお、各実施形態において、同一の機能を有する部分については同一の符号を付し、重複する説明は省略することがある。図１は、本発明の実施形態に係るスピーカの防振装置を介してスピーカが取り付けられたホールにおける舞台の正面図、図２は、そのスピーカ部分の部分破断拡大正面図、図３は、スピーカと防振装置との接続状態を示す分解斜視図、図４は、スピーカと防振装置との接続部分の正面図、図５は、その側面図である。
【００２２】
図１に示すように、本実施形態において、スピーカとして多段式スピーカＭＳと単独スピーカＳが設けられている。これらのスピーカは、ホールＨの舞台における化粧板Ｍの隙間に配設されており、正面視して左右それぞれの位置および中央位置に配置されている。このうち、左右のそれぞれの位置には、多段式スピーカＭＳ，ＭＳが配置されており、中央位置には、中型の単独スピーカＳが配置されている。また、多段式スピーカＭＳは、小型の単独のスピーカＳ１〜Ｓ３を３段に積み上げて形成されている。多段式スピーカＭＳは、床の上面から上方に離間した位置に配置されている。
【００２３】
化粧板Ｍの裏側には、図２に示すように、ホールＨの裏壁Ｗが設けられており、この裏壁Ｗに防振装置１を介してスピーカＳが取り付けられている。この裏壁Ｗは、鉄筋コンクリート製である。舞台の左右に配置された多段式スピーカＭＳは、図３に示すように、下側に配置される下側スピーカＳ１と、上側に配置される上側スピーカＳ２とが接続板ＳＳで接続されている。また、多段式スピーカＭＳは、上端部および２箇所の中腹位置において、防振装置１によって吊持されている。さらには、図１および図２に示すように、多段式スピーカＭＳを構成する３つのスピーカのそれぞれの上端部が、防振装置１によって吊持されている。また、舞台の中央位置に配置された単独スピーカＳは、その上端部を防振装置１によって吊持されている。
【００２４】
防振装置１は、図３〜図５に示すように、固定部材である第一ブラケット１０、第二ブラケット２０、および吊持部材３０を備えている。第一ブラケット１０は、裏壁Ｗに固定されるブラケットであり、第一固定板１１、第一吊持板１２、および第一補強板１３を有している。
【００２５】
第一固定板１１は、正面視した形状が略長方形をなした縦長の板材であり、その下方位置に貫通孔１４，１４が形成されている。第一固定板１１は、第一ブラケット１０を裏壁Ｗに取り付ける際に、裏壁Ｗの表面に沿って配置され、裏壁Ｗに固定される。この第一固定板１１の高さ方向中央位置からやや上方の位置に第一吊持板１２が設けられている。
【００２６】
第一吊持板１２は、平面視した形状が略長方形の縦長の板材であり、その中央位置に、長辺方向に沿った長穴１５が形成されている。第一吊持板１２は、第一固定板１１に対して屈曲した状態で取り付けられている。
【００２７】
第一補強板１３は、側面視した形状が略三角形をなしており、３つの頂点のうち２つの頂点が第一固定板１１の一長辺の両端部にそれぞれ位置されるとともに、他の頂点が第一吊持板１２における第一固定板１１と接続された端辺と反対側の端辺における一長辺の端部に位置されている。これらの第一固定板１１、第一吊持板１２、および第一補強板１３がそれぞれの接触辺で溶接固定され、一体となって第一ブラケット１０を構成している。
【００２８】
第二ブラケット２０は、第二固定板２１、第二吊持板２２、および第二補強板２３，２３を備えている。第二固定板２１は、側面視した形状が略長方形をなした正方形に近い板材であり、その上方位置に貫通孔２４，２４，２４が形成されている。また、第二固定板２１は、第二ブラケット２０がスピーカＳに取り付けられる際に、下側スピーカＳ１の表面に沿って配置され、下側スピーカＳ１に固定される。
【００２９】
この第二固定板２１の底辺に沿って第二吊持板２２が設けられている。第二吊持板２２は、平面視した形状が略長方形の縦長の板材であり、その中央位置に、長辺方向に沿った長穴２５が形成されている。第二吊持板２２は、第二固定板２１に対して屈曲した状態で取り付けられている。
【００３０】
第二補強板２３，２３は、いずれも正面視した形状が略三角形をなす板材であり、その一頂点は第二固定板２１と第二吊持板２２の接続辺の一端部に位置しており、他の２頂点はそれぞれ第二固定板２１における第二吊持板２２との接続辺の他端部、第二吊持板２２における第二固定板２１との接続辺の他端部に位置している。これらの第二固定板２１、第二吊持板２２、および第二補強板２３がそれぞれの接触辺で溶接固定され、一体となって第二ブラケット２０を構成している。
【００３１】
吊持部材３０は、上部接続部材３１および下部接続部材３２を備えている。上部接続部材３１は、第一ブラケット１０における第一吊持板１２に形成された長穴１５に貫通可能とされた棒状をなしている。また、下部接続部材３２は、第二ブラケット２０における第二吊持板２２に形成された長穴２５に貫通可能とされた棒状をなしている。これらの上部接続部材３１の下端部および下部接続部材３２の上端部には、それぞれ弾性部材である上部ゴムブロック３３および下部ゴムブロック３４が取り付けられている。上部ゴムブロック３３および下部ゴムブロック３４は、いずれも略円筒形状をなしており、垂直方向に圧縮するものである。これらのゴムブロック３３，３４は、中空の略直方体状の正面側および裏面側がくり抜かれた形態をなしているケース３５の内部に収容されている。こうして、多段式スピーカＭＳと裏壁Ｗとの間にゴムブロック３３，３４が介在される。
【００３２】
上部接続部材３１の上部および下部接続部材３２の下部には、それぞれねじ溝が形成されている。上部接続部材３１における上部が第一吊持板１２の長穴１５に貫通し、長穴１５を挟む位置において、それぞれボルトＢ，Ｂを上部接続部材３１の上部に形成されたねじ溝にねじ込むことにより、ボルトＢ，Ｂによって第一吊持板１２が挟みこまれる。こうして、第一吊持板１２および上部接続部材３１を介して吊持部材３０が第一ブラケット１０に吊持される。
【００３３】
下部接続部材３２における下部が第二吊持板２２の長穴２５に貫通し、長穴２５を挟む位置において、それぞれナットＮ，Ｎを下部接続部材３２の上部に形成されたねじ溝にねじ込むことにより、ナットＮ，Ｎによって第二吊持板２２が挟みこまれる。こうして、第二吊持板２２および下部接続部材３２を介して第二ブラケット２０が吊持部材３０に取り付けられる。
【００３４】
また、第一ブラケット１０における第一固定板１１は、貫通孔１４を貫通する図示しないボルトによってホールＨの裏壁Ｗに固定される。このとき、第一固定板１１は、裏壁Ｗの表面に沿って配置される。さらに、第二ブラケット２０における第二固定板２１は、貫通孔２４を貫通するボルトＢ，Ｂ，ＢによってスピーカＳの側面に固定される。このとき、第二固定板２１は、スピーカＳの側面に沿って配置される。こうして、吊持部材３０を介してスピーカＳが裏壁Ｗに取り付けられる。
【００３５】
このとき、吊持部材３０における上部ゴムブロック３３の上面は、ケース３５における上板の底面と接触している。また、下部ゴムブロック３４の下面は、ケース３５における底板の上面と接触している。これらのゴムブロック３３，３４がケース３５に接触することにより、ゴムブロック３３，３４を介して第二ブラケット２０が第一ブラケット１０に吊持され、さらには、多段式スピーカＭＳが防振装置１に吊持される。
【００３６】
さらに、図４および図５に示すように、多段式スピーカＭＳの各スピーカＳ１〜Ｓ３（Ｓ３は図示せず）、それぞれその上端部両側を挟まれる形で防振装置１によって吊持されている。上側スピーカＳ２と下側スピーカＳ１とは、接続板ＳＳによって接続されているが、接続板ＳＳでは、強固な接続とすることはなく、上側スピーカＳ２と下側スピーカＳ１とはそれぞれ単独で微小に振動可能とされている。ただし、両スピーカＳ１，Ｓ２を強固に固定して、常に同様に振動する態様とすることもできる。また、図４に示すように、多段式スピーカＭＳと、仮想線で示す化粧板Ｍとの間には、数ｍｍ程度の隙間が形成されている。
【００３７】
次に、本実施形態に係る舞台にスピーカが設けられたホールにおける舞台付近の建造手順について、建築工程と設備工程とに分けて簡単に説明する。このようなスピーカが設けられる舞台付近を建造するにあたっては、建築工程として、まず床スラブや壁の鉄筋コンクリートの打設を行う。次に、壁仕上げ作業を行い、続いて床仕上げ作業を行う。その後、電気配線を行ってここまでが建築工程となる。ここまでの建築工程でスピーカを設置するための防振装置などについての作業は発生しない。
【００３８】
続く設備工程において音響工事が行われる音響工事工程では、スピーカを設置するための防振用アンカー打ち、スピーカ設置、配線端末処理、音響調整が行われる。
【００３９】
これに対して、たとえば床スラブに防振装置を設置してその上のスピーカを設置する場合には、建築工程において床スラブを打設した後に防振装置を設けるための防振用アンカー打ちを行い、壁仕上げから床仕上げの間の段階で防振架台を設置する必要がある。建築工程において、このようなスピーカを設置するための工事工程が加わると、工事が入り組んでしまい、工期の長期化を招くことが懸念される。この点、本発明に係る防振装置を用いた場合には、建築工程においてはスピーカを取り付けるための工程を要することなくスピーカの取り付けを行うことができる。したがって、工期の短縮について寄与することができる。
【００４０】
続いて、本実施形態に係るスピーカの防振装置における作用について説明する。本実施形態においては、ホールＨの裏壁Ｗに固定された防振装置１によって多段式スピーカＭＳの各スピーカＳ１〜Ｓ３を吊持している。防振装置１には、ゴムブロック３３，３４が設けられており、これらのゴムブロック３３，３４を介して多段式スピーカが吊持されている。このため、多段式スピーカＭＳの振動はゴムブロック３３，３４の弾性によって抑制される。ここで、防振装置１が固定されている裏壁Ｗは鉄筋コンクリート製である。鉄筋コンクリート製の壁は、木壁や軽量コンクリートと比較して重くかつ剛性が高い。このため、鉄筋コンクリート製の裏壁Ｗに防振装置１が固定されていることにより、スピーカＳに対する防振性能をより高めることができる。
【００４１】
また、多段式スピーカＭＳは、垂直面をなす裏壁Ｗに固定された防振装置１によって吊持され、防振装置１には、ゴムブロック３３，３４が設けられている。こうして、多段式スピーカＭＳと裏壁Ｗとの間にゴムブロック３３，３４が介在されることにより、ゴムブロック３３，３４によって多段式スピーカの振動を抑制することができる。ここで、防振装置１が壁に固定されている場合、図６（ａ）に示すように、防振装置１からの振動Ｐは壁の垂直面Ｙに沿った垂直方向に伝達される。また、防振装置を床に設置し、この防振装置の上にスピーカを載置した場合、図６（ｂ）に示すように、スピーカの振動Ｐは床の水平面Ｘに沿った水平方向に伝達される。ここで、壁は垂直方向に剛性が高くなっていることから、水平方向に比べて振動しにくい。このため、壁に伝達されるスピーカの振動量を抑制することができ。スピーカＳに対する防振性能を高くすることができる。さらに、裏壁Ｗが鉄筋コンクリート製であることから、垂直方向と水平方向との合成方向にベクトルをもつ振動に対しても、高い曲げ剛性によって対抗することができる。
【００４２】
ここで、壁や床といった建物躯体をスピーカの振動が伝達した場合におけるホールの音響効果について説明する。いま、図７にホール内にスピーカを設けた場合のホール内に音が達するまでの状況を模式的に示す。図７に示すように、スピーカＳから音が発せられると、空気中を伝わる原音が発生するほか、ホールＨを構成する建物躯体のうち、スピーカＳの周辺における壁、天井、床などがスピーカＳの振動を受けて音を発する。ここで発せられる音を再放射音Ｒと呼ぶ。いま、スピーカの原音Ｇは空気中を伝播するが、振動は固体中を伝播する。このとき、再放射音Ｒが建物躯体中で十分に減衰しないと、再放射音Ｒの方が原音Ｇよりも大きくなってしまうことがある。
【００４３】
また、音の伝播速度は、空気中よりも、建物躯体を構成する木やコンクリートなどの固体中の方が早い。このため、ホールＨ内の人ＨＵやマイクＭＩには、空気中を伝わるスピーカから発せられる原音Ｇよりも建物躯体を通じた再放射音Ｒの方が早く到達する。また、再放射音Ｒには、原音Ｇのうち、低い音が残るような周波数特性を有する。人の聴覚は、順行マスキング、同時マスキング、逆行マスキングなどの知覚特性を有する。順行マスキングとは、早く来た音がすぐ後の音をマスキングする知覚特性であり、同時マスキングとは、低音が高音をマスキングする知覚特性であり、逆行マスキングとは大きな音が直前の小さな音をマスキングする知覚特性である。
【００４４】
このようなスピーカの原音Ｇと再放射音Ｒが時間差（位相差）をもって混ざった音は、低音でこもった音、不明瞭な音、楽器本来の音色と違う音などとなる。また、スピーカの原音Ｇと再放射音Ｒとが混ざると、共振が起こって周波数特性にピーク・ディップが生じることにもなる。これらの再放射音の抑制などについては、周波数特性補正回路を備えるパラメトリックイコライザＰＥＱなどの補正回路を通じて補正を試みるものであり、この補正は、ピークの周波数成分を減衰させ、逆にディップを増幅させることによって行う。しかし、時間差（位相差）に起因する周波数特性のピーク・ディップを振幅の調整のみで補正するのには無理がある。それゆえ、再放射音Ｒが小さい場合にはこの補正は比較的容易となるが、再放射音Ｒが大きい場合には、この補正が困難なものとなる。さらに、再放射音Ｒの影響は、受聴する場所によって異なることから、再放射音Ｒが大きい場合に、この補正を行うのはより困難なものとなる。
【００４５】
ここで、たとえば、床に設けられた防振装置を介してスピーカを床に設置する場合には、水平方向への剛性は高くないことから、再放射音Ｒが大きくなる傾向にあるため、その補正が困難となる。この点、本実施形態に係る防振装置１においては、裏壁Ｗに防振装置１を取り付けているので、高い剛性を持ってスピーカの振動を抑制する。このため、再放射音Ｒの発生を小さくすることができる。また、再放射音Ｒの影響を排除するための補正を行うとしても、その補正を比較的容易に行うことができる。
【００４６】
また、本実施形態に係る防振装置１においては、剛性の高い鉄筋コンクリートで形成された裏壁Ｗに固定されていることから、スピーカの振動を好適に抑制することができる。さらに、固定板１１，２１に対して屈曲した状態で取り付けられた吊持板１２，２２と、を備えたブラケットにゴムブロック３３，３４が設けられていることから、スピーカを垂直面に容易に設置することができる。
【００４７】
さらに、本実施形態に係る防振装置１は、多段式スピーカＭＳの中腹位置の複数箇所に取り付けられており、それぞれの箇所で多段式スピーカＭＳを吊持している。このため、１つの防振装置１に対する防振のための負荷を小さくすることができる。したがって、小型の防振装置によって、スピーカの振動をさらに好適に抑制することができるので、防振装置１を設けるためのスペースを多大なものにしないようにすることができる。
【００４８】
また、本実施形態に係る防振装置１においては、弾性部材として垂直方向に圧縮するゴムブロック３３，３４を用いている。このため、水平方向には変位の少ない範囲でせん断型として柔らかいばね定数を持つものである。ここで、たとえば地震などにより外部から水平方向への振動が加わった場合には、ゴムブロック３３，３４がゴムストッパのように働くことから、大きな水平方向への振動を吸収することができる。また、上部ゴムブロック３３および下部ゴムブロック３４の２つのゴムブロックを組み合わせてせん断型に使用することにより、柔らかいばねを得ることができるとともに、その取り付けを容易なものとすることができる。
【００４９】
以上、本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではない。たとえば、上部スピーカと下部スピーカを接続板で接続しているが、これらを接続させることなく独立させた態様とすることもできる。また、上記実施形態では、多段式スピーカは床から離間した位置に配置されているが、床から離間した位置に配置することは必須ではない。たとえば、多段式スピーカがフェルトシートなどを介して床面上に載置される態様とすることもできる。ただし、この場合であっても、多段式スピーカは防振装置１に吊持され、フェルトシートが多段式スピーカと床面との間に介在されることにより、多段式スピーカの振動が床面に伝達することが防止される。
【００５０】
さらに、上記実施形態では、好適な態様として防振装置が鉄筋コンクリートに支持されているが、他の垂直面に固定される態様とすることもできる。この場合、垂直面の剛性が低い、たとえば乾式間仕切り壁（ＧＬ壁）に防振装置を固定する場合には、乾式間仕切り壁に錘などを取り付けて重量付加する態様とするのが好適となる。また、上記実施形態では、単独または３段に積み上げられた多段式スピーカを用いているが、異なる段数のスピーカを用いることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の実施形態に係るスピーカの防振装置を介してスピーカが取り付けられたホールにおける舞台の正面図である。
【図２】その舞台のスピーカ部分の部分破断拡大正面図である。
【図３】スピーカと防振装置との接続状態を示す分解斜視図である。
【図４】スピーカと防振装置との接続部分の正面図である。
【図５】スピーカと防振装置との接続部分の側面図である。
【図６】（ａ）は、垂直面に固定された防振装置の振動伝達状態を示す模式図、（ｂ）は、水平面に固定された防振装置の振動伝達状態を示す模式図である。
【図７】ホール内における音の伝達状態を示す模式図である。
【符号の説明】
【００５２】
１…防振装置
１０…第一ブラケット
１１…第一固定板
１２…第一吊持板
１３…第一補強板
１４…貫通孔
１５…長穴
２０…第二ブラケット
２１…第二固定板
２２…第二吊持板
２３…第二補強板
２４…貫通孔
２５…長穴
３０…吊持部材
３１…上部接続部材
３２…下部接続部材
３３…上部ゴムブロック
３４…下部ゴムブロック
３５…ケース
Ｂ…ボルト
Ｍ…化粧板
ＭＳ…多段式スピーカ
Ｎ…ナット
Ｓ（Ｓ１〜Ｓ３）…単独スピーカ
ＳＳ…接続板
Ｗ…裏壁
【図１】
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【図２】
2008092458.tif 000004
【図３】
2008092458.tif 000005
【図４】
2008092458.tif 000006
【図５】
2008092458.tif 000007
【図６】
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【図７】
2008092458.tif 000009