(57)【要約】【課題】駆動モータの部分的な交換やメンテナンス等を行なえる経済的な魚釣用電動リールの提供を目的としている。【解決手段】本発明の一実施形態に係る魚釣用電動リールでは、リール本体５に凹所３２を形成して、凹所３２内に電機子３５を回転自在に設けるとともに、電機子３５に対向する凹所３２の内面３２ａに界磁を構成する磁石３３を配設することにより、スプールを回転駆動する駆動モータ３０を構成し、凹所３２の開口部を覆うカバー体４０を着脱可能とすることにより、この凹所３２内に設けられる電機子３５または磁石３３等の駆動モータ３０の構成部品を交換可能にしたことを特徴とする。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体の側板間に回転自在に支持されるスプールと、前記リール本体に設けられて前記スプールを回転駆動する駆動モータとを有する魚釣用電動リールにおいて、
前記リール本体に凹所を形成して、前記凹所内に電機子を回転自在に設けるとともに、前記電機子に対向する前記凹所の内面に界磁を構成する磁石を配設することにより、前記スプールを回転駆動する駆動モータを構成し、前記凹所の開口部を覆うカバー体を着脱可能とすることにより、この凹所内に設けられる前記電機子または磁石等の前記駆動モータの構成部品を交換可能にしたことを特徴とする魚釣用電動リール。
【請求項２】
前記リール本体は、駆動力伝達機構が装着されるフレームと、このフレームに装着される前記側板とを有しており、
前記凹所は、前記フレームと共に一体形成されていることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用電動リール。
【請求項３】
前記凹所は、前記スプールの前方側に位置するリール本体に形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の魚釣用電動リール。
【請求項４】
前記凹所は、前記スプールの内側に位置するように、前記リール本体に形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の魚釣用電動リール。
【請求項５】
前記電機子を有する駆動軸には、回転を減速してスプールに伝達する遊星歯車機構の太陽歯車と、前記遊星歯車機構の近傍で前記駆動軸をリール本体に回転自在に支持する軸受とが抜け止め装着されていることを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれか１項に記載の魚釣用電動リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、リール本体に回転自在に支持されたスプールを回転駆動する駆動モータを備えた魚釣用電動リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
船釣り等、一般的に深場の魚層を対象とした魚釣りを行なう場合、魚釣用電動リール（以下では、電動リールとも称する）が多用されている。この種の電動リールは、リール本体に、スプールを巻取り駆動する駆動モータを組み込んでおり、駆動モータをスプールの内部空間に収容した、いわゆるスプールインタイプと、駆動モータをスプール前方のリール本体の側板間に形成した筒状のモータケース内に収容した、いわゆるスプールアウトタイプが知られている。
【０００３】
いずれのタイプの電動リールも、駆動モータは、円筒のハウジング内に固定子と電機子を収容した構成となっており、このようにユニット化された駆動モータを、リール本体に設けられたモータケース内に収容している。
【０００４】
ところで、このような駆動モータは、長時間にわたる駆動あるいは高負荷巻き取り駆動に伴う発熱によりその性能が低下したり、モータコイルが熱を持ち、焼損してしまう場合がある。
【０００５】
そのため、モータ交換や定期的なメンテナンスの作業性アップを実現すべく、リール本体の側板の開口部を介して開閉蓋を開閉可能に構成し、モータの着脱性の向上を図るようにした電動リールが特許文献１で提案されている。
【特許文献１】特許第３４３８２１２号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１で提案されているリール構造では、例えば、長時間にわたる過酷な条件下での使用によってモータが焼損して動かなくなった場合や、性能が低下するなどしてモータを機能回復させる場合、あるいは、特性の異なるモータに変更する場合に、ユニット化されたモータ全体を交換もしくはメンテナンスしなければならないため、大変不経済である。
【０００７】
本発明は、前記事情に着目してなされたものであり、その目的とするところは、駆動モータの部分的な交換やメンテナンス等を行なえる経済的な魚釣用電動リールを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記した目的を達成するために、本発明は、リール本体の側板間に回転自在に支持されるスプールと、前記リール本体に設けられて前記スプールを回転駆動する駆動モータとを有する魚釣用電動リールにおいて、前記リール本体に凹所を形成して、前記凹所内に電機子を回転自在に設けるとともに、前記電機子に対向する前記凹所の内面に界磁を構成する磁石を配設することにより、前記スプールを回転駆動する駆動モータを構成し、前記凹所の開口部を覆うカバー体を着脱可能とすることにより、この凹所内に設けられる前記電機子または磁石等の前記駆動モータの構成部品を交換可能にしたことを特徴とする。
【０００９】
上記構成では、従来のように駆動モータが一体のユニットとしてリール本体内に組み込まれているのではなく、駆動モータを構成する個々の部品がリール本体の凹所に個別に配設されるとともに、この凹所の開口部を覆うカバー体を着脱できる構成となっているため、例えば、長時間にわたる過酷な条件下での使用によってモータが焼損して動かなくなった場合や、性能が低下するなどしてモータを機能回復させる場合、あるいは、特性の異なるモータに変更する場合には、前記カバー体を外すだけで、モータを構成する最小単位の部品を交換することができ、また、良好なモータ維持機能を必要最小限のメンテナンスで行なうことができ、大変経済的である。
【００１０】
また、上記構成では、リール本体の構成部材が駆動モータの構成部材の一部（従来の駆動モータのモータケース）を兼ねている。すなわち、スプールを回転駆動する駆動モータは、その構成部材である界磁を構成する磁石が、リール本体に形成されている凹所の内面に配設され、かつ凹所内に電機子を配設した構造となっている。したがって、少なくとも、従来の駆動モータを構成しているハウジング部分が省略され、その分、出力を維持したままリール本体の小型化が図れるか、リール本体の大きさを維持したまま、駆動モータの出力を向上することが可能となる。なお、上記したリール本体に形成される凹所は、その内面に界磁を構成する磁石が配設される部分であり、その形状や大きさ、設置箇所については、適宜変形することが可能である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、駆動モータの部分的な交換やメンテナンス等を行なえる経済的な魚釣用電動リールを提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面を参照しながら本発明の実施形態について説明する。
【００１３】
図１から図４は、本発明に係る電動リールの第１の実施形態を示しており、図１は、内部構造を示した断面図、図２は、図１に示した電動リールの主要部の分解図、そして、図３および図４は、駆動モータ部分の構成を示す分解図である。
【００１４】
本実施形態の電動リール１は、後述する駆動力伝達機構等を装着したフレーム３と、このフレーム３を覆うように配設される外側板４とを備えたリール本体５を有している。
【００１５】
リール本体５を構成する前記フレーム３は、本実施形態では、左フレーム３ａ、右フレーム３ｂ、及びスプールの前方側に配設される前フレーム３ｃとを有しており、これらのフレーム３ａ，３ｂ，３ｃは、全体として一体化されている（本実施形態のフレームは、図２に示すように、左フレーム３ａ，右フレーム３ｂ及び前フレーム３ｃは一体形成されている）。もちろん、これらのフレーム３ａ，３ｂ，３ｃは、個々の部材が一体形成され、固定手段等によって一体化されていても良いし、部分的に一体形成されて、全体として一体化されていても良く、その構造についても、特定の形状に限定されることはない。
【００１６】
前記リール本体５を構成する外側板４は、前記左フレーム３ａを覆う左外側板４ａ、前記右フレーム３ｂを覆う右外側板４ｂ、及び前記前フレーム３ｃを覆う前外側板４ｃを備えており、駆動力伝達機構等の構成部材を覆うと共に、釣人の手によって握持、保持される部分（釣人の手が接触する部分）となる。これらの外側板４ａ，４ｂ，４ｃは、個々に一体形成されており、全体として一体化されているが、上記したフレームと同様、各外側板４ａ，４ｂ，４ｃは一体形成されていても良いし、部分的に一体形成されて、全体として一体化されていても良い。また、一部において、前記フレームを露出させた構成であっても良い。
【００１７】
リール本体５を構成する一方の側板（右側板４ｂ）側には、巻取り操作される手動ハンドル６が設けられており、リール本体５を構成する左右のフレーム３ａ，３ｂ間には、釣糸が巻回されるスプール７が回転自在に支持されている。また、前記スプール７の前方側には、後述するように構成される駆動モータ３０が設置されており、前記スプール７は、前記手動ハンドル６の巻取り操作、及び駆動モータ３０の回転駆動によって、後述する駆動力伝達機構を介して釣糸巻取り方向に回転駆動される。
【００１８】
前記スプール７は、釣糸が巻回される釣糸巻回胴部７ａを備えており、その両端には、巻回される釣糸を規制するフランジ７ｂ，７ｃが形成されている。また、スプール７は、スプール軸７ｓに軸受を介して回転可能に支持されており、左右側板間に回転可能に支持されている。なお、スプール軸７ｓの両端側は、リール本体５に対して軸受１０を介して支持されている。
【００１９】
前記スプール７には、駆動動力伝達機構１２を介して、前記手動ハンドル６及び駆動モータ３０からの回転駆動力が入力されるようになっている。以下、駆動力伝達機構１２の概略構成について説明する。
【００２０】
本実施形態の駆動力伝達機構１２は、左フレーム３ａ及び右フレーム３ｂに振分け配置された構成となっており、左フレーム３ａ側には、駆動モータ３０の出力を減速する第１減速機構１５、及び第１減速機構１５によって減速された回転駆動力をスプール軸７ｓに伝達する電動動力伝達部１６が配設されている。また、右フレーム３ｂ側には、スプール軸７ｓの回転駆動力を減速してスプール７に伝達する第２減速機構１７、及び手動ハンドル６の駆動軸（ハンドル軸）６ａの回転駆動力を前記第２減速機構１７を介してスプール７に伝達する手動動力伝達部１８が配設されている。
【００２１】
この場合、前記第１減速機構１５は、駆動モータ３０の出力軸（駆動軸）３１と前フレーム３ｃとの間に設置される公知の遊星歯車機構、具体的には出力軸３１に回り止め支持される（出力軸３１と一体回転する）太陽歯車１５ａと太陽歯車１５ａと噛合した状態で太陽歯車１５ａの周囲を自転しつつ公転する遊星歯車１５ｂとによって構成され、電動動力伝達部１６は、前記出力軸３１と一体回転するプーリ１６ａとスプール軸７ｓと一体回転するプーリ１６ｂと、これらプーリ１６ａ，１６ｂに巻回される動力伝達ベルト１６ｃとを備えて構成されている。また、前記第２減速機構１７は、スプール軸７ｓとスプール７との間に設置される公知の遊星歯車機構によって構成され、手動動力伝達部１８は、ハンドル軸６ａに回転可能に装着される駆動歯車１８ａと、これに噛合するピニオンギヤ１８ｂとを備えて構成されている。
【００２２】
前記ハンドル軸６ａと駆動歯車１８ａとの間には、公知のドラグ機構２０が配設されており、ハンドル軸６ａ上に設置されたドラグノブ２０ａを回転操作することで、スプール７の回転に所望の制動力が付与される。また、ハンドル軸６ａには、逆転防止機構６ｂが設けられており、駆動モータ３０が回転駆動された際、手動ハンドル６の連動回転を阻止する。
【００２３】
前記ピニオンギヤ１８ｂは、スプール軸７ｓの右側板側の延出部分に回転可能、かつ軸方向に移動可能に配設されると共に、その外周部分には、公知のクラッチ機構２２が係合している。ピニオンギヤ１８ｂは、クラッチ作動部材２２ａが操作レバー（図示せず）の操作によって軸方向に摺動するようになっており、これによって、第２減速機構（遊星歯車機構）のキャリヤに係合／非係合となって、前記スプール７に対する駆動力の伝達が継脱されるようになっている。
【００２４】
次に、上記した駆動モータ３０の構成について詳細に説明する。
【００２５】
本発明に係る駆動モータ３０は、リール本体５を構成する部材に凹所を形成し、この凹所の内面に界磁を構成する磁石を取り外し可能に配設し、かつその内側に電機子を取り外し可能に配設して構成されている。すなわち、リール本体に形成される凹所は、駆動モータの構成部材となる界磁を発生する磁石を配設したケーシングとしての機能を有する。
【００２６】
具体的に、本実施形態では、リール本体５を構成している前記前フレーム３ｃ（スプール７の前方側に位置するリール本体）に、円筒状の空間を規定する凹所３２を形成し、その内面３２ａに界磁を構成する磁石３３を周方向に沿って配設している。この場合、磁石３３は、内面３２ａに対して取り外し可能に取り付けられていれば良く、例えば保持手段によって係止するようにしても良い。また、磁石３３は、周方向に沿って所定間隔おいて配設されていても良い。また、磁石３３については、その外側に磁気回路を構成して磁力の漏洩を防止する円筒状の継鉄（ヨーク）３３ａを取着しているが、前記フレーム３ｃにそのようなヨークとしての機能を持たせても良い。
【００２７】
前記凹所３２が形成された前フレーム３ｃは、右側板側がそのまま開口すると共に、左側板側に底壁３ｄを形成しており、底壁３ｄの中心部分に軸受３４を介して前記駆動軸３１を回転可能に支持している。
【００２８】
この駆動軸３１には、前記凹所３２の内面３２ａに取着された磁石３３に対向して駆動モータ３０の構成部材である電機子３５（磁石３３に対向するコイル）が装着されており、かつ電機子３５の軸方向右側板側に、電機子３５に電流を供給する整流子３７が装着されている。
【００２９】
前記整流子３７は、前フレーム３ｃの右側板側の開口（凹所３２の開口）から突出しており、この開口部分には、前フレーム３ｃ近傍の右フレーム３ｂに螺着される固定ネジ３９によって前フレーム３ｃに着脱可能となるようにカバー体としての端部カバー４０が装着される。この端部カバー４０は、予め一つのユニットとして構成されており（例えば図３参照）、その径方向内側には、前記整流子３７に接触して電流を流すブラシ４１と、このブラシを保持するブラシホルダ４２が組み込まれてネジ３９で前フレーム３ｃに取付け固定されている。そして、このブラシホルダ４２には、端子４３が一体的に組み込まれており、リード線４４を介して外部電源に接続されるようになっている。
【００３０】
また、端部カバー４０には、軸方向内側から順に、前記駆動軸３１を回転可能に支持する一方向クラッチ４６と、駆動軸を回転可能に支持する軸受４７とを保持した保持体４８が組み込まれている。この場合、一方向クラッチ４６は、手動ハンドル６を巻取り操作した際に空回りすることなく、かつ駆動モータが駆動された際、スプール７側に動力を伝達するように、駆動軸３１を一方向のみに回転することを許容するものである。
【００３１】
上記した遊星歯車機構によって構成される第１減速機構１５は、前記底壁３ｄに対して軸方向外側に設置されており、前フレーム３ｃに対して装着される端部カバー５０によって閉塞されている。
【００３２】
上記したように、スプール７を回転駆動する駆動モータ３０は、従来のように駆動モータが一体のユニットとしてリール本体５内に組み込まれているのではなく、その構成部材である界磁を構成する磁石３３が、リール本体５に形成されている凹所３２の内面に取り外し可能に配設され、かつ、その凹所３２内に電機子３５を取り外し可能に配設した構造となっており、しかも、この凹所３２の開口部を覆う端部カバー４０を着脱できる構成となっている。そのため、例えば、長時間にわたる過酷な条件下での使用によってモータが焼損して動かなくなった場合や、性能が低下するなどしてモータを機能回復させる場合、あるいは、特性の異なるモータに変更する場合には、図３および図４に示されるように端部カバー４０を外すだけで、駆動モータ３０を構成する最小単位の部品３３，３５を個別に取り外して交換することができ、また、良好なモータ維持機能を必要最小限のメンテナンスで行なうことができるため、大変経済的である。
【００３３】
なお、本実施形態の構成では、側板４ｂ全体を取り外した後（図２参照）、端部カバー４０を取り外すことにより、磁石３３や電機子３５をリール本体５側から取り出せるようになっているが、端部カバー４０が側板４ｂに覆われることなく外部に露出された形態とし、側板４ｂを取り外すことなく、端部カバー４０を外部から直接に着脱操作できるような構造としても良い。そのようにすれば、駆動モータ３０の構成部品の交換およびメンテナンスが更に楽になる。あるいは、外側板４ｂに開閉蓋を別個に設け、この開閉蓋を取り外すことにより端部カバー４０にアクセスできるようにしても良い。
【００３４】
また、本実施形態では、リール本体５の構成部材（フレーム３）を、駆動モータ３０の構成部材の一部（界磁を発生するケーシング）としている。このため、従来の電動リールに用いられる駆動モータを構成するハウジング部分が省略され、その分、出力を維持したままリール本体５の小型化が図れるか、リール本体５の大きさを維持したまま、駆動モータ３０を構成する電機子３５を大型化して出力を向上することが可能となる。また、ケーシングがフレームと一体化されることで、軽量、コンパクトな電動リールとすることができ、釣場での操作性や取扱性の向上が図れるようになる。
【００３５】
また、従来の電動リールでは、ハウジングを有する駆動モータを、リール本体に形成したケース内に収容する構成であったため、いわゆる二重構造となっていたが、上記したような構造を採用することで駆動モータ部分は単一構造となり、放熱作用する部分（モータハウジングを構成しているフレーム部分）の外気に直接触れる領域を多くすることができ、放熱性の向上が図れるようになる。これにより、熱がこもることによる不具合が回避され、駆動モータの耐久性、及び巻上げ効率の向上が図れるようになる。特に、スプールアウトタイプの電動リールでは、ハウジングとなる凹所が形成されている部分を、直接外気に触れるように構成することが容易となり、より放熱性の向上が図れ、発熱による不具合を確実に防止することが可能になる。
【００３６】
なお、上記した凹所３２は、その内面に、界磁を構成する磁石３３が取着される部分となっていれば良く、その形状や大きさ、設置箇所については、適宜変形することが可能である。また、凹所を形成する部分は、上記したフレーム以外にも、外側板に一体形成しても良いし、フレーム３と外側板４に亘って形成しても良い。
【００３７】
上記した構成では、リール本体５に、駆動モータ３０の水密性の向上が図れるように、シール部材５２を各所に設置しておくことが好ましい。このようなシール部材５２は、例えば、ゴム系やシリコン系の材料で形成されるＯリングやカバー体などによって構成することが可能である。本実施形態においては、シール部材５２は、端部カバー４０と前フレーム３ｃとの間、端部カバー４０とリード線４４との間、端部カバー５０と前フレーム３ｃとの間、端部カバー５０と駆動軸３１との間などに設置されている。
【００３８】
このようなシール部材５２については、駆動モータ３０の電機子部分が設置される凹所内が水密に維持できるように適所に配設されるのであり、凹所の形成位置や大きさ、形状、駆動モータの構成部材の設置態様等に応じて適宜変形される。
【００３９】
次に、本発明の第２の実施形態について、図５及び図６を参照して説明する。これらの図の内、図５は、後方側から内部構造を示した断面図、図６は、駆動モータ部分の構成を示す分解図である。
【００４０】
上記した実施形態では、駆動モータ３０は、リール本体５のスプール７の前方側に配設した構成となっていたが、本実施形態では、スプール７の内部に設置した構成（いわゆる、スプールインタイプ）となっている。なお、この図では、上記した実施形態と同様な機能を有する部分については、同一の参照符号を付してある。
【００４１】
本実施形態では、リール本体を構成しているフレーム３の内、左フレーム３ａ部分に、右側板側に向けて突出する円筒状の突出部３ｅを一体形成し、この突出部に凹所３２を形成している。この突出部３ｅは、釣糸が巻回されるスプール７に形成された内部空間に配置できる大きさに設定されており、その凹所３２の内面３２ａに、界磁を構成する磁石３３を周方向に沿って取り外し可能に配設している。この場合、磁石３３は、内面３２ａに対して取り外し可能に取り付けられていれば良く、例えば保持手段によって係止するようにしても良く、また、周方向に沿って所定間隔おいて配設されていても良い。また、磁石３３については、その外側に磁気回路を構成する継鉄（ヨーク）が取着されていても良いし、前記突出部３ｅにそのようなヨークとしての機能を持たせても良い。
【００４２】
前記凹所３２が形成された突出部３ｅは、左側板側がそのまま開口すると共に、右側板側には底壁３ｆが形成されており、底壁３ｆの中心部分に軸受３４を介して駆動モータ３０の駆動軸３１を回転可能に支持している。
【００４３】
この駆動軸３１には、前記凹所３２の内面３２ａに取り外し可能に配設された磁石３３に対向して駆動モータ３０の構成部材である電機子３５（磁石３３に対向するコイル）が取り外し可能に装着されており、かつ電機子３５の軸方向外側に、電機子３５に電流を供給する整流子３７が装着されている。突出部３ｅが形成された前記左フレーム３ａには、整流子３７に接触して電流を流すブラシ４１と、このブラシを保持するブラシホルダ４２が組み込まれてネジ３９ａで取付け固定されている。そして、このブラシホルダ４２には、端子４３が一体的に組み込まれており、リード線４４を介して外部電源に接続されるようになっている。
【００４４】
また、前記突出部３ｅの開口部分には、左フレーム３ａに螺着される固定ネジ３９によって突出部３ｅに着脱可能となるように端部カバー４０が装着される。この端部カバー４０は、予め一つのユニットとして構成されており、軸方向内側から順に、前記駆動軸３１を回転可能に支持する一方向クラッチ４６と、駆動軸３１を回転可能に支持する軸受４７とが組み込まれている。この場合、一方向クラッチ４６は、手動ハンドル６を巻取り操作した際に空回りすることなく、かつ駆動モータが駆動された際、スプール７側に動力を伝達するように、駆動軸３１を一方向のみに回転することを許容するものである。
【００４５】
また、前記突出部３ｅの右側板側には、前記スプール７と駆動軸３１との間に、減速機構１５（遊星歯車機構）を具備した公知の駆動力伝達機構６０が配設されており、前記スプール７に対して前記手動ハンドル６、及び駆動モータ３０からの回転駆動力を入力できるようになっている。
【００４６】
したがって、本実施形態においても、端部カバー４０を外すだけで、駆動モータ３０を構成する最小単位の部品３３，３５を個別に取り外して交換することができ、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。特に、このような駆動モータ３０をスプールインタイプとした電動リールでは、モータハウジング部分が単一構造となることによって、スプールの釣糸巻回胴部７ａの小径化が可能となり、同一の大きさのリール本体でありながら、糸巻き容量を多くしたスプールを採用することが可能となる。
【００４７】
上述した実施形態のように、駆動モータ３０の設置部分については、適宜変形することが可能であり、それに応じてリール本体の構成についても、適宜変形することが可能である。
【００４８】
図７および図８は本発明の第３の実施形態を示している。なお、本実施形態は前述した第１の実施形態の変形例であり、したがって、第１の実施形態と共通する構成要素については同一の参照符号を付してその詳細な説明を省略する。
【００４９】
第１の実施形態では、端部カバー４０を外して駆動モータ３０を構成する最小単位の部品３３，３５を個別に取り外す際に、減速機構（遊星歯車機構）１５の太陽歯車１５ａおよび軸受３４はリール本体５側に取り残された状態となるが、本実施形態では、軸受３４および太陽歯車１５ａが出力軸３１と一体となっており、端部カバー４０を外せば軸受３４および太陽歯車１５ａを出力軸３１と共にリール本体５側から取り外せるようになっている。
【００５０】
具体的には、本実施形態では、太陽歯車１５ａおよび軸受３４が出力軸３１に対して抜け止め装着されており、電機子３５を有する出力軸３１と軸受３４および太陽歯車１５ａとを一体化させて成るモータコアユニットを前記凹所３２から着脱できる構成となっている。また、前フレーム３ｃの底壁３ｄから出力軸３１と共に軸受３４および太陽歯車１５ａを引く抜くことができるように、太陽歯車１５ａの外径Ａは軸受３４の外径Ｂよりも小さく設定されている。
【００５１】
なお、太陽歯車１５ａおよび軸受３４を出力軸３１に対して抜け止め装着する方法としては、例えば図８（ｂ）に示されるように出力軸３１に対して太陽歯車１５ａを回り止め支持させた状態で太陽歯車１５ａを出力軸３１に対してカシメ固定（カシメ部１２０が図８（ｂ）に示されている）したり、あるいは、図８（ｃ）に示されるように太陽歯車１５ａを出力軸３１の外周に圧入または接着等により固着することが考えられる。無論、軸受３４に関しても同様な手法で抜け止め装着可能である。また、カシメ固定する場合には、回り止めするために必要な太陽歯車１５ａ（または軸受３４）と出力軸３１との非円形嵌合部分を必要最小限に抑えて円形嵌合部分を多くとるようにすることで、太陽歯車１５ａ（または軸受３４）と出力軸３１との同芯度を向上させることが望ましい。
【００５２】
以上のように、軸受３４および太陽歯車１５ａを出力軸３１と一体で凹所３２から着脱できる構成にすると、すなわち、太陽歯車１５ａおよび軸受３４を出力軸３１に対して抜け止め装着すると、遊星歯車１５ｂと噛合する太陽歯車１５ａの出力軸３１に対するガタ付き発生を防止することができ、太陽歯車１５ａと遊星歯車１５ｂとの噛合時における異音発生を防止できる。すなわち、太陽歯車１５ａを出力軸３１に対して着脱可能に回り止め嵌合する場合（第１の実施形態の場合）には、太陽歯車１５ａと出力軸３１との間にガタが発生して（嵌合して着脱する必要上、当然のことながら、太陽歯車１５ａと出力軸３１との間に僅かなクリアアランスが存在するため）噛合時に異音が発生することが懸念されるが、本実施形態の構成によればそのような問題が生じることがない。また、本実施形態によれば、太陽歯車１５ａおよび軸受３４を出力軸３１（電機子３５を含む）と共にモータコアユニットとしてリール本体５側に組み込めるため、組み込み順の制約（電機子３５をフレーム３にセットした後、太陽歯車を組み込むなどといった組み込み順序の制約）がなくなり、作業性・メンテナンス性が向上する。
【００５３】
図９は本発明の第４の実施形態を示している。なお、本実施形態は前述した第２の実施形態の変形例であり、したがって、第２の実施形態と共通する構成要素については同一の参照符号を付してその詳細な説明を省略する。
【００５４】
第２の実施形態では、端部カバー４０を外して駆動モータ３０を構成する最小単位の部品３３，３５を個別に取り外す際に、減速機構（遊星歯車機構）１５の太陽歯車１５ａおよび軸受３４はリール本体５側に取り残された状態となるが、本実施形態では、軸受３４および太陽歯車１５ａが出力軸３１と一体となっており、端部カバー４０を外せば軸受３４および太陽歯車１５ａを出力軸３１と共にリール本体５側から取り外せるようになっている。このような構造を実現するために必要な構成は第３の実施形態と同じであり、したがって、その詳細な説明は省略する。このような構成においても第３の実施形態と同様の作用効果が得られる。
【００５５】
図１０および図１１本発明の第５の実施形態を示している。なお、本実施形態において、第１の実施形態と共通する構成要素については同一の参照符号を付してその詳細な説明を省略する。
【００５６】
図１０に示されるように、本実施形態の魚釣用電動リール１は、左右のフレーム３ａ，３ｂに外側板４ａ，４ｂを取着して構成されるリール本体５を備えている。リール本体５を構成する一方の側板（右側板４ｂ）側には、巻取り操作される手動ハンドル６が設けられており、リール本体５を構成する左右のフレーム３ａ，３ｂ間には、釣糸が巻回されるスプール７が回転可能に支持されている。また、前記スプール７の前方側における左右のフレーム間には、駆動モータ３０が保持されており、前記スプール７は、前記手動ハンドル６の巻取り操作、及び駆動モータ３０の回転駆動によって、後述する動力伝達機構を介して釣糸巻取り方向に回転駆動される。
【００５７】
前記スプール７は、釣糸が巻回される釣糸巻回胴部７ａを備えており、その両端には、巻回される釣糸を規制するフランジ７ｂ，７ｃが形成されている。また、スプール７は、スプール軸７ｓに固着されており、スプール軸７ｓの両端側が、各フレーム３ａ，３ｂに対して軸受１０を介して支持されることで、フレーム間に回転可能に支持されている。さらに、スプール軸７ｓの右側板側の端部には、後述するクラッチ機構のクラッチ作動部材１４１の係合部１４１ａが係脱されるように、断面非円形状の係止部７ｈが形成されている。この場合、係止部７ｈは、クラッチ作動部材１４１とスプール７が一体回転するように動力伝達部としての機能を備えたものであれば良く、例えば、断面非円形状の凹部、凸部、凹凸部等によって構成される。
【００５８】
前記スプール７には、動力伝達機構１２を介して、前記手動ハンドル６及び駆動モータ３０からの回転駆動力が入力されるようになっている。この場合、動力伝達機構１２は、駆動モータ３０の回転駆動を減速する遊星歯車機構１５、及び動力伝達機構１２における動力伝達を、動力伝達状態と動力遮断状態に切り換えるクラッチ機構２２を備えた構成となっている。以下、これら動力伝達機構１２、遊星歯車機構１５及びクラッチ機構２２の構成について説明する。
【００５９】
本実施形態の動力伝達機構１２は、リール本体５の手動ハンドル６が装着される側の右フレーム３ｂ側に集約して設置されており、前記手動ハンドル６を回転可能に支持するハンドル軸６ａ、ハンドル軸６ａに装着される駆動歯車１８ａ、駆動歯車１８ａに噛合すると共に前記遊星歯車機構１５に連結される連結歯車１２０、遊星歯車機構１５に噛合する第１回転体１３５、スプールに回転駆動力を与える第２回転体１３９、及び各回転体１３５，１３９間に巻回されるベルト１５０（歯付きベルトであることが好ましい）を備えている。
【００６０】
なお、前記連結歯車１２０は、後述する支持ケース８０と右外側板４ｂとの間で、軸受２１ａ，２１ｂを介して回転自在に支持される支軸２１に回り止め固定されている。また、前記ハンドル軸６ａと駆動歯車１８ａとの間には、公知のドラグ機構２０が配設されており、ハンドル軸６ａ上に設置されたドラグノブ２０ａを回転操作することで、スプール７の回転に所望の制動力が付与されるようになっている。
【００６１】
前記遊星歯車機構１５は、遊星歯車によって駆動モータ３０の回転駆動力を減速するように構成されており、駆動モータ３０の出力軸３１に並設される第１太陽歯車１３０及び第２太陽歯車１３１と、これらにそれぞれ噛合する第１遊星歯車１３２及び第２遊星歯車１３３を備えている。この場合、第１太陽歯車１３０は出力軸３１に固定され、第２太陽歯車１３１は、フリー回転可能となっている。各遊星歯車１３２，１３３は、右フレーム３ｂに回転自在に支持された第１回転体１３５に形成される内歯１３５ａに噛合している。そして、第１遊星歯車１３２を支持する第１キャリヤ１３２ａは、前記第２太陽歯車１３１に連結固定され、前記第２遊星歯車１３３を支持する第２キャリヤ１３３ａは、右外側板側に向けて突出する前記支軸２１と一体化されて前記連結歯車１２０に連結固定されている。
【００６２】
前記ハンドル軸６ａには、逆転防止機構６ｂが設けられており、駆動モータ３０が回転駆動された際、手動ハンドル６の連動回転を阻止するようになっている。なお、本実施形態の逆転防止機構６ｂは、ハンドル軸６ａに装着される逆転防止用ラチェットとして構成されているが、一方向クラッチによって構成しても良い。また、前記駆動モータ３０の出力軸３１の左側板側の突出部分には、手動ハンドル６を巻取り操作した際に空回りしないように、かつスプール７側に動力が伝達されるように一方向クラッチ４６が装着されている。
【００６３】
前記遊星歯車機構１５に噛合する第１回転体１３５の回転駆動力は、前記スプール７と同軸上に設置され、リール本体である右フレーム３ｂに回転自在に支持された第２回転体１３９に伝達されるようになっており、両者間における回転駆動力の伝達は、動力伝達用のベルト１５０を介して行なわれるようになっている。すなわち、第１回転体１３５、及び第２回転体１３９の外周面には、夫々前記ベルト１５０の内側に連続形成される歯（凹部）が嵌り込む凹凸が形成されており、この部分にベルト１５０を巻回することで、動力伝達するように構成されている。
【００６４】
本実施形態における第２回転体１３９は、スプール側に円形の凹所１３９ａが形成されており、その周壁の内面と右フレーム３ｂに突出形成された円筒部３ｇとの間に設置される軸受１３９ｂによって、右フレーム３ｂに回転可能に支持されている。すなわち、第２回転体１３９の支持部となる軸受１３９ｂの径方向内側に、クラッチ機構２２のクラッチ作動部材１４１の係合部１４１ａが重合して配設されるよう構成されている。
【００６５】
これにより、クラッチ係合部を有するスプール軸方向の短縮化が可能となり、リール本体５の小型・コンパクト化を図ることが可能となる。なお、上記した係合部１４１ａは、少なくともその一部が軸受１３９ｂに対して重合していれば良い。すなわち、第２回転体１３９に凹所を形成し、この部分に係合部１４１ａの少なくとも一部が位置するような構成であっても良い。
【００６６】
また、本実施形態では、右フレーム３ｂと右外側板４ｂとの間に、右フレーム３ｂに取着される支持ケース（セットプレート）８０が設置されている。この支持ケース８０の内部には、前記動力伝達機構１２が収容されており、好ましくは、駆動音が大きい部材である遊星歯車機構１５（遊星歯車１３２，１３３）、及びこれらが噛合する第１回転体１３５を収容するものであれば良く、更には、第２回転体１３９、及びベルト１５０が収容されている。このため、前記第１回転体１３５は、支持ケース８０と、右フレーム３ｂとの間の収容空間内で、夫々軸受１３６ａ，１３６ｂを介して回転可能に支持されている。
【００６７】
前記クラッチ機構２２は、スプール軸７ｓと同軸上で、右フレーム３ｂ及び右側板４ｂ間に配設される支軸１４０と、この支軸１４０を囲繞し一対の軸受１４２を介して右フレーム３ｂ及び右側板４ｂ間に回転可能、かつ軸方向に移動可能に設置されるクラッチ作動部材１４１と、このクラッチ作動部材１４１に係合する作動板１４４と、作動板１４４に係合してクラッチ作動部材１４１を軸方向に移動させるクラッチ切換部材１４５と、クラッチ切換部材１４５を駆動するスプール７の後方の側板４ａ，４ｂ間に上下動可能に設けた操作レバー１４６とを備えている。なお、前記第２回転体１３９の中心部分には、クラッチ作動部材１４１が軸方向に移動可能で回り止め嵌合される。
【００６８】
前記クラッチ作動部材１４１のスプール側には、スプール軸７ｓに形成されている断面非円形状の係止部７ｈに嵌合する係合部１４１ａが形成されている。係合部１４１ａと係止部７ｈとは、係脱可能で上述したように断面非円形状の嵌合関係となっており、両者の嵌合時においては、クラッチ作動部材１４１が第２回転体１３９によって回転駆動することで、スプール７は、スプール軸７ｓを介して一体回転する。
【００６９】
前記作動板１４４は、クラッチ作動部材１４１の外周で支持プレート８０の外側に配置された円周溝１４１ｃに係合されており、クラッチ作動部材１４１は常時スプール側に向けて付勢されている。この状態で、クラッチ作動部材１４１の係合部１４１ａは、スプール軸７ｓの係止部７ｈに嵌合されており、動力伝達状態となっている（クラッチＯＮ）。そして、操作レバー１４６を移動操作すると、前記クラッチ切換部材１４５及び作動板１４４を介して、クラッチ作動部材１４１は、右外側板４ｂ側に向けてスライド駆動される。この状態でクラッチ作動部材１４１の係合部１４１ａは、係止部７ｈから外れ、動力伝達遮断状態となる（クラッチＯＦＦ）。
【００７０】
なお、クラッチＯＦＦ状態からクラッチＯＮ状態への復帰は、公知の復帰機構によって手動ハンドル６の巻取り操作、或いは操作レバー１４６の移動操作等によって成される。
【００７１】
次に、上記した動力伝達機構１２による、手動ハンドル６及び駆動モータ３０の駆動力の動力伝達経路について説明する。
【００７２】
手動ハンドル６を巻取り操作すると、その回転駆動力は、駆動歯車１８ａ、連結歯車１２０及び支軸２１（第２キャリヤ１３３ａ）を介して遊星歯車機構１５に入力される。そして、遊星歯車機構１５に入力された回転駆動力は、第２太陽歯車１３１、第１キャリヤ１３２ａ、及び一方向クラッチ４６によって固定状態にある第１太陽歯車１３０の回りを公転しながら自転する第１遊星歯車１３２を介して、減速された状態で第１回転体１３５に伝達される。
【００７３】
この第１回転体１３５の回転方向は、反時計回り方向であり、前記ベルト１５０を介して第２回転体１３９を、同様に反時計回り方向に回転させる。これにより、前記スプール７は、第２回転体１３９に回り止めされるクラッチ作動部材１４１を介して釣糸巻取り方向に回転駆動される。
【００７４】
一方、駆動モータ３０を回転駆動すると、第１太陽歯車１３０は、時計回り方向に回転駆動され、この回転駆動力により、第１キャリヤ１３２ａは時計回り方向に回転駆動される。このとき第２太陽歯車１３１も時計回り方向に回転駆動され、これに伴って第２キャリヤ１３３ａも時計回り方向に回転駆動しようとするが、第２キャリヤ１３３ａは、連結歯車１２０を介して、駆動歯車１８ａに装着された逆転防止機構６ｂによって時計回り方向に回転することはできず、結果として、第２遊星歯車１３３は反時計回り方向に自転する。これにより、第１回転体１３５は、各第２遊星歯車１３３の自転によって減速された状態で反時計回り方向に回転駆動される。
【００７５】
そして、第１回転体１３５の反時計回り方向の回転は、上記した手動ハンドル６の場合と同様、ベルト１５０を介して第２回転体１３９を反時計回り方向に回転させ、前記スプール７は、第２回転体１３９に回り止めされるクラッチ作動部材１４１を介して釣糸巻取り方向に回転駆動される。
【００７６】
また、上記したこのような構造（第１の実施形態のビルトインモータ構造の左右を反転させた構造）においては、図１０に示すように前述した第３の実施形態の構造が採用されている。すなわち、図１１に示されるように、端部カバー４０を外すだけで、駆動モータ３０を構成する最小単位の部品３３，３５を個別に取り外して交換することができるだけでなく、軸受３４および太陽歯車１３０が出力軸３１と一体となっており、端部カバー４０を外せば軸受３４および太陽歯車１３０を出力軸３１と共にリール本体５側から取り外せるようになっている。したがって、第３の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。なお、本実施形態では、図１１（ｂ）に明確に示されるように、減速機構１５側に位置する前フレーム３ｃの開口部（出力軸３１が減速機構１５に対して脱着される側の開口部）に、凹所３２を外部に対して水密に保持するための防水パッキン９９が配設されている。この防水パッキン９９は、端部カバー４０を外して駆動モータ３０を構成する最小単位の部品３３，３５を個別に取り外す際に図１１（ｂ）に示されるようにリール本体５側に取り残された状態となっても良いが、出力軸３１上の軸受３４と太陽歯車１３０との間に位置して出力軸３１と一体でリール本体５側から取り外されるようになっていても良い。
【００７７】
以上、本発明の幾つかの実施形態について説明したが、本発明は、上記した実施形態の構成に限定されることはなく、種々変形することが可能である。例えば、上記した駆動力伝達機構１２，６０については、ギヤトレインによる動力伝達構造にしたり、駆動力伝達系を一方の側板側に集約配置する等、種々変形することが可能である。また、駆動モータについては、界磁を発生する磁石がリール本体に形成された凹所内に配設されていれば良く、それ以外の構成部品の構成や配置方法については、適宜変形することが可能である。また、ドラグ機構２０やクラッチ機構２２の構成、及びその配置態様については適宜変形することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】本発明に係る電動リールの第１の実施形態を示しており、内部構造を示した断面図。
【図２】図１に示した電動リールの主要部の分解図。
【図３】駆動モータ部分の構成を示す分解図。
【図４】駆動モータ部分の構成を示す更なる分解図。
【図５】本発明に係る電動リールの第２の実施形態を示しており、後方側から内部構造を示した断面図。
【図６】駆動モータ部分の構成を示す分解図。
【図７】本発明に係る電動リールの第３の実施形態を示しており、端部カバーを取り外した状態を示す要部断面図。
【図８】（ａ）はモータコアユニットが取り外された図７に示す電動リールの凹所付近の断面図、（ｂ）は凹所から取り外されたモータコアユニットの一部断面を有する側面図、（ｃ）は出力軸に対する軸受および太陽歯車の抜け止め装着形態の変形例を示す拡大断面図。
【図９】（ａ）は本発明に係る電動リールの第４の実施形態の要部断面図、（ｂ）はリール本体側から取り外された端部カバーおよびモータコアユニットの断面図、（ｃ）はモータコアユニットが取り外された凹所付近の断面図。
【図１０】本発明に係る電動リールの第５の実施形態を示しており、内部構造を示した断面図。
【図１１】（ａ）はリール本体側から取り外された端部カバーおよびモータコアユニットの断面図、（ｂ）はモータコアユニットが取り外された電動リールの断面図。
【符号の説明】
【００７９】
１  魚釣用電動リール
３  フレーム
３ａ  左フレーム
３ｂ  右フレーム
３ｃ  前フレーム
４  外側板
４ａ  左外側板
４ｂ  右外側板
４ｃ  前外側板
５  リール本体
６  手動ハンドル
７  スプール
７ｓ  スプール軸
１２，６０  駆動力伝達機構
１５  遊星歯車機構
２０  ドラグ機構
２２  クラッチ機構
３０  駆動モータ
３２  凹所
３２ａ  内面
３３  磁石
３５  電機子
４０  端部カバー（カバー体）
５２  シール部材
【図１】
2008200025.tif 000003
【図２】
2008200025.tif 000004
【図３】
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【図４】
2008200025.tif 000006
【図５】
2008200025.tif 000007
【図６】
2008200025.tif 000008
【図７】
2008200025.tif 000009
【図８】
2008200025.tif 000010
【図９】
2008200025.tif 000011
【図１０】
2008200025.tif 000012
【図１１】
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