(57)【要約】【課題】操作性、特に、トルク伝達性に優れたガイドワイヤを提供すること。【解決手段】ガイドワイヤ１は、先端側に配置され、Ｎｉ−Ｔｉ系合金で構成された線状の第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置され、第１ワイヤ２の構成材料より剛性が高い材料で構成された線状の第２ワイヤ３とを有し、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが溶接により接合されたワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端部１０１の外周を覆うように設けられ、柔軟性を有する柔軟部材５とを備えている。このガイドワイヤ１では、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との接合面１４は、柔軟部材５の内側に位置している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端側に配置され、Ｎｉ−Ｔｉ系合金で構成された線状の第１ワイヤと、該第１ワイヤの基端側に配置され、前記第１ワイヤの構成材料より剛性が高い材料で構成された線状の第２ワイヤとを有し、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとが連結されたワイヤ本体と、
前記ワイヤ本体の少なくとも先端側の部分の外周を覆うように設けられ、柔軟性を有する柔軟部材とを備え、
前記第１ワイヤの基端部と前記第２ワイヤの先端部との境界部は、前記柔軟部材の内側に位置することを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記第１ワイヤの前記柔軟部材に覆われている部分は、前記第２ワイヤの前記柔軟部材に覆われている部分よりも長い請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記第１ワイヤの前記柔軟部材に覆われている部分は、前記第２ワイヤの前記柔軟部材に覆われている部分よりも短い請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記柔軟部材は、金属材料で構成されている請求項１ないし３のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記柔軟部材は、その全体形状がほぼ管状をなすものである請求項１ないし４のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記柔軟部材は、線材を螺旋状に巻回してなるコイルで構成されている請求項５に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記柔軟部材は、筒体で構成されている請求項５に記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記筒体には、その壁部に溝および／またはスリットが形成されている請求項７に記載のガイドワイヤ。
【請求項９】
前記柔軟部材は、前記ワイヤ本体の長手方向に沿って配置された２つの部品で構成されている請求項１ないし８のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１０】
前記２つの部品は、それぞれ、線材を螺旋状に巻回してなるコイルである請求項９に記載のガイドワイヤ。
【請求項１１】
前記２つの部品のうちの一方の部品は、線材を螺旋状に巻回してなるコイルであり、他方の部品は、筒体である請求項９に記載のガイドワイヤ。
【請求項１２】
前記２つの部品は、同一または異なる金属材料で構成されている請求項９ないし１１のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１３】
前記境界部は、前記２つの部品のうちの基端側に配された部品側に位置している請求項９ないし１２のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１４】
前記ワイヤ本体は、前記第１ワイヤの基端面と前記第２ワイヤの先端面とが接合されたものである請求項１ないし１３のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１５】
前記第１ワイヤの基端面と前記第２ワイヤの先端面との接合は、溶接によりなされている請求項１４に記載のガイドワイヤ。
【請求項１６】
前記境界部には、前記ワイヤ本体の外周方向に突出した突出部が形成されている請求項１５に記載のガイドワイヤ。
【請求項１７】
前記ワイヤ本体は、前記第１ワイヤの基端部と前記第２ワイヤの先端部とを接続する管状の接続部材をさらに有する請求項１ないし１３のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項１８】
前記接続部材は、その先端部および／または基端部が前記柔軟部材に対して支持されている請求項１７に記載のガイドワイヤ。
【請求項１９】
前記接続部材は、その途中が前記柔軟部材に対して支持されている請求項１７または１８に記載のガイドワイヤ。
【請求項２０】
前記第１ワイヤの基端面と前記第２ワイヤの先端面との間には、間隙が形成されている請求項１７ないし１９のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項２１】
前記第２ワイヤは、前記境界部の基端側近傍に、外径が基端方向に向かって漸増したテーパ部を有する請求項１ないし２０のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項２２】
前記第２ワイヤは、ステンレス鋼またはＣｏ系合金で構成されている請求項１ないし２１のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【請求項２３】
前記境界部の先端側近傍および基端側近傍では、それぞれ、前記ワイヤ本体の外径がほぼ一定である請求項１ないし２２のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤ、特に血管や胆管のような体腔内にカテーテルを導入する際に用いられるガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、例えばＰＴＣＡ（Percutaneous Transluminal Coronary Angioplasty：経皮的冠状動脈血管形成術）のような、外科的手術が困難な部位の治療、または人体への低侵襲を目的とした治療や、心臓血管造影などの検査に用いられるカテーテルを誘導するのに使用される。ＰＴＣＡ術に用いられるガイドワイヤは、ガイドワイヤの先端をバルーンカテーテルの先端より突出させた状態にて、バルーンカテーテルと共に目的部位である血管狭窄部付近まで挿入され、バルーンカテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。
【０００３】
また、ＰＴＡ（Percutaneous Transluminal Angioplasty：経皮的血管拡張術）においても、フェモラール、イリアック、リナール、シャント等のような末梢血管に形成された狭窄部（閉塞部）を開通させるために、ＰＴＣＡ術とほぼ同様に、ガイドワイヤを用いてバルーンカテーテルの先端部を血管狭窄部付近まで誘導する。
【０００４】
このような治療方法が用いられる血管は、複雑に湾曲しており、バルーンカテーテルを血管に挿入する際に用いるガイドワイヤには、適度の曲げに対する柔軟性および復元性、基端部における操作を先端側に伝達するための押し込み性およびトルク伝達性（これらを総称して「操作性」という）、さらには耐キンク性（耐折れ曲がり性）等が要求される。
【０００５】
従来のガイドワイヤとしては、適度な操作性を有することはもちろんのこと、ガイドワイヤの先端部に適度の柔軟性が得られるための構造として、互いに異なる材料で構成された、すなわち、Ｎｉ−Ｔｉ系合金で構成された第１ワイヤとステンレス鋼で構成された第２ワイヤとを有するものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
しかしながら、この特許文献１に記載のガイドワイヤでは、第１ワイヤと第２ワイヤとの接合部がコイルよりも基端側に位置しているため、例えばより複雑に湾曲した血管に生じたＣＴＯ（Chronic Total Occlusion：慢性完全閉塞）を治療する場合に、第２ワイヤにトルクを加えた際、そのトルクが、第１ワイヤのコイルで覆われていない部分で減少してしまい、コイル（ガイドワイヤの先端部）に十分に伝達されないおそれがあった。
【０００７】
【特許文献１】特開２００４−２３０１４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、操作性に優れたガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
このような目的は、下記（１）〜（２３）の本発明により達成される。
（１）  先端側に配置され、Ｎｉ−Ｔｉ系合金で構成された線状の第１ワイヤと、該第１ワイヤの基端側に配置され、前記第１ワイヤの構成材料より剛性が高い材料で構成された線状の第２ワイヤとを有し、前記第１ワイヤと前記第２ワイヤとが連結されたワイヤ本体と、
前記ワイヤ本体の少なくとも先端側の部分の外周を覆うように設けられ、柔軟性を有する柔軟部材とを備え、
前記第１ワイヤの基端部と前記第２ワイヤの先端部との境界部は、前記柔軟部材の内側に位置することを特徴とするガイドワイヤ。
【００１０】
（２）  前記第１ワイヤの前記柔軟部材に覆われている部分は、前記第２ワイヤの前記柔軟部材に覆われている部分よりも長い上記（１）に記載のガイドワイヤ。
【００１１】
（３）  前記第１ワイヤの前記柔軟部材に覆われている部分は、前記第２ワイヤの前記柔軟部材に覆われている部分よりも短い上記（１）に記載のガイドワイヤ。
【００１２】
（４）  前記柔軟部材は、金属材料で構成されている上記（１）ないし（３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１３】
（５）  前記柔軟部材は、その全体形状がほぼ管状をなすものである上記（１）ないし（４）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１４】
（６）  前記柔軟部材は、線材を螺旋状に巻回してなるコイルで構成されている上記（５）に記載のガイドワイヤ。
（７）  前記柔軟部材は、筒体で構成されている上記（５）に記載のガイドワイヤ。
【００１５】
（８）  前記筒体には、その壁部に溝および／またはスリットが形成されている上記（７）に記載のガイドワイヤ。
【００１６】
（９）  前記柔軟部材は、前記ワイヤ本体の長手方向に沿って配置された２つの部品で構成されている上記（１）ないし（８）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００１７】
（１０）  前記２つの部品は、それぞれ、線材を螺旋状に巻回してなるコイルである上記（９）に記載のガイドワイヤ。
【００１８】
（１１）  前記２つの部品のうちの一方の部品は、線材を螺旋状に巻回してなるコイルであり、他方の部品は、筒体である上記（９）に記載のガイドワイヤ。
【００１９】
（１２）  前記２つの部品は、同一または異なる金属材料で構成されている上記（９）ないし（１１）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２０】
（１３）  前記境界部は、前記２つの部品のうちの基端側に配された部品側に位置している上記（９）ないし（１２）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２１】
（１４）  前記ワイヤ本体は、前記第１ワイヤの基端面と前記第２ワイヤの先端面とが接合されたものである上記（１）ないし（１３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２２】
（１５）  前記第１ワイヤの基端面と前記第２ワイヤの先端面との接合は、溶接によりなされている上記（１４）に記載のガイドワイヤ。
【００２３】
（１６）  前記境界部には、前記ワイヤ本体の外周方向に突出した突出部が形成されている上記（１５）に記載のガイドワイヤ。
【００２４】
（１７）  前記ワイヤ本体は、前記第１ワイヤの基端部と前記第２ワイヤの先端部とを接続する管状の接続部材をさらに有する上記（１）ないし（１３）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２５】
（１８）  前記接続部材は、その先端部および／または基端部が前記柔軟部材に対して支持されている上記（１７）に記載のガイドワイヤ。
【００２６】
（１９）  前記接続部材は、その途中が前記柔軟部材に対して支持されている上記（１７）または（１８）に記載のガイドワイヤ。
【００２７】
（２０）  前記第１ワイヤの基端面と前記第２ワイヤの先端面との間には、間隙が形成されている上記（１７）ないし（１９）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２８】
（２１）  前記第２ワイヤは、前記境界部の基端側近傍に、外径が基端方向に向かって漸増したテーパ部を有する上記（１）ないし（２０）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００２９】
（２２）  前記第２ワイヤは、ステンレス鋼またはＣｏ系合金で構成されている上記（１）ないし（２１）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【００３０】
（２３）  前記境界部の先端側近傍および基端側近傍では、それぞれ、前記ワイヤ本体の外径がほぼ一定である上記（１）ないし（２２）のいずれかに記載のガイドワイヤ。
【発明の効果】
【００３１】
本発明によれば、第１ワイヤと第２ワイヤとの境界部が柔軟部材の内側に位置しているため、第２ワイヤの基端部にトルクをかけた際、そのトルクは、剛性の大きい（高い）第２ワイヤを介して第１ワイヤの先端まで確実に伝達する。したがって、本発明のガイドワイヤは、操作性、特に、トルク伝達性に優れたものとなっている。
【００３２】
また、境界部付近が柔軟部材で覆われているため、ガイドワイヤをその基端側から押し込んだ際、第２ワイヤからの押し込み力によって第１ワイヤに座屈が生じるのが防止される。したがって、ガイドワイヤは、押し込み性にも優れたものとなっている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、本発明のガイドワイヤを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００３４】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す縦断面図である。なお、説明の都合上、図１中（図２〜図１１も同様）の右側を「基端」、左側を「先端」という。また、図１中（図２〜図１１も同様）では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの太さ方向を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と太さ方向の比率は実際とは異なる。
【００３５】
図１に示すガイドワイヤ１は、カテーテル（内視鏡も含む）の内腔に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤである。このガイドワイヤ１は、先端側に配置された第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に隣接して配置された第２ワイヤ３とを溶接により接合（連結）してなるワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端側の部分（先端部１０１）の外周を覆うように設けられた柔軟部材５とを有している。
【００３６】
ガイドワイヤ１の全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。また、先端部１０１の長さＬ１は、ガイドワイヤ１の全長にもよるが、２５０〜３００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００３７】
第１ワイヤ２は、柔軟性または弾性を有する線材で構成されている。この線材（第１ワイヤ２）の構成材料としては、例えば４９〜５２原子％ＮｉのＮｉ−Ｔｉ合金等のようなＮｉ−Ｔｉ系合金が挙げられる。Ｎｉ−Ｔｉ系合金は、比較的柔軟であるとともに、復元性があり、曲がり癖が付き難い。このため、第１ワイヤ２をＮｉ−Ｔｉ系合金で構成することにより、ガイドワイヤ１は、その先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られるとともに、第１ワイヤ２が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１ワイヤ２に備わる復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ１の使用中に第１ワイヤ２に曲がり癖が付くことによる操作性の低下を防止することができる。
【００３８】
上記組成のＮｉ−Ｔｉ合金は、熱処理等で超弾性を持たせることができるが、Ｎｉが５２原子％より多き含まれていて超弾性を実質的に示さないものでも、適度な柔軟性と弾性とを有していれば、それを用いることができる。
【００３９】
この第１ワイヤ２は、外径が一定である外径一定部２１および２２と、外径一定部２１、２２間に位置し、外径が先端方向へ向かって漸減しているテーパ状の外径漸減部２３とを有している。
【００４０】
第１ワイヤ２が外径漸減部２３を有することにより、第１ワイヤ２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１は、先端部１０１に良好な柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。
【００４１】
外径漸減部２３のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度（外径の減少率）が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。
【００４２】
外径漸減部２３の先端側に位置する外径一定部２１は、その外径が第１ワイヤ２の先端まで一定となっている。
【００４３】
外径漸減部２３の基端側に位置する外径一定部２２も、外径一定部２１とほぼ同様に、その外径が第１ワイヤ２の基端まで一定となっている。
【００４４】
なお、外径漸減部２３の形成数は、図示の実施形態では１つであるが、これに限定されず、例えば、２つ以上であってもよい。また、外径一定部の形成数は、図示の実施形態では２つであるが、これに限定されず、例えば、１つまたは３つ以上であってもよい。
【００４５】
第１ワイヤ２の基端（基端面２４）には、第２ワイヤ３の先端（先端面３１）が例えば溶接により接続（連結）されている。第２ワイヤ３は、第１ワイヤ２と同様に柔軟性または弾性を有し、かつ、第１ワイヤ２の構成材料（Ｎｉ−Ｔｉ系合金）より剛性が高い線材で構成されている。この線材（第２ワイヤ３）の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、ステンレス鋼、コバルト系合金等の各種金属材料が挙げられる。
【００４６】
ステンレス鋼としては、例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種が挙げられる。
【００４７】
また、コバルト系合金としては、構成元素としてＣｏを含むものであれば、いかなるものを用いてもよいが、Ｃｏを主成分として含むもの（Ｃｏ基合金：合金を構成する元素中で、Ｃｏの含有率が重量比で最も多い合金）が好ましく、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金を用いるのがより好ましい。コバルト系合金は、ワイヤとしたときの弾性率が高く、かつ適度な弾性限度を有している。このため、コバルト系合金で構成された第２ワイヤ３は、トルク伝達性に優れ、座屈等の問題が極めて生じ難い。また、コバルト系合金は、弾性係数が高く、かつ高弾性限度としても冷間成形可能で、高弾性限度であることにより、座屈の発生を十分に防止しつつ、小径化することができ、所定部位に挿入するのに十分な柔軟性と剛性を備えるものとすることができる。
【００４８】
Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金としては、例えば、２８〜５０ｗｔ％Ｃｏ−１０〜３０ｗｔ％Ｎｉ−１０〜３０ｗｔ％Ｃｒ−残部Ｆｅの組成からなる合金や、その一部が他の元素（置換元素）で置換された合金等が好ましい。置換元素の含有は、その種類に応じた固有の効果を発揮する。例えば、置換元素として、Ｔｉ、Ｎｂ、Ｔａ、Ｂｅ、Ｍｏから選択される少なくとも１種を含むことにより、第２ワイヤ３の強度のさらなる向上等を図ることができる。なお、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｒ以外の元素を含む場合、その（置換元素全体の）含有量は３０ｗｔ％以下であるのが好ましい。
【００４９】
また、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｒの一部は、他の元素で置換してもよい。例えば、Ｎｉの一部をＭｎで置換してもよい。これにより、例えば、加工性のさらなる改善等を図ることができる。また、Ｃｒの一部をＭｏおよび／またはＷで置換してもよい。これにより、弾性限度のさらなる改善等を図ることができる。Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金の中でも、Ｍｏを含む、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ−Ｍｏ系合金が特に好ましい。
【００５０】
このような第２ワイヤ３は、外径が一定である外径一定部３２と、外径一定部３２の基端側に位置し、外径が基端方向に向かって漸増するテーパ部３３とを有している。また、第２ワイヤ３のテーパ部３３より基端側においては、その外径はワイヤ長手方向に沿ってほぼ一定となっている。
【００５１】
外径一定部３２は、先端から基端にかけて（渡って）外径が一定となっており、その外径は、第１ワイヤ２の基端面２４（外径一定部２２）の外径と同一である。
【００５２】
テーパ部３３は、長さＬ１を有する先端部１０１（柔軟部材５）よりも基端側に位置している。このテーパ部３３で、第２ワイヤ３から第１ワイヤ２への物理的特性、特に弾性が滑らかに変化する。
【００５３】
また、前述したように、第１ワイヤ２は、その最も基端側に外径一定部２２を有し、第２ワイヤ３は、その最も先端側に外径一定部３２を有している。すなわち、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との接合面（境界部、溶接部）１４の前後（先端側近傍および基端側近傍）では、それぞれ、ワイヤ本体１０の外径がほぼ一定となっている（図１参照）。
【００５４】
これにより、接合面１４付近の柔軟性や曲げに対する復元性を十分に確保することができる。
【００５５】
また、ガイドワイヤ１では、第１ワイヤ２の平均外径が第２ワイヤ３の平均外径より小さくなっている。これにより、ガイドワイヤ１は、その先端側である第１ワイヤ２上では柔軟性に富み、基端側である第２ワイヤ３上では比較的剛性が高いものとなるので、先端部の柔軟性と優れた操作性（押し込み性、トルク伝達性等）とを両立することができる。
【００５６】
ワイヤ本体１０を構成する第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とは、前述したように溶接により接続、固定されている。これにより、簡単な方法で、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との接合面（溶接部）１４に高い接合強度が得られる。なお、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との溶接方法としては、特に限定されず、例えば、摩擦圧接、レーザを用いたスポット溶接、アプセット溶接等の突き合わせ抵抗溶接などが挙げられるが、比較的簡単で高い接合強度が得られることから、突き合わせ抵抗溶接が特に好ましい。
【００５７】
ワイヤ本体１０の先端部１０１には、接合面１４付近（第１ワイヤ２のほぼ全体および第２ワイヤ３の外径一定部３２）の外周を覆うように、すなわち、接合面１４をまたぐように、柔軟性を有する柔軟部材５が配置されている。この柔軟部材５は、ワイヤ本体１０の長手方向に沿って配置された、長さが異なる２つのコイル（部品）４ａ、４ｂで構成されている。先端側に配置されるコイル４ａは、基端側に配置されるコイル４ｂよりも短く設定されている。
【００５８】
各コイル４ａ、４ｂは、それぞれ、線材（細線）を螺旋状に巻回してなるものである。これにより、柔軟部材５は、その全体形状がほぼ管状をなすこととなる。このような柔軟部材５の内側のほぼ中心部に、先端部１０１（接合面１４付近）が挿通されている。また、先端部１０１は、柔軟部材５の内面と非接触で挿通されている。すなわち、先端部１０１の外面と柔軟部材５の内面の間には、空間が形成されている。
【００５９】
なお、図示の構成では、各コイル４ａ、４ｂは、それぞれ、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士の間にやや隙間が空いていてもよいし、螺旋状に巻回された線材同士が隙間なく密に配置されていてもよい。また、一方のコイルは、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士の間にやや隙間が空いており、他方のコイルは、外力を付与しない状態で、螺旋状に巻回された線材同士が隙間なく密に配置されているものであってもよい。
【００６０】
コイル４ａおよび４ｂは、それぞれ、金属材料で構成されているのが好ましい。この金属材料としては、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金や、金、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金（例えば白金−イリジウム合金）等が挙げられる。特に、貴金属のようなＸ線不透過材料で構成した場合には、ガイドワイヤ１にＸ線造影性が得られ、Ｘ線透視下で先端部１０１の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。
【００６１】
また、コイル４ａとコイル４ｂとを同一の金属材料で構成してもよいし、異なる金属材料で構成してもよい。同一の構成材料を用いた場合には、使用する構成材料の種類が少なくなり、よって、ガイドワイヤ１の製造コストを抑制することができる。異なる構成材料を用いた場合には、例えば、柔軟部材５の全体的な物理的特性を適宜変更することができる。後者の場合、例えば、コイル４ａをＸ線不透過材料（貴金属など）で構成し、コイル４ｂをＸ線を比較的透過する材料（ステンレス鋼など）で構成することが好ましい。
【００６２】
また、柔軟部材５は、コイル４ａの先端部、コイル４ａとコイル４ｂとの間、コイル４ｂの基端部で、それぞれ、固定材料１１、１２および１３によりワイヤ本体１０に固定されている。
【００６３】
換言すれば、コイル４ａは、固定材料１１で第１ワイヤ２の外径一定部２１の先端部に固定されており、固定材料１２で第１ワイヤ２の外径漸減部２３で固定されている。また、コイル４ｂは、コイル４ａとともに固定材料１２で第１ワイヤ２の外径漸減部２３で固定されており、固定材料１３で第２ワイヤ３の外径一定部３２の基端部に固定されている。
【００６４】
これらの固定材料１１、１２および１３は、それぞれ、半田（ろう材）で構成されている。なお、固定材料１１、１２および１３は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、柔軟部材５（コイル４ａおよび４ｂ）の固定方法は、固定材料によるものに限らず、例えば、溶接でもよい。また、血管等の体腔の内壁の損傷を防止するために、固定材料１１の先端面は、丸みを帯びているのが好ましい。
【００６５】
このような柔軟部材５が設置されていることにより、ガイドワイヤ１は、その先端部１０１が柔軟部材５に覆われて接触面積が少ないので、摺動抵抗を低減することができ、よって、ガイドワイヤ１の操作性がより向上する。
【００６６】
さて、図１に示すように、ガイドワイヤ１では、第１ワイヤ２の大部分（ほぼ全体）が柔軟部材５に入り込んで（挿入されて）おり、第２ワイヤ３の外径一定部３２の大部分が柔軟部材５に入り込んでいる。このため、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との接合面１４が柔軟部材５の内側に位置することとなる。
【００６７】
このガイドワイヤ１では、前述したように第２ワイヤ３がステンレス鋼やコバルト系合金で構成されているため、第２ワイヤ３の基端部（手元部）にトルクをかけた際、そのトルクは、外径一定部３２まで確実に伝達する。この外径一定部３２に伝達したトルクは、比較的短い第１ワイヤ２を介して、第１ワイヤ２の先端まで確実に伝達する。このように、ガイドワイヤ１は、トルク伝達性（操作性）に優れたものとなっている。例えばＣＴＯ（Chronic Total Occlusion）を治療する場合に、その病変部（狭窄部）にガイドワイヤ１の先端部１０１を挿通しようとした際、ガイドワイヤ１がトルク伝達性に優れているため、その操作（挿通操作）を確実に行なうことができる。
【００６８】
また、接合面１４が柔軟部材５の内側に位置している、すなわち、接合面１４をまたぐように柔軟部材５が配置されているため、この柔軟部材５によって、接合面１４に生じる剛性（曲げ剛性）の変化を緩和することができる。これにより、ガイドワイヤ１の先端部１０１を湾曲した血管に挿入した際、接合面１４付近でガイドワイヤ１が滑らかに湾曲することができ、よって、操作性が向上する。
【００６９】
また、Ｎｉ−Ｔｉ系合金で構成された第１ワイヤ２が柔軟部材５に覆われて（保護されて）いるため、ガイドワイヤ１をその基端側から押し込んだ際、第２ワイヤ３からの押し込み力によって第１ワイヤ２に座屈が生じるのが防止される。このように、ガイドワイヤ１は、押し込み性にも優れたものとなっている。
【００７０】
図１に示すように、ガイドワイヤ１では、第１ワイヤ２の柔軟部材５に覆われている部分（長さＬ２の部分）は、第２ワイヤ３の柔軟部材５に覆われている部分（長さＬ３の部部分）よりも短いのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１の先端部１０１の全体としての剛性を比較的高いものとすることができる。また、剛性が高い部分が比較的多いことで、トルク伝達性が向上すると言う利点もある。
【００７１】
また、接合面１４は、前述したように柔軟部材５の内側に位置しており、その中でも、特に、コイル４ｂ側に位置しているのが好ましい。これにより、コイル４ｂとの固定箇所が増えるので、万が一、接合面１４で破断した場合でも、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが離断（離脱）し難いと言う利点がある。
【００７２】
柔軟部材５は、図示の実施形態では２つの部品であるコイル４ａ、４ｂで構成されているが、これに限定されず、例えば、長さが（Ｌ２＋Ｌ３）分の１つのコイルで構成されていてもよし、各長さの合計が（Ｌ２＋Ｌ３）分となる３つ以上のコイルで構成されていてもよい。
【００７３】
また、本実施形態の場合、コイル４ａ、４ｂは、それぞれ、線材の横断面が円形のものを用いているが、これに限らず、線材の断面が例えば楕円形、四角形（特に長方形）等のものであってもよい。また、各線材の横断面形状が互いに異なっていてもよい。
【００７４】
図１に示すように、ガイドワイヤ１の外表面には、その全体（または一部）を覆う樹脂被覆層８が設けられている。この樹脂被覆層８は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）を低減し、摺動性を向上させることによってガイドワイヤ１の操作性を向上させることがある。
【００７５】
ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）の低減を図るためには、樹脂被覆層８は、以下に述べるような摩擦を低減し得る材料で構成されているのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。また、ガイドワイヤ１の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ１をカテーテル内で移動および／または回転した際に、ガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれ、特に接合面１４付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。
【００７６】
このような摩擦を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、またはこれらの複合材料が挙げられる。
【００７７】
また、樹脂被覆層８は、ガイドワイヤ１を血管等に挿入する際の安全性の向上を目的として設けることもできる。この目的のためには、樹脂被覆層８は柔軟性に富む材料（軟質材料、弾性材料）で構成されているのが好ましい。
【００７８】
このような柔軟性に富む材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。
【００７９】
なお、樹脂被覆層８は、単層のものであってもよいし、２層以上の積層体でもよい。
また、ガイドワイヤ１の少なくとも先端部１０１の外面には、親水性材料がコーティングされているのが好ましい。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）が低減し、摺動性が向上する。従って、ガイドワイヤ１の操作性が向上する。
【００８０】
親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００８１】
このような親水性材料は、多くの場合、湿潤（吸水）により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減する。これにより、ガイドワイヤ１の摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。
【００８２】
＜第２実施形態＞
図２は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す縦断面図である。
【００８３】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第２実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【００８４】
本実施形態は、第１ワイヤの柔軟部材に覆われている部分と第２ワイヤの柔軟部材に覆われている部分との長さの大小関係が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。
【００８５】
図２に示すガイドワイヤ１Ａでは、第１ワイヤ２の柔軟部材５に覆われている部分の長さＬ２が、第２ワイヤ３の柔軟部材５に覆われている部分の長さＬ３よりも長くなっている。
【００８６】
これにより、ガイドワイヤ１Ａの先端部１０１の全体としての剛性を、前記第１実施形態の先端部１０１の全体としての剛性よりも低減することができる。
【００８７】
＜第３実施形態＞
図３は、本発明のガイドワイヤ（第３実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【００８８】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第３実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【００８９】
本実施形態は、接合面付近の形状が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。
図３に示すガイドワイヤ１Ｂには、接合面１４に、ワイヤ本体１０の外周方向に突出する突出部１７が形成されている。このような突出部１７が形成されることにより、第１ワイヤ２と、第２ワイヤ３との接合面積が大きくなり、これらの接合強度は、特に高いものとなる。これにより、ガイドワイヤ１は、第２ワイヤ３からのねじりトルクや押し込み力がより確実に第１ワイヤ２に伝達される。なお、図３に示すように、突出部１７の外径は、柔軟部材５の内径より小さい。
【００９０】
このような突出部１７を形成する方法としては、例えば、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とをバット溶接機を用いて溶接する際に、これらワイヤ同士を加圧接触させて、半径方向にはみ出したバリを成形することにより、突出部１７を形成することができる。
【００９１】
また、第２ワイヤ３には、突出部１７よりも基端側に、第１の外径一定部３４、小テーパ部（テーパ部）３５、第２の外径一定部３６がこの順に形成されている。また、図３に示すように、第１の外径一定部３４および小テーパ部３５の全体と、第２の外径一定部３６のほとんどの部分とが、柔軟部材５内に位置している。
【００９２】
第１の外径一定部３４は、外径がワイヤ長手方向に沿って一定となっており、その外径が第１ワイヤ２の外径一定部２２よりも小さい部位である。また、第１の外径一定部３４の曲げ剛性は、第１ワイヤ２の基端側の外径一定部２２の曲げ剛性とほぼ同じである。また、第１の外径一定部３４の外径は、第１ワイヤ２の基端側の外径一定部２２の外径よりも小さい。
【００９３】
小テーパ部３５は、外径が基端方向に向かって漸増した部位である。また、小テーパ部３５は、テーパ部３３の長さよりも短く設定されている。
【００９４】
第２の外径一定部３６は、外径がワイヤ長手方向に沿って一定となっており、その外径が第１ワイヤ２の外径一定部２２と同じである。
【００９５】
ガイドワイヤ１Ｂが特に第１の外径一定部３４および小テーパ部３５を有することにより、第２ワイヤ３から第１ワイヤ２への物理的特性、特に弾性が滑らかに変化し、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との接合面１４の前後において優れた押し込み性やトルク伝達性が発揮され、耐キンク性も向上する。
【００９６】
＜第４実施形態＞
図４は、本発明のガイドワイヤ（第４実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【００９７】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第４実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【００９８】
本実施形態は、ワイヤ本体が接続部材をさらに有すること以外は前記第１実施形態と同様である。
【００９９】
図４に示すガイドワイヤ１Ｃのワイヤ本体１０は、第１ワイヤ２の基端部と第２ワイヤ３の先端部とを接続する接続部材６を有している。
【０１００】
この接続部材６は、管状をなすものである。接続部材６の先端部６１に第１ワイヤ２の外径一定部２２が嵌合し、接続部材６の基端部６２に第２ワイヤ３の外径一定部３２が嵌合することにより、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とが確実に接続される。
【０１０１】
また、接続部材６は、図４に示す実施形態では、先端部６１が固定材料１９を介して柔軟部材５（コイル４ｂ）に対して支持固定されている。先端部６１が固定されていることにより、ワイヤ本体１０の先端部１０１において、柔軟性が高い第１ワイヤ２側を、それより柔軟性が低い第２ワイヤ側よりも強固に固定することができる。また、剛性の変化が緩やかになり、ガイドワイヤ１Ｃが血管の屈曲等の曲がりにスムーズに（円滑に）追従することができると言う利点もある。
固定材料１９は、例えば、半田（ろう材）や接着剤で構成されている。
【０１０２】
接続部材６は、金属材料で構成されるのが好ましい。特に、接続部材６は、第１ワイヤ２と同様のＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されるのがより好ましい。また、このＮｉ−Ｔｉ系合金とは他に、接続部材６を構成するより好ましい金属材料としては、第２ワイヤ３と同様の材料やＮｉ基合金が挙げられる。
【０１０３】
なお、第１ワイヤ２および第２ワイヤ３は、それぞれ、接続部材６と嵌合するよう構成されているのに限定されず、例えば、接続部材６と接着剤によって接着されていてもよい。
【０１０４】
また、接続部材６に接続されている第１ワイヤ２の部分は、外径がワイヤ長手方向に沿って一定となっているのに限定されず、例えば、図４に示すように、外径一定部２２に段差部２２１が形成されたものであってもよい。この段差部２２１は、外径一定部２２の一部の外径が変化した、すなわち、基端方向に向かって漸減した部位である。段差部２２１を介して、外径一定部２２は、外径が比較的大きな先端側の部分２２２と、その部分２２２より外径が小さい基端側の部分２２３とに分けることができる。
【０１０５】
部分２２２の剛性は、第２ワイヤ３の外径一定部３２の剛性とほぼ等しいことが好ましい。このような剛性同士の大きさの関係は、例えば、図４に示すように、部分２２２の外径を外径一定部３２の外径よりも大きくすることで達成される。
【０１０６】
ガイドワイヤ１Ｃでは、部分２２３が接続部材６に挿入、接続されている。また、固定材料１９は、接続部材６の先端部６１と外径一定部２２の段差部２２１とにまたがって形成されている。固定材料１９は、段差部２２１と接続部材６の先端部との隙間を埋めるように、第１ワイヤ２とコイル４ｂとを固定している。これにより、接続部材６の先端部６１と外径一定部２２の段差部２２１との境界部が補強され、当該境界部の強度を高めることができる。
【０１０７】
ガイドワイヤ１Ｃでは、図４に示すように、第１ワイヤ２の基端面２４と第２ワイヤ３の先端面３１とが離間しており、これらの面同士の間に間隙１８が形成されてもよく、間隙１８には、例えば接着剤が充填されていてもよい。これにより、第１ワイヤ２と第２ワイヤ３とに高い接続強度が得られる。
【０１０８】
また、第１ワイヤ２の基端面２４と第２ワイヤ３の先端面３１とは、離間しているのに限定されず、これらの面同士が接触（当接）していてもよい。
【０１０９】
＜第５実施形態＞
図５は、本発明のガイドワイヤ（第５実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【０１１０】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第５実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１１１】
本実施形態は、ワイヤ本体に対する接続部材の固定位置が異なること以外は前記第４実施形態と同様である。
【０１１２】
図５に示すガイドワイヤ１Ｄの接続部材６は、基端部６２が固定材料１９を介して柔軟部材５（コイル４ｂ）に対して支持固定されている。基端部６２が固定されていることにより、ワイヤ本体１０の先端部１０１において、剛性が高い第２ワイヤ側を、それより剛性が低い第１ワイヤ側よりも強固に固定することができる。また、剛性の変化が緩やかになり、ガイドワイヤ１Ｄが血管の屈曲等の曲がりにスムーズに（円滑に）追従することができると言う利点もある。さらに、接続部材６がＮｉ−Ｔｉ合金にて構成され、第２ワイヤ３がステンレス鋼にて構成されている場合、固定材料１９が接続部材６の基端部６２から第２ワイヤ３の表面にかけて覆っているので、接続強度を補充、増強させることができる。
【０１１３】
＜第６実施形態＞
図６は、本発明のガイドワイヤ（第６実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【０１１４】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第６実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１１５】
本実施形態は、ワイヤ本体に対する接続部材の固定位置が異なること以外は前記第４実施形態と同様である。
【０１１６】
図６に示すガイドワイヤ１Ｅの接続部材６は、先端部６１および基端部６２がそれぞれ固定材料１９を介して柔軟部材５（コイル４ｂ）に対して支持固定されている。先端部６１および基端部６２がそれぞれ固定されていることにより、接続部材６を前記第１実施形態や前記第２実施形態の接続部材６よりも強固に（確実に）固定することができる。また、剛性の変化が緩やかになり、ガイドワイヤ１Ｅが血管の屈曲等の曲がりにスムーズに（円滑に）追従することができると言う利点もある。
【０１１７】
また、接続部材６に接続されている第２ワイヤ３の部分は、外径がワイヤ長手方向に沿って一定となっているのに限定されず、例えば、図６に示すように、外径一定部３２に段差部３２１が形成されたものであってもよい。この段差部３２１は、外径一定部３２の一部の外径が変化した、すなわち、先端方向に向かって漸減した部位である。段差部３２１を介して、外径一定部３２は、外径が比較的小さい先端側の部分３２２と、その部分３２２より外径が小さい基端側の部分３２３とに分けることができる。
【０１１８】
ガイドワイヤ１Ｅでは、部分３２２が接続部材６に挿入、接続されている。また、２つの固定材料１９のうちの先端側の固定材料１９は、接続部材６の先端部６１と外径一定部２２の段差部２２１とにまたがって形成されている。これにより、接続部材６の先端部６１と外径一定部２２の段差部２２１との境界部が補強され、当該境界部の強度を高めることができる。基端側の固定材料１９は、接続部材６の基端部６２と外径一定部３２の段差部３２１とにまたがって形成されている。これにより、接続部材６の基端部６２と外径一定部３２の段差部３２１との境界部が補強され、当該境界部の強度を高めることができる。
【０１１９】
なお、第１ワイヤ２の部分２２２の剛性は、第２ワイヤ３の部分３２２の剛性とほぼ同じであることが好ましい。それは、例えば、第１ワイヤ２の部分２２２の外径は、第２ワイヤ３の部分３２２の外径より、大きく設定することで達成される。
【０１２０】
本実施形態においては、第１ワイヤ２の部分２２２の剛性は、第２ワイヤ３の部分３２３の剛性よりも低いが、部分２２２の外径を部分３２３の外径よりも大きく設定することで、部分２２２と部分３２３との剛性を等しく設定することができる。
【０１２１】
また、ガイドワイヤ１Ｅでは、コイル４ａとコイル４ｂとは、それらの端部同士が溶接により接合されている。この溶接部４２は、先端側の固定材料１９と基端側の固定材料１９との間に位置している。
【０１２２】
例えば、コイル４ａおよび４ｂをそれぞれ異なる材質の線材（例えば、一方をＰｔ−Ｎｉ合金、他方をステンレス鋼）で構成して、これらを溶接したコイル４ａ、４ｂを用いた場合、その溶接部４２の両側に各固定材料１９を位置させる（配置する）ことにより、ワイヤ本体１０や接続部材６を固定するときの熱が溶接部４２に影響するのを防止することができる。
【０１２３】
＜第７実施形態＞
図７は、本発明のガイドワイヤ（第７実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【０１２４】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第７実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１２５】
本実施形態は、ワイヤ本体に対する接続部材の固定位置が異なること以外は前記第４実施形態と同様である。
【０１２６】
図７に示すガイドワイヤ１Ｆの接続部材６は、その途中、すなわち、中央部６３が固定材料１９を介して柔軟部材５（コイル４ｂ）に対して支持固定されている。中央部６３が固定されていることにより、ガイドワイヤ１Ｆの先端部１０１を湾曲した血管内に挿入した際、接続部材６（第１ワイヤ２と第２ワイヤ３との境界部付近）が容易かつ安定して湾曲することができる。また、引張強度を高め、安全性が向上すると言う利点もある。
【０１２７】
＜第８実施形態＞
図８は、本発明のガイドワイヤ（第８実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図、図９は、図８に示すガイドワイヤにおける柔軟部材を示す平面図である。
【０１２８】
以下、これらの図を参照して本発明のガイドワイヤの第８実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１２９】
本実施形態は、柔軟部材の構成が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。
図８に示すガイドワイヤ１Ｇの柔軟部材５では、それを構成する２つの部品のうちの基端側の部品が、筒体（部品）４ｃで構成されている。この筒体４ｃの構成材料は、特に限定されないが、例えば、前記第１実施形態の第１ワイヤ２についての説明で挙げたようなＮｉ−Ｔｉ系合金を用いることができるが、合成樹脂材料を用いてもよい。
【０１３０】
図９に示すように、筒体４ｃには、その壁部にスリットや溝（本実施形態では、スリット４１）が複数形成されている。各スリット４１は、その形状が一文字状をなすものであり、筒体４ｃの周方向に沿って形成されている。また、このような複数のスリット４１は、筒体４ｃの周方向および長手方向に沿って配置されている。
【０１３１】
筒体４ｃに複数のスリット４１が形成されていることにより、筒体４ｃがより柔軟なものとなる、すなわち、曲げ剛性をより低減することができる。
【０１３２】
図９に示すように、複数のスリット４１は、筒体４ｃの周方向の長さが同じであり、かつ、周方向に位置がずれているのが、曲げ易さの等方性が向上するので、好ましい。
【０１３３】
このような筒体４ｃにより、第２ワイヤ３のトルクが筒体４ｃを介して、効果的に先端側に伝わる。
【０１３４】
なお、柔軟部材５は、先端側にコイル４ａが配置され、基端側に筒体４ｃが配置されたものとなっているが、これに限定されず、例えば、先端側に筒体４ｃが配置され、基端側にコイル４ａが配置されたものであってもよい。
【０１３５】
また、柔軟部材５では、基端側の部品のみが筒体４ｃで構成されているが、これに限定されず、例えば、先端側の部品も基端側の部品と同様に筒体４ｃで構成されていてもよい。
【０１３６】
また、柔軟部材５は、図示の実施形態では１つのコイル４ａと１つの筒体４ｃとで構成されているが、これに限定されず、例えば、長さがコイル４ａと筒体４ｃとを合わせた長さに相当する１つの筒体で構成されていてもよい。
【０１３７】
接続部材６の先端側は、第１ワイヤ２の筒体４ｃに固定材料１９を介して固定されているので、トルク伝達性に優れるが、柔軟性を向上させる場合は、固定材料１９を省略することができる。
【０１３８】
＜第９実施形態＞
図１０は、本発明のガイドワイヤ（第９実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【０１３９】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第９実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１４０】
本実施形態は、ワイヤ本体の接合面の前後（先端側および基端側）の形状が異なること以外は前記第３実施形態と同様である。
【０１４１】
図１０に示すガイドワイヤ１Ｈでは、接合面１４（突出部１７）の前後のワイヤ本体１０の外径が一定となっている。すなわち、ガイドワイヤ１Ｈでは、接合面１４の先端側に第１ワイヤ２の外径一定部２２が形成されており、接合面１４の基端側に第２ワイヤ３の外径一定部３２が形成されている。また、第１ワイヤ２の外径一定部２２の外径は、第２ワイヤ３の外径一定部３２の外径より大きく設定されている。
【０１４２】
このような外径一定部２２および外径一定部３２が接合面１４を介してワイヤ本体１０（ガイドワイヤ１Ｈ）に設けられていることにより、外径一定部２２と外径一定部３２との曲げ剛性をほぼ同等に設定することができる。これにより、ガイドワイヤ１Ｈの先端部１０１を湾曲した血管に挿入した際、接合面１４付近でもガイドワイヤ１Ｈが滑らかに湾曲することができ、よって、操作性が向上する。
【０１４３】
＜第１０実施形態＞
図１１は、本発明のガイドワイヤ（第１０実施形態）が有するエクステンションワイヤを示す部分縦断面図である。
【０１４４】
以下、この図を参照して本発明のガイドワイヤの第１０実施形態について説明するが、前述した実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。
【０１４５】
本実施形態は、ガイドワイヤがエクステンションワイヤをさらに有すること以外は前記第１実施形態と同様である。
【０１４６】
図１１に示すガイドワイヤ１ｉは、ワイヤ本体１０ａの基端部１０２に着脱自在に接続（装着）されるエクステンションワイヤ（延長ワイヤ）９を有している。
【０１４７】
エクステンションワイヤ９について説明する前に、当該エクステンションワイヤ９が接続されるワイヤ本体１０ａの基端部１０２について説明する。
【０１４８】
ワイヤ本体１０ａの基端部１０２は、テーパ部１０３と、テーパ部１０３の頂部（基端）から突出した突出部１０４とで構成されている。
【０１４９】
テーパ部１０３は、その外径が基端方向に向かって漸減した（テーパ状をなす）部位である。
【０１５０】
突出部１０４は、テーパ部１０３の頂部から基端方向に向かって突出した部位である。この突出部１０４は、外径がワイヤ長手方向に沿って一定となっており、その外径は、テーパ部１０３の基端の外径（最小外径）とほぼ同等となっている。また、突出部１０４の基端面は、丸みを帯びている。
【０１５１】
このような構成のワイヤ本体１０ａの基端部１０２に、エクステンションワイヤ９が接続される。エクステンションワイヤ９をワイヤ本体１０ａに接続する（以下、この状態を「接続状態」と言う）ことにより、ガイドワイヤ１ｉの全長を延長することができる。なお、接続状態のガイドワイヤ１ｉの全長は、特に限定されないが、３５００〜４０００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【０１５２】
エクステンションワイヤ９は、ワイヤ本体９１と、ワイヤ本体９１の先端部に設けられた接続部（接続管）９２とを有している。
【０１５３】
ワイヤ本体９１は、柔軟性または弾性を有する線材で構成されている。このワイヤ本体９１の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、第２ワイヤ３と同様の構成材料を用いることができる。
【０１５４】
また、ワイヤ本体９１の外表面には、その全体（または一部）を覆う樹脂被覆層９３が設けられている。この樹脂被覆層９３は、樹脂被覆層８と同様の構成材料で構成されている。なお、樹脂被覆層９３は、ワイヤ本体９１の外表面の他に、接続部９２の外周面にも形成されていてもよい。
【０１５５】
図１１に示すように、ワイヤ本体９１の先端部には、ワイヤ本体１０ａの基端部１０２に接続可能な接続部９２が固定されている。この固定方法としては、特に限定されないが、例えば、図示の構成では半田（ろう材）９４を用いた方法が採られている。
【０１５６】
この接続部９２は、管状体で構成さている。接続部９２の全長は、特に限定されないが、２０〜７０ｍｍ程度であるがの好ましい。
【０１５７】
接続部９２には、螺旋状のスリット９２１が形成されている。この接続部９２では、隣接するスリット９２１同士のピッチ（間隔）ｐが、基端方向に向かって増加している。なお、ピッチｐは、接続部９２の先端部におけるピッチｐの、接続部９２の基端部におけるピッチｐに対する比が１．４〜６．６であるのが好ましく、２．８〜３．３であるのがより好ましい。このような範囲になるように、ピッチｐは、基端方向に向かって徐々に増加している。
【０１５８】
また、スリット９２１は、接続部９２の先端から基端に渡って形成されている。これにより、接続部９２の壁部の螺旋状の状態、すなわち、接続部９２の全体形状が確実に維持される。
【０１５９】
スリット９２１の基端部（終点）には、半田（ろう材）９２２が設置されている。これにより、接続部９２の全体形状がより確実に維持される。
【０１６０】
また、接続部９２の構成材料としては、特に限定されないが、例えば、第１ワイヤ２についての説明で挙げたようなＮｉ−Ｔｉ系合金を用いることができる。これにより、接続部９２の径方向に容易に伸縮（拡径／縮径）することができ、また、接続部９２の全体形状がより確実に維持される。なお、接続部９２の自然状態での内径は、テーパ部１０３の根元部１０３ａの外径よりも小さく設定されている。
【０１６１】
ガイドワイヤ１ｉを接続状態とするには、ワイヤ本体１０ａの基端部１０２をエクステンションワイヤ９の接続部９２に押し込む。この際に、テーパ部１０３の根元部１０３ａの外周面により、接続部９２の先端部９２３の内周面が押圧されて、当該先端部９２３が拡径する。これにより、エクステンションワイヤ９の接続部９２にワイヤ本体１０ａの基端部１０２（テーパ部１０３）が嵌合する。その結果、ワイヤ本体１０ａの基端部１０２とエクステンションワイヤ９の接続部９２とが接続され、ガイドワイヤ１ｉが接続状態となる。
【０１６２】
テーパ部１０３が形成されていることにより、接続部９２の内径の大きさの程度（大小）に応じた、ワイヤ本体１０ａとエクステンションワイヤ９との接続が可能となる。
【０１６３】
なお、接続部９２の内周面には、粗面加工が施されていてもよい。これにより、接続部９２の内周面に微少な凹凸が多数形成され、よって、接続状態の不本意な解除を防止することができる。
【０１６４】
また、接続状態を解除するには、ワイヤ本体１０ａとエクステンションワイヤ９とを互いに反対方向に引張る。これにより、エクステンションワイヤ９の接続部９２とワイヤ本体１０ａの基端部１０２との嵌合が解除され、よって、ワイヤ本体１０ａからエクステンションワイヤ９を取り外すことができる。
【０１６５】
接続状態を解除する方法としては、このような方法（引張る方法）に限定されず、例えば、接続部９２が拡径する、すなわち、接続部９２が緩む方向に当該接続部９２を回転させる方法も用いることができる。
【０１６６】
なお、本実施形態のガイドワイヤ１ｉは、第１実施形態の変形例に限定されず、例えば、ワイヤ本体１０ａの先端部をコイルにて被覆させるような、一般的な態様においても、その効果を発揮する。
【０１６７】
以上、本発明のガイドワイヤを図示の実施形態について説明したが、本発明は、これに限定されるものではなく、ガイドワイヤを構成する各部は、同様の機能を発揮し得る任意の構成のものと置換することができる。また、任意の構成物が付加されていてもよい。
【０１６８】
また、本発明のガイドワイヤは、前記各実施形態のうちの、任意の２以上の構成（特徴）を組み合わせたものであってもよい。
【０１６９】
例えば、第４実施形態の第１ワイヤと第２ワイヤとの境界部が、第１実施形態の第１ワイヤと第２ワイヤとの境界部のように接合面で構成されていてもよい。また、この場合、接合面付近に、第３実施形態の接合面付近と同様の突出部が形成されていてもよい。
【０１７０】
また、第２〜第９実施形態のガイドワイヤが、第１０実施形態のガイドワイヤが有するようなエクステンションワイヤをさらに有していてよい。
【０１７１】
また、本発明のガイドワイヤの用途は、上述したＰＴＣＡにおいて使用される場合に限られず、例えば血管造影や経内視鏡手技などに使用される。
【０１７２】
また、柔軟部材の他の構成例としては、例えばポリウレタン等のような樹脂材料で構成された樹脂層であってもよい。
【０１７３】
また、長さＬ２と長さＬ３との大小関係は、前記第１実施形態ではＬ２＜Ｌ３となっており、前記第２実施形態ではＬ２＞Ｌ３となっているが、これに限定されず、例えば、Ｌ２＝Ｌ３となっていてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１７４】
【図１】本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す縦断面図である。
【図２】本発明のガイドワイヤの第２実施形態を示す縦断面図である。
【図３】本発明のガイドワイヤ（第３実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【図４】本発明のガイドワイヤ（第４実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【図５】本発明のガイドワイヤ（第５実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【図６】本発明のガイドワイヤ（第６実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【図７】本発明のガイドワイヤ（第７実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【図８】本発明のガイドワイヤ（第８実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【図９】図８に示すガイドワイヤにおける柔軟部材を示す平面図である。
【図１０】本発明のガイドワイヤ（第９実施形態）におけるワイヤ本体の先端部付近を拡大して示す縦断面図である。
【図１１】本発明のガイドワイヤ（第１０実施形態）が有するエクステンションワイヤを示す部分縦断面図である。
【符号の説明】
【０１７５】
１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、１Ｅ、１Ｆ、１Ｇ、１Ｈ、１ｉ  ガイドワイヤ
１０、１０ａ  ワイヤ本体
１０１        先端部
１０２        基端部
１０３        テーパ部
１０３ａ      根元部（基端部）
１０４        突出部
２            第１ワイヤ
２１、２２    外径一定部
２２１        段差部
２２２、２２３  部分
２３          外径漸減部
２４          基端面
３            第２ワイヤ
３１          先端面
３２          外径一定部
３２１        段差部
３２２、３２３  部分
３３          テーパ部
３４          第１の外径一定部
３５          小テーパ部（テーパ部）
３６          第２の外径一定部
４ａ、４ｂ    コイル（部品）
４ｃ          筒体（部品）
４１          スリット
４２          溶接部
５            柔軟部材
６            接続部材
６１          先端部
６２          基端部
６３          中央部
８            樹脂被覆層
９            エクステンションワイヤ（延長ワイヤ）
９１          ワイヤ本体
９２          接続部（接続管）
９２１        スリット
９２２        半田（ろう材）
９２３        先端部
９３          樹脂被覆層
９４          半田（ろう材）
１１、１２、１３  固定材料
１４          接合面（境界部、溶接部）
１７          突出部
１８          間隙
１９          固定材料
Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３  長さ
ｐ            ピッチ（間隔）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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