(57)【要約】【課題】ゴムクローラベルトの横方向ラグの配置によって接地転輪を介して自走機体等に伝達される振動を抑制することができ、ゴムクローラベルトを装着した作業車等の乗り心地を向上させるできるゴムクローラベルトを実現する。【解決手段】左右方向に長い複数の横方向ラグ３を、ゴムクローラベルト本体２のベルト周方向に形成してあるゴムクローラベルト１において、ベルト周方向で隣り合う横方向ラグ３の間に、横方向ラグ３と交差する方向に沿って配置される縦方向ラグ４を、ゴムクローラベルト本体２に備える。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
左右方向に長い複数の横方向ラグを、ゴムクローラベルト本体のベルト周方向に形成してあるゴムクローラベルトにおいて、
ベルト周方向で隣り合う前記横方向ラグの間に、前記横方向ラグと交差する方向に沿って配置される縦方向ラグを、前記ゴムクローラベルト本体に備えてあるゴムクローラベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、左右方向に長い複数の横方向ラグを、ゴムクローラベルト本体のベルト周方向に形成してあるゴムクローラベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の技術としては、例えば特許文献１に開示されているように、左右方向に長い複数の長尺ラグ（特許文献１の図６の１３）と、この長尺ラグより左右方向の長さが短い短尺ラグ（特許文献１の図６の１４）とを、ベルト本体（特許文献１の図６の１１）のベルト周方向に等ピッチで形成してあるゴムクローラ（特許文献１の図１の１０）が知られている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−２６８７８１号公報（図１、図２及び図６参照）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のゴムクローラでは、舗装路等の硬い地面において、特許文献１の図２に開示されているように長尺ラグ及び短尺ラグの先端部（下端部）のみが走行面に接地し、ベルト周方向で隣り合う長尺ラグ及び短尺ラグの間に位置するゴムクローラのベルト本体（特許文献１の図２の１１）の下方側には、走行面との間に空間が形成され、長尺ラグと短尺ラグの間に位置するベルト本体が走行面に接地しない構成が採用されていた。
【０００５】
そのため、特許文献１のゴムクローラを装着したクローラ走行装置（特許文献１の図１の１）を走行させて（ゴムクローラが前後に移動して）、ゴムクローラの長尺ラグと短尺ラグとの間を接地転輪（例えば特許文献１の図２の９）が移動すると、ゴムクローラの長尺ラグと短尺ラグとの間に位置するベルト本体が接地転輪で支持する荷重により弾性変形して下方へ撓んで、次に接地転輪が長尺ラグ又は短尺ラグの部分に乗り上がると言うように、長尺ラグ及び短尺ラグの等ピッチの配置に応じて接地転輪が上下に細かく移動し、接地転輪が振動していた。
【０００６】
その結果、走行面の凹凸に関わらず、比較的平坦な凹凸の少ない走行面を走行させる場合においても、長尺ラグ及び短尺ラグの凹凸による間欠的な周期に応じて接地転輪が上下に細かく移動し、接地転輪が振動して、この接地転輪に伝達された長尺ラグ及び短尺ラグによる振動が自走機体等（例えば特許文献１の図１の２）に伝達されて、作業車等（例えば特許文献１のコンバイン）の乗り心地を悪化させる一因になっていた。
本発明は、ゴムクローラベルトの横方向ラグの配置によって接地転輪を介して自走機体等に伝達される振動を抑制することができ、ゴムクローラベルトを装着した作業車等の乗り心地を向上させるできるゴムクローラベルトを実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
［Ｉ］
（構成）
本発明の第１特徴は、左右方向に長い複数の横方向ラグを、ゴムクローラベルト本体のベルト周方向に形成してあるゴムクローラベルトにおいて、次のように構成することにある。
ベルト周方向で隣り合う前記横方向ラグの間に、前記横方向ラグと交差する方向に沿って配置される縦方向ラグを、前記ゴムクローラベルト本体に備える。
【０００８】
（作用）
本発明の第１特徴によると、ゴムクローラベルトを装着したクローラ走行装置を走行させて（ゴムクローラベルトが前後に移動して）、ゴムクローラベルトのベルト周方向で隣り合う横方向ラグの間を接地転輪が移動すると、ゴムクローラベルトのベルト周方向で隣り合う横方向ラグの間に位置するゴムクローラベルト本体の下方側が、横方向ラグと交差する方向に沿って配置された縦方向ラグに支持されて、ベルト周方向で隣り合う横方向ラグの間に位置するゴムクローラベルト本体が下方へ撓み難くなって、ゴムクローラベルトに沿って接地転輪を連続的に移動させることができる。その結果、横方向ラグの配置により接地転輪が上下に細かく移動することを抑制することができ、接地転輪の振動を抑制できる。
【０００９】
（発明の効果）
本発明の第１特徴によると、ゴムクローラベルトの横方向ラグの配置によって接地転輪を介して自走機体等に伝達される振動を抑制することができ、ゴムクローラベルトを装着した作業車等の乗り心地を向上させることができた。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
〔クローラ走行装置の全体構成〕
図１及び図２に、ゴム製のクローラベルト１（ゴムクローラベルトに相当）を備えたクローラ走行装置１０の全体側面図及び全体平面図をそれぞれ示す。図１及び図２に示すように、クローラ走行装置１は、前端の駆動スプロケット１１、後端のテンション輪１２、これらの間に配備された複数（この例では８個）の接地転輪１３、及び前後一対のキャリアローラ１４、及び、駆動スプロケット１１、テンション輪１２、接地転輪１３、キャリアローラ１４に亘って巻回張設されたゴム製のクローラベルト１を備えて構成されている。
【００１１】
機体フレーム１６は、デッキ状に構成されており、この機体フレーム１６の上部に例えばコンバインにおいては脱穀装置等が搭載される。機体フレーム１６の下面側に左右に長い複数の横フレーム１７が連結されており、この横フレーム１７に前後に長い固定フレーム１８が連結されている。固定フレーム１８の中央部にキャリアローラ１４が軸支装着されており、固定フレーム１８の前部及び後部に、前部及び後部揺動機構１９，２０が連結支持されている。
【００１２】
トラックフレーム２１は、前部及び後部揺動機構１９，２０を介して機体フレーム１６に連結された固定フレーム１８に上下揺動可能に連結支持されており、前部及び後部揺動機構１９，２０を操作することにより、機体フレーム１６の左右における地上高を変更して機体フレーム１６に対するトラックフレーム２１の左右及び前後方向の傾斜姿勢を変更調節することができ、左右ローリング調節やピッチング調節ができるように構成されている。
【００１３】
トラックフレーム２１の前半部側面に、後述する転輪支持機構３０及び転輪ブラケット２６が左右向きの軸心周りで前後揺動自在に支持されており、この転輪支持機構３０及び転輪ブラケット２６の前端部及び後端部にそれぞれ接地転輪１３が遊転自在に軸支装着されている。なお、転輪ブラケット２６の下方には、クローラベルト１の左右の芯金突起３の間に入り込む前後に長い脱輪防止部材２７が一体成形されている。
【００１４】
トラックフレーム２１の後部には、軸心Ｐ１周りに天秤状に上下揺動自在な揺動トラックフレーム２２が枢支連結されており、この揺動トラックフレーム２２に、クローラ接地範囲の後半に位置する４個の接地転輪１３が遊転自在に軸支装着されている。揺動トラックフレーム２２の後部にはジャッキボルト２３を介して前後調節可能にスライドブラケット２４が装備されており、このスライドブラケット２４にテンション輪１２が遊転自在に軸支装着されている。揺動トラックフレーム２２の下部には、クローラベルト１の左右の芯金突起３の間に入り込む前後に長い２分割された脱輪防止部材２５が取り付けられている。
【００１５】
〔接地転輪の支持構造〕
図３及び図４に基づいて、接地転輪１３のうちの最前端に位置する第１接地転輪１３Ａ及びその後方に位置する第２地転輪１３Ｂの支持構造について説明する。図３及び図４に示すように、第１接地転輪１３Ａ及び第２接地転輪１３Ｂは、転輪支持機構３０によってトラックフレーム２１の前端部に支持されている。転輪支持機構３０は、第１転輪ブラケット３１と、第２転輪ブラケット４１と、ボス部材５０と、カラー５１と、転輪支軸５２と、揺動支軸５３とを備えて構成されている。
【００１６】
第１転輪ブラケット３１は、第１接地転輪１３Ａを支持するボス部３２と、揺動支軸５３に第１転輪ブラケット３１を揺動自在に支持する支点用ボス部３３と、ボス部３２と支点用ボス部３３とに亘って設けられた前部アーム部３４と、支点用ボス部３３から後方に延出された後部アーム部３５と、ボス部３２から下方に延出された橇状部材３６とを一体成形することによって構成されている。
【００１７】
第２転輪ブラケット４１は、第２接地転輪１３Ｂを支持するボス部４２と、揺動支軸５３に第２転輪ブラケット４１を揺動自在に支持する支点用ボス部４３と、支点用ボス部４３から前方に延出された前部アーム部４４と、ボス部４２と支点用ボス部４３とに亘って設けられた後部アーム部４５と、ボス部４２から下方に延出された橇状部材４６とを一体成形することによって構成されている。
【００１８】
第１転輪ブラケット３１のボス部３２には、転輪支軸５２を介して左右の第１接地転輪１３Ａ，１３Ａが回動自在に支持されており、第２転輪ブラケット４１のボス部４２には、転輪支軸５２を介して左右の第２接地転輪１３Ｂ，１３Ｂが回動自在に支持されている。トラックフレーム２１の前端部の上面側には円筒状のボス部材５０が固着されており、このボス部材５０に、第２転輪ブラケット４１の支点用ボス部４３及び第１転輪ブラケット３１の支点用ボス部３３が、支点用ボス部４３と支点用ボス部３３との間に摩擦防止用の樹脂製のカラー５１を介在させて、揺動支軸５３によって左右方向の軸心Ｐ２周りに揺動自在に支持されている。
【００１９】
第１転輪ブラケット３１のボス部３２の上部には、バネ取付座３７が一体成形されており、このバネ取付座３７の上面側に後述する弾性バネ５４を外嵌するバネ固定部３７ａが形成されている。一方、第２転輪ブラケット４１の前部アーム部４４の先端部４７は、第１転輪ブラケット３１のバネ取付座３７に対向する略水平な屈曲した形状に成形されて、この屈曲した形状に成形された先端部４７の下面側にバネ取付部４７ａが一体成形されている。
【００２０】
第２転輪ブラケット４１のボス部４２の上部には、ダンパー取付座４８が一体成形されており、第１転輪ブラケット３１の後部アーム部３５の先端部３８は、第２転輪ブラケット４１のダンパー取付座４８に対向する略水平な屈曲した形状に成形されている。
【００２１】
第１転輪ブラケット３１のバネ取付座３７と第２転輪ブラケット４１の先端部４７とに亘って、弾性バネ５４が装着されており、第２転輪ブラケット４１のダンパー取付座４８と第１転輪ブラケット３１の先端部３８とに亘って緩衝用の油圧式のダンパー５５が装着されている。なお、図示しないが、ダンパー５５は油圧式に限定されず、例えば空気式のダンパー等を採用してもよい。
【００２２】
図示しないが、ダンパー５５に代えて弾性バネ５４を装着することにより、第１及び第２転輪ブラケット３１，４１をともに弾性バネ５４，５４で支持するように構成してもよく、弾性バネ５４に代えてダンパー５５を装着することにより、第１及び第２転輪ブラケット３１，４１をともにダンパー５５，５５で支持するように構成してもよい。また、弾性バネ５４とダンパー５５を入れ替えて、第１及び第２転輪ブラケット３１，４１の前部をダンパー５５によって支持し、後部を弾性バネ５４によって支持する構成を採用してもよく、弾性バネ５４及びダンパー５５に代えて、異なる弾性部材（図示せず）を採用してもよい。
【００２３】
以上のように、転輪支持機構３０を構成することにより、クローラベルト１の横方向ラグ４や芯金突起３によって第１及び第２接地転輪１３Ａ及び１３Ｂに伝達される振動を、独立して揺動可能に構成した第１転輪ブラケット３１及び第２転輪ブラケット４１、並びに第１転輪ブラケット３１と第２転輪ブラケット４１とに亘って設けられた弾性バネ５４の弾性変形及びダンパー５５の伸縮によって吸収することができ、第１及び第２転輪ブラケット３１，４１を介してトラックフレーム２１側（機体フレーム１６側）に伝達される振動を抑制することができる。その結果、クローラ走行装置１０を備えた作業機等（例えばコンバインやトラクタ等）の乗り心地を向上させることができる。
【００２４】
なお、この実施例においては、最前端に位置する第１接地転輪１３Ａ及びその後方に位置する第２接地転輪１３Ｂに転輪支持機構３０を採用した例を示したが、第１及び第２接地転輪１３Ａ，１３Ｂ以外の駆動スプロケット１１とテンション輪１２との間に配設された接地転輪（例えば転輪ブラケット２６に支持された接地転輪１３）を転輪支持機構３０によって支持する構成を採用してもよい。
【００２５】
〔クローラベルトの詳細構造〕
図５〜図７に基づいて、クローラベルト１の詳細構造について説明する。図５は、クローラベルト１が接地する側の底面図を示し、図５中の紙面上方及び下方がそれぞれ前方及び後方を示し、図５中の紙面左方及び右方がそれぞれクローラ走行装置１０の内方側及び外方側を示す。図６は、クローラベルト１の側面図を示し、図７（イ）及び（ロ）は、図５のＸ−Ｘ、及びＹ−Ｙの位置での縦断面図をそれぞれ示す。
【００２６】
図７に示すように、クローラベルト１は、クローラベルト本体２（ゴムクローラベルト本体に相当）と、芯金突起３と、横方向ラグ４と、縦方向ラグ５とを備えて構成されている。クローラベルト本体２の内周面に、左右一対の芯金突起３が前後方向に一定ピッチで突設されており、この芯金突起３を左右に跨ぐように接地転輪１３が装着され、左右の芯金突起３の間に位置するように脱輪防止部材２７が配設されている。
【００２７】
図５に示すように、クローラベルト本体２の接地する側の表面には、下方側（紙面手前側）に突出した横方向ラグ４が一体成形されており、この横方向ラグ４は、内方側に配設された第１横方向ラグ４Ａと、外方側に配設された第２横方向ラグ４Ｂと、ベルト周方向（図３中の白抜きの矢印の方向）に等ピッチで配設されたベルト周方向で隣り合う第１及び第２横方向ラグ４Ａ，４Ｂの間に位置する第３横方向ラグ４Ｃとを備えて構成されている。
【００２８】
第３横方向ラグ４Ｃと、その前後に位置する第１及び第２横方向ラグ４Ａ，４Ｂとの間の長さは、同じ長さに設定されており、第１及び第２横方向ラグ４Ａ，４Ｂの前後中間位置に第３横方向ラグ４Ｃが位置するように配設されている。第１横方向ラグ４Ａと第３横方向ラグ４Ｃ、及び第２横方向ラグ４Ｂと第３横方向ラグ４Ｃは、それぞれ左右方向にラップするように長さが設定されており、クローラベルト１によって荷重を多く支持する左右中央部において、横方向ラグ４の占める割合が大きくなるように設定されている。
【００２９】
第１横方向ラグ４Ａの外方側の端部と第３横方向ラグ４Ｃの内方側の端部とに亘って、第１縦方向ラグ５Ａがクローラベルト本体２に一体成形されており、第３横方向ラグ４Ｃの外方側の端部と第２横方向ラグ４Ｂの内方側の端部とに亘って、第２縦方向ラグ５Ｂがクローラベルト本体２に一体成形されている。
【００３０】
第１縦方向ラグ５Ａは、第１横方向ラグ４Ａの外方側の端部と第３横方向ラグ４Ｃの内方側の端部とに亘って斜めに傾斜するように配設されており、第２縦方向ラグ５Ｂは、第３横方向ラグ４Ｃの外方側の端部と第２横方向ラグ４Ｂの内方側の端部とに亘って第１縦方向ラグ５Ｂと同じ方向に斜めに傾斜するように配設されている。
【００３１】
このように、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂを斜めに傾斜させる構成を採用することにより、クローラベルト１を湾曲させた場合に、この斜めに傾斜させた第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂがゴムの弾性により伸長して、無理なくクローラベルト１を湾曲させることができ、横方向ラグ４及び縦方向ラグ５の破損を防止できる。
【００３２】
第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂの外方側及び内方側がそれぞれ開放して、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂが左右方向に重なって配置されることのないように、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂが配設されている。その結果、クローラベルト１に付着した泥等がクローラベルト１から外れ易くなって、クローラベルト１に付着した泥等によるクローラ走行装置１０の走行性能の低下、及びクローラ走行装置１０への泥等の付着を防止できると共に、クローラ走行装置１０の清掃作業の作業性を向上させることができる。
【００３３】
また、左右に並んで配設された第１横方向ラグ４Ａと第２横方向ラグ４Ｂは、接続されておらず縁が切れているため、１組の第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂが連結された第１横方向ラグ４Ａ、第３横方向ラグ４Ｃ及び第２横方向ラグ４Ｂが一体でクローラベルト１を湾曲させることによる延びを吸収し、クローラベルト１を無理なく湾曲させることができ、横方向ラグ４及び縦方向ラグ５の破損を防止できる。
【００３４】
図６に示すように、第１〜第３横方向ラグ４Ａ〜４Ｃ、並びに、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂの高さ（図６中のＨ）は同じ高さに設定されており、第１〜第３横方向ラグ４Ａ〜４Ｃだけでなく、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂを走行面Ｆに確実に接地させることができるように構成されている。
【００３５】
図６及び図７に示すように、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂの断面形状は、第１〜第３横方向ラグ４Ａ〜４Ｃの断面形状と同じ形状に設定されており、断面形状を統一させることができ、クローラベルト１の製造コスト削減を図れる。
【００３６】
図７に示すように、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂの左右方向の位置は、左右の接地転輪１３，１３の直下方に位置するように設定されており、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂによって接地転輪１３，１３の上下方向の揺動を効果的に抑制できるように構成されている。
【００３７】
図１に示すように、縦方向ラグ５をクローラベルト１に成形することにより、クローラベルト１を装着したクローラ走行装置１０を走行させると、横方向ラグ４及び縦方向ラグ５が走行面Ｆに接地した状態を維持することができ、互いに隣接する横方向ラグ４の前後中央部が下方へ撓み難くなり、接地転輪１３が横方向ラグ４の凹凸によって上下に揺動し難くなって、転輪支持機構３０、転輪ブラケット２６及び揺動トラックフレーム２２を介してトラックフレーム２１側（機体フレーム１６側）に伝達される振動を抑制することができる。その結果、クローラ走行装置１０を備えた作業機等（例えばコンバインやトラクタ等）の乗り心地を向上させることができる。
【００３８】
また、凹凸が比較的小さい走行面Ｆ走行させる場合や小石等が存在する走行面Ｆを走行させる場合に、縦方向ラグ５によって横方向ラグ４の走行面Ｆの凹部への入り込みや隣接する横方向ラグ４の間の空間への小石等の入り込みが阻止されて、接地転輪１３が上下に揺動することを防止することができ、トラックフレーム２１側（機体フレーム１６側）に伝達される振動を抑制することができる。特に、クローラ走行装置１０を前進させた場合における図１のＺ部においては、走行面Ｆの凹凸によって接地転輪１３（第１接地転輪１３Ａ）が上下に揺動し易いため、トラックフレーム２１側（機体フレーム１６側）に伝達される振動を効果的に抑制することができる。
【００３９】
［発明の実施の第１別形態］
前述の［発明を実施するための最良の形態］においては、横方向ラグ４及び縦方向ラグ５を図５に示すように配設した例を示したが、図８に示すような横方向ラグ４及び縦方向ラグ５を採用してもよい。なお、後述する以外の他の構成は、前述の［発明を実施するための最良の形態］と同様である。
【００４０】
図８（イ）に示すように、第１横方向ラグ４Ａの外方側の端部と第３横方向ラグ４Ｃの内方側の端部とに亘って第１縦方向ラグ５Ａが配設され、第２横方向ラグ４Ｂの内方側の端部と第３横方向ラグ４Ｃの外方側の端部とに亘って第３縦方向ラグ５Ｃが配設されている。第３横方向ラグ４Ｃの外方側の端部と第２横方向ラグ４Ｂの内方側の端部とに亘って第２縦方向ラグ５Ｂが配設され、第３横方向ラグ４Ｃの内方側の端部と第１横方向ラグ４Ａの外方側の端部とに亘って第４縦方向ラグ５Ｄが配設されている。
【００４１】
このように、第１及び第２縦方向ラグ５Ａ，５Ｂに加えて、第３及び第４縦方向ラグ５Ｃ，５Ｄを備えることにより、左右の接地転輪１３，１３のそれぞれの下方に縦方向ラグ５が位置し、接地転１３，１３の左右のガタつきを防止することができると共に、トラックフレーム２１側（機体フレーム１６側）に伝達される振動を更に効果的に抑制することができる。
【００４２】
図８（ロ）に示すように、クローラベルト本体２から横方向ラグ６が内方側に突出した形状の成形されており、ベルト周方向に等ピッチで交互に異なる長さの第１及び第２横方向ラグ６Ａ，６Ｂが配設されている。第１横方向ラグ６Ａの外方側の端部と第２横方向ラグ６Ｂの外方側の端部とに亘って第１縦方向ラグ７Ａが成形されており、第２横方向ラグ６Ｂの外方側の端部と第１横方向ラグ６Ａの外方側の端部とに亘って第２縦方向ラグ７Ｂが成形されている。
【００４３】
このように、クローラベルト本体２、横方向ラグ６及び縦方向ラグ７を構成することにより、横方向ラグ６を内方側へ突出した形状に成形したクローラベルト１においても、トラックフレーム２１側（機体フレーム１６側）に伝達される振動を効果的に抑制することができる。
【００４４】
［発明の実施の第２別形態］
前述の［発明を実施するための最良の形態］及び［発明の実施の第１別形態］においては、ベルト周方向に並べて配設した横方向ラグ４に亘って、縦方向ラグ５をクローラベルト本体２に一体成形した例を示したが、図９に示すように、横方向ラグ８と分離した縦方向ラグ９を構成してもよい。
【００４５】
図９（イ）に示すように、ベルト周方向に等ピッチに並べて配設した横方向ラグ８の間に、前後向きの縦方向ラグ９が左右の接地転輪１３，１３の直下方に交互に位置するように千鳥状に配設されている。縦方向ラグ９は、横方向ラグ８とは連結されておらず、クローラベルト本体２から下方に突出した形状に一体成形されている。図９（ロ）に示すように、ベルト周方向に等ピッチに並べて配設した横方向ラグ８の間に、内方側の斜め後方へ向かう縦方向ラグ９が配設されている。縦方向ラグ９は、横方向ラグ８とは連結されておらず、クローラベルト本体２から下方に突出した形状に一体成形されている。
【００４６】
このように、縦方向ラグ９を横方向ラグ８と連結しない構成を採用することにより、クローラベルト１を無理なく湾曲させることができ、クローラベルト１の湾曲させる半径を小さく設定することができる。
【００４７】
［発明の実施の第３別形態］
前述の［発明を実施するための最良の形態］、［発明の実施の第１別形態］及び［発明の実施の第２別形態］においては、横方向ラグ４（６，８）と縦方向ラグ５（７，９）の高さを同じ高さに設定した例を示したが、縦方向ラグ５（７，９）の高さを横方向ラグ４（６，８）の高さとは異なる高さに設定してもよく、例えば図１０（イ）及び（ロ）に示すように、縦方向ラグ５（７，９）の高さを横方向ラグ４（６，８）の高さより低く設定してもよい。
【００４８】
また、縦方向ラグ５（７，９）の断面形状や側面視における形状についても、異なる形状を採用してもよく、例えば図１０（ロ）に示すように、縦方向ラグ５（７，９）の前端部及び後端部が斜めに傾斜した側面視における形状を採用してもよい。このように構成することにより、クローラベルト１を無理なく湾曲させることができ、クローラベルト１の湾曲させる半径を小さく設定することができる。
【００４９】
［発明の実施の第４別形態］
前述の［発明を実施するための最良の形態］、［発明の実施の第１別形態］、［発明の実施の第２別形態］及び［発明の実施の第３別形態］においては、縦方向ラグ５（７，９）をクローラベルト本体２に一体成形した例を示したが、クローラベルト本体２とは、別途成形した縦方向ラグ５（７，９）をクローラベルト本体２に溶着、接着、又は縫合等によって接合する場合においても同様に適用できる。
【００５０】
前述の［発明を実施するための最良の形態］、［発明の実施の第１別形態］、［発明の実施の第２別形態］及び［発明の実施の第３別形態］においては、前部に駆動スプロケット１１を備え、後部にテンション輪１２を備えたクローラ走行装置１０にクローラベルト１を装着した例を示したが、異なるクローラ走行装置（図示せず）に装着するクローラベルトにおいても同様に適用でき、例えばトラクタの後輪に装着される３点リンク式のクローラ走行装置（図示せず）や、歩行型管理機等に装着される一輪式のクローラ走行装置（図示せず）に装着するクローラベルトのいても同様に適用できる。また、農作業機のクローラ走行装置に装着するクローラベルトに限らず、例えば建設機械のクローラ走行装置（図示せず）に装着するクローラベルトにおいても同様に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】クローラ走行装置の全体左側面図
【図２】クローラ走行装置を示す平面図
【図３】転輪支持機構の構造を示す縦断側面図
【図４】転輪支持機構の構造を示す平面図
【図５】クローラベルトの底面図
【図６】クローラベルトの側面図
【図７】クローラベルトの縦断面図
【図８】発明の実施の第１別形態でのクローラベルトの底面図
【図９】発明の実施の第２別形態でのクローラベルトの底面図
【図１０】発明の実施の第３別形態でのクローラベルトの側面図
【符号の説明】
【００５２】
１        クローラベルト（ゴムクローラベルト）
２        クローラベルト本体（ゴムクローラベルト本体）
３        横方向ラグ
４        縦方向ラグ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008221885.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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