(57)【要約】【課題】床表装材に軽量素材を用いた場合でも、床暖房パネルあるいは夏季の気温上昇等による熱によって可撓性床下地材が浮き上がることを抑制することができる、置き敷き床構造、置き敷き床暖房構造およびその施工方法を提供する。【解決手段】置き敷き床構造１０は、可撓性床下地材３０と、床表装材４０と、を有しており、可撓性床下地材３０は、複数の基材シート５０、５０、…からなり、その端部５２ａは隣り合う基材シートの端部５２ｂと重ね合わせて互いに接合されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓性床下地材と、床表装材と、を有する置き敷き床構造であって、
前記可撓性床下地材は、複数の基材シートからなり、該複数の基材シートの端部は隣り合う前記基材シートの端部と重ね合わせて互いに接合されていることを特徴とする、置き敷き床構造。
【請求項２】
前記基材シートの厚さは、１ｍｍ以下であることを特徴とする、請求項１に記載の置き敷き床構造。
【請求項３】
前記可撓性床下地材と、該可撓性床下地材を囲っている壁との間に隙間を設けることを特徴とする、請求項１又は２に記載の置き敷き床構造。
【請求項４】
前記基材シートは、ポリエチレンテレフタレートであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の置き敷き床構造。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の置き敷き床構造が、床暖房パネルの上面に設けられたことを特徴とする置き敷き床暖房構造。
【請求項６】
床暖房パネルと、可撓性床下地材と、床表装材と、を有するとともに、前記可撓性床下地材は、複数の基材シートからなり、該複数の基材シートの端部は隣り合う前記基材シートの端部と重ね合わせて互いに接合されている、置き敷き床暖房構造の施工方法であって、
前記床暖房パネルを床面上に敷設する工程と、
前記基材シートを壁から離れるように、隣り合う前記基材シートの端部を重ね合わせて前記床暖房パネルの上に敷設する工程と、
隣り合う前記基材シートの端部同士を接合する工程と、
前記端部を接合した可撓性床下地材上に、床表装材を敷設する工程と、
を有する、置き敷き床暖房構造の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建造物の既存床面、床下地あるいは床暖房パネルの上に、該既存床面等に固定されることなく載置される可撓性床下地材を用いた置き敷き床構造、置き敷き床暖房構造およびその施工方法に関する。より詳しくは、建造物の既存床面、床下地あるいは床暖房パネルを傷つけることなく施工および撤去可能な置き敷き床構造、置き敷き床暖房構造およびその施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
賃貸住宅や貸室では、多くの場合、賃貸期間終了時に住宅・貸室を原状回復して家主に明け渡す義務が課せられている。また、このような義務が課せられていない場合であっても、汚れのない美麗な床面のまま明け渡すことが、家主側から望まれており、明け渡し時に、床面に剥離し難い接着剤等汚れや、ビス穴、釘穴が残っていることは許されない。
【０００３】
この他にも、売却物件あるいは自家用物件であっても、将来の改装や転居を考慮すると、床面を美麗で清潔なものとするためのリフォームを行うことが、しばしば望まれる。
【０００４】
リフォームは、タイルやカーペットのような床表装材のみを取り替える方法を採ることが、工期短縮と低コストの観点から有利である。上記床表装材の下に床下地だけでなく、床暖房パネルが配置されているときも同様に、床表装材のみを取り替えることが望ましい。換言すれば、床表装材が床下地や床暖房パネルに接着剤やビス等により固定されていると、これらを撤去する大掛かりな改装工事が必要となるが、上記のように、床表装材のみを取り替えればよい場合、そのような必要はない。
【０００５】
特許文献１は、建造物の既存床面に配置された暖房パネルと、当該暖房パネルの上側に貼着された可撓性薄板と、を有しており、この可撓性薄板の上から、既存床面に対する位置ずれおよび浮き上がりを規制し得る程度の荷重が加えられていることを特徴とする暖房可能な床構造を開示している。この発明によれば、暖房パネルの上側に貼着された可撓性薄板は、その上に載置されるタイル等の表装材により荷重が加えられるため、可撓性薄板が暖房パネルの熱によって延びても浮き上がり等が抑制され、仕上がり感のよい床構造とすることができる。
【特許文献１】特開２００５−３３０７９２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、床表装材がタイルのように重量が重くないとき、すなわち、床表装材が重量の軽いカーペットや防音床材等であるとき、暖房パネル上の可撓性薄板は下向きの荷重をあまり受けないため、既存床面に対する位置ずれおよび浮き上がりを生じさせるという問題があった。
【０００７】
本発明は、前記課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、床表装材に軽量素材を用いた場合でも、床暖房パネルあるいは夏季の気温上昇による熱によって可撓性床下地材（特許文献１の、「可撓性薄板」に対応する。）が浮き上がることを抑制することができる、置き敷き床構造、置き敷き床暖房構造およびその施工方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以下、本発明について説明する。なお、本発明の理解を容易にするために添付図面の参照符号を括弧書きにて付記するが、それにより本発明が図示の形態に限定されるものではない。
【０００９】
請求項１の発明は、可撓性床下地材（３０）と、床表装材（４０）と、を有する置き敷き床構造（１０）であって、可撓性床下地材は、複数の基材シート（５０、５０、…）からなり、該複数の基材シートの端部（５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…）は隣り合う基材シートの端部（５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…）と重ね合わせて互いに接合されていることを特徴とする置き敷き床構造により、上記課題を解決しようとするものである。
【００１０】
「基材シート」とは、一定の可撓性を有する薄型のシートのことをいう。基材シートと床表装材とを接着剤等で接着することにより、基材シートと床表装材とを一体化した床構造とすることができる。「床表装材」とは、例えば、タイル、カーペット、および防音床材等をいうが、本発明は、特にカーペットおよび防音床材等のように、重量が軽い床表装材を用いるときに、効果的である。可撓性床下地材を構成する複数の「基材シート」は、必ずしも長方形でなくてもよく、正方形であってもよい。また、その大きさは、小さい方が好ましい。
【００１１】
請求項２の発明は、請求項１に記載の置き敷き床構造（１０）において、基材シート（５０）の厚さは１ｍｍ以下であることを特徴とする。
【００１２】
請求項３の発明は、請求項１又は２に記載の置き敷き床構造（１０）において、可撓性床下地材（３０）と、該可撓性床下地材を囲っている壁との間に隙間を設けていることを特徴とする。
【００１３】
請求項４の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の置き敷き床構造（１０）において、基材シート（５０）は、ポリエチレンテレフタレートであることを特徴とする。
【００１４】
請求項５の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の置き敷き床構造（１０）が、床暖房パネル（２０）の上面に設けられたことを特徴とする置き敷き床暖房構造である。
【００１５】
請求項６の発明は、床暖房パネル（２０）と、可撓性床下地材（３０）と、床表装材（４０）と、を有するとともに、可撓性床下地材は、複数の基材シート（５０、５０、…）からなり、複数の基材シートの端部（５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…）は隣り合う基材シートの端部（５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…）と重ね合わせて互いに接合されている、置き敷き床暖房構造（６０）の施工方法であって、床暖房パネルを床面上に敷設する工程と、基材シートを壁から離れるように、隣り合う基材シートの端部を重ね合わせて床暖房パネルの上に敷設する工程と、隣り合う基材シートの端部同士を接合する工程と、端部を接合した可撓性床下地材上に、床表装材を敷設する工程と、を有する、置き敷き床暖房構造の施工方法により、上記課題を解決しようとするものである。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１に記載の発明によれば、床暖房パネルあるいは夏季の気温上昇等による熱に起因する基材シートの伸びにより発生する上下方向の歪みや皺を抑制することが可能な、置き敷き床構造を提供することができる。
【００１７】
請求項２に記載の発明によれば、可撓性床下地材が所定の厚さを有することで、良好な熱伝導性および作業性を確保しつつ、熱に起因する可撓性床下地材の伸びによる上下方向の歪み等を抑制することが可能な可撓性床下地材を用いた、置き敷き床構造を提供することができる。
【００１８】
請求項３に記載の発明によれば、可撓性床下地材が床暖房パネルあるいは夏季の気温上昇による熱で延びても、その端部が部屋の壁に突き当たって可撓性床下地材の端部や中央部が浮き上がることを抑制し得る、置き敷き床構造を提供することができる。
【００１９】
請求項４に記載の発明によれば、基材シートとしてポリエチレンテレフタレートを用いることにより、コシがあって仕上がりが美麗であり、且つ、低コストとすることを可能とする、置き敷き床構造を提供することができる。
【００２０】
請求項５に記載の発明によれば、可撓性床下地材を床暖房パネルと接着していないため、可撓性床下地材および床表装材だけを取り替えることができて容易にリフォームすることが可能な、置き敷き床暖房構造を提供することができる。
【００２１】
請求項６に記載の発明によれば、可撓性床下地材を床暖房パネルと接着していないため、可撓性床下地材および床表装材だけを取り替えることができて容易にリフォームすることが可能な、置き敷き床暖房構造の施工方法を提供することができる。
【００２２】
本発明のこのような作用及び利得は、次に説明する発明を実施するための最良の形態から明らかにされる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下本発明を図面に示す実施形態に基づき説明するが、以下に説明するものは本発明の実施形態の一例であって、本発明はその要旨を超えない限り以下の説明になんら限定されるものではない。
【００２４】
ここでは、置き敷き床構造を床暖房パネルの上面に設けた場合を例に説明する。
＜置き敷き床構造＞
まず、本発明の置き敷き床構造について説明する。図１は、本発明の置き敷き床構造の積層状態を示す断面図である。以下の説明において、置き敷き床構造１０の構成要素のうち、基材シートを一般的に説明する場合は参照符号５０を用い、複数の基材シートの端部が重なり合う構造を説明する場合には参照符号５０ａ、５０ｂ、５０ｃ、５０ｄを用いる。
本発明の置き敷き床構造１０は、可撓性床下地材３０と、床表装材４０と、を有してなるものであって、この可撓性床下地材３０は、さらに複数の基材シート５０、５０、…からなっている。基材シート５０、５０、…（５０ａ、５０ｂ、５０ｃ、…）の端部５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…は、隣り合う基材シート５０、５０、…（５０ｂ、５０ｃ、５０ｄ、…）の端部５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…と重ね合わせて互いに接合されて、一枚の可撓性床下地材３０となっている。本発明の置き敷き床構造は、基材シート５０、５０、…を互いに接合した可撓性床下地材３０、および床表装材４０を、この順番に建物の床暖房パネル２０の上に積層されてなる。しかし、簡単にリフォームができるように、床暖房パネル２０と可撓性床下地材３０とは、接着剤等により接着されていない。
【００２５】
次に、図２を参照しながら、可撓性床下地材３０の平面構造を説明する。図２は、可撓性床下地材３０を敷設した床面の状態を示す平面図である。ここで、図２の最外部に表した矩形は部屋の床面であり、この床面の外側に壁９１、９２、９３、９４が隣接している。図２で示すように、可撓性床下地材３０は、壁９１、９２、９３、９４から所定の隙間だけ離した床面上の領域に敷設されている。すなわち、壁から、床面であって壁９１、９２、９３、９４と境界を接する領域７１、７２、７３、７４（以下、「部屋周辺部」という。）分の隙間を設け、それ以外のところに複数の基材シート５０を敷設して可撓性床下地材３０とすればよい。しかし、可撓性床下地材３０は必ずしも部屋いっぱいに敷設されている必要はなく、必要に応じて部屋の一部に敷設されていてもよい。
【００２６】
壁９１、９２、９３、９４と可撓性床下地材３０との間の隙間は、通常３〜１０ｃｍ、好ましくは５〜８ｃｍである。壁９１、９２、９３、９４と可撓性床下地材３０との間の隙間がこれらの範囲よりも小さい場合、床暖房パネル２０の熱によって可撓性床下地材３０が延伸したとき、床面において可撓性床下地材３０の延伸分の行き場がなくなる。可撓性床下地材３０の延伸分が行き場を失って壁９１、９２、９３、９４と位置的に干渉すると、その端部がめくれあがったり、又はその中央部が浮き上がったりする。その結果、置き敷き床構造の表面に凹凸ができ、仕上り感が好ましくない。
【００２７】
本発明の置き敷き床構造において、複数の小片の基材シート５０、５０、…を互いに接合した可撓性床下地材３０を用いると、床暖房パネルの熱によっても、個々の基材シート５０、５０、…ごとに小幅な上下方向の歪みが生じるに留まり、可撓性床下地材３０全体が微小な凹凸を有することになる。この上下方向の歪みの大きさは、従来用いられていた可撓性床下地材、すなわち一枚からなる大判の基材シートのそれよりも小さい。したがって、可撓性床下地材３０全体の上下方向の歪みや、これに伴ってできる皺の発生を抑制することができ、結果的に、置き敷き床構造１０の表面仕上がりを向上させることができる。
【００２８】
以下、本発明の置き敷き床構造の構成要素である、可撓性床下地材３０、基材シート５０、および床表装材４０、並びに置き敷き床暖房構造の構成要素である、床暖房パネル２０、可撓性床下地材３０、基材シート５０、および床表装材４０について詳述する。
【００２９】
（床暖房パネル２０）
床暖房パネルは、表面に熱媒管が埋設されるように溝が形成された基材と、この溝に埋設される熱媒管と、この基材の表面に貼り付けられた表面材とを具備した構造を有しており、熱源機で加熱した温水を、床面上に設置した温水マット等の放熱パネルと熱源機との間で循環させるような、一般的なものであれば、特に限定されない。
【００３０】
（可撓性床下地材３０）
図２で示すように、可撓性床下地材３０は、複数の矩形の基材シート５０、５０、…からなり、図１の例で示す基材シート５０、５０、…（５０ａ、５０ｂ、５０ｃ、…）の端部５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…が、隣り合う基材シート５０、５０、…（５０ｂ、５０ｃ、５０ｄ、…）の端部５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…と重ね合わせて互いに接合されて、一枚の可撓性床下地材３０となっている。
【００３１】
基材シート５０の重なり部の幅は、通常３〜１０ｃｍ、好ましくは３〜８ｃｍ、さらに好ましくは３〜５ｃｍである。この重なり部５５の幅が狭すぎると、端部５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…および５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…を接合する接合代が小さくなり、接着剤等が接合代からはみ出て基材シート５０、５０、…（可撓性床下地材３０）の下に設けられている床暖房パネル２０、または床面に付着するおそれがある。可撓性床下地材３０が床暖房パネル２０、または床面に固着されてしまうと、床材のリフォームをする際に、床表装材４０と基材シート５０、５０、…からなる可撓性床下地材３０だけでなく、その下に敷設されている床暖房パネル２０、または床面まで同時に取り換えなければならなくなり、好ましくない。一方、重なり部５５の幅が必要以上に広い場合、発明の目的は達成するものの、基材シート５０、５０、…に無駄が生じ、材料コストが嵩むため、好ましくない。本発明で用いる基材シート５０、５０、…は、軽量のシート材であり、作業中にずれやすくもあるため、上記の範囲内で重なり部５５を設けることが好ましい。
なお、可撓性床下地材３０は、基材シート５０、５０、…を上記条件で重ね合わせて接合されたものであれば特に限定はされないが、全体的な厚さの均衡を図るべく、重なり部が多数重なり合わないように、図２のようにある程度ずらして重ねることが好ましい。
【００３２】
また、上記可撓性床下地材３０は、通常、接着剤等により床表装材と接合される。接合は、接着剤等を可撓性床下地材３０の下側にはみ出さないように塗布してなされることが好ましい。接着剤等が可撓性床下地材３０の下側にはみ出ると、床暖房パネル２０、または床面に付着して、可撓性床下地材３０と床暖房パネル２０、または床面とが固着するため、上記のように、床材のリフォームにおける不都合が生じるからである。
【００３３】
（基材シート５０）
可撓性床下地材３０を構成する基材シート５０は、厚さが１ｍｍ以下の薄いシート状の部材である。より好ましくは、０．１〜０．３ｍｍである。基材シート５０は、その厚さが厚すぎると、重なり部分が厚くなって平面性が損なわれる。また、厚さが厚すぎると、それ自体を切断したり巻回したりしにくくなるため作業性が劣り、さらに、可撓性床下地材の下側に配置される床暖房パネルの熱の上方向への伝導率が低下する。一方、基材シートが薄すぎると、シートのコシや強度が低下し、斯かるシートを敷設する意味がなくなり、その結果、可撓性床下地材の上面に敷設する床表装材の隅や中央が浮き上がる等する。
【００３４】
基材シート５０の形状は、特に限定されないが、円形、楕円形、矩形、多角形、不定形等が挙げられる。中でも長方形のものが施工性の観点から好ましい。
【００３５】
基材シート５０の大きさは、小さい方が好ましく、通常、一辺の長さが０．５〜５ｍのものをいう。より好ましくは、１〜４ｍ、さらに好ましくは、１．５〜３ｍである。このように、一辺がある程度小さい基材シートを用いれば、これらを重ね合わせてできた一枚の可撓性床下地材３０に対して床暖房パネルの熱が加えられても、個々の基材シート５０、５０、…ごとに小幅な上下方向の歪みが発生するに留まり、可撓性床下地材３０全体としては微小な凹凸を有しつつも、浮き上がり等が極めて少ない平面的で美麗な仕上り感を実現することができる。尚、基材シート５０、５０、…は、本発明の効果を損なわない範囲で、基材シート５０同士が部分的に結合されたものであっても良く、あるいは、複数の基材シート５０同士を予め一体化したものでも良い。
【００３６】
基材シート５０の材質は、薄いシート状の素材であって、所定の熱伝導性を有するものであれば特に限定されないが、例えば、紙、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエチレンテレフタレート、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリアミド、ポリウレタンなどのプラスチックフィルムが好ましい。中でも、ポリエチレンテレフタレートは、ポリエチレンやポリプロピレンよりも硬度が高く、コシがあるため、平面性や収まり感等の仕上り感がよく、また低コストでもあるため、更に、床表装材４０と基材シート５０との接着性が良いため、好適に用いられる。特に一軸や二軸の延伸シートであることが好ましい。
【００３７】
（床表装材４０）
床表装材４０は、可撓性床下地材３０の上側に敷設され、本発明の置き敷き床構造の最上部に位置する部材である。床表装材４０には、目付けが通常０．１〜３０ｋｇ／ｍ２、好ましくは０．５〜２５ｋｇ／ｍ２、更に好ましくは１〜１０ｋｇ／ｍ２のものが使用される。例えば、カーペット、防音床材、およびタイル等が挙げられる。中でも、特に、カーペットおよび防音床材を用いることが好ましい。本発明は、床表装材に軽量素材を用いた場合でも、床暖房パネルの熱によって可撓性床下地材が浮き上がることを抑制することができる置き敷き床構造および、置き敷き床暖房構造だからである。
【００３８】
次に、図１および図２を参照しながら、上記置き敷き床暖房構造６０の施工方法について、以下詳述する。
＜置き敷き床暖房構造の施工方法＞
第一工程では、まず、床面上に床暖房パネル２０を隙間なく敷設する。床暖房パネル２０は、床面上に直接敷設してもよいが、通常、床暖房パネルの熱効率を高めるために、例えば、マンションなどのスラブ床面に敷く下地合板、または一戸建ての住宅の居室の床に敷く下地合板などの上面に敷設することが好ましい。床暖房パネル２０の下にこのような下地合板を敷設すると、床暖房パネルの熱が下方向に逃げるのを抑制することができる。
【００３９】
第二工程では、基材シート５０、５０、…を壁９１、９２、９３、９４から隙間を空けながら、隣り合う端部５２ａと５３ｂ、５２ｂと５３ｃ、５２ｃと５３ｄ（図１参照）をそれぞれ重ね合わせて床暖房パネルの上に敷設する。
まず、任意ではあるが、可撓性床下地材３０を壁から所定の隙間を採りつつ、ずれを生じさせることなく敷設することを目的として、第一工程で敷設した暖房パネルの上面であって部屋周辺部７１、７２、７３、７４に、所定の幅を有する紙テープを仮留めする。紙テープの幅は、壁９１、９２、９３、９４と基材シート５０との間の隙間が通常３〜１０ｃｍであることから、少なくとも３ｃｍ以上を必要とする。
【００４０】
この紙テープ上であって、四方の壁から上記範囲内の距離をおいた地点に、壁と平行になるように、複数の基材シート５０、５０、…を敷設する。
【００４１】
基材シート５０ａ、５０ｂ、５０ｃ、…の端部５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…と、隣り合う基材シート５０ｂ、５０ｃ、５０ｄ、…の端部５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…と、の重ね合わせ方は、特に限定されないが、互いに接合して可撓性床下地材３０とするときに、可撓性床下地材３０全体の厚さのばらつきが少なくなるように重ねることが望ましい。可撓性床下地材３０に厚さのばらつきから生じる凹凸が最初から存在すると、床暖房パネルの熱が加わったときに、熱による可撓性床下地材３０の延伸で、さらに上下方向の歪みが増加して、本発明の置き敷き床構造の表面が浮き上がってしまうからである。
【００４２】
重ね合わせ方には、例えば、図１で示すような方法を採ることができる。まず、一の基材シート５０ａの端部５２ａの上に、所定幅の重なり部５５を設けつつ他の基材シート５０ｂの端部５３ｂを載置する。一方、この基材シート５０ｂの他端部５２ｂの下には、所定幅の重なり部５５を設けつつさらに他の基材シート５０ｃの端部５３ｃを配置し、この基材シート５０ｃの他端部５２ｃの上に、他の基材シート５０ｄの端部５３ｄを載置する。そして、基材シート５０ａ〜５０ｄの延長上に基材シート５０、５０、…が上下交互になるように横一列に敷設する。この他にも、図１の端部５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…が常に下側に配置され、他端部５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…が常に上側に配置されるような配列方法であってもよい。
【００４３】
隣接する列を敷設する際、図２で示すように、隣接する列の重なり部５５ｙ、５５ｙ、…と、上記最初の列の重なり部５５ｘ、５５ｘ、…とが重なり合わないように、互いに位置をずらして配置すると、表面の凹凸がより少ない可撓性床下地材３０を作製することができる。
【００４４】
第三工程では、隣り合う端部５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…と端部５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…同士を上下左右に接合して可撓性床下地材３０を完成させる。接合には、例えば接着剤、粘着剤、あるいは粘着テープ等を用いることができる。接合部は、隣接する基材シート５０、５０、…が互いに離れることなく接合されていれば、端部５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…と端部５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…の重なり部５５全面であっても、その一部であってもよい。しかし、接着剤等が基材シート５０、５０、…の重なり部をはみ出して、その下側に到達することはあってはならない。基材シート５０、５０、…の接着剤が床暖房パネル２０に付着して可撓性床下地材３０が床暖房パネル２０に固着されると、床表装材４０のリフォームで床暖房パネルも取り替えるという大掛かりなものとなってしまい、好ましくない。尚、本発明においては、基材シート５０、５０、…の端部同士を融着させることによって、予め一体化したシートとしてもよい。このような予め一体化したシートを用いると、施工をより簡便にできる点で好ましい。あるいは、隣接する基材シート５０、５０、…同士を接合する方法としては、後述する第四工程において可撓性床下地材３０の上に、床表装材４０を敷設する際、可撓性床下地材３０の上面に塗布する接着剤によって行なってもよい。
【００４５】
第四工程では、第三工程で完成させた可撓性床下地材３０の上に、床表装材４０を敷設する。この際、可撓性床下地材３０の上面に接着剤を塗布し、床表装材４０をしっかりと接着する。尚、前記接着剤の塗布は、可撓性床下地材上面の全面、あるいは部分的に設けられていてもよい。
【００４６】
上述の、第一工程から第四工程までの本発明の施工方法にしたがって施工を行うことにより、本発明の置き敷き床暖房構造を作製することができる。
【００４７】
以上、現時点において、もっとも、実践的であり、かつ、好ましいと思われる実施形態に関連して本発明を説明したが、本発明は、本願明細書中に開示された実施形態に限定されるものではなく、請求の範囲および明細書全体から読み取れる発明の要旨或いは思想に反しない範囲で適宜変更可能であり、そのような変更を伴う置き敷き床構造、置き敷き床暖房構造およびその施工方法もまた本発明の技術的範囲に包含されるものとして理解されなければならない。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の置き敷き床構造、および置き敷き床暖房構造の積層状態を示す断面図である。
【図２】本発明の置き敷き床構造に用いる可撓性床下地材を敷設した状態を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４９】
１０  置き敷き床構造
２０  床暖房パネル
３０  可撓性床下地材
４０  床表装材
５０、５０ａ、５０ｂ、５０ｃ、５０ｄ  基材シート
５２ａ、５２ｂ、５２ｃ、…  端部
５３ｂ、５３ｃ、５３ｄ、…  端部
５５、５５ｘ、５５ｙ  重なり部
６０  置き敷き床暖房構造
７１、７２、７３、７４  部屋周辺部
９１、９２、９３、９４  壁
【図１】
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【図２】
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