(57)【要約】【課題】  ダブルグリッドの建物において軒棟方向に束の立設位置のずれが生じた場合であっても、通常行うように梁のモジュール線上に立設した束で母屋を支障なく支持でき、良好な施工性、生産性を確保した屋根架構体を提供する。【解決手段】  一方の建物部位における中間柱２に中間柱用束３を立設する。他方の建物部位の隣接した柱１の対向側面間においてＰの整数倍の位置に段付き束１９を立設する。段付き束１９を、束本体１９ａの上部に軒方向に軒側母屋支持面４ｂを、棟方向に棟側母屋支持面４ａをそれぞれ突設すると共に、棟側母屋支持面４ａよりも軒側母屋支持面４ｂを低い高さ位置にして構成する。中間柱用束３上に載置支持させて母屋５を軒と平行に架設する。母屋５を段付き束１９の棟側母屋支持面４ａまたは軒側母屋支持面４ａに載置支持させる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
隣接した柱幅Ｍの柱の対向側面間の距離がモジュールＰの整数倍となるように設計されたダブルグリッドの建物であって、軒棟方向に直交して対向する各建物部位のうち、一方の建物部位における隣接した柱の対向側面間の寸法をＰ×ｎ（ｎは２以上の整数）にし、他方の建物部位において上記一方の建物部位の柱の対向位置にそれぞれ柱を設け、一方の建物部位の隣接した柱の対向側面間に中間柱を配置し、中間柱の両側側に対向する柱間の距離のうち一方をＰ×ｍ（ｍはｎ未満で且つ１以上の整数）とすると共に他方を（Ｐ×（ｎ−ｍ））−Ｍとし、一方の建物部位における中間柱に中間柱用束を立設し、他方の建物部位の隣接した柱の対向側面間においてＰの整数倍の位置に段付き束を立設し、段付き束を、束本体の上部に軒方向に軒側母屋支持面を、棟方向に棟側母屋支持面をそれぞれ突設すると共に、棟側母屋支持面よりも軒側母屋支持面を低い高さ位置にして構成し、中間柱用束上に載置支持させて母屋を軒と平行に架設し、この母屋を段付き束の棟側母屋支持面または軒側母屋支持面に載置支持させたことを特徴とする屋根架構体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ダブルグリッドの建物における屋根架構体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、建物を設計するグリッドシステムとして、シングルグリッドシステムとダブルグリッドシステムとが知られている。シングルグリッドシステムとは、図７に示すように、均一な間隔（モジュールＰ）を隔てたモジュール線Ｌで建物を分割し、該モジュール線Ｌ上に柱１、梁１０、壁の中心を合わせて配置するようにしたグリッドシステムである。また、ダブルグリッドシステムとは、図８に示すように、柱１を配置する柱１通りの部分と、柱１通りの側面と柱１通りの側面との間の部分とを別々のモジュールとしたグリッドシステムである。詳しくは、柱１を配置する部分のモジュールをＭとし、隣接する柱１の対向する側面間のモジュールをＰとしたものであり、つまり、隣接する柱１の対向する側面間の長さ寸法はモジュールＰの整数倍であって、モジュールＰの間隔を隔てたモジュール線Ｌで分割可能であり、したがって、隣接する柱１の間には長さ寸法がＰの整数倍の梁１０が架設できたり、適宜枚数の幅寸法がＰの整数倍の壁パネルが隙間無く配設できたりと、モジュールＰの規則性に基いた建物の設計が可能になっている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００３】
ダブルグリッドの建物において束は、柱１の上方に立設させたり、柱１間に架設した梁１０上に立設される。この柱１間に架設した梁１０上に立設する束は、柱１間に架設した梁１０の上面にはあらかじめ工場で梁１０の上面に一定ピッチ（モジュール線Ｌが通る位置）に穿設したボルト用孔を利用し、モジュール線Ｌ上に立設されるようにされている。
【０００４】
ところで、ダブルグリッドの建物の一部を内方に凹ませたり外方に突出させたりする平面プランを採用した場合（図９や図１０ではダブルグリッドの建物の一部に内方に凹ませた凹み部Ａを形成している）、凹み部Ａや突部の角部には柱が必要になるので、角部においては柱幅Ｍの柱が立設されることとなる（以下、便宜上この柱を中間柱２と称する）。図９や図１０の建物は、一方の建物部位において、建物の左右方向における中央位置に建物中央柱７が立設されると共に、建物中央柱７の側面からＰ×３離れた位置に対向する側面を位置させて建物端部柱６が立設されている。なお、建物中央柱７の上方位置が棟となると共に建物端部柱６の上方位置側がそれぞれ軒となる屋根が形成されている。そして、図９の中間柱２は、建物中央柱７と中間柱２の対向側面間の寸法がＰ×２になると共に、建物端部柱６と中間柱２の対向側面間の寸法がＰ−Ｍとになるように立設されている。図１０の中間柱２は、建物端部柱６と中間柱２の対向側面間の寸法がＰになると共に、建物中央柱７と中間柱２の対向側面間の寸法がＰ×２−Ｍとになるように立設されている。
【０００５】
そして、一方の建物部位では中間柱２上には中間柱用束３が立設され、他方の建物部位では中間柱用束３に対応して梁１０のモジュール線Ｌ上に束が立設されるのであるが、中間柱２（中間柱用束３）の軒棟方向に直交するセンター線Ｃは、他方の建物部位における梁１０のモジュール線Ｌとは軒棟方向にずれてしまっており（図９では軒方向にＭ／２ずれている、図１０では棟方向にＭ／２ずれている）、中間柱２のセンター線Ｃに沿って配置した母屋５はそのままでは他方の建物部位の束には載置支持させることができない状態となっている。
【０００６】
しかして、このような場合、あらかじめ梁１０に穿設された上記ボルト用孔とは別個に第２のボルト用孔を梁１０に軒棟方向にずらして穿設し、この第２のボルト用孔を利用して軒棟方向にずらして高さ寸法も違えた中間柱束対応束１８を梁１０の中間柱２のセンター位置上に立設させることが行われていた。
【０００７】
つまり、梁１０の生産工場にて第２のボルト用孔を梁１０に穿設するのには新たな設備が必要であって生産性が悪く、また、梁１０には元々存在するボルト用孔の近隣に第２のボルト用孔も存在するようになって施工現場で間違えた位置に中間柱束対応束１８を立設してしまう恐れもあり施工性が悪いものであった。
【０００８】
更に言うと、上記図９では中間柱束対応束１８は梁１０のモジュール線Ｌより軒側にずらして立設し、図１０の建物では中間柱束対応束１８は梁１０のモジュール線Ｌより棟側にずらして立設する必要がある。立設位置を建物の軒棟方向にずらすことで対応した屋根材９の高さ位置（母屋５を支持する高さ位置）も異なることとなり、つまり、高さの異ならせた中間柱束対応束１８が必要となって中間柱束対応束１８の多品種化も引き起こしており、生産性という観点からも好ましいものではなかった。
【特許文献１】特開２０００−３３６９５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は上記従来の問題点に鑑みて為したものであって、ダブルグリッドの建物において軒棟方向に束の立設位置のずれが生じた場合であっても、通常行うように梁のモジュール線上に立設した束で母屋を支障なく支持でき、良好な施工性、生産性を確保した屋根架構体を提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために本発明の請求項１に係る屋根架構体は、隣接した柱幅Ｍの柱１の対向側面間の距離がモジュールＰの整数倍となるように設計されたダブルグリッドの建物であって、軒棟方向に直交して対向する各建物部位のうち、一方の建物部位における隣接した柱１の対向側面間の寸法をＰ×ｎ（ｎは２以上の整数）にし、他方の建物部位において上記一方の建物部位の柱１の対向位置にそれぞれ柱１を設け、一方の建物部位の隣接した柱１の対向側面間に中間柱２を配置し、中間柱２の両側側に対向する柱１間の距離のうち一方をＰ×ｍ（ｍはｎ未満で且つ１以上の整数）とすると共に他方を（Ｐ×（ｎ−ｍ））−Ｍとし、一方の建物部位における中間柱２に中間柱用束３を立設し、他方の建物部位の隣接した柱１の対向側面間においてＰの整数倍の位置に段付き束１９を立設し、段付き束１９を、束本体１９ａの上部に軒方向に軒側母屋支持面４ｂを、棟方向に棟側母屋支持面４ａをそれぞれ突設すると共に、棟側母屋支持面４ａよりも軒側母屋支持面４ｂを低い高さ位置にして構成し、中間柱用束３上に載置支持させて母屋５を軒と平行に架設し、この母屋５を段付き束１９の棟側母屋支持面４ａまたは軒側母屋支持面４ａに載置支持させたことを特徴とする。
【００１１】
これによると、ダブルグリッドの建物において軒棟方向に直交して対向する各建物部位の間で、一方の建物部位に立設した中間柱２のセンター線Ｃが、他方の建物部位におけるＰの整数倍の位置と軒棟方向にずれた場合でも、上記中間柱２のセンター線Ｃ上に沿わせて配置した母屋５を、中間柱用束３と、ダブルグリッドの建物で束を立設する際に通常行うようにＰの整数倍の位置に立設させた段付き束１９とによって、支障なく載置支持することができる。すなわち、従来のようにＰの整数倍の位置からずらすように束を立設しないで済むようにされている。しかして、梁１０の生産工場において第２のボルト用孔を穿設する設備が不要であり生産性が良好であり、また、梁１０にはボルト用孔の近隣に第２のボルト用孔が存在しなくて、施工現場での間違えた位置に束を立設する恐れを解消できて施工性が良好にされている。また、Ｐの整数倍の位置と軒棟方向にずれた母屋５は、段付き束１９の高さを違えた棟側母屋支持面４ａまたは軒側母屋支持面４ｂのいずれかに載置、支持できるから、段付き束１９はその高さ寸法が１種類のもので済み、屋根架構体８の生産性も向上しているのである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は、母屋と束とが軒棟方向にずれるといったダブルグリッドの建物においてしばしば生じる状態に対し、束の立設位置をＰの整数倍の位置からずらすことなく対処することができて、施工性を向上できると共に、生産性も向上できるといった利点を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を添付図面に示す実施形態に基いて説明する。
【００１４】
本例の建物は、隣接した柱幅Ｍの柱１における対向側面間の距離がモジュールＰの整数倍となるように設計されたダブルグリッドの建物であって、図２のように、建物の前面と右側面とのコーナー部に内方に凹ませた凹み部Ａを設けた平面プランが採用されている。詳しくは、この建物は、建物の左右方向の中央位置に建物中央柱７が立設されると共に、建物中央柱７のセンター位置から左右方向にｎ×Ｐ＋Ｍ（ｎは２以上の整数）隔てた位置にそれぞれセンター位置を合わせて建物端部柱６が立設されている。また、建物中央柱７の上方位置が棟となると共に建物端部柱６の上方位置側がそれぞれ軒となる屋根が形成されている。つまり、上記建物の左右方向に屋根の軒棟方向が一致する建物となっている（矢印ａは軒方向、矢印ｂは棟方向である）。また、建物中央柱７と建物端部柱６との対向した側面間の軒棟方向の距離はｎ×Ｐとなっている。
【００１５】
凹み部Ａの角部にはそれぞれ柱が立設されている。詳しくは、凹み部Ａの両端位置には凹み部端部柱１１ｂが、凹み部Ａの中央位置には凹み部中央柱１１ａがそれぞれ立設されている。建物の前面に位置した凹み部端部柱１１ｂと凹み部中央柱１１ａとは軒棟方向において同位置とされており、以下これらを便宜上、中間柱２と称する。軒棟方向において中間柱２は建物中央柱７と建物端部柱６との間に立設されている。詳しくは、本例の柱幅Ｍの中間柱２は、軒棟方向において、建物中央柱７と中間柱２の対向側面間の寸法がＰ×ｍ（ｍはｎ未満で且つ１以上の整数）になると共に、建物端部柱６と中間柱２の対向側面間の寸法が（Ｐ×（ｎ−ｍ））−Ｍになるように、立設されている。具体的に、図２にはｎが３、ｍが２の建物を例示している。すなわち、中間柱２における軒棟方向に直交する方向（軒に沿って）に延びるセンター線Ｃが、建物の後面における建物中央柱７と建物端部柱６との対向側面間をモジュールＰで分割したモジュール線Ｌ（モジュールＰの整数倍の位置）と軒方向にＭ／２ずれた状態となっている。
【００１６】
屋根架構体８は、屋根材９を載置固定する母屋５を軒に沿う方向に配置し、柱１や梁１０の上に立設させた束のうち軒棟方向に直交する方向に対向した束同士に、上記母屋５を載置支持させて組み上げることで形成される。ダブルグリッドの建物において束は、柱１の真上位置に立設されたり、軸組みの柱１の側面間に架設されたモジュールＰの整数倍の長さを有する梁１０におけるモジュールＰで分割したモジュール線Ｌ上の位置（つまりモジュールＰの整数倍の位置）に立設される。なお、ダブルグリッドの建物で使用する梁１０には、モジュールＰという規則性に基いてモジュール線Ｌが通る位置に束を立設させるために利用されるボルト用孔（図示せず）が工場生産時にあらかじめ穿設されている。本例では、建物の前面側では中間柱用束３が中間柱２にセンター位置を合わせて立設されており、中間柱用束３に載置支持させる母屋５は中間柱２にセンター線Ｃに沿って架設されるようにされている。また、建物の後面側では段付き束１９が梁１０のボルト用孔を利用して梁１０のモジュール線Ｌ上の位置にセンター位置を合わせて立設されている。
【００１７】
ここで、上記段付き束１９は、図３のように、束本体１９ａの上部において軒方向に軒側母屋支持面４ｂを突設し、束本体１９ａの上部において軒方向に棟側母屋支持面４ａを軒側母屋支持面４ｂよりも高位置に位置させて突設させて構成される。なお、各棟側母屋支持面４ａ及び軒側母屋支持面４ｂで形成される段形状は屋根勾配に合わせて設定されている。
【００１８】
したがって、ダブルグリッドの建物において図２の建物のように、軒棟方向に直交して対向する各建物部位の間で、一方の建物部位に立設した中間柱２のセンター位置が、他方の建物部位におけるモジュール線Ｌ上の位置（Ｐの整数倍の位置）と軒方向にＭ／２ずれた場合にあっても、図１のように、中間柱２のセンター位置に沿わせて配置した母屋５の長手方向の一端は中間柱用束３上に載置支持され、母屋５の長手方向の他端は段付き束１９の軒側母屋支持面４ｂに載置支持できるようになっている。すなわち、本例では、Ｐの整数倍の位置からずらすように束を立設しないで済むようにされているのである。しかして、従来必要とされた梁１０の生産工場における第２のボルト用孔を穿設する設備が本例では不要であって生産性が良好になっている。また、梁１０にはボルト用孔の近隣に第２のボルト用孔が存在することはなく、施工現場での間違えた位置に束を立設する恐れも解消できて施工性が良好にされているのである。
【００１９】
なお、具体的に、上記段付き束１９はその束幅（束本体１９ａの束幅）がＭに形成されている。また、梁１０は断面Ｈ型材で構成されており、梁１０の上部フランジ１０ａにはモジュール線Ｌ上に束等の建物要素を取り付けるためのボルト用孔が適宜上下に貫通して設けられている。そして、段付き束１９は、束本体１９ａの下部に側方に延出するように設けたフランジ部１９ｂを梁１０の上部フランジ１０ａに積層し、このときフランジ部１９ｂに上下に貫通するように穿設した取付穴（図示せず）を梁１０の上部フランジ１０ａのボルト用孔に連通させ、取付穴及びボルト用孔にボルト１２を挿通してナット１３で締結することで、梁１０のモジュール線Ｌ上に立設されている。また、束本体１９ａの略垂直な側面に当接接合する板面状の側面接合部１４ａの一端から上面が母屋支持面４となった板面状の母屋支持部１４ｂを略水平に延設してなるＬ字板状の支持面形成用金具１４を、束本体１９ａの上部における軒方向に面する側面及び棟方向に面する側面にそれぞれ向きを変えると共に上下高さを調節して取り付けることで、上記棟側及び軒側の各母屋支持面４ａ，４ｂを形成させている。支持面形成用金具１４の側面接合部１４ａの束本体１９ａの側面への取付けは、たとえば溶接やボルト等の締結具によって行われる。
【００２０】
また、本例の束本体１９ａの上面には、軒棟方向の中央（Ｍ／２の位置）に軒側半部を下段面１５ａにすると共に棟側半部を上段面１５ｂにする段部１５を有してなる段形状が形成されている。軒側母屋支持面４ｂは束本体１９ａの上面の下段面１５ａよりも下方位置に位置され、軒側母屋支持面４ｂは束本体１９ａの上面の上段面１５ｂよりも上方位置に位置されている。つまり、棟側母屋支持面４ａ、束本体１９ａの上面の上段面１５ｂ、下段面１５ａ及び軒側母屋支持面４ｂによって段付き束１９の上部には軒方向に向って下降する階段形状が形成されており、この下り勾配は屋根勾配と同様の勾配にされている。また、本例の母屋５は梁１０と同様に平面視で幅寸法Ｍに形成された断面Ｈ型枠材で構成されており、少なくとも母屋５の下面における段付き束１９への載置部位に、軒棟方向の中央（Ｍ／２の位置）に軒側半部を下段面１６ａにすると共に棟側半部を上段面１６ｂにする段部１６を有してなる段形状が形成されている。この段部１６は、母屋５の下面の棟側半部に幅Ｍ／２の板材１７の上面を沿わせて溶接等で固着することで形成されている。なお、上記板材１７の厚み寸法は形成される段部１６の勾配が屋根の勾配と同等になるように形成されている。そして、母屋５の段付き束１９への載置状態は、図１のように、軒側母屋支持面４ｂに母屋５の下面の下段面１６ａが載置されると共に、束本体１９ａの上面の下段面１５ａに母屋５の下面の上段面１６ｂが載置された状態となっている。つまり、母屋５の下面の段形状が束の上部の段形状に合致した状態にされている、しかして、母屋５を介した屋根材９の荷重を束本体１９ａの上面及び軒側母屋支持面４ｂによってバランス良く支持することが可能にされると共に、位置決めを伴った施工性の良い母屋５の段付き束１９への載置、固定施工が可能にされているのである。なお、支持面形成用金具１４には図４のように側面接合部１４ａと母屋支持部１４ｂとの間を連結した垂直板状の補強部１４ｃを設けても良く、この場合には支持面形成用金具１４の剛性強度、ひいては母屋５の束への支持強度の向上を図ることができる。
【００２１】
また、図５には建物の他例を示す。この建物は、図２と同様に建物の前面と右側面とのコーナー部に内方に凹ませた凹み部Ａを設けた平面プランが採用されたダブルグリッドの建物であるが、軒棟方向における中間柱２の立設位置が図２とは異なっている。つまり、本例の中間柱２は、軒棟方向において、建物端部柱６と中間柱２の対向側面間の寸法がＰ×ｍ（ｍはｎ未満で且つ１以上の整数）になると共に、建物端部柱７と中間柱２の対向側面間の寸法が（Ｐ×（ｎ−ｍ））−Ｍになるように、立設されている。具体的に、図５にはｎが３、ｍが２の建物を例示している。すなわち、中間柱２における軒棟方向に直交する方向（軒に沿って）に延びるセンター線Ｃが、建物の後面における建物中央柱７と建物端部柱６との対向側面間をモジュールＰで分割したモジュール線Ｌ（モジュールＰの整数倍の位置）と棟方向にＭ／２ずれた状態となっている。本例の建物においても、建物の後面では段付き束１９が梁１０のボルト用孔を利用して梁１０のモジュール線Ｌ上の位置にセンター位置を合わせて立設されている。この図５の建物のように、軒棟方向に直交して対向する各建物部位の間で、一方の建物部位に立設した中間柱２のセンター位置が、他方の建物部位におけるモジュール線Ｌ上の位置（Ｐの整数倍の位置）と棟方向にＭ／２ずれた場合にあっても、図６のように、中間柱２のセンター位置に沿わせて配置した母屋５の長手方向の一端は中間柱用束３上に載置支持され、この母屋５の長手方向の他端は段付き束１９の棟側母屋支持面４ａに載置支持できるようになっている。詳しくは、母屋５の段付き束１９への載置状態は、束本体１９ａの上面の上段面１５ｂに母屋５の下面の下段面１６ａが載置されると共に、棟側母屋支持面４ａに母屋５の下面の上段面１６ｂが載置された状態となっている。すなわち、本例の建物でも先例の建物と同様に、Ｐの整数倍の位置からずらすように束を立設しないで済むようにされているのである。
【００２２】
このようにダブルグリッドの建物において、図２や図５のように、ｎ×Ｐの寸法を有して隣接する柱１の側面間に一方の柱１の側面からｍ×Ｐ±Ｍ／２離れた位置に中間柱２のセンター位置を合わせて立設する等して、中間柱２のセンター線Ｃとこの中間柱２に略対向する梁１０のモジュール線Ｌとが軒方向または棟方向にずれる両場合にあっても、梁１０のモジュール線Ｌ上に段付き束１９を立設することで、中間柱２に立設した中間柱用束３に一端を載置支持させた母屋５の他端を、段付き束１９の棟側母屋支持面４ａまたは軒側母屋支持面４ｂのいずれかに載置支持させることができるのである。
【００２３】
従来では、この中間柱２のセンター線Ｃとこの中間柱２に略対向する梁１０のモジュール線Ｌとが軒方向または棟方向にずれる両場合にそれぞれ、モジュール線Ｌから軒方向または棟方向にずらして中間柱束対応束１８を梁１０上に立設しなければ中間柱用束３との間で母屋５を架設できないものであり、モジュール線Ｌから軒方向または棟方向にずらすことに対応して高さの異なる中間柱束対応束１８を用意しなければならず、高さの異なる中間柱束対応束１８により中間柱束対応束１８の多品種化を招く結果になっていたが、本例では上記両場合においても上述のように段付き束１９は梁１０のモジュール線Ｌ上に変わらず立設することで対処できるのであり、つまり、段付き束１９は所定高さの１種類のもので上記両場合に対応できるのであり、段付き束１９の生産性、ひいては屋根架構体の生産性も良好にできたものである。
【００２４】
なお、上記実施形態では、ダブルグリッドの建物の一部に凹み部Ａを設けた平面プランのものを例示したが、建物の一部に突部を設けた平面プランのものであっても、中間柱２のセンター線Ｃとこの中間柱２に略対向する梁１０のモジュール線Ｌとが軒方向または棟方向にずれる状態が起こり得るものであり、この場合にも、上述のように梁１０のモジュール線Ｌ上に段付き束１９を立設させることで、母屋５を支障なく載置支持させることができるのは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施の形態の例の屋根架構体の要部の側面図である。
【図２】同上の建物の平面図である。
【図３】同上の屋根架構体の分解側面図である。
【図４】本発明の実施の形態の他例の束の上部の側面図である。
【図５】本発明の実施の形態の更に他例の建物の平面図である。
【図６】同上の屋根架構体の要部の側面図である。
【図７】従来技術を説明するシングルグリッドの建物の平面図である。
【図８】従来技術を説明するダブルグリッドの建物の平面図である。
【図９】従来技術の問題点を説明するダブルグリッドの建物の例の平面図である。
【図１０】従来技術の問題点を説明するダブルグリッドの建物の他例の平面図である。
【符号の説明】
【００２６】
１  柱
２  中間柱
３  中間柱用束
４ａ  棟側母屋支持面
４ｂ  軒側母屋支持面
５  母屋
６  建物端部柱
７  建物中央柱
８  屋根架構体
９  屋根材
１０  梁
１４  支持面形成用金具
１９  段付き束
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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