(57)【要約】【課題】ロータの剛性を向上させる。【解決手段】ロータフレーム３３を、周方向に所定間隔をおいて配置された複数の径方向リブ３４，…，３４によって接続された内周側筒状部３５と外周側筒状部３６とを備えて構成した。径方向リブ３４の周方向幅は、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側幅Ｘａ＝外周側幅Ｘｂ）であって、径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の外方から内方に向かい、外周側厚さＷｂから内周側厚さＷａ（＞Ｗｂ）へと漸次増大している。径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向での両端面、つまりステータ対向面３４Ａ、３４Ａは、径方向に対して所定角θだけ傾斜している。【選択図】図４
2008161018.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸周りに回転可能なロータと、回転軸方向の少なくとも一方側から前記ロータに対向配置されたステータとを備えるアキシャルギャップ型モータであって、
前記ロータは、複数の主磁石部と、複数の副磁石部と、ロータフレームとを備え、
前記ロータフレームは、径方向に伸びる複数のリブと、前記リブを介して一体に接続されたシャフト部およびリム部とを備え、周方向に交互に配置された前記主磁石部および前記副磁石部を前記シャフト部と前記リム部との間に収容し、
前記主磁石部は、磁化方向が前記回転軸方向であって、前記周方向で隣り合う２つの前記リブ間に配置された主永久磁石片を備え、
前記副磁石部は、磁化方向が前記回転軸方向および前記径方向に直交する方向であって、前記リブの前記回転軸方向の少なくとも一方側に配置された副永久磁石片を備え、
前記リブの前記径方向に対する断面積は、前記径方向の前記リム部側から前記シャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることを特徴とするアキシャルギャップ型モータ。
【請求項２】
前記リブの前記回転軸方向での厚さは、前記径方向の前記リム部側から前記シャフト部側に向かい、増大傾向に変化し、
前記主永久磁石片の前記回転軸方向での厚さは、前記径方向の前記リム部側から前記シャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることを特徴とする請求項１に記載のアキシャルギャップ型モータ。
【請求項３】
前記リブの前記周方向での幅は、前記径方向の前記リム部側から前記シャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のアキシャルギャップ型モータ。
【請求項４】
前記副永久磁石片の前記回転軸方向での両端面は互いに平行であることを特徴とする請求項１から請求項３の何れかひとつに記載のアキシャルギャップ型モータ。
【請求項５】
前記ステータは、前記回転軸方向で対向配置されて前記回転軸方向の両側から前記ロータを挟み込む一対の第１ステータおよび第２ステータを備え、
前記副永久磁石片は、前記リブの前記回転軸方向の両側に配置された一対の第１副永久磁石片および第２副永久磁石片を備えること特徴とする請求項１から請求項４の何れか１つに記載のアキシャルギャップ型モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アキシャルギャップ型モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば回転軸方向の両側からロータを挟み込むようにして対向配置された１対のステータを備え、ロータの永久磁石による界磁磁束に対して、１対のステータを介した磁束ループを形成する軸ギャップ型の永久磁石同期機が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−２７１７８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、上記従来技術に係る永久磁石同期機においては、ロータの剛性を向上させ、永久磁石同期機の運転時における振動および騒音の発生を抑制することが望まれている。
【０００４】
本発明は上記事情に鑑みてなされたもので、ロータの剛性を向上させることが可能なアキシャルギャップ型モータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決して係る目的を達成するために、請求項１に記載の発明のアキシャルギャップ型モータは、回転軸周りに回転可能なロータ（例えば、実施の形態でのステータ１２，１２）と、回転軸方向の少なくとも一方側から前記ロータに対向配置されたステータ（例えば、実施の形態でのステータ１２，１２）とを備えるアキシャルギャップ型モータであって、前記ロータは、複数の主磁石部（例えば、実施の形態での主磁石極部３１）と、複数の副磁石部（例えば、実施の形態での副磁石部３２）と、ロータフレーム（例えば、実施の形態でのロータフレーム３３）とを備え、前記ロータフレームは、径方向に伸びる複数のリブ（例えば、実施の形態での径方向リブ３４）と、前記リブを介して一体に接続されたシャフト部（例えば、実施の形態での内周側筒状部３５）およびリム部（例えば、実施の形態での外周側筒状部３６）とを備え、周方向に交互に配置された前記主磁石部および前記副磁石部を前記シャフト部と前記リム部との間に収容し、前記主磁石部は、磁化方向が前記回転軸方向であって、前記周方向で隣り合う２つの前記リブ間に配置された主永久磁石片（例えば、実施の形態での主永久磁石片４１）を備え、前記副磁石部は、磁化方向が前記回転軸方向および前記径方向に直交する方向であって、前記リブの前記回転軸方向の少なくとも一方側に配置された副永久磁石片（例えば、実施の形態での副永久磁石片４３）を備え、前記リブの前記径方向に対する断面積は、前記径方向の前記リム部側から前記シャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることを特徴としている。
【０００６】
さらに、請求項２に記載の発明のアキシャルギャップ型モータでは、前記リブの前記回転軸方向での厚さは、前記径方向の前記リム部側から前記シャフト部側に向かい、増大傾向に変化し、前記主永久磁石片の前記回転軸方向での厚さは、前記径方向の前記リム部側から前記シャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることを特徴としている。
【０００７】
さらに、請求項３に記載の発明のアキシャルギャップ型モータでは、前記リブの前記周方向での幅は、前記径方向の前記リム部側から前記シャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることを特徴としている。
【０００８】
さらに、請求項４に記載の発明のアキシャルギャップ型モータでは、前記副永久磁石片の前記回転軸方向での両端面は互いに平行であることを特徴としている。
【０００９】
さらに、請求項５に記載の発明のアキシャルギャップ型モータでは、前記ステータは、前記回転軸方向で対向配置されて前記回転軸方向の両側から前記ロータを挟み込む一対の第１ステータおよび第２ステータ（例えば、実施の形態での一対のステータ１２，１２）を備え、前記副永久磁石片は、前記リブの前記回転軸方向の両側に配置された一対の第１副永久磁石片および第２副永久磁石片（例えば、実施の形態での一対の副永久磁石片４３，４３）を備えること特徴としている。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に記載の発明のアキシャルギャップ型モータによれば、外部の駆動軸に接続されて、トルクが伝達されるシャフト部と、このシャフト部に複数のリブを介して接続されたリム部とに対し、リブの径方向に対する断面積は、径方向のリム部側からシャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることから、例えばリブの径方向に対する断面積が径方向で不変である場合に比べて、ロータフレームの剛性を向上させることができる。
【００１１】
さらに、請求項２に記載の発明のアキシャルギャップ型モータによれば、ロータフレームのリブと、周方向で隣り合う２つのリブ間に配置された主永久磁石片との、各回転軸方向での厚さは、径方向のリム部側からシャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることから、例えばリブおよび主永久磁石片の回転軸方向での厚さが径方向で不変である場合に比べて、ロータフレームの剛性を向上させることができる。
【００１２】
さらに、請求項３に記載の発明のアキシャルギャップ型モータによれば、リブの周方向での幅は、径方向のリム部側からシャフト部側に向かい、増大傾向に変化していることから、例えばリブの周方向での幅が径方向で不変である場合に比べて、ロータフレームの剛性を向上させることができる。
【００１３】
さらに、請求項４に記載の発明のアキシャルギャップ型モータによれば、副永久磁石片の回転軸方向での両端面、つまりステータに対向する端面とリブに対向する端面とは、互いに平行であることから、例えばリブおよび主永久磁石片の周方向に対する断面形状が同等である場合には、主永久磁石片と副永久磁石片とによる所謂永久磁石のハルバッハ配置による磁束レンズ効果により磁束を適切に収束させることができる。
【００１４】
さらに、請求項５に記載の発明のアキシャルギャップ型モータによれば、主永久磁石片と第１副永久磁石片および第２副永久磁石片とによる所謂永久磁石のハルバッハ配置による磁束レンズ効果により、より一層、磁束を適切に収束させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明のアキシャルギャップ型モータの一実施形態について添付図面を参照しながら説明する。
本実施の形態によるアキシャルギャップ型モータ１０は、例えば図１および図２に示すように、このアキシャルギャップ型モータ１０の回転軸Ｏ周りに回転可能に設けられた略円環状のロータ１１と、回転軸Ｏ方向の両側からロータ１１を挟みこむようにして対向配置され、ロータ１１を回転させる回転磁界を発生する複数相の各固定子巻線を有する１対のステータ１２，１２とを備えて構成されている。
【００１６】
このアキシャルギャップ型モータ１０は、例えばハイブリッド車両や電動車両等の車両に駆動源として搭載され、出力軸がトランスミッション（図示略）の入力軸に接続されることで、アキシャルギャップ型モータ１０の駆動力がトランスミッションを介して車両の駆動輪（図示略）に伝達されるようになっている。
【００１７】
また、車両の減速時に駆動輪側からアキシャルギャップ型モータ１０に駆動力が伝達されると、アキシャルギャップ型モータ１０は発電機として機能していわゆる回生制動力を発生し、車体の運動エネルギーを電気エネルギー（回生エネルギー）として回収する。さらに、例えばハイブリッド車両においては、アキシャルギャップ型モータ１０の回転軸が内燃機関（図示略）のクランクシャフトに連結されると、内燃機関の出力がアキシャルギャップ型モータ１０に伝達された場合にもアキシャルギャップ型モータ１０は発電機として機能して発電エネルギーを発生する。
【００１８】
各ステータ１２は、略円環板状のヨーク部２１と、ロータ１１に対向するヨーク部２１の対向面上で周方向に所定間隔をおいた位置から回転軸Ｏ方向に沿ってロータ１１に向かい突出すると共に径方向に伸びる複数のティース２２，…，２２と、適宜のティース２２，２２間に装着される固定子巻線（図示略）とを備えて構成されている。
【００１９】
各ステータ１２は、例えば主極が６個（例えば、Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋，Ｕ−，Ｖ−，Ｗ−）とされた６Ｎ型であって、一方のステータ１２の各Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極に対して、他方のステータ１２の各Ｕ−，Ｖ−，Ｗ−極が回転軸Ｏ方向で対向するように設定されている。
例えば回転軸Ｏ方向で対向する１対のステータ１２，１２に対し、Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極およびＵ−，Ｖ−，Ｗ−極の一方に対応する一方のステータ１２の３個のティース２２，２２，２２と、Ｕ＋，Ｖ＋，Ｗ＋極およびＵ−，Ｖ−，Ｗ−極の他方に対応する他方のステータ１２の３個のティース２２，２２，２２とが、回転軸Ｏ方向で対向するように設定され、回転軸Ｏ方向で対向する一方のステータ１２のティース２２と、他方のステータ１２のティース２２とに対する通電状態が電気角で反転状態となるように設定されている。
【００２０】
例えば図３に示すように、各ステータ１２のヨーク部２１の回転軸Ｏ方向でのロータ１１側の端面、つまりロータ対向面２１Ａは、径方向に対して所定角θだけ傾斜したテーパ状であって、回転軸Ｏ方向でのヨーク部２１の厚さは、径方向の内方から外方に向かい、例えば内周側厚さＬａから外周側厚さＬｂ（＞Ｌａ）へと漸次増大している。
各ステータ１２のティース２２の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側厚さＨａ＝外周側厚さＨｂ）であって、ティース２２の回転軸Ｏ方向でのロータ１１側の端面、つまりロータ対向面２２Ａは、径方向に対して所定角θだけ傾斜している。
【００２１】
また、ティース２２の周方向幅は、径方向の内方から外方に向かい、例えば内周側幅Ｔａから外周側幅Ｔｂ（＞Ｔａ）へと漸次増大している。
なお、ヨーク部２１の内周側厚さＬａと外周側厚さＬｂとの変化比と、ティース２２の内周側幅Ｔａと外周側幅Ｔｂとの変化比とは、例えば同等（Ｌａ：Ｌｂ＝Ｔａ：Ｔｂ）になっている。これにより、ヨーク部２１での磁束密度が均等化され、径方向に磁束が通過することが防止されている。
【００２２】
ロータ１１は、例えば図２に示すように、複数の主磁石極部３１，…，３１と、複数の副磁石部３２，…，３２と、非磁性材からなるロータフレーム３３とを備えて構成され、主磁石極部３１と副磁石部３２とは、周方向において交互に配置された状態で、ロータフレーム３３内に収容されている。
【００２３】
ロータフレーム３３は、例えば図２および図４および図５に示すように、周方向に所定間隔をおいて配置された複数の径方向リブ３４，…，３４によって接続された内周側筒状部３５と外周側筒状部３６と、内周側筒状部３５の内周面上から内方に向かい突出する円環板状に形成され、外部の駆動軸（例えば、車両のトランスミッションの入力軸等）に接続される接続部３７とを備えて構成されている。
この実施の形態では、ロータフレーム３３の内周側筒状部３５が外部の駆動軸に接続されることから、径方向リブ３４の径方向の内方側がシャフト部側となり、径方向リブ３４の径方向の外方側がリム部側となる。
【００２４】
径方向リブ３４の径方向に対する断面積は、径方向の外方側から内方側に向かい、増大傾向に変化している。例えば、径方向リブ３４の周方向幅は、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側幅Ｘａ＝外周側幅Ｘｂ）であって、径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の外方から内方に向かい、外周側厚さＷｂから内周側厚さＷａ（＞Ｗｂ）へと漸次増大している。そして、径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向での両端面、つまりステータ対向面３４Ａ、３４Ａは、径方向に対して所定角θだけ傾斜している。
【００２５】
主磁石極部３１は、例えば図６および図７（ａ），（ｂ）に示すように、厚さ方向（つまり、回転軸Ｏ方向）に磁化された略扇形板状の主永久磁石片４１と、この主永久磁石片４１を厚さ方向の両側から挟み込む１対の略扇形板状の磁性材部材４２，４２とを備えて構成され、周方向で隣り合う主磁石極部３１，３１の各主永久磁石片４１，４１は、磁化方向が互いに異方向となるように設定されている。
【００２６】
そして、ロータフレーム３３内に収容された複数の主磁石極部３１，…，３１は、径方向の両側から内周側筒状部３５と外周側筒状部３６とにより挟み込まれると共に、径方向リブ３４を介して周方向で隣り合うように配置されている。
ロータフレーム３３内において、各主磁石極部３１の主永久磁石片４１は２つの径方向リブ３４によって周方向の両側から挟み込まれ、主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向リブ３４と同様に、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側厚さＷｂから内周側厚さＷａ（＞Ｗｂ）へと漸次増大している。これにより、主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での端面、つまりステータ対向面４１Ａは、径方向に対して所定角θだけ傾斜している。
また、磁性材部材４２の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側厚さＭａ＝外周側厚さＭｂ）であって、磁性材部材４２の回転軸Ｏ方向での両端面４２Ａ，４２Ａは、主永久磁石片４１のステータ対向面４１Ａと同等の略扇形とされ、径方向に対して所定角θだけ傾斜している。
【００２７】
副磁石部３２は、ロータフレーム３３内において回転軸Ｏ方向の両側からの径方向リブ３４を挟み込む一対の副永久磁石片４３，４３を備えて構成され、回転軸Ｏ方向で対向する一対の副永久磁石片４３，４３は、それぞれ回転軸Ｏ方向および径方向に直行する方向（略周方向）に磁化され、互いに磁化方向が異方向とされている。
副永久磁石片４３の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側厚さＭａ＝外周側厚さＭｂ）であって、かつ、副永久磁石片４３の周方向幅は、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側幅Ｘａ＝外周側幅Ｘｂ）であって、副永久磁石片４３の回転軸Ｏ方向での両端面４３Ａ，４３Ａは、径方向リブ３４のステータ対向面３４Ａと同等の略長方形とされ、径方向に対して所定角θだけ傾斜している。
そして、ロータフレーム３３内において、周方向で隣り合う副磁石部３２，３２の副永久磁石片４３，４３同士は、主磁石極部３１の磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込んでいる。
【００２８】
磁性材部材４２を介して周方向で対向する１対の副永久磁石片４３，４３同士は、互いに磁化方向が異方向とされている。
そして、回転軸Ｏ方向の一方側に配置された１対の副永久磁石片４３，４３同士は、回転軸Ｏ方向に磁化された主永久磁石片４１の一方側の磁極と同極の磁極を対向させ、回転軸Ｏ方向の他方側に配置された１対の副永久磁石片４３，４３同士は、回転軸Ｏ方向に磁化された主永久磁石片４１の他方側の磁極と同極の磁極を対向させるように配置されている。
【００２９】
つまり、例えば回転軸Ｏ方向の一方側がＮ極かつ他方側がＳ極とされた主永久磁石片４１に対して、回転軸Ｏ方向の一方側において磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３は、互いのＮ極が周方向で対向するように配置され、回転軸Ｏ方向の他方側において磁性材部材４２を周方向の両側から挟み込む１対の副永久磁石片４３，４３は、互いのＳ極が周方向で対向するように配置されている。
これにより、所謂永久磁石のハルバッハ配置による磁束レンズ効果により主永久磁石片４１および各副永久磁石片４３，４３の各磁束が収束し、各ステータ１２，１２に鎖交する有効磁束が相対的に増大するようになっている。
【００３０】
この実施形態では、ロータフレーム３３の径方向リブ３４および各主磁石極部３１の主永久磁石片４１の回転軸Ｏ方向での厚さが、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側厚さＷｂから内周側厚さＷａ（＞Ｗｂ）へと漸次増大していることに伴い、ロータフレーム３３の内周側筒状部３５の回転軸Ｏ方向での幅Ｚａは、外周側筒状部３６の回転軸Ｏ方向での幅Ｚｂよりも大きくなっている。
【００３１】
上述したように、本実施の形態によるアキシャルギャップ型モータ１０によれば、外部の駆動軸に接続されて、トルクが伝達されるロータフレーム３３の内周側筒状部３５と、この内周側筒状部３５に複数の径方向リブ３４，…，３４を介して接続された外周側筒状部３６とに対し、径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の外方側（リム部側）から内方側（シャフト部側）に向かい、外周側厚さＷｂから内周側厚さＷａ（＞Ｗｂ）へと漸次増大していることから、例えば径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向での厚さが径方向で不変である場合に比べて、ロータフレーム３３の剛性を向上させることでロータフレーム３３の固有振動数が高くなることにより、ロータフレーム３３の高速回転時においても共振することなく安定した回転を得られる。
【００３２】
しかも、各ステータ１２のティース２２のロータ対向面２２Ａと、主永久磁石片４１のステータ対向面４１Ａと、副永久磁石片４３の端面４３Ａとは、径方向に対して所定角θだけ傾斜していることから、例えばロータ対向面２２Ａとステータ対向面４１Ａと端面４３Ａとが径方向に対して平行な場合に比べて、アキシャルギャップ型モータ１０の径方向の寸法を不変とした状態で、推力発生面（つまり、ロータ対向面２２Ａとステータ対向面４１Ａと端面４３Ａ）の面積を増大させ、出力可能なトルクを増大させることができる。
【００３３】
なお、上述した実施の形態では、ロータ１１の磁性材部材４２の回転軸Ｏ方向での厚さおよび副永久磁石片４３の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側厚さＭａ＝外周側厚さＭｂ）であるとしたが、これに限定されず、例えば図８から図１３（ａ），（ｂ）に示す第１変形例のように、ロータ１１の磁性材部材４２の回転軸Ｏ方向での厚さおよび副永久磁石片４３の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側厚さＭｂから内周側厚さＭａ（＜Ｍｂ）へと漸次減少し、磁性材部材４２の両端面４２Ａ，４２Ａのうちステータ１２に対向する端面４２Ａおよび副永久磁石片４３の両端面４３Ａ，４３Ａのうちステータ１２に対向する端面４３Ａは径方向に対して平行、かつ、磁性材部材４２の両端面４２Ａ，４２Ａのうち主永久磁石片４１のステータ対向面４１Ａに対向する端面４２Ａおよび副永久磁石片４３の両端面４３Ａ，４３Ａのうちロータフレーム３３の径方向リブ３４のステータ対向面３４Ａに対向する端面４３Ａは径方向に対して所定角θだけ傾斜してもよい。
【００３４】
この第１変形例では、各ステータ１２のヨーク部２１のロータ対向面２１Ａは、径方向に対して平行であって、回転軸Ｏ方向でのヨーク部２１の厚さは、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側厚さＬａ＝外周側厚さＬｂ）であって、ティース２２のロータ対向面２２Ａは、ヨーク部２１と同様に、径方向に対して平行である。
【００３５】
この第１変形例では、ロータ１１の磁性材部材４２の回転軸Ｏ方向での厚さおよび副永久磁石片４３の回転軸Ｏ方向での厚さは、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側厚さＭｂから内周側厚さＭａ（＜Ｍｂ）へと漸次減少していることに伴い、ロータフレーム３３の内周側筒状部３５の回転軸Ｏ方向での幅Ｚａは、外周側筒状部３６の回転軸Ｏ方向での幅Ｚｂと同等になっている。
【００３６】
なお、上述した実施の形態および第１変形例では、ロータフレーム３３の径方向リブ３４の周方向幅は、径方向の内方から外方に向かい、同等（つまり、内周側幅Ｘａ＝外周側幅Ｘｂ）であるとしたが、これに限定されず、例えば図１４から図１９（ａ），（ｂ）に示す第２変形例のように、径方向リブ３４の周方向幅は、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側幅Ｘｂから内周側幅Ｘａ（＞Ｘｂ）へと漸次増大してもよい。
この第２変形例では、副永久磁石片４３の周方向幅は、径方向の外方から内方に向かい、例えば外周側幅Ｘｂから内周側幅Ｘａ（＞Ｘｂ）へと漸次増大している。
【００３７】
この第２変形例によるアキシャルギャップ型モータ１０によれば、径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向での厚さに加えて周方向幅が、径方向の外方から内方に向かい、漸次増大していることにより、例えば径方向リブ３４の回転軸Ｏ方向での厚さおよび周方向幅が径方向で不変である場合に比べて、ロータフレーム３３の剛性を、より一層、向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータの斜視図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータのロータの分解斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータの径方向に対する要部断面図および回転軸Ｏ方向から見たステータのティースである。
【図４】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータのロータフレームの要部斜視図である。
【図５】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータのロータフレームの要部を回転軸Ｏ方向から見た図である。
【図６】本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータの主磁石極部および副磁石部の要部斜視図である。
【図７】図７（ａ）は本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータのロータの要部分解斜視図であり、図７（ｂ）は本発明の一実施形態に係るアキシャルギャップ型モータを径方向から見たロータの要部分解図である。
【図８】本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの分解斜視図である。
【図９】本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータの径方向に対する要部断面図である。
【図１０】本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータフレームの要部斜視図である。
【図１１】本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータフレームの要部を回転軸Ｏ方向から見た図である。
【図１２】本本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータの主磁石極部および副磁石部の要部斜視図である。
【図１３】図１３（ａ）は本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの要部分解斜視図であり、図１３（ｂ）は本発明の実施形態の第１変形例に係るアキシャルギャップ型モータを径方向から見たロータの要部分解図である。
【図１４】本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの分解斜視図である。
【図１５】本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータの径方向に対する要部断面図である。
【図１６】本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータフレームの要部斜視図である。
【図１７】本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータフレームの要部を回転軸Ｏ方向から見た図である。
【図１８】本本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータの主磁石極部および副磁石部の要部斜視図である。
【図１９】図１９（ａ）は本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータのロータの要部分解斜視図であり、図１９（ｂ）は本発明の実施形態の第２変形例に係るアキシャルギャップ型モータを径方向から見たロータの要部分解図である。
【符号の説明】
【００３９】
１０  アキシャルギャップ型モータ
１１  ロータ
１２  ステータ（ステータ、第１ステータ、第２ステータ）
３１  主磁石極部（主磁石部）
３２  副磁石部
３３  ロータフレーム
３４  径方向リブ（リブ）
３５  内周側筒状部（シャフト部）
３６  外周側筒状部（リム部）
４１  主永久磁石片
４３  副永久磁石片（副永久磁石片、第１副永久磁石片、第２副永久磁石片）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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