(57)【要約】 【課題】クロムを含有する原料を用いても、６価クロム量を低減できる焼成物の製造方法を提供する。【解決手段】産業廃棄物、一般廃棄物及び建設発生土から選ばれる１種以上を含有する原料をロータリーキルンを使用して焼成する焼成物の製造方法であって、ロータリーキルン内の最高温度の位置をロータリーキルンの内径をＤとして焼成物出口から３Ｄ〜７Ｄの位置とし、ロータリーキルン内の最高温度の位置より焼成物出口側にある焼成物に可燃性物質を供給しながら焼成し、ロータリーキルンから排出された焼成物を400℃以下になるまで40℃/min以上の冷却速度で冷却する焼成物の製造方法。  40℃/min以上の冷却速度で冷却する方法としては、エアークエンチングクーラーを用いて冷却する方法、焼成物を水中に投入して冷却する方法や焼成物に散水して冷却する方法が好ましい。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
産業廃棄物、一般廃棄物及び建設発生土から選ばれる１種以上を含有する原料をロータリーキルンを使用して焼成する焼成物の製造方法であって、ロータリーキルン内の最高温度の位置をロータリーキルンの内径をＤとして焼成物出口から３Ｄ〜７Ｄの位置とし、ロータリーキルン内の最高温度の位置より焼成物出口側にある焼成物に可燃性物質を供給しながら焼成し、ロータリーキルンから排出された焼成物を400℃以下になるまで40℃/min以上の冷却速度で冷却することを特徴とする焼成物の製造方法。
【請求項２】
40℃/min以上の冷却速度での冷却をエアークエンチングクーラーを使用して行う請求項１記載の焼成物の製造方法。
【請求項３】
40℃/min以上の冷却速度での冷却を焼成物を水中に投入する又は焼成物に散水することで行う請求項１記載の焼成物の製造方法。
【請求項４】
焼成物の水硬率(H.M.)が、1.5未満である請求項１〜３のいずれか１項記載の焼成物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クロムを含有する原料を用いた焼成物の製造において、６価クロム量を低減できる焼成物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
わが国では、経済成長、人口の都市部への集中に伴い、産業廃棄物や一般廃棄物等が急増している。従来、これらの廃棄物の大半は、焼却によって十分の一程度に減容化して埋め立て処分されているが、近年、埋め立て処分場の残余容量が逼迫していることから、新しい廃棄物処理方法の確立が緊急課題になっている。この課題に対処するため、セメント産業では、産業廃棄物や一般廃棄物等を原料として、セメント混和材、セメントや、骨材用等の焼成物が製造されている（特許文献１）。
【０００３】
しかしながら、産業廃棄物や一般廃棄物等には、微量のクロムが含まれており、これらを原料として焼成物を製造すると、得られる焼成物中に６価クロムが含まれることになる。このような焼成物を、骨材等として使用した場合、焼成物中に含まれる６価クロムが、水質汚染、土壌汚染等を引き起こす可能性があるため、６価クロム量を低減させることが望まれている。
【特許文献１】特開２００４−２１５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従って、本発明の目的は、クロムを含有する原料を用いても、６価クロム量を低減できる焼成物の製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、斯かる実情に鑑み、種々検討した結果、クロムを含有する原料をロータリーキルンを使用して特定の方法で焼成した後、特定の方法で冷却すれば、６価クロム量が低減された焼成物が得られることを見出し、本発明を完成した。
【０００６】
すなわち、本発明は、産業廃棄物、一般廃棄物及び建設発生土から選ばれる１種以上を含有する原料をロータリーキルンを使用して焼成する焼成物の製造方法であって、ロータリーキルン内の最高温度の位置をロータリーキルンの内径をＤとして焼成物出口から３Ｄ〜７Ｄの位置とし、ロータリーキルン内の最高温度の位置より焼成物出口側にある焼成物に可燃性物質を供給しながら焼成し、ロータリーキルンから排出された焼成物を400℃以下になるまで40℃/min以上の冷却速度で冷却することを特徴とする焼成物の製造方法である。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の製造方法で製造される焼成物は、クロムを含む原料を用いても、６価クロム量が低減されているものである。このため、この焼成物をコンクリート用の骨材、路盤材、埋め戻し材、アスファルト用の骨材、盛土材、充填材等に用いても、６価クロムの溶出が抑制され、環境負荷が低減される。
また、本発明で製造される焼成物は、産業廃棄物、一般廃棄物等を原料として使用することができるので、廃棄物の有効利用の促進にも貢献することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、図面を参照しつつ本発明の焼成物の製造方法を説明する。
図１は、本発明で使用する焼成物の製造設備の一例を示す断面図である。図１においては、プレヒーター３を付設したロータリーキルン１の排出口（焼成物出口）にエアークエンチングクーラー２が設けられる構造を有するものである。
なお、ロータリーキルンは、プレヒーター以外に、排気系にサイクロン等の原料循環予熱設備、廃熱ボイラー、粉砕設備、乾燥設備、集塵設備等を付設していても良い。また、窯尻にリフターを備えているものや、ロータリーキルンの内径を途中で窄めたり、広げるなどの加工を加えたものであっても良い。
【０００９】
本発明では、まず、産業廃棄物、一般廃棄物及び建設発生土から選ばれる１種以上を含有する原料をロータリーキルン１を用いて焼成する。産業廃棄物としては、例えば、生コンスラッジ、各種汚泥（例えば、下水汚泥、浄水汚泥、建設汚泥、製鉄汚泥等）、建設廃材、コンクリート廃材、ボーリング廃土、各種焼却灰（例えば、石炭灰、焼却飛灰、溶融飛灰等）、鋳物砂、ロックウール、廃ガラス、高炉２次灰等が挙げられる。一般廃棄物としては、例えば、下水汚泥乾粉、都市ごみ焼却灰、貝殻等が挙げられる。建設発生土としては、例えば、建設現場や工事現場等から発生する土壌や残土、更に廃土壌などが挙げられる。
また、本発明においては、焼成物の原料として、石灰石、生石灰、消石灰等のCaO原料、珪石、粘土等のSiO2原料、粘土等のAl2O3原料、鉄滓、鉄ケーキ等のFe2O3原料などを使用することができる。
これらのうち、産業廃棄物、一般廃棄物、建設発生土、粘土、鉄滓にはクロムが多く含まれるものがある。
【００１０】
焼成においては、まず、前記原料を水硬率（H.M.）が、好ましくは1.5未満、より好ましくは0.9以下となるように混合する。水硬率が1.5以上では、原料としての廃棄物等の使用量が低下する傾向にある。
原料の化学組成としては、CaOが0〜60質量％、特に20〜45質量％であるのが好ましく；SiO2が15〜60質量％、特に20〜50質量％であるのが好ましく；Al2O3が5〜25質量％、特に10〜25質量％であるのが好ましく；Fe2O3が1〜10質量％、特に1〜8質量％であるのが好ましい。
【００１１】
原料等の混合は、ナウターミキサー、エアーブレンデングサイロ等の公知の混合機を用いて行うことができ、連続式、バッチ式のいずれでも良い。
なお、粒度の粗い原料を用いる場合や、混合度を高めたい場合は、チューブミル等の粉砕を伴うものを使用することもでき、公知の粉砕機であれば、連続式、バッチ式のいずれを用いることもできる。粉砕混合時間は、経済性や混合性から、概ね30分〜1時間程度が好ましく、使用する設備に応じて、適宜設定すれば良い。
【００１２】
混合された原料は、20mm以下、好ましくは10mm以下の粉状及び／又は粒状の状態で、ロータリーキルン１に投入し、造粒しながら焼成する。
【００１３】
原料は、粉状のままロータリーキルン１に投入することができるが、野外ホッパーからベルトフィーダーを介してキルンに送入する場合など、発塵や周辺環境に配慮が必要な場合、あるいはハンドリング面において問題を生じさせる可能性がある場合は、原料粉末を20mm以下の粒状に整粒して、ロータリーキルン１に投入しても良い。
この際、整粒にパンペレタイザーや押し出し成形機を用いることもできるが、これらは習熟された技能を必要とすることや、設備コストの観点から好ましくなく、例えば、パグミルやスクリューフィーダーを使用し、原料輸送経路、あるいは整粒中の原料に直接散水するのが、設備を簡素にでき、特別な技能も必要としないことから好ましい。また、整粒物の粒子径のコントロールは、散水量で調整することができ、最適な散水量は、原料粉末の粉末度や含水量によって異なるため、整粒物の状態を見ながら、適宜調節するのが好ましい。
【００１４】
原料粉末の整粒物は、粒径が20mm以下であれば、どのような形状でも良く、整粒ののち、解砕や分級にて20mm以下に調整したものを用いても良い。整粒物の粒径が20mm以下であれば、内部まで均質に焼成することができるので好ましい。
【００１５】
ロータリーキルン１を用いた焼成は、ロータリーキルン１内の最高温度が1000〜1500℃、特に1150〜1350℃となるように行うのが好ましく、所望の焼成物の品質（絶乾密度、吸水率等）を勘案して、適宜調整すれば良い。ロータリーキルン１内の最高温度が1000℃未満では、十分な焼成が行われず、原料が造粒されないまま排出される憂いがあり好ましくなく、1500℃を超えると、原料が溶融してしまい、ロータリーキルンの運転に支障をきたすため好ましくない。
【００１６】
燃料としては、重油、微粉炭、再生油、ＬＰＧ、ＮＰＧ等の一般に用いられているものであれば、単独又は混合して使用することができ、所定の焼成温度になるよう、焚き込み量を調整する。近年、セメントキルンにおいては、廃プラスチック、廃タイヤ、廃木材や肉骨粉などが、燃料代替として用いられているが、これらを燃料の一部に用いても良い。
【００１７】
本発明においては、ロータリーキルン１内の最高温度の位置は、ロータリーキルン１の内径をＤとして焼成物出口から３Ｄ〜７Ｄの位置となるように調整する。ロータリーキルン１内の最高温度の位置が前記範囲外では、ロータリーキルン１内に可燃物を供給しても焼成物中の６価クロム量を低減することが困難となる。
本発明において、ロータリーキルン１での焼成時間は、経済性の観点から概ね15〜120分とするのが好ましく、所定品質の焼成物が得られるよう、適宜調整すれば良い。また、焼成時のロータリーキルン内のＯ2分圧は、特に制限されず、一般的な焼成範囲である1〜12％に調整すれば良い。
【００１８】
本発明においては、ロータリーキルン１内の最高温度の位置より焼成物出口側にある焼成物に可燃性物質を供給する。可燃性物質を供給することにより、焼成物周辺を還元雰囲気に保つことができ焼成物中の６価クロムが３価クロムに還元され、焼成物中の６価クロム量を低減することができる。可燃性物質の供給位置は、６価クロムの低減効果やロータリーキルン内の温度制御等の観点から、ロータリーキルン１内の最高温度の位置から１Ｄ〜２Ｄ（Ｄはロータリーキルン１の内径）だけ焼成物出口側に供給するのが好ましい。
可燃性物質としては、平均粒径が粗い（0.5〜10mmのものが好ましく、1〜5mmのものがより好ましい）可燃物、若しくは燃焼速度が遅い可燃物（石油コークス、石炭コークス、無煙炭など）を噴霧するのが好ましい。前記以外の可燃性物質では、該可燃性物質がすぐさま燃焼消失するため、焼成物周辺を還元雰囲気に保つことが困難となり、その結果、焼成物中の６価クロム量を低減する効果が低くなるので好ましくない。なお、燃焼速度が遅い可燃物は、平均粒径0.1〜0.5mmのものを使用することができる。
可燃性物質の供給量は、該可燃性物質の供給位置が焼成物出口から１Ｄ〜５Ｄ（Ｄはロータリーキルン１の内径）の場合は、焼成物100質量部に対して0.1〜5質量部供給するのが好ましい。可燃性物質の供給位置が焼成物出口から５Ｄ〜７Ｄ（Ｄはロータリーキルン１の内径）の場合は、焼成物100質量部に対して0.5〜10質量部供給するのが好ましい。
可燃性物質の供給量が前記の量未満では、焼成物周辺を還元雰囲気に保つことが困難となり、その結果、焼成物中の６価クロム量を低減する効果が低くなるので好ましくない。可燃性物質の供給量が前記の量を超えると、未燃焼の可燃性物質の残存量が多くなるので好ましくない。
【００１９】
本発明においては、ロータリーキルン１の焼成物出口における焼成物の温度は1150℃以下であることが好ましい。ここで、ロータリーキルン１内の最高温度が1150℃以下の場合は、特に焼成物の温度を調整する必要はないが、ロータリーキルン１内の最高温度が1150℃を越える場合、特に1200℃以上である場合は、焼成物出口における焼成物の温度が1150℃以下となるようにすることが好ましい。焼成物の温度の調整は、ロータリーキルン１内の最高温度の位置を焼成物出口から遠くなるように（例えば、５Ｄ〜７Ｄの位置）調整する、ロータリーキルン１内の風速を高くする等により行うことができる。
ロータリーキルン１の焼成物出口における焼成物の温度が1150℃を越えると、40℃/min以上の冷却速度で冷却した場合に、焼成物にクラック等が生じて、焼成物の強度が低下したり、吸水率が高くなるので好ましくない。
【００２０】
ロータリーキルン１から排出された焼成物は、その後、400℃以下になるまで40℃/min以上の冷却速度で冷却する。該焼成物の400℃までの冷却速度が遅いと、焼成物中の３価クロムが、空気中の酸素により６価クロムに酸化されるので好ましくない。一方、焼成物の温度が400℃以下になると、焼成物中の３価クロムが空気中の酸素により６価クロムに酸化される可能性は極めて小さくなるので、400℃以下になるまでは40℃/min以上の冷却速度で冷却することが好ましい。
なお、400℃以下まで冷却された後の焼成物の冷却速度は、特に限定するものではない。
【００２１】
焼成物を40℃/min以上の冷却速度で冷却する方法としては、図１に示すように、エアークエンチングクーラー２を使用して冷却する方法の他、焼成物を水中に投入して冷却する方法や焼成物に散水して冷却する方法などが挙げられる。
ここで、エアークエンチングクーラーは、焼成物がクーラーグレート８上を移動しており、この下部に、複数個の空気室があり、冷却空気がこれらの空気室からクーラーグレートの孔を通って供給され焼成物を冷却するもので、冷却空気量を調整することにより、焼成物を400℃以下になるまで40℃/min以上の冷却速度で冷却することが可能になる。
【００２２】
本発明で製造される焼成物は、絶乾密度が1.0〜3.0g/cm3、特に1.2〜2.8g/cm3、更に1.5〜2.8g/cm3であるのが好ましい。この範囲内であれば、コンクリート用の骨材、路盤材、埋め戻し材、アスファルト用の骨材、盛土材、充填材として好適に使用することができる。
【００２３】
本発明の焼成物は、コンクリート用の骨材、路盤材、埋め戻し材、アスファルト用の骨材、盛土材、充填材として使用する場合は、24時間吸水率が0.1〜15％であるのが好ましい。また、直径5〜10mmの焼成物の圧壊荷重が0.2kN以上、特に0.4kN以上、更に0.5kN以上であるか、又は直径10〜15mmの焼成物の圧壊荷重が0.5kN以上、特に0.7kN以上、更に0.9kN以上であるのが好ましい。
【実施例】
【００２４】
次に、実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらに何ら制限されるものではない。
【００２５】
実施例１
（１）焼成物の製造：
原料として、石灰石及び表１に示す建設発生土、石炭灰を使用し、水硬率が0.5、0.8、1.1になるよう配合し、該原料を、130m3のエアーブレンディングサイロに投入し、エアーによる曝流混合を各々６時間行った。
続いて、得られた各原料を、図１に示すエアークエンチングクーラー２を付設したロータリーキルン１に１ton/hで投入し、滞留時間が60分となる条件で、最高温度が1150〜1250℃で焼成した。ロータリーキルン１内の最高温度の位置は、ロータリーキルンの内径をＤとして焼成物出口から５Ｄの位置とした。また、焼成物の焼成中、可燃性物質(粒径1.6mmの石炭コークス)を焼成物出口から30kg/hで焼成物出口から４Ｄの位置に供給した。焼成物は、ロータリーキルン１の焼成物出口における温度が1000〜1050℃となるように調整して、エアークエンチングクーラー２に投入し、その後、350℃になるまでは50℃/minの冷却速度で冷却し、引き続きエアークエンチングクーラー２で冷却して焼成物を製造した。
【００２６】
【表１】
2008156197.tif 000002
【００２７】
（２）焼成物の評価：
得られた焼成物を、目開き5、10、15mmの篩い分けし、5〜15mmの焼成物について、絶乾密度、吸水率を、JIS A 1110に準拠して測定した。また、土木学会基準の高強度フライアッシュ人工骨材の圧壊荷重試験方法に準拠して、10〜15mmの焼成物の圧壊荷重を測定した。さらに、焼成物中のクロム含有量を、JCAS I-51により前処理後、ICP発光分析分析法により測定した。また、環境省告示46号法に準拠した焼成物からのCr6+の溶出量を測定した。
その結果を表２に示す。
【００２８】
【表２】
2008156197.tif 000003
【００２９】
表２より、本発明の製造方法で製造した焼成物は、Cr6+の溶出量が少ないことが分かる。また、該焼成物は、高強度で且つ低吸水率の焼成物であることが分かる。従って、本発明の製造方法で製造した焼成物は、コンクリート用の骨材、路盤材、埋め戻し材、アスファルト用の骨材、盛土材、充填材等として好適に使用することができる。
【００３０】
比較例１
（１）焼成物の製造：
実施例１で調製した水硬率が0.8の原料を、ロータリーキルン１に１ton/hで投入し、滞留時間が60分となる条件で、最高温度1200〜1230℃（最高温度の位置は焼成物出口から５Ｄの位置）で、可燃物を供給することなく焼成した。焼成後、焼成物をエアークエンチングクーラー２で冷却して焼成物を製造した。
【００３１】
（２）焼成物の評価：
得られた焼成物中のクロムの含有量、焼成物からのCr6+の溶出量を実施例１と同様に測定した。
その結果、クロム含有量は85(mg/kg)、Cr6+の溶出量は0.63(mg/L)であった。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明で使用する焼成物の製造設備の一例を示す断面図である。
【符号の説明】
【００３３】
１  ロータリーキルン
２  エアークエンチングクーラー
３  プレヒーター
４  窯尻
５  キルンバーナー
６  焼成物出口
７  可燃性物質
８  クーラーグレート
【図１】
2008156197.tif 000004