(57)【要約】【課題】造営材に対して１本のビスで取り付けられたボックス本体が、ビスを回動中心として回動することを防止することができる配線ボックスを提供する。【解決手段】配線ボックス１０は、軽量形鋼材Ｐの立設方向に沿った左側壁１５の長さ方向の中央部に、固定ビスＮによるボックス本体１１の軽量形鋼材Ｐへの固定状態で軽量形鋼材Ｐの角部Ｃに係合する第２係合突部２２ｂを備える。【選択図】図７
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築物を構成する造営材に取り付けられる配線ボックスであって、
少なくとも前面に開口面を有するボックス本体の側壁に、前記造営材に当接させる当接部と、該当接部を造営材に当接させた状態のボックス本体を固定ビスで造営材に固定するために該固定ビスが挿通される挿通孔とが形成されるとともに、前記固定ビスによるボックス本体の造営材への取付状態で前記造営材に係合する係合突起部が形成され、前記挿通孔及び係合突起部は、ボックス本体の造営材への取付状態で前記造営材の立設方向に沿って延びる側壁の長さ方向の中央部に設けられていることを特徴とする配線ボックス。
【請求項２】
前記当接部は、該当接部が形成された側壁から膨出するように形成された当接台座によって形成され、該当接台座を厚み方向に貫通して前記挿通孔が形成されているとともに、当接台座に前記係合突起部が形成されている請求項１に記載の配線ボックス。
【請求項３】
前記係合突起部と前記挿通孔は、前記ボックス本体の深さ方向に沿って重なる位置に配置されている請求項１又は請求項２に記載の配線ボックス。
【請求項４】
前記係合突起部は、前記ボックス本体の深さ方向において、前記挿通孔よりもボックス本体の開口面側に位置し、角柱状をなす造営材の角部に係合可能に形成されている請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載の配線ボックス。
【請求項５】
前記係合突起部は、前記造営材の立設方向おける少なくとも挿通孔の上側及び下側に配置されている請求項４に記載の配線ボックス。
【請求項６】
前記挿通孔は、前記係合突起部を前記造営材としての軽量形鋼材の角部に係合させた状態で該軽量形鋼材の立設方向へ延びる開口部を形成する一対のリップ部のうち前記係合突起部が係合した角部に隣接するリップ部と対向する位置に形成されている請求項４又は請求項５に記載の配線ボックス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築物を構成する造営材に取り付けられる配線ボックスに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、軽量間仕切壁は、間隔をおいて立設された複数の軽量形鋼材を挟むように壁材が立設されて構築されるものである。この軽量間仕切壁内には、該軽量間仕切壁に設置される配線器具を収容する配線ボックスが配設される。前記配線ボックスは、一面（前面）に開口を有する四角箱状をなす。そして、配線ボックスは、その前面が前記軽量形鋼材において、壁表側となる面（前面）と略同一平面上に位置し、配線ボックスが軽量形鋼材の前面から壁表側へ突出しないように軽量形鋼材に取り付けられる。これは、軽量形鋼材に取り付けられた配線ボックスが、壁材の立設の障害となることを防止するためである。そして、特許文献１には、配線ボックスの前面を軽量形鋼材の前面と略同一平面上に位置させた状態を維持しながら、配線ボックスの軽量形鋼材への取付を可能にする技術が開示されている。
【０００３】
図１０に示すように、特許文献１に記載の配線ボックス９０は、前面に開口を有する有底四角箱状に形成されたボックス本体９１を備えている。ボックス本体９１を形成する一対の側壁９１ａのうち一方の側壁９１ａには、長孔状をなすビス貫通孔９２が３箇所形成されている。また、前記一対の側壁９１ａにおいて、ボックス本体９１の開口面（前面）側の端面には、軽量形鋼材９５に配線ボックス９０が取り付けられたとき、軽量形鋼材９５（造営材）の角部（丸み部）９５ａに係合可能な一対の係合突片９３が外方へ向けて突設されている。一対の係合突片９３は、軽量形鋼材９５に配線ボックス９０が取り付けられたとき、軽量形鋼材９５の立設方向における上下２箇所で角部９５ａに係合する。
【０００４】
そして、特許文献１に記載の配線ボックス９０を軽量形鋼材９５に取り付ける際に、軽量形鋼材９５の壁表側の角部９５ａに一対の係合突片９３を係合させることで、ボックス本体９１の前面と軽量形鋼材９５の前面とを略同一平面上に位置させた状態を維持することができる。その後、３つのビス貫通孔９２のうち中央を除く２つのビス貫通孔９２から軽量形鋼材にビス９４を螺入して配線ボックス９０が軽量形鋼材９５に取り付けられる。配線ボックス９０が軽量形鋼材９５に取り付けられた状態では、配線ボックス９０が軽量形鋼材９５の前面から前側へ突出しておらず、配線ボックス９０が壁材（図示せず）設置の障害となることが防止される。
【０００５】
また、２本のビス９４によって配線ボックス９０が軽量形鋼材９５に取り付けられ、さらに、一対の係合突片９３が角部９５ａに係合しているため、ボックス本体９１が後退したり、回動したりすることが防止される。その結果、ボックス本体９１の前面と軽量形鋼材９５の前面とが面一となった状態で配線ボックス９０が軽量形鋼材９５に取り付けられる。
【０００６】
また、配線ボックス９０は、軽量形鋼材９５への取付作業を簡素化するために、１本のビス９４によって軽量形鋼材９５に取り付けられる場合がある。この場合は、図１０の２点鎖線に示すように、３つのビス貫通孔９２のうち中央のビス貫通孔９２から軽量形鋼材９５に１本のビス９４を螺入して配線ボックス９０が軽量形鋼材９５に取り付けられる。１本のビス９４によって配線ボックス９０が軽量形鋼材９５に取り付けられた状態では、その１本のビス９４を立設方向に挟む位置で一対の係合突片９３が角部９５ａに係合しているため、ボックス本体９１が後退したり、回動したりすることが防止される。その結果、ボックス本体９０の前面と軽量形鋼材９５の前面とが面一となった状態で配線ボックス９０が軽量形鋼材９５に取り付けられる。
【特許文献１】特開平１１−２７５７３２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、１本のビス９４によって配線ボックス９０を軽量形鋼材９５に取り付ける際、ビス９４を軽量形鋼材９５に螺入すると、ビス貫通孔９２が形成された側壁９１ａはビス９４によって軽量形鋼材９５に向けて強固に押し付けられる。このとき、ビス貫通孔９２が形成された側壁９１ａは、ビス９４の押し付けによる荷重を受けるため、該荷重によってビス貫通孔９２の周囲が軽量形鋼材９５に向けて変形し、該部位を挟む側壁９１ａの両側部は軽量形鋼材９５から離れる方向に撓み変形してしまう。すると、１本のビス９４が挿通されたビス貫通孔９２を挟む位置に設けられた係合突片９３は、側壁９１ａの変形に伴いそれぞれ軽量形鋼材９５から離れてしまい、一対の係合突片９３の角部９５ａに対する係合が解除されてしまう。その結果、１本のビス９４で取り付けられた配線ボックス９０が、ビス９４を回動中心として回動してしまうことがあった。
【０００８】
本発明は、前記従来の問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、１本のビスで造営材に取り付けられたボックス本体が、ビスを回動中心として回動することを防止することができる配線ボックスを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明は、建築物を構成する造営材に取り付けられる配線ボックスであって、少なくとも前面に開口面を有するボックス本体の側壁に、前記造営材に当接させる当接部と、該当接部を造営材に当接させた状態のボックス本体を固定ビスで造営材に固定するために該固定ビスが挿通される挿通孔とが形成されるとともに、前記固定ビスによるボックス本体の造営材への取付状態で前記造営材に係合する係合突起部が形成され、前記挿通孔及び係合突起部は、ボックス本体の造営材への取付状態で前記造営材の立設方向に沿って延びる側壁の長さ方向の中央部に設けられていることを要旨とする。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の配線ボックスにおいて、前記当接部は、該当接部が形成された側壁から膨出するように形成された当接台座によって形成され、該当接台座を厚み方向に貫通して前記挿通孔が形成されているとともに、当接台座に前記係合突起部が形成されていることを要旨とする。
【００１１】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の配線ボックスにおいて、前記係合突起部と前記挿通孔は、前記ボックス本体の深さ方向に沿って重なる位置に配置されていることを要旨とする。
【００１２】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜請求項３のうちいずれか一項に記載の配線ボックスにおいて、前記係合突起部は、前記ボックス本体の深さ方向において、前記挿通孔よりもボックス本体の開口面側に位置し、角柱状をなす造営材の角部に係合可能に形成されていることを要旨とする。
【００１３】
請求項５に記載の発明は、請求項４に記載の配線ボックスにおいて、前記係合突起部は、前記造営材の立設方向おける少なくとも挿通孔の上側及び下側に配置されていることを要旨とする。
【００１４】
請求項６に記載の発明は、請求項４又は請求項５に記載の配線ボックスにおいて、前記挿通孔は、前記係合突起部を前記造営材としての軽量形鋼材の角部に係合させた状態で該軽量形鋼材の立設方向へ延びる開口部を形成する一対のリップ部のうち前記係合突起部が係合した角部に隣接するリップ部と対向する位置に形成されていることを要旨とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、１本のビスで造営材に取り付けられたボックス本体が、ビスを回動中心として回動することを防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を具体化した配線ボックスの一実施形態を図１〜図８にしたがって説明する。なお、以下の説明において配線ボックス及び軽量形鋼材の「上」「下」は、図１に示す矢印Ｙ１の方向を上下方向とし、「左」「右」は、図１に示す矢印Ｙ２の方向を左右方向とし、「前」「後」は、図１に示す矢印Ｙ３の方向を前後方向とする。
【００１７】
まず、建築物としての軽量間仕切壁Ｗについて説明する。図１に示すように、軽量間仕切壁Ｗは、天井（図示せず）と床（図示せず）に固定される上下一対のランナーＲと、該ランナーＲ間に立設された複数の軽量形鋼材Ｐと、該軽量形鋼材Ｐ及び前記ランナーＲに固定されることで立設される壁材Ｗａとから構築されている。前記壁材Ｗａは、一般的に使用される石膏ボードが用いられる。前記ランナーＲは長尺状をなすとともに、ランナーＲの長さ方向に対して直交する断面視がコ字状をなし、長さ方向へ延びる開口を有する。そして、ランナーＲが天井と床それぞれに固定された状態では、両ランナーＲの開口が互いに対向している。
【００１８】
図１及び図５（ａ）に示すように、軽量間仕切壁Ｗ（建築物）を構成する造営材としての前記軽量形鋼材Ｐは、薄鋼板からなり、軽量形鋼材Ｐの立設方向に対して直交する方向への平断面視が略Ｃ字状をなすＣ型鋼であるとともに、四角柱状（角柱状）をなす。軽量形鋼材Ｐは、立設方向に延びる開口部Ｐａと、該開口部Ｐａに相対向する背面板部Ｐｂと、該背面板部Ｐｂを挟む一対の側板部Ｐｃとからなる。また、前記開口部Ｐａは、前記一対の側板部Ｐｃから延設された相対向する一対のリップ部Ｐｄの間に形成されているとともに、各リップ部Ｐｄは前記背面板部Ｐｂと相対向している。
【００１９】
そして、軽量間仕切壁Ｗを構築するには、まず、図１に示すように、天井と床に固定された上下各ランナーＲの内側へ軽量形鋼材Ｐの上端部及び下端部をそれぞれ挿入し、ランナーＲを用いて軽量形鋼材Ｐを立設する。このとき、軽量形鋼材ＰはランナーＲに対して固定されず、該ランナーＲの長さ方向へ移動可能になっている。また、このとき、軽量形鋼材Ｐの開口部Ｐａが同じ方向に向けられるとともに、前記壁材Ｗａが設置される側の一対の側板部Ｐｃは、それぞれ同一平面上に配置される。次に、壁材Ｗａの立設方向へ延びる両側縁部及び該両側縁部間の中央部に軽量形鋼材Ｐが位置するように軽量形鋼材ＰをランナーＲに沿って移動させた後、壁材ＷａをランナーＲに固定するとともに、壁材Ｗａと軽量形鋼材Ｐとを固定すると、軽量間仕切壁Ｗが構築される。
【００２０】
次に、軽量間仕切壁Ｗに配線器具（例えば、スイッチ）を設置するため、前記軽量形鋼材Ｐに取り付けられる配線ボックス１０について説明する。図２及び図３に示すように、配線ボックス１０は合成樹脂材料よりなり、有底四角箱状に形成されたボックス本体１１を備えている。前記ボックス本体１１は、四角板状をなす底壁１２と、該底壁１２の側縁に立設された側壁１３〜１６とから形成されているとともに、前記側壁１３〜１６によって囲み形成されたボックス開口部Ｓａを一面（前面）に有している。図２の２点鎖線に示すように、ボックス本体１１において、底壁１２と相対向し前記ボックス開口部Ｓａが開口する前記前面を、ボックス本体１１の開口面Ｓとし、全ての側壁１３〜１６において、ボックス開口部Ｓａ側の端面は全て開口面Ｓ上に位置している。なお、側壁１３〜１６のうち、ボックス本体１１の短辺側の一対の側壁を上側壁１３と下側壁１４とし、長辺側の一対の側壁を左側壁１５と右側壁１６とする。
【００２１】
前記左側壁１５の開口面Ｓ側には、該左側壁１５に隣接する上側壁１３と下側壁１４とを連結する方向（以下、左側壁１５の長さ方向とする）に延びる延設部１５ａが設けられている。この延設部１５ａは、左側壁１５の壁面に対して直交するように外方へ延設されているとともに、延設部１５ａは開口面Ｓ上に位置している。すなわち、延設部１５ａは、左側壁１５におけるボックス開口部Ｓａ側の端面の一部を構成している。
【００２２】
図２及び図４に示すように、左側壁１５には、複数（本実施形態では３つ）の当接台座２１が等間隔おきに一体形成されているとともに、３つの当接台座２１は延設部１５ａに連設されている。すなわち、３つの当接台座２１は、延設部１５ａに一体化されている。なお、上側壁１３側に位置する当接台座２１を第１当接台座２１ａとし、左側壁１５の長さ方向の中央部に位置する当接台座を第２当接台座２１ｂとし、下側壁１４側に位置する当接台座を第３当接台座２１ｃとする。そして、第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃは、それぞれ左側壁１５から外方へ膨出され、ボックス本体１１の深さ方向（矢印Ｙ３に示す前後方向）に細長に延びる正面視四角形状に形成されている。また、第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃにおいて、ボックス本体１１の外方へ臨み、左側壁１５の壁面に対して平行をなす面は、ボックス本体１１の軽量形鋼材Ｐへの取り付けの際、軽量形鋼材Ｐ（リップ部Ｐｄ）に当接される当接面２１Ａを構成している。この当接面２１Ａは前記延設部１５ａにおいて左側壁１５の壁面に対して平行をなす面と同一平面上に位置している。
【００２３】
また、第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃには略円孔状をなす挿通孔２７が、ボックス本体１１の深さ方向に複数（本実施形態では２つ）並んで形成され、各挿通孔２７はボックス本体１１を軽量形鋼材Ｐに固定する固定ビスＮを挿通可能に形成されている（図６参照）。図６に示すように、各挿通孔２７は、第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃの貫通方向への長さが当接台座２１の厚みと同じになっており、挿通孔２７の貫通方向に沿った長さは、挿通孔２７の内面に当接した固定ビスＮの傾倒を防止可能とする長さになっている。
【００２４】
図４に示すように、第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃの２つの挿通孔２７のうち１つはボックス本体１１の開口面Ｓ側に位置し、もう１つはボックス本体１１の深さ方向の中央部に位置している。そして、第２当接台座２１ｂに形成された２つの挿通孔２７は、それぞれ中心点が、左側壁１５の長さ方向における中心となる位置に位置するように形成され、該挿通孔２７は左側壁１５の長さ方向における中央に位置している。なお、本実施形態では、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐへ取り付ける際、第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃ（当接面２１Ａ）の一部は、壁表側の一方のリップ部Ｐｄに当接するようになっている。また、この当接状態において、２つの挿通孔２７のうち、ボックス本体１１の開口面Ｓ側の挿通孔２７は前記一方のリップ部Ｐｄと対向する位置に形成されている。そして、挿通孔２７に固定ビスＮが挿通され、該固定ビスＮは軽量形鋼材Ｐのリップ部Ｐｄへ螺入されるようになっている。
【００２５】
図２〜図５に示すように、延設部１５ａにおいて、左側壁１５の長さ方向における中央部には突出部２３が突設されている。すなわち、突出部２３は、左側壁１５に一体形成されている。突出部２３は、全体が平板状に形成されているとともに、正面視コ字状に形成されている。そして、突出部２３は、延設部１５ａに対して２箇所で連結されているとともに、突出部２３における延設部１５ａへの２つの連結部が、その先端側で繋がっている。すなわち、突出部２３における延設部１５ａへの２つの連結部の間には透孔２３ａが形成されている。
【００２６】
突出部２３において、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられたとき、軽量間仕切壁Ｗの壁表側に臨む面を突出部２３の表面２３Ａとし、該表面２３Ａと相対向する面を突出部２３の裏面２３Ｂとする。突出部２３は、前記表面２３Ａを軽量形鋼材Ｐ（側板部Ｐｃ）に向けて押圧したとき、該突出部２３そのものが自身を回転軸として軽量形鋼材Ｐ上で回転しないように全体が平板状に形成されている。また、突出部２３は、表面２３Ａを軽量形鋼材Ｐに向けて押圧したとき、突出部２３を回動中心としたボックス本体１１の軽量形鋼材Ｐに向かう方向への回動、及び突出部２３が当接した側板部Ｐｃとは別の側板部Ｐｃに向かう側（後側）への移動を防止する大きさに形成されている。
【００２７】
また、この突出部２３は、所要の厚みを有するとともに、成人男性の手、具体的には指によって押圧可能な平板状に形成されている。また、突出部２３は、その表面２３Ａ及び裏面２３Ｂが左側壁１５の壁面に対して直交するようにボックス本体１１の外方へ延設されている。突出部２３の裏面２３Ｂは、ボックス本体１１の開口面Ｓと同一平面上に位置している。そして、図３に示すように、突出部２３の表面２３Ａには、複数の凹部２３ｄが形成されているが、表面２３Ａからは何も突設されていない。このため、突出部２３の表面２３Ａは、指で押圧することに不都合が発生せず、また、指で押さえるのに適したサイズに形成されている。すなわち、突出部２３は、指より小さすぎず、また大きすぎないサイズに形成されている。
【００２８】
突出部２３の延設部１５ａ側（基端側）には、突出部２３を厚み方向へ貫通する透孔２３ａが形成されている。該透孔２３ａには把持工具としてのペンチ（図示せず）の一方の把持片の先端が挿入可能になっている。そして、透孔２３ａにペンチの一方の把持片を挿入し、該一方の把持片とペンチの他方の把持片とで、突出部２３の一部を突出部２３の短辺方向から把持することが可能となっている。
【００２９】
また、図６に示すように、突出部２３の裏面２３Ｂには、挿入凹所２３ｃが凹設されている。この挿入凹所２３ｃは、突出部２３の裏面２３Ｂが軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃに当接した状態において、突出部２３の裏面２３Ｂと側板部Ｐｃの外壁面との間に隙間が形成されるように外方に向けて開放しており、該隙間、すなわち、挿入凹所２３ｃにドライバ（マイナス）の先端を挿入することが可能となっている。また、図３に示すように、延設部１５ａにおいて、突出部２３と延設部１５ａとの連結箇所の近傍には、それぞれ細溝状をなす挿入溝２４が凹設されている。この挿入溝２４には、前記ドライバの先端を挿入することが可能となっている。
【００３０】
次に、ボックス本体１１の左側壁１５に形成された係合突部２２ａ〜２２ｃについて詳細に説明する。
図４及び図５（ａ）に示すように、前記延設部１５ａ（左側壁１５）には、係合突起部として、３つの係合突部２２ａ〜２２ｃが外方へ突設されている。左側壁１５において、上側壁１３側に位置する係合突部を第１係合突部２２ａとし、左側壁１５の長さ方向の中央部に位置する係合突部を第２係合突部２２ｂとし、下側壁１４側に位置する係合突部を第３係合突部２２ｃとする。
【００３１】
そして、図４に示すように、前記第１係合突部２２ａは、前記第１当接台座２１ａに一体形成されているとともに、第１当接台座２１ａに形成された２つの挿通孔２７よりもボックス本体１１の開口面Ｓ側に位置している。また、第２係合突部２２ｂは、第２当接台座２１ｂに一体形成されているとともに、第２当接台座２１ｂに形成された２つの挿通孔２７よりもボックス本体１１の開口面Ｓ側に位置する。さらに、第３係合突部２２ｃは、第３当接台座２１ｃに一体形成されているとともに、第３当接台座２１ｃに形成された２つの挿通孔２７よりもボックス本体１１の開口面Ｓ側に位置している。
【００３２】
そして、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃの外側面２２Ａは、それぞれ対応する第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃの当接面２１Ａに連続している。また、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃの外側面２２Ａは、軽量形鋼材Ｐの角部Ｃに沿った円弧状をなしている。さらに、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃは、ボックス本体１１の開口面Ｓ側に形成された挿通孔２７の直近に形成されている。具体的には、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃは、ボックス本体１１の開口面Ｓ側に形成された挿通孔２７に隣接し、該挿通孔２７に連続している。
【００３３】
また、第１係合突部２２ａは、第１当接台座２１ａから上側壁１３に向けて細長に延びるように形成され、第３係合突部２２ｃは、第３当接台座２１ｃから下側壁１４に向けて細長に延びるように形成されている。第２係合突部２２ｂにおいて、左側壁１５の長さ方向（上下方向）に対し直交する方向（前後方向）へ延び、かつ、第２係合突部２２ｂの長さの中心を通過する直線を、第２係合突部２２ｂの中心線Ｌ１とする。また、第２当接台座２１ｂにおいて、左側壁１５の長さ方向に沿った幅方向（上下方向）に対し直交する方向（前後方向）へ延び、かつ、第２当接台座２１ｂの幅の中心及び挿通孔２７の中心を通過する直線を、第２当接台座２１ｂの中心線Ｌ２とする。
【００３４】
この場合、第２係合突部２２ｂの中心線Ｌ１と、第２当接台座２１ｂの中心線Ｌ２とは同一直線上に位置しているとともに、左側壁１５の長さ方向における中心に位置している。したがって、第２係合突部２２ｂは、左側壁１５の長さ方向における中央部、詳細には左側壁１５の中央に位置しているとともに、第２当接台座２１ｂの中心線Ｌ２に対し線対称となるように形成されている。そして、第２係合突部２２ｂは、第２当接台座２１ｂに対し、該第２当接台座２１ｂから上側壁１３及び下側壁１４の両側に向けて細長に延びるように形成されている。したがって、第２係合突部２２ｂの上下両側部は、第２当接台座２１ｂに形成された挿通孔２７を挟む位置に配置されている。
【００３５】
また、第２係合突部２２ｂと第２当接台座２１ｂの挿通孔２７とは、ボックス本体１１の深さ方向に沿って並んだ位置に形成されている。すなわち、第２係合突部２２ｂは、ボックス本体１１に深さ方向において、第２当接台座２１ｂの挿通孔２７に重なる位置に形成されているとともに、左側壁１５の長さ方向に沿った第２係合突部２２ｂの長さは挿通孔２７の直径より長くなっている。このため、第２係合突部２２ｂは、第２当接台座２１ｂに形成された挿通孔２７を、左側壁１５の長さ方向において挟むように細長に形成されている。そして、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃは、第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃ（当接面２１Ａ）をリップ部Ｐｄに当接させた状態で、リップ部Ｐｄと、該リップ部Ｐｄに隣接する側板部Ｐｃとの間の角部Ｃに係合可能に形成されている。
【００３６】
次に、上記配線ボックス１０の軽量形鋼材Ｐへの取付方法について説明する。
まず、図１に示すように、ランナーＲに複数の軽量形鋼材Ｐが立設された状態において、配線ボックス１０を取り付ける軽量形鋼材Ｐに対し、ボックス本体１１の第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃの当接面２１Ａを、軽量形鋼材Ｐの壁部としてのリップ部Ｐｄに当接させる。さらに、図５（ａ）に示すように、突出部２３の裏面２３Ｂを、軽量形鋼材Ｐにおいて、前記リップ部Ｐｄに隣接し、かつ直交する別の壁部である側板部Ｐｃの外壁面に当接させる。すると、図５（ｂ）に示すように、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃが、リップ部Ｐｄと側板部Ｐｃとの間の角部Ｃに係合する（図５（ｂ）では第２係合突部２２ｂと角部Ｃとの係合のみ図示）。
【００３７】
このとき、図６に示すように、突出部２３の裏面２３Ｂは、ボックス本体１１の開口面Ｓと同一平面上に位置するため、突出部２３の裏面２３Ｂが当接した側板部Ｐｃの外壁面とボックス本体１１の開口面Ｓとは略同一平面上に位置している。なお、この略同一平面とは、ボックス本体１１の開口面Ｓと側板部Ｐｃとが同一平面上に位置する場合は当然のこと、ボックス本体１１の開口面Ｓが側板部Ｐｃより僅かに後退した位置にある場合も含むものとする。そして、突出部２３の裏面２３Ｂが側板部Ｐｃの外壁面に当接した状態では、突出部２３は、軽量形鋼材Ｐにおいて、側板部Ｐｃの幅方向の中心線よりリップ部Ｐｄ側に位置している。
【００３８】
このため、図５（ａ）に示すように、軽量形鋼材Ｐを背面板部Ｐｂ側から手で掴んだとき、指（親指）が位置する場所に突出部２３が配設されており、軽量形鋼材Ｐと共に突出部２３を手により掴むことが可能になっているとともに、突出部２３の表面２３Ａを側板部Ｐｃに向けて親指で押圧することができる。そして、該親指によって突出部２３の表面２３Ａを押圧すると突出部２３の裏面２３Ｂが側板部Ｐｃに押し当てられるとともに、親指と側板部Ｐｃとの間に突出部２３が挟持される。すると、配線ボックス１０は、ボックス本体１１の開口面Ｓが側板部Ｐｃの外壁面と略同一平面上に位置するように軽量形鋼材Ｐに保持される。この保持状態では、ボックス本体１１の開口面Ｓ側の挿通孔２７は、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃが係合した角部Ｃに隣接するリップ部Ｐｄに対向する位置にある。
【００３９】
なお、突出部２３は、全体として平板状をなすとともに正面視コ字状に形成されている。すなわち、突出部２３は、表面２３Ａを側板部Ｐｃ（別の壁部）に向けて押圧したとき、該突出部２３そのものが自身を回転軸として側板部Ｐｃ上で回転しないように全体が平板状に形成されている。また、突出部２３は延設部１５ａに対して２箇所で連結されているため、突出部２３は側板部Ｐｃに対して、軽量形鋼材Ｐの立設方向に離れた位置で当接している。加えて、突出部２３は、表面２３Ａを側板部Ｐｃ（別の壁部）に向けて押圧したとき、ボックス本体１１が軽量形鋼材Ｐに向かう方向への突出部２３を回動中心とした回動及び軽量形鋼材Ｐ後側への移動を防止する大きさに形成されている。よって、親指（手）によって突出部２３を側板部Ｐｃとの間に挟持することにより、配線ボックス１０をその開口面Ｓが側板部Ｐｃの外壁面と略同一平面上に位置するように軽量形鋼材Ｐに保持することができる。
【００４０】
そして、前記保持状態において、軽量形鋼材Ｐの立設方向に沿って延びる左側壁１５の長さ方向中央部に設けられた挿通孔２７のうち、ボックス本体１１の開口面Ｓ側の挿通孔２７に固定ビスＮを挿通し、さらに固定ビスＮをリップ部Ｐｄに強制的に螺入する。なお、１本の固定ビスＮを用いてボックス本体１１を軽量形鋼材Ｐに取り付けるのは、２本の固定ビスＮを用いてボックス本体１１を軽量形鋼材Ｐに取り付ける場合に比して、固定ビスＮの螺入作業の回数が少なくて済み、取付作業の簡素化を図るためである。そして、１本の固定ビスＮは、ボックス本体１１の軽量形鋼材Ｐに対する取付状態を安定させるために左側壁１５の長さ方向中央部に設けられた挿通孔２７からリップ部Ｐｄに螺入される。
【００４１】
ここで、挿通孔２７は略円孔状をなす。このため、例えば、挿通孔２７がボックス本体１１の深さ方向へ延びる長孔状に形成されている場合のように、固定ビスＮをリップ部Ｐｄに螺入するとき、固定ビスＮが挿通孔２７に沿って移動してしまうことを防止することができる。したがって、挿通孔２７によってリップ部Ｐｄに対向する位置にガイドされた固定ビスＮをリップ部Ｐｄへ螺入する作業性をより一層向上させることができる。
【００４２】
そして、リップ部Ｐｄへの１本の固定ビスＮの螺入により、軽量形鋼材ＰにはランナーＲの長さ方向へ移動させる大きな力が作用するが、軽量形鋼材Ｐは手によって掴まれているため、軽量形鋼材Ｐが移動することが防止される。したがって、固定ビスＮの螺入作業が行われる際、配線ボックス１０は突出部２３によって所定位置に保持され、さらに、軽量形鋼材Ｐの移動も無いため、配線ボックス１０の取付作業が容易に行われる。
【００４３】
そして、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取付られた後は、突出部２３がボックス本体１１から除去される。配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられた状態において、側板部Ｐｃの外壁面と突出部２３の裏面２３Ｂとの間には、挿入凹所２３ｃが側方へ開放されている。そして、ドライバの先端を挿入凹所２３ｃ内に挿入し、該ドライバの先端を突出部２３の裏面（挿入凹所２３ｃの内面）に係合させた状態でドライバを傾動させる。すると、突出部２３が基端側から折り曲げられる。このドライバの傾動を繰り返すことにより、突出部２３が基端側から折り取られ、ボックス本体１１から除去される。
【００４４】
又は、ペンチの把持片を透孔２３ａに挿入し、両把持片によって被把持部２３ｂを把持する。その後、被把持部２３ｂを把持したペンチによって突出部２３をボックス本体１１から切り離して除去してもよい。すると、図７及び図８に示すように、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられる。すなわち、１本の固定ビスＮによって配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられる。
【００４５】
図７及び図８に示すように、固定ビスＮがリップ部Ｐｄに螺入された状態では、固定ビスＮは左側壁１５をリップ部Ｐｄに向けて押し付け、該左側壁１５において挿通孔２７の周囲は荷重を受ける。このとき、挿通孔２７は、左側壁１５から膨出形成された第２当接台座２１ｂを貫通して形成されているため、前記荷重を受けることによる左側壁１５の変形が抑えられる。
【００４６】
さらに、第２係合突部２２ｂは、固定ビスＮが挿通された挿通孔２７に隣接し、かつ挿通孔２７よりボックス本体１１の開口面Ｓ側に形成されている。このため、固定ビスＮのリップ部Ｐｄへの螺入により挿通孔２７の周囲が荷重を受けても、該周囲は挿通孔２７の直近にあるため、荷重が及ばず、第２係合突部２２ｂが変形することが防止され、該第２係合突部２２ｂが角部Ｃに係合した状態が維持される。
【００４７】
さらに、第２係合突部２２ｂは、挿通孔２７に対しボックス本体１１の深さ方向に沿って重なる位置に配置されるとともに、軽量形鋼材Ｐの立設方向において、固定ビスＮが挿通された挿通孔２７を挟む位置まで延びるように形成され、該挿通孔２７の上側及び下側となる位置で角部Ｃに係合している。
【００４８】
そして、配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられた後、ランナーＲに壁材Ｗａが固定され、さらに、軽量形鋼材Ｐと壁材Ｗａとが固定されて軽量間仕切壁Ｗが構築され、該軽量間仕切壁Ｗに配線ボックス１０が配設される。
【００４９】
上記実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）配線ボックス１０は、左側壁１５を貫通する挿通孔２７に挿通された１本の固定ビスＮを軽量形鋼材Ｐ（リップ部Ｐｄ）に螺入することで軽量形鋼材Ｐに取り付けられ、この取付状態では第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃが軽量形鋼材Ｐの角部Ｃに係合する。そして、固定ビスＮが挿通された挿通孔２７と、該挿通孔２７に隣接する第２係合突部２２ｂは、それぞれ軽量形鋼材Ｐの立設方向に沿った左側壁１５の長さ方向の中央部に形成され、互いに隣接している。このため、１本の固定ビスＮのリップ部Ｐｄへの螺入によって、挿通孔２７の周囲が荷重を受けても第２係合突部２２ｂが変形することが防止され、第２係合突部２２ｂは角部Ｃに係合した状態が維持される。したがって、１本の固定ビスＮのリップ部Ｐｄへの螺入によって、軽量形鋼材Ｐの角部Ｃに対する全ての係合突部２２ａ〜２２ｃの係合が解除されることを防止することができる。その結果として、１本の固定ビスＮによって配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付けてもボックス本体１１が固定ビスＮを回動中心として回動することを防止することができる。
【００５０】
（２）挿通孔２７は第２当接台座２１ｂを貫通して形成され、第２当接台座２１ｂは左側壁１５から膨出するように厚みを持って形成され、さらに、該第２当接台座２１ｂに第２係合突部２２ｂが形成されている。このため、例えば、挿通孔２７が第２当接台座２１ｂより薄板状の部位を貫通して形成されている場合と異なり、固定ビスＮがリップ部Ｐｄに螺入されたときの挿通孔２７周囲の変形を防止することができる。したがって、固定ビスＮをリップ部Ｐｄに螺入しても第２係合突部２２ｂは変形することなく角部Ｃに係合させることができる。よって、１本の固定ビスＮによって配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付けてもボックス本体１１が固定ビスＮを回動中心として回動することを確実に防止することができる。
【００５１】
（３）第２係合突部２２ｂと挿通孔２７は、ボックス本体１１の深さ方向に沿って並んだ（重なった）位置に配置されている。このため、固定ビスＮを回動中心として配線ボックス１０を回動させる力が配線ボックス１０に作用したとき、その力の作用する方向に対し交差する位置に第２係合突部２２ｂが位置している。したがって、例えば、第２係合突部２２ｂが、固定ビスＮを回動中心としてボックス本体１１を回動させる力の作用する方向に沿って延びるように形成されている場合に比して、配線ボックス１０の回動を効果的に防止することができる。
【００５２】
（４）ボックス本体１１は、底壁１２を有する四角箱状をなし、ボックス本体１１の開口面Ｓ側が底壁１２側に比して剛性が低く変形しやすい構造となっている。また、左側壁１５において、ボックス本体１１の長さ方向に比して深さ方向の長さが短く、該深さ方向に変形しにくい構造となっている。このようなボックス本体１１において、第２係合突部２２ｂがボックス本体１１の深さ方向に沿って挿通孔２７と並ぶ位置に配置され、かつ挿通孔２７より開口面Ｓ側に配置されている。このため、固定ビスＮのリップ部Ｐｄへの螺入によって挿通孔２７の周囲が荷重を受け、左側壁１５が変形しやすい状況になっても第２係合突部２２ｂが変形することが防止される。したがって、第２係合突部２２ｂが角部Ｃに係合した状態を維持することができ、ボックス本体１１の回動を防止することができる。
【００５３】
（５）第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃは、左側壁１５においてボックス本体１１の開口面Ｓ側に形成され、軽量形鋼材Ｐの角部Ｃに係合可能に形成されている。このため、配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付ける際、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃを軽量形鋼材Ｐの角部Ｃに係合させることで、ボックス本体１１の開口面Ｓと軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの外壁面とを略同一平面上に位置させた状態を維持することができる。そして、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃを角部Ｃに係合させたまま固定ビスＮによってボックス本体１１を軽量形鋼材Ｐに取り付けることで、ボックス本体１１の開口面Ｓと軽量形鋼材Ｐの側板部Ｐｃの外壁面とを略同一平面上に位置させた状態で配線ボックス１０を軽量形鋼材Ｐに取り付けることができる。したがって、軽量形鋼材Ｐに取り付けられた配線ボックス１０が壁材Ｗａ設置の障害となることを防止することができる。
【００５４】
（６）第２係合突部２２ｂは、軽量形鋼材Ｐの立設方向おいて挿通孔２７を挟む上下両側にまで延びるように形成されている。このため、固定ビスＮを回動中心として配線ボックス１０の上側壁１３側を前方へ回動させる力、又は配線ボックス１０の下側壁１４側を前方へ回動させる力が作用しても第２係合突部２２ｂが角部Ｃに係合して何れの方向への回動も防止することができる。その結果として、１本の固定ビスＮにより配線ボックス１０が軽量形鋼材Ｐに取り付けられても、該固定ビスＮを回動中心としてボックス本体１１が回動することを防止することができる。
【００５５】
（７）第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃを軽量形鋼材Ｐの角部Ｃに係合させた状態では、ボックス本体１１の開口面Ｓ側に形成された挿通孔２７は当接面２１Ａが当接したリップ部Ｐｄと対向する位置、言い換えると第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃが係合した角部Ｃに隣接するリップ部Ｐｄと対向する位置に形成されている。したがって、固定ビスＮを挿通孔２７に挿通するだけで固定ビスＮをリップ部Ｐｄに向かうようにガイドすることができ、固定ビスＮを用いた配線ボックス１０の取付作業を容易に行うことができる。
【００５６】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
○  造営材として四角柱状の木柱に配線ボックス１０を取り付けてもよい。この場合、第１〜第３係合突部２２ａ〜２２ｃは、木柱の角部に係合する。
【００５７】
○  第２係合突部２２ｂの中心線Ｌ１と、第２当接台座２１ｂ（挿通孔２７）の中心線Ｌ２とが同一直線上に位置した状態で、第２係合突部２２ｂの長さ（軽量形鋼材Ｐの立設方向に沿った長さ）を、挿通孔２７の直径と同じになるように第２係合突部２２ｂの長さを実施形態より短くしてもよい。
【００５８】
○  第２係合突部２２ｂの中心線Ｌ１と、第２当接台座２１ｂ（挿通孔２７）の中心線Ｌ２とが同一直線上に位置した状態で、第２係合突部２２ｂを、第２当接台座２１ｂの挿通孔２７に対し上側壁１３側又は下側壁１４側のみに延びるように形成してもよい。
【００５９】
○  造営材としての木柱に取り付けられる配線ボックス１０において、第２当接台座２１ｂの２つの挿通孔２７の間となる位置、ボックス本体１１の深さ方向中央部に位置する挿通孔２７よりも底壁１２側となる位置、又は挿通孔２７を取り囲む位置に係合突起部を設けてもよい。この場合、係合突起部は木柱の壁面に突き刺さることで木柱に係合する。
【００６０】
○  左側壁１５において、第１〜第３当接台座２１ａ〜２１ｃを削除し、左側壁１５に挿通孔２７が形成されていてもよい。
○  軽量形鋼材Ｐの立設方向に沿った左側壁１５の長さ方向の中央部に第２係合突部２２ｂ及び第２当接台座２１ｂ（挿通孔２７）のみを設けてもよい。又は、軽量形鋼材Ｐの立設方向に沿った左側壁１５の長さ方向の中央部に第２係合突部２２ｂ及び第２当接台座２１ｂ（挿通孔２７）を設けるとともに、左側壁１５に第１係合突部２２ａと第１当接台座２１ａ、又は第３係合突部２２ｃと第３当接台座２１ｃを設けてもよい。
【００６１】
○  図９に示すように、左側壁１５の長さ方向（軽量形鋼材Ｐの立設方向）の中央部に形成される係合突起部２２は、左側壁１５の長さ方向において２つ又は複数に分割された係合突起２２１によって形成されていてもよい。
【００６２】
○  配線ボックス１０は、当接面２１Ａを軽量形鋼材Ｐの背面板部Ｐｂに当接させた状態で軽量形鋼材Ｐに取り付けられてもよい。
○  配線ボックス１０は上側壁１３、下側壁１４、左側壁１５、及び右側壁１６よりなる四角枠状のボックス本体を備え、前後両面に開口面Ｓを有する構成であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】実施形態の軽量間仕切壁を示す斜視図。
【図２】配線ボックスを示す斜視図。
【図３】配線ボックスを示す正面図。
【図４】配線ボックスを示す側面図。
【図５】（ａ）は配線ボックスを軽量形鋼材に保持した状態を示す斜視図、（ｂ）は係合突部と角部との係合状態を示す拡大断面図。
【図６】配線ボックスの取付状態を示す断面図。
【図７】配線ボックスの取付状態を示す斜視図。
【図８】配線ボックスの取付状態を示す側断面図。
【図９】別例の係合突起部を備えた配線ボックスを示す斜視図。
【図１０】背景技術を示す斜視図。
【符号の説明】
【００６４】
Ｃ…角部、Ｎ…固定ビス、Ｐ…造営材としての軽量形鋼材、Ｐａ…開口部、Ｐｄ…リップ部、Ｓ…開口面、Ｗ…建築物としての軽量間仕切壁、１０…配線ボックス、１１…ボックス本体、１５…側壁としての左側壁、２１ａ〜２１ｃ…当接部としての第１〜第３当接台座、２２ａ〜２２ｃ…係合突起部としての第１〜第３係合突部、２７…挿通孔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008092647.tif 000009
【図８】
2008092647.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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