(57)【要約】  【課題】単位ブロック同士を簡単に組み付けることができるとともに、相互に組み付けた単位ブロック同士の相対角度姿勢を変更した場合であっても、単位ブロック同士の組付状態が不意に解除されることがなく、しかも、単位ブロック同士を所望の相対角度姿勢で停止させることが可能な斬新な組立玩具を提供する。  【解決手段】一の単位ブロック２の各挟持端部３１、４１によって他の単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２又は第２操作端部４２を挟持して単位ブロック２同士を相互に組み付けた状態において、各単位ブロック２に設けた凸形係合部（例えば第２挟持端側凸形係合部４１１）と凹形係合部（例えば第１挟持端側凹形係合部３１２）とが相互に係合し、且つ当該係合部位を中心に単位ブロック２同士を相対回動可能に構成し、係合部位近傍に、各単位ブロック２の回動動作に抵抗を与えるための回動抵抗付与手段６を設けた。【選択図】図１２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数個の単位ブロックを相互に組み付けて種々の形状をなす構造物を作り得るようにした組立玩具であって、
前記各単位ブロックが、
一端側に挟持端部を他端側に操作端部をそれぞれ有しそれら挟持端部と操作端部との間に枢着部を設けてなる一対の挟持プレートと、
これら各挟持プレートの枢着部同士を、挟持端部同士の接離動作と操作端部同士の接離動作とが相反するように枢結する枢結部材と、
前記各挟持プレートを、その挟持端部同士が相寄る方向に付勢する弾性部材とを備えたものであり、
一の単位ブロックの各挟持端部によって他の単位ブロックの挟持端部又は操作端部を挟持して単位ブロック同士を相互に組み付けた状態において、前記一の単位ブロック又は前記他の単位ブロックの何れか一方に設けた凸形係合部と、他方に設けた凹形係合部とが相互に係合し、且つ当該係合部位を中心に単位ブロック同士を相対回動可能に構成し、
前記係合部位又は係合部位近傍に、各単位ブロックの回動動作に抵抗を与えるための回動抵抗付与手段を設けていることを特徴とする組立玩具。
【請求項２】
前記各単位ブロックのうち少なくとも前記各挟持端部及び前記各操作端部の内向面及び外向面がそれぞれ平坦面であり、
前記凸形係合部が、前記各挟持端部及び前記各操作端部の内向面又は外向面のうち何れか一方に突設された軸状をなすものであり、
前記凹形係合部が、他方に形成され前記軸状の凸形係合部が回動可能に係合し得る係合孔である請求項１記載の組立玩具。
【請求項３】
前記回動抵抗付与手段が、回動動作にクリック感を付与する節度機構である請求項１又は２記載の組立玩具。
【請求項４】
前記回動抵抗付与手段が、前記凸形係合部を囲む円環領域に所定のピッチで間欠配置した複数の隆起部と、前記凹形係合部を囲む領域に所定のピッチで間欠配置した複数の凹陥部とを具備してなり、前記弾性部材の弾性付勢力を利用して前記隆起部を前記凹陥部に節度的に係合させ得るようにした節度機構である請求項１又は２記載の組立玩具。
【請求項５】
前記隆起部と前記凹陥部との係合深さを、前記凸形係合部と前記凹形係合部との係合深さよりも小さく設定している請求項４記載の組立玩具。
【請求項６】
前記各挟持プレートの挟持端部及び操作端部の周縁を、それぞれ前記係合部位の回転中心を中心にした同径の略部分円弧状に成形している請求項１、２、３、４又は５記載の組立玩具。
【請求項７】
前記単位ブロックの各挟持端部間に、２枚重合させた他の単位ブロックの挟持プレートを挟持させた状態で、当該単位ブロックの各挟持プレートが略平行になるように各挟持プレートの厚み寸法を設定している請求項１、２、３、４、５又は６記載の組立玩具。
【請求項８】
前記一の単位ブロックの各挟持端部によって前記他の単位ブロックの挟持端部を挟持した状態において、前記一の単位ブロックの何れか一方の挟持端部の内向面と、前記他の単位ブロックの挟持端部の内向面又は外向面の何れか一方の面とが相互に密着又は近接した状態で、各面に設けた前記凸形係合部と前記凹形係合部とが相互に略緊密に係合し、
前記弾性部材の弾性力に抗して、相互に近接又は密着している前記一の単位ブロックの何れか一方の挟持端部の内向面と前記他の単位ブロックの挟持端部の内向面又は外向面の何れか一方の面とを離間させる外力が作用した場合に、前記一の単位ブロックの他方の挟持端部の内向面と、前記他の単位ブロックの挟持端部の他方の面とが相互に密着又は近接した状態で各面に設けた前記凸形係合部と前記凹形係合部とが相互に略緊密に係合するようにしている請求項１、２、３、４、５、６又は７記載の組立玩具。
【請求項９】
前記一の単位ブロックの各挟持端部によって前記他の単位ブロックの操作端部を挟持した状態において、前記一の単位ブロックの何れか一方の挟持端部の内向面と、前記他の単位ブロックの操作端部の内向面又は外向面の何れか一方の面とが相互に密着又は近接した状態で、各面に設けた前記凸形係合部と前記凹形係合部とが相互に略緊密に係合し、
前記弾性部材の弾性力に抗して、相互に近接又は密着している前記一の単位ブロックの何れか一方の挟持端部の内向面と前記他の単位ブロックの操作端部の内向面又は外向面の何れか一方の面とを離間させる外力が作用した場合に、前記一の単位ブロックの他方の挟持端部の内向面と、前記他の単位ブロックの操作端部の他方の面とが相互に密着又は近接した状態で各面に設けた前記凸形係合部と前記凹形係合部とが相互に略緊密に係合するようにしている請求項１、２、３、４、５、６又は７記載の組立玩具。
【請求項１０】
前記各単位ブロックが、
何れか一方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の外向面、並びに他方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の内向面にそれぞれ前記凸形係合部を設け、
前記一方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の内向面、並びに他方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の外向面にそれぞれ前記凹形係合部を設けたものである請求項１、２、３、４、５、６、７、８又は９記載の組立玩具。
【請求項１１】
前記各単位ブロックが、一方の挟持プレートに特定の色彩を施し、他方の挟持プレートに他の色彩を施したものである請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９又は１０記載の組立玩具。
【請求項１２】
前記単位ブロックの各挟持端部によって挟持される被挟持プレートを、ヒンジ部を介して一対にして設け、これら被挟持プレート同士の相対角度を変更可能に構成したジョイントブロックを備えてなり、
当該ジョイントブロックが、前記各被挟持プレートに、前記単位ブロックの凸形係合部が回動可能に係合し得る被挟持端側凸形係合部、又は前記単位ブロックの凹形係合部が回動可能に係合し得る被挟持端側凹形係合部の少なくとも何れか一方を設けたものであり、
前記被挟持端側凸形係合部又は前記被挟持端側凹形係合部の係合部位を中心に前記単位ブロック及び前記ジョイントブロックを相対回動可能に構成している請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又は１１記載の組立玩具。
【請求項１３】
前記係合部位又は係合部位近傍に、前記単位ブロック及び前記ジョイントブロックの回動動作に抵抗を与えるための第２回動抵抗付与手段を設けている請求項１２記載の組立玩具。
【請求項１４】
前記単位ブロックの挟持端部又は操作端部に着脱可能に取り付けられるオプションブロックを備えてなり、
当該オプションブロックが、前記凸形係合部又は前記凹形係合部に係合可能な係合部を備えたものである請求項１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２又は１３記載の組立玩具。
【請求項１５】
種類の異なる複数の前記オプションブロックを備えてなり、
各オプションブロックが、前記単位ブロックの挟持端部又は操作端部に直接取り付けられるベースブロックと、当該ベースブロックに取り付けられるオプション本体とを備えたものであり、
各オプションブロックのベースブロックがそれぞれ同一形状のものである請求項１４記載の組立玩具。
【請求項１６】
複数個を相互に組み付けて種々の形状をなす構造物を作り得るようにした組立玩具に用いられる単位ブロックであって、
一端側に挟持端部を他端側に操作端部をそれぞれ有しそれら挟持端部と操作端部との間に枢着部を設けてなる一対の挟持プレートと、
これら各挟持プレートの枢着部同士を、挟持端部同士の接離動作と操作端部同士の接離動作とが相反するように枢結する枢結部材と、
前記各挟持プレートを、その挟持端部同士が相寄る方向に付勢する弾性部材と、
何れか一方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の外向面、並びに他方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の内向面にそれぞれ設けた凸形係合部と、
前記一方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の内向面、並びに他方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の外向面にそれぞれ設けられ且つ前記凸形係合部が回動可能に係合し得る凹形係合部とを備えたものであることを特徴とする単位ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数個の単位ブロックを相互に組み付けて種々の形状をなす構造物を作り得るようにした組立玩具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来より、幼児を対象とした知育用の組立玩具として、複数個の単位ブロックを順次積み上げて構造物を作り得るようにしたものや、各単位ブロックに設けた凹凸部同士を相互に嵌め合わせることによって構造物を作り得るようにしたもの等が挙げられる。
【０００３】
これらの組立玩具は、上述したように、単位ブロックを単に積み上げる、或いは凹凸部同士を嵌め合わせるように差し込むことによって単位ブロック同士を相互に組付可能にしたものであるが、一方で、これらとは異なる接続方式を採用した組立玩具として、各単位ブロックを、一対の挟持プレートを備えたものとし、これら各挟持プレートによって他の単位ブロックの一部を挟持することによって単位ブロック同士を相互に組付可能にしたものも考えられている（例えば下記特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２０００―３１７１５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、積み上げ式及び差し込み式の組立玩具は、単位ブロック同士を一旦組み付け後は、単位ブロック同士を可動させることができず、また、単位ブロック同士を組み付ける際に比較的強い力が必要であり、幼児にとっては単位ブロック同士の組付作業を簡単に行うことができず、多大なストレスを与えるという問題がある。
【０００５】
一方、前記特許文献１記載の組立玩具は、挟持プレートを摘んで離すという比較的弱い力で、単位ブロック同士を相互に組み付けることができるものの、一対の挟持プレートで他の単位ブロックの一部を単に挟持しているだけであるため、挟持した状態で単位ブロック同士の相対角度姿勢を変更しようと試みた場合、つまり単位ブロックを相対回動させた場合には、挟持状態が簡単に解除され、単位ブロック同士が不意にばらけるという問題がある。
【０００６】
このように、従来の組立玩具は、構造物を作る過程、或いは構造物を作った後に単位ブロック同士の相対角度姿勢を変更する場合には、一旦組み付けた単位ブロックを再度取り外さなくてはならない等、各単位ブロックを可動させることができず、創作の自由度が過度に制限され、創作意欲の低下を招来するという問題があった。
【０００７】
一方、例えば、挟持した状態で単位ブロック同士を凹凸係合させ、この係合部位を中心に相対回動可能に設定した場合であっても、単位ブロック同士を所望の相対角度姿勢で停止させることができなければ、単位ブロック同士が常にぐらついた状態で組み付けられたものとなり、扱い難く、作品に広がりを持たせることができないという問題も発生する。
【０００８】
本発明は、このような課題に着目してなされたものであって、主たる目的は、単位ブロック同士を簡単に組み付けることができるとともに、相互に組み付けた単位ブロック同士の相対角度姿勢を変更した場合であっても、単位ブロック同士の組付状態が不意に解除されることがなく、しかも、単位ブロック同士を所望の相対角度姿勢で停止させることが可能な斬新な組立玩具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
すなわち、本発明の組立玩具は、複数個の単位ブロックを相互に組み付けて種々の形状をなす構造物を作り得るようにしたものであって、前記各単位ブロックが、一端側に挟持端部を他端側に操作端部をそれぞれ有しそれら挟持端部と操作端部との間に枢着部を設けてなる一対の挟持プレートと、これら各挟持プレートの枢着部同士を、挟持端部同士の接離動作と操作端部同士の接離動作とが相反するように枢結する枢結部材と、前記各挟持プレートを、その挟持端部同士が相寄る方向に付勢する弾性部材とを備えたものであり、一の単位ブロックの各挟持端部によって他の単位ブロックの挟持端部又は操作端部を挟持して単位ブロック同士を相互に組み付けた状態において、前記一の単位ブロック又は前記他の単位ブロックの何れか一方に設けた凸形係合部と、他方に設けた凹形係合部とが相互に係合し、且つ当該係合部位を中心に単位ブロック同士を相対回動可能に構成し、前記係合部位又は係合部位近傍に、各単位ブロックの回動動作に抵抗を与えるための回動抵抗付与手段を設けていることを特徴とする。
【００１０】
このようなものであれば、各挟持プレートの操作端部を摘んで離す又は摘む力を弱めるという極めて簡単且つ単純な作業によって、一の単位ブロックの各挟持端部で他の単位ブロックの挟持端部又は操作端部を挟持して単位ブロック同士を相互に組み付けることができ、組立作業時のストレスを軽減するのみならず、単位ブロック同士を相互に組み付けた状態において、凸形係合部と凹形係合部との係合部位を中心に単位ブロック同士が相対回動するため、従来のものと比較して、構造物を作る過程、或いは構造物を作った後に、一旦組み付けた単位ブロックを相対回動させて、単位ブロック同士の相対角度姿勢を変更する場合に、単位ブロック同士の組付状態が不意に解除されることがなく、単位ブロックの組付態様に幅を持たせることができる。しかも、回動抵抗付与手段によって各単位ブロックの回動動作に抵抗を与えるように構成しているため、単位ブロック同士を所望の相対角度姿勢で停止させることが可能となり、単位ブロック同士をぐらつきの無い安定した状態で組み付けることができ、取り扱いに優れ、作品に広がりを持たせることができる。
【００１１】
このように、本発明の組立玩具は、単位ブロック同士を挟んで回すというこれまでには無い斬新な遊び方を提供するものとなり、幼児の好奇心や創造力、独創力を掻き立て、知育用の玩具として極めて有用なものである。
【００１２】
特に、前記各単位ブロックのうち少なくとも前記各挟持端部及び前記各操作端部の内向面及び外向面がそれぞれ平坦面であり、前記凸形係合部が、前記各挟持端部及び前記各操作端部の内向面又は外向面のうち何れか一方に突設された軸状をなすものであり、前記凹形係合部が、他方に形成され前記軸状の凸形係合部が回動可能に係合し得る係合孔であれば、凸形係合部及び凹形係合部をそれぞれ単純な形状で実現することができるとともに、これら凸形係合部及び凹形係合部を平坦面に形成することによって、凹凸係合を的確に行うことができる。
【００１３】
なお、「内向面」とは、一対の挟持プレートを組み付けた状態において相互に対向する面を指し、「外向面」とは、一対の挟持プレートを組み付けた状態において相互に背向する面を指す。
【００１４】
また、前記回動抵抗付与手段が、回動動作にクリック感を付与する節度機構であれば、単位ブロック同士を相対回動させながら節度停止させることができ、単位ブロック同士を所望の相対角度姿勢で維持することができる。
【００１５】
前記回動抵抗付与手段の具体的な実施態様としては、前記凸形係合部を囲む円環領域に所定のピッチで間欠配置した複数の隆起部と、前記凹形係合部を囲む領域に所定のピッチで間欠配置した複数の凹陥部とを具備してなり、前記弾性部材の弾性付勢力を利用して前記隆起部を前記凹陥部に節度的に係合させ得るようにした節度機構である態様が挙げられる。
【００１６】
この場合、隆起部と凹陥部との節度的な係合によって凸形係合部と前記凹形係合部との係合状態が不意に解除されることを防止するには、前記隆起部と前記凹陥部との係合深さを、前記凸形係合部と前記凹形係合部との係合深さよりも小さく設定すればよい。
【００１７】
加えて、前記各挟持プレートの挟持端部及び操作端部の周縁を、それぞれ前記係合部位の回転中心を中心にした同径の略部分円弧状に成形すれば、係合部位を中心として単位ブロック同士の相対回動させる際に、単位ブロックの一部が挟持端部及び操作端部の周縁と干渉することを回避でき、係合部位を中心とした各単位ブロックの回動可能な範囲を大きく設定することが可能である。
【００１８】
さらに、前記単位ブロックの各挟持端部間に、２枚重合させた他の単位ブロックの挟持プレートを挟持させた状態で、当該単位ブロックの各挟持プレートが略平行になるように各挟持プレートの厚み寸法を設定していれば、常時は、弾性部材の作用により挟持端部同士が相寄った概略ハ字状をなす一対の挟持プレートを、各挟持端部間に２枚重合させた他の単位ブロックの挟持プレートを挟持させることによって概略ニ字状とすることができ、例えばある特定の単位ブロックの各挟持プレートを全て略平行に設定することができる等、単位ブロックの組立態様に幅を持たせることができる。
【００１９】
一の単位ブロックの各挟持端部によって他の単位ブロックの挟持端部又は操作端部を挟持した状態において、当該挟持状態が何かしらの外力によって不意に解除されることを防止するためには、以下のような２つの態様を採用すればよい。
【００２０】
先ずその一態様としては、前記一の単位ブロックの各挟持端部によって前記他の単位ブロックの挟持端部を挟持した状態において、前記一の単位ブロックの何れか一方の挟持端部の内向面と、前記他の単位ブロックの挟持端部の内向面又は外向面の何れか一方の面とが相互に密着又は近接した状態で、各面に設けた前記凸形係合部と前記凹形係合部とが相互に略緊密に係合し、前記弾性部材の弾性力に抗して、相互に近接又は密着している前記一の単位ブロックの何れか一方の挟持端部の内向面と前記他の単位ブロックの挟持端部の内向面又は外向面の何れか一方の面とを離間させる外力が作用した場合に、前記一の単位ブロックの他方の挟持端部の内向面と、前記他の単位ブロックの挟持端部の他方の面とが相互に密着又は近接した状態で各面に設けた前記凸形係合部と前記凹形係合部とが相互に略緊密に係合するようにした態様が挙げられる。
【００２１】
また、他の態様としては、前記一の単位ブロックの各挟持端部によって前記他の単位ブロックの操作端部を挟持した状態において、前記一の単位ブロックの何れか一方の挟持端部の内向面と、前記他の単位ブロックの操作端部の内向面又は外向面の何れか一方の面とが相互に密着又は近接した状態で、各面に設けた前記凸形係合部と前記凹形係合部とが相互に略緊密に係合し、前記弾性部材の弾性力に抗して、相互に近接又は密着している前記一の単位ブロックの何れか一方の挟持端部の内向面と前記他の単位ブロックの操作端部の内向面又は外向面の何れか一方の面とを離間させる外力が作用した場合に、前記一の単位ブロックの他方の挟持端部の内向面と、前記他の単位ブロックの操作端部の他方の面とが相互に密着又は近接した状態で各面に設けた前記凸形係合部と前記凹形係合部とが相互に略緊密に係合するようにした態様が挙げられる。
【００２２】
また、前記各単位ブロックが、何れか一方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の外向面、並びに他方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の内向面にそれぞれ前記凸形係合部を設け、前記一方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の内向面、並びに他方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の外向面にそれぞれ前記凹形係合部を設けたものであれば、単位ブロック同士を組み付ける際に、各単位ブロックの方向性を一致させる、すなわち単位ブロック同士の凸形係合部の突出方向を一致させるという簡単なルールさえ守れば、複数の単位ブロックを際限無く連結していくことができる。
【００２３】
さらに、前記各単位ブロックが、一方の挟持プレートに特定の色彩を施し、他方の挟持プレートに他の色彩を施したものであれば、このような単位ブロックを複数組み付けて作った構造物がカラフルなものになり、幼少年の好奇心を増大させる。特に、外向面に凸形係合部を設けた一方の挟持プレートと、外向面に凹形係合部を設けた他方の挟持プレートとの色彩を相互に異ならせておけば、単位ブロック同士を組み付ける際に、同じ色の挟持プレートが同一方向を向くように各単位ブロックの方向を決めることによって、おのずと単位ブロック同士が凹凸係合可能な相対姿勢となり、組付作業を容易且つスムーズに行うことができる。
【００２４】
また、前記単位ブロックの各挟持端部によって挟持される被挟持プレートを、ヒンジ部を介して一対にして設け、これら被挟持プレート同士の相対角度を変更可能に構成したジョイントブロックを備えてなり、当該ジョイントブロックが、前記各被挟持プレートに、前記単位ブロックの凸形係合部が回動可能に係合し得る被挟持端側凸形係合部、又は前記単位ブロックの凹形係合部が回動可能に係合し得る被挟持端側凹形係合部の少なくとも何れか一方を設けたものであり、前記被挟持端側凸形係合部又は前記被挟持端側凹形係合部の係合部位を中心に前記単位ブロック及び前記ジョイントブロックを相対回動可能に構成すれば、ジョイントブロックの各被挟持プレートを接離動作させることにより、これら各被挟持端プレートにそれぞれ挟持した単位ブロック同士の相対位置関係を、単位ブロック同士のみの連結では実現し得ない相対位置関係に設定することが可能となり、単位ブロックの組付態様の選択肢がさらに広がる。しかも、前記被挟持端側凸形係合部又は前記被挟持端側凹形係合部の係合部位を中心に前記単位ブロック及び前記ジョイントブロックを相対回動可能に構成しているため、単位ブロックとジョイントブロックの相対角度姿勢を変更する場合に、単位ブロックとジョイントブロックとの組付状態が不意に解除されることがなく、好適である。
【００２５】
殊に、前記係合部位又は係合部位近傍に、前記単位ブロック及び前記ジョイントブロックの回動動作に抵抗を与えるための第２回動抵抗付与手段を設けていれば、単位ブロック及びジョイントブロックの回動動作に抵抗を与えるように構成しているため、単位ブロック及びジョイントブロックを所望の相対角度姿勢で停止させることが可能となり、組付態様のバリエーションに富むものとなる。
【００２６】
また、本発明の組付玩具は、前記単位ブロックの挟持端部又は操作端部に着脱可能に取り付けられるオプションブロックを備えたものであり、当該オプションブロックが、前記凸形係合部又は前記凹形係合部に係合可能な係合部を備えたものであれば、オプションブロックとして、例えば車輪ブロックや目玉ブロックを適用することにより、車両や動物も作ることができ、実物に似せた構造物を作ることが可能となる。加えて、単位ブロックの前記凸形係合部又は前記凹形係合部にオプションブロックの係合部を係合させることにより、良好な取付状態とすることができる。
【００２７】
この場合、種類の異なる複数の前記オプションブロックを備えてなり、各オプションブロックが、前記単位ブロックの挟持端部又は操作端部に直接取り付けられるベースブロックと、当該ベースブロックに取り付けられるオプション本体とを備えたものであり、各オプションブロックのベースブロックがそれぞれ同一形状のものであれば、部品の共通化を図ることができ、何れのオプションブロックも、単位ブロックの挟持端部又は操作端部に対するベースブロックの取付態様が同様のものとなり、組立作業の簡素化にも資する。
【００２８】
また、本発明の単位ブロックは、複数個を相互に組み付けて種々の形状をなす構造物を作り得るようにした組立玩具に用いられるものであって、一端側に挟持端部を他端側に操作端部をそれぞれ有しそれら挟持端部と操作端部との間に枢着部を設けてなる一対の挟持プレートと、これら各挟持プレートの枢着部同士を、挟持端部同士の接離動作と操作端部同士の接離動作とが相反するように枢結する枢結部材と、前記各挟持プレートを、その挟持端部同士が相寄る方向に付勢する弾性部材と、何れか一方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の外向面、並びに他方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の内向面にそれぞれ設けた凸形係合部と、前記一方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の内向面、並びに他方の挟持プレートの挟持端部及び操作端部の外向面にそれぞれ設けられ且つ前記凸形係合部が回動可能に係合し得る凹形係合部とを備えたものであることを特徴とする。
【００２９】
このような単位ブロックであれば、上述と略同様の効果、すなわち、各挟持プレートの操作端部を摘んで離す又は摘む力を弱めるという極めて簡単且つ単純な作業によって、単位ブロック同士を相互に組み付けることができるとともに、構造物を作る過程、或いは構造物を作った後に、各単位ブロックを可動させることができる。
【発明の効果】
【００３０】
以上説明したように本発明によれば、簡単な作業によって単位ブロック同士を一定の軸回りに回動可能な状態で組み付けることができ、各単位ブロックの角度を変更しつつ自在に連結して種々の構造物を作ることができる。また、構造物を作った後において構造物の一部又は全体を動かして遊ぶこともでき、幼児の創作意欲を向上させることはもちろんのこと、楽しみながら集中して思考をトレーニングすることができる有用な知育用の組立玩具を提供することができる。単位ブロック同士を簡単に組み付けることができるとともに、相互に組み付けた単位ブロック同士の相対角度姿勢を変更した場合であっても、単位ブロック同士の組付状態が不意に解除されることがなく、しかも、単位ブロック同士を所望の相対角度姿勢で停止させることが可能な斬新な組立玩具になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００３２】
本実施形態に係る組立玩具１は、図１に示すように、複数の単位ブロック２２を相互に組み付けて種々の形状をなす構造物Ａを作り得るようにしたものである。なお、図１は、複数の単位ブロック２を相互に組み付けてなる構造物の一例として、犬の形状をなす構造物Ａの全体概略図であり、各単位ブロック２の細部については省略又は簡略化している。
【００３３】
各単位ブロック２は、図２及び図３に示すように、第１挟持プレート３と第２挟持プレート４とを相互に組み付けたものである。以下の説明において、各挟持プレート３、４のうち、相互に対向する面を「内向面」とし、相互に背向する面を「外向面」とする。
【００３４】
第１挟持プレート３は、図４〜図６に示すように、一端側に設けた第１挟持端部３１と、他端側に設けた第１操作端部３２と、第１挟持端部３１と第１操作端部３２との略中間に設けた第１枢着部３３とを備えたものである。この第１挟持プレート３は、概略板状をなし、平面視形状が、長手方向中央部を括らせたひょうたん形のものである。第１挟持プレート３のうち、外向面（図５における上向面）及び内向面（図５における下向面）は略平坦なものであり、外向面のうち、第１挟持端部３１に第１挟持端側凸形係合部３１１を設けるとともに、第１操作端部３２に第１操作端側凸形係合部３２１を設けている。一方、第１挟持プレート３の内向面のうち、第１挟持端部３１に第１挟持端側凹形係合部３１２を設けるとともに、第１操作端部３２に第１操作端側凹形係合部３２２を設けている。
【００３５】
第１挟持端側凸形係合部３１１及び第１操作端側凸形係合部３２１はそれぞれ平坦面に突設された軸状をなすものであり、第１挟持端側凹形係合部３１２及び第１操作端側凹形係合部３２２はそれぞれ平坦面に形成され、且つ軸状の第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１が回動可能に係合し得る係合孔である。第１挟持端側凸形係合部３１１と第１挟持端側凹形係合部３１２との相対位置関係、及び第１操作端側凸形係合部３２１と第１操作端側凹形係合部３２２との相対位置関係を、それぞれ第１挟持プレート３の厚み方向に沿って同一直線上に位置付けられるように設定している。第１挟持端部３１及び第１操作端部３２の周縁を、それぞれ第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１を中心とする平面視略部分円弧状に成形している。
【００３６】
第１枢着部３３は、第１挟持プレート３の長手方向中間部から内向面側に突出し、且つ第１挟持プレート３の長手方向に沿って対向するものである。各第１枢着部３３に、対向方向に連通する軸孔３３１を形成している。
【００３７】
第２挟持プレート４は、図７〜図９に示すように、平面視外縁形状が第１挟持プレート３と略同一のものであり、一端側に設けた第２挟持端部４１と、他端側に設けた第２操作端部４２と、第２挟持端部４１と第２操作端部４２との略中間に設けた第２枢着部４３とを備えたものである。この第２挟持プレート４は、概略板状をなし、平面視形状が、長手方向中央部を括らせたひょうたん形のものである。第２挟持プレート４の外向面（図８における下向面）及び内向面（図８における上向面）が略平坦なものであり、第２挟持プレート４の内向面のうち、第２挟持端部４１に第２挟持端側凸形係合部４１１を設けるとともに、第２操作端部４２に第２操作端側凸形係合部４２１を設けている。一方、外向面のうち、第２挟持端部４１に第２挟持端側凹形係合部４１２を設けるとともに、第２操作端部４２に第２操作端側凹形係合部４２２を設けている。
【００３８】
第２挟持端側凸形係合部４１１及び第２操作端側凸形係合部４２１はそれぞれ平坦面に突設された軸状をなすものであり、第２挟持端側凹形係合部４１２及び第２操作端側凹形係合部４２２はそれぞれ平坦面に形成され、且つ軸状の第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１が回動可能に係合し得る係合孔である。第２挟持端側凸形係合部４１１と第２挟持端側凹形係合部４１２との相対位置関係、及び第２操作端側凸形係合部４２１と第２操作端側凹形係合部４２２との相対位置関係を、それぞれ第２挟持プレート４の厚み方向に沿って同一直線上に位置付けられるように設定している。第２挟持端部４１及び第２操作端部４２の周縁を、それぞれ第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１を中心とする平面視略部分円弧状に成形している。
【００３９】
第２枢着部４３は、第２挟持プレート４の長手方向中間部から内向面側に突出し、且つ第２挟持プレート４の長手方向に沿って対向するものである。対をなす第２枢着部４３間の外法離間寸法を、対をなす前記第１枢着部３３間の内法離間寸法よりも若干大きく設定するとともに、各第２枢着部４３に、互いに離間する方向に突出し且つ前記第１枢着部３３の軸孔３３１に嵌入可能な軸部４３１をそれぞれ設けている。本実施形態では、各軸部４３１の先端部の一部をテーパ状に面取り加工し（図示省略）、各軸部４３１がそれぞれ軸孔３３１に嵌入し易く、且つ一旦嵌入した後は抜け難くなるようにしている。そして、各軸部４３１をそれぞれ軸孔３３１に嵌入することにより、第１挟持プレート３と第２挟持プレート４とを相互に一体的に組み付けることができる。そして、各軸部４３１及び各軸孔３３１が、各挟持プレート３、４の挟持端部３１、４１同士の接離動作と操作端部３２、４２同士の接離動作とが相反するように枢結する本発明の「枢結部材」として機能する。
【００４０】
また、第１挟持プレート３と第２挟持プレート４とを相互に組み付けてなる各単位ブロック２は、各挟持プレート３、４を、第１挟持端部３１と第２挟持端部４１とが相寄る方向に付勢する弾性部材たる板バネ５を備えている。本実施形態では、第１挟持プレート３の内向面及び第２挟持プレート４の内向面における略中央部に、それぞれ弾性部材（板バネ５）を収容し得る第１弾性部材収容凹部３４、第２弾性部材収容凹部部４４を形成している。そして、板バネ５を側面視Ｕ字状に湾曲させ、当該湾曲部位５１が挟持端３１、４１側を向く姿勢で、一端部を第１弾性部材収容凹部３４に収容し、他端部を第２弾性部材収容凹部部４４に収容している。
【００４１】
さらに、各単位ブロック２は、図１０に示すように、各挟持プレート３、４の挟持端部３１、４１間に、他の単位ブロック２の挟持プレート（図示例では、それぞれ異なる単位ブロック２の第１挟持プレート３及び第２挟持プレート４）を２枚重ね合わせた状態で挟持した際に、一対の挟持プレート３、４が略平行になるように各挟持プレート３、４の厚み寸法を設定している。
【００４２】
このような構成を有する各単位ブロック２は、一の単位ブロック２の各挟持端部３１、４１によって、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２、第２操作端部４２を挟持した場合に相互に組み付けることができる。組み付ける際には、予め、一の単位ブロック２に設けた凸形係合部（第１挟持端部側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端部側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）の突出方向と、他の単位ブロック２に設けた凸形係合部（第１挟持端部側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端部側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）の突出方向とが同一方向を向くようにしておく。本実施形態では、各単位ブロック２の第１挟持プレート３に特定の色彩を施し、第２挟持プレート４に他の色彩を施している。そのため、単位ブロック２同士を組み付ける際に、各挟持プレート３、４の色を目印として、同じ色の挟持プレート３、４が同一方向を向くように各単位ブロック２の方向を決めることによって、単位ブロック２同士の方向性を自ずと一致させることができる。
【００４３】
そして、一の単位ブロック２の各操作端部３２、４２を弾性部材（板バネ５）の弾性力に抗して相寄る方向に押圧する操作力を付与し、挟持端部３１、４１同士を離反させた状態で、これら挟持端部３１、４１間に他の単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２操作端４１、第１操作端部３２又は第２操作端部４２を位置付けた際に、前記操作力を軽減する又は停止することにより、一の単位ブロック２の各挟持端部３１、４１によって、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２操作端４１、第１操作端部３２又は第２操作端部４２を挟持することができる。つまり、本実施形態に係る単位ブロック２は、いわゆる洗濯バサミと略同様の操作方法、すなわち、操作端部３２、４２を摘んで離す又は摘む力を弱めるという操作方法で他の単位ブロック２と組み付けることが可能である。なお、単位ブロック２の組付状態を解除する場合にも、同様の操作方法で対応できることは言及するまでもない。
【００４４】
そして、図１１及び図１２に示すように、一の単位ブロック２（図中右側の単位ブロック２）の各挟持端部３１、４１によって、他の単位ブロック２の何れか一方の挟持端部（図示例では第１挟持端部３１）を挟持した場合に、一の単位ブロック２の各挟持プレート３、４の各内向面に設けた第１挟持端側凹形係合部３１２及び第２挟持端側凸形係合部４１１のうち少なくとも何れか一方が、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の第１挟持端部側凸形係合部３１１又は第２挟持端側凹形係合部４１２に係合し、図１３に示すように、係合部位を中心に各単位ブロック２が相対的に回動可能な状態となる。
【００４５】
なお、本実施形態では、通常の組付状態では、図１２に示すように、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の内向面と、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の内向面とが相互に密着又は近接した状態で、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の第２挟持端側凸形係合部４１１と、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の第１挟持端側凹形係合部３１２とが相互に緊密に係合している。
【００４６】
そして、各単位ブロック２に前記弾性部材（板バネ５）の弾性力に抗して、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の内向面と、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の内向面とを離間させる外力が作用した場合には、図１４に示すように、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の第２挟持端側凸形係合部４１１と、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の第１挟持端側凹形係合部３１２との緊密な係合状態が解除される一方で、一の単位ブロック２の第１挟持端部３１の内向面と、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の外向面とが相互に密着又は近接し、一の単位ブロック２の第１挟持端部３１の第１挟持端側凹形係合部３１２と、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の第１挟持端側凸形係合部３１１とが相互に緊密に係合することにより、単位ブロック２同士の係合状態が不意に解除されないようにしている。
【００４７】
なお、図１２に示す状態において、各単位ブロック２に前記弾性部材（板バネ５）の弾性力に抗して、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の内向面と、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の内向面とを離間させる外力が作用した場合に、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の第２挟持端側凸形係合部４１１と、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１の第１挟持端側凹形係合部３１２との緊密な係合状態が解除される一方で、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の内向面と、他の単位ブロック２の第２挟持端部４１の外向面とが相互に密着又は近接し、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の第２挟持端側凹形係合部４１２と、他の単位ブロック２の第２挟持端部４１の第２挟持端側凸形係合部４１１とが相互に緊密に係合するようにしても構わない（図示省略）。
【００４８】
また、図１５に示すように、一の単位ブロック２（図中右側の単位ブロック２）の各挟持端部３１、４１によって、他の単位ブロック２の何れか一方の操作端部（図示例では第２操作端部４２）を挟持した場合に、一の単位ブロック２の第１挟持端側凹形係合部３１２及び第２挟持端側凸形係合部４１１のうち少なくとも一方が、他の単位ブロック２の第２操作端部４２の第２操作端側凸形係合部４２１又は第２操作端側凹形係合部４２２に係合し、係合部位を中心に一の単位ブロック２及び他の単位ブロック２が相対的に回動可能な状態となる。
【００４９】
なお、本実施形態では、通常の組付状態では、図１５に示すように、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の内向面と、他の単位ブロック２の第２挟持端部４２の外向面とが相互に密着又は近接した状態で、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の第２挟持端側凸形係合部４１１と、他の単位ブロック２の第２操作端部４２の第２操作端側凹形係合部４２２とが相互に緊密に係合している。
【００５０】
そして、各単位ブロック２に前記弾性部材（板バネ５）の弾性力に抗して、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の内向面と、他の単位ブロック２の第２挟持端部４２の外向面とを離間させる外力が作用した場合に、図１６に示すように、一の単位ブロック２の第２挟持端部４１の第２挟持端側凸形係合部４１１と、他の単位ブロック２の第２操作端部４２の第２操作端側凹形係合部４２２との緊密な係合状態が解除される一方で、一の単位ブロック２の第１挟持端部３１の内向面と、他の単位ブロック２の第２操作端部４２とが相互に密着又は近接し、一の単位ブロック２の第１挟持端部３１の第１挟持端側凹形係合部３１２と、他の単位ブロック２の第２操作端部４２の第２操作端側凸形係合部４２１とが相互に緊密に係合することにより単位ブロック２同士の係合状態が不意に解除されないようにしている。
【００５１】
しかして、本実施形態に係る各単位ブロック２は、各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）及び各凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）の近傍に、各単位ブロック２が相対回動する際にその回動動作に抵抗を与えるための回動抵抗付与手段６を設けている。
【００５２】
回動抵抗付与手段６は、図４〜図９等に示すように、前記各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）を中心とする円環領域に所定ピッチで間欠配置した複数の隆起部６１と、前記各凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）を中心とする円環領域に所定ピッチで間欠配置した複数の凹陥部６２とを備えてなり、前記弾性部材（板バネ５）の弾性付勢力を利用して隆起部６１を凹陥部６２に節度的に係合させ得るようにした節度機構である。
【００５３】
各隆起部６１は、前記各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）を中心とする円環領域に放射状に設けたものであり、各凹陥部６２は、前記各凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）を中心とする円環領域に放射状に形成したものである。そして、隆起部６１と凹陥部６２との係合深さを、凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）と凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）との係合深さよりも小さく設定している。すなわち、各隆起部６１の突出寸法を、各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）の突出寸法をよりも小さく設定するとともに、各凹陥部６２の窪み寸法を、各凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）の窪み寸法よりも小さく設定している。
【００５４】
そして、一の単位ブロック２の各挟持端部３１、４１によって、他の単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２、第２操作端部４２のうち何れか一の端部を挟持して、単位ブロック２同士を相互に組み付けた状態において、各隆起部６１のうち少なくとも一又は複数の隆起部６１が、対応する凹陥部６２にそれぞれ係合する（図１２等参照）。この状態において、少なくとも一の単位ブロック２を他の単位ブロック２に対して凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）と凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）との係合部位を中心に回動させた場合に、それに伴って一又は複数の隆起部６１が、凹陥部６２との係合位置を順次変えながら任意の凹陥部６２に係合する。これによって、回動動作にクリック感を付与することができ、単位ブロック２同士の相対角度姿勢を所定ピッチ毎に変更することができる。
【００５５】
また、本実施形態に係る組立玩具１は、単位ブロック２同士を直接組み付ける態様に加えて、図１７に示すように、専用のジョイントブロック７を介して単位ブロック２同士を組み付けることが可能である。
【００５６】
ジョイントブロック７は、図１８〜図２０に示すように、概略板状をなし、単位ブロック２の各挟持端部３１、４１に挟持される第１被挟持プレート７１及び第２被挟持プレート７２を備え、これら第１被挟持プレート７１と第２被挟持プレート７２とをヒンジ部７３を介して相対角度変更可能に接続している。本実施形態では、ジョイントブロック７の平面視形状と、単位ブロック２の平面視形状とを略同一に設定している。また、第１被挟持プレート７１及び第２被挟持プレート７２の厚み寸法を、各挟持プレート３、４の厚み寸法と略同一に設定している。
【００５７】
第１被挟持プレート７１は、一端側に設けた第１被挟持端部７１１と、他端側に設けた第１ヒンジ要素７１２とを備えたものである。また、第２被挟持プレート７２は、一端側に設けた第２被挟持端部７２１と、他端側に設けた第２ヒンジ要素７２２とを備えたものである。
【００５８】
第１被挟持端部７１１及び第２被挟持端部７２１は相互に略同一形状をなすものであり、それぞれ単位ブロック２の各挟持端部３１、４１と略同一の平面視形状をなすものである。そして、各被挟持端部７１１、７２１は、一方の面（図１９における上向面）に、単位ブロック２の少なくとも第１挟持端側凹形係合部３１２が係合可能な第１被挟持端側凸形係合部７１１ａ、第２被挟持端側凸形係合部７２１ａをそれぞれ設け、他方の面（図１９における下向面）に、単位ブロック２の少なくとも第２挟持端側凸形係合部４１１が係合可能な第１被挟持端側凹形係合部７１１ｂ、第２被挟持端側凹形係合部７２１ｂをそれぞれ設けている。なお、各被挟持端側凸形係合部７１１ａ、７２１ａは、単位ブロック２の各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）と略同一形状をなすものであり、各被挟持端側凹形係合部７１１ｂ、７２１ｂは、単位ブロック２の各凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）と略同一形状をなすものである。また、各被挟持端部７１１、７２１の周縁を、各被挟持端側凸形係合部７１１ａ、７２１ａを中心とする略部分円弧状に成形している。
【００５９】
第１被挟持プレート７１の第１ヒンジ要素７１２は、対向する一対の突出片７１２ａと、各突出片７１２ａの先端部から相寄る方向に向かって突出する挿入軸７１２ｂとを備えたものである。本実施形態では、各突出片７１２ａの先端部を、前記挿入軸７１２ｂを中心にした略円形に成形している。そして、図２１に示すように、各突出片７１２ａの先端部に、挿入軸７１２ｂを挟んで相互に略同一直線上に配される一対の突状の段部７１２ｃを設けている。
【００６０】
第２被挟持プレート７２の第２ヒンジ要素７２２は、前記第１ヒンジ要素７１２の突出片７１２ａ間に配され、且つ第１ヒンジ要素７１２の挿入軸７１２ｂが挿入可能な軸孔７２２ａを有するものである。本実施形態では、第２ヒンジ要素７２２を円筒状に成形している。そして、図２２に示すように、第２ヒンジ要素７２２の長手方向両端部に、第１ヒンジ要素７１２の段部７１２ｃが係合可能な複数の溝部７２２ｂを、軸孔７２２ａの軸心を中心として所定ピッチで間欠配置している。
【００６１】
このような構成をなす第１被挟持プレート７１及び第２被挟持プレート７２は、第１ヒンジ要素７１２の挿入軸７１２ｂを第２ヒンジ要素７２２の軸孔７２２ａにそれぞれ挿入することにより、相互に組み付けることができ、この組付状態において、第１ヒンジ要素７１２と第２ヒンジ要素７２２とからなるヒンジ部７３を介して相対回動可能なものとなる。さらに、第１被挟持プレート７１又は第２被挟持プレート７２の少なくとも一方を他方に対してヒンジ部７３を中心に回動させた場合に、それに伴って第１ヒンジ部７３の段部７１２ｃが、溝部７２２ｂとの係合位置を順次変えながら任意の溝部７２２ｂに係合する。これによって、回動動作にクリック感を付与しつつ、第１被挟持プレート７１と第２被挟持プレート７２との相対角度姿勢を所定ピッチ毎に変更することができる。
【００６２】
さらに、ジョイントブロック７は、各被挟持端側凸形係合部７１１ａ、７２１ａを中心とする円環領域に複数の被挟持端側隆起部７４を所定ピッチで間欠配置する一方、各被挟持端側凹形係合部７１１ｂ、７２１ｂを中心とする円環領域に複数の被挟持端側凹陥部７５を所定ピッチで間欠配置している。各被挟持端側隆起部７４は、前記各隆起部６１と略同一形状をなすものであり、各被挟持端側凹陥部７５は、前記各凹陥部６２と略同一形状をなすものである。すなわち、各被挟持端側隆起部７４の突出寸法を、各被挟持端側凸形係合部７１１ａ、７２１ａの突出寸法よりも小さく設定するとともに、各被挟持端側凹陥部７５の窪み寸法を、各被挟持端側凹形係合部７１１ｂ、７２１ｂの窪み寸法よりも小さく設定している。
【００６３】
そして、単位ブロック２の各挟持端部３１、４１によって、ジョイントブロック７の各被挟持端部７１１、７２１をそれぞれ挟持した場合に、図１７に示すように、単位ブロック２の第１挟持端側凹形係合部３１２又は第２挟持端側凸形係合部４１１の少なくとも一方が、ジョイントブロック７の各被挟持端部７１１、７２１の各被挟持端側凸形係合部７１１ａ、７２１ａ又は各被挟持端側凹形係合部７１１ｂ、７２１ｂの少なくとも一方にそれぞれ係合し、係合部位を中心に単位ブロック２及びジョイントブロック７が相対的に回動可能な状態となる。さらに、この組付状態において、単位ブロック２の各隆起部６１のうち少なくとも一又は複数の隆起部６１が、対応する被挟持端側凹陥部７５にそれぞれ係合するとともに、各被挟持端側隆起部７４のうち少なくとも一又は複数の被挟持端側隆起部７４が、対応する単位ブロック２の凹陥部６２にそれぞれ係合している。この状態において、単位ブロック２又はジョイントブロック７の少なくとも一方を他方に対して被挟持端側凸形係合部７１１ａ、７２１ａと第１挟持端側凹形係合部３１２の係合部位（又は被挟持端側凹形係合部７１１ｂ、７２１ｂと第２挟持端側凸形係合部４１１との係合部位）を中心に回動させた場合に、それに伴って隆起部６１と被挟持端側凹陥部７５との係合位置（又は被挟持端側隆起部７４と凹陥部６２との係合位置）が順次変更することにより、回動動作にクリック感を付与することができ、単位ブロック２とジョイントブロック７との相対角度姿勢を所定ピッチ毎に変更することができる。すなわち、少なくとも単位ブロック２の第１挟持端側凹形係合部３１２、第２挟持端側凸形係合部４１１、ジョイントブロック７の被挟持端側凸形係合部７１１ａ、７２１ａ、被挟持端側凹形係合部７１１ｂ、７２１ｂによって、単位ブロック２及びジョイントブロック７の回動動作に抵抗を与えるための本発明の「第２回動抵抗付与手段」を構成している。
【００６４】
また、本実施形態に係る組立玩具１は、単位ブロック２の挟持端部３１、４１及び操作端部３２、４２に着脱可能に取り付けられるオプションブロックを備えている。以下、オプションブロックとして、図２３に示す車輪ブロック８、及び図３０に示す目玉ブロック９について説明する。
【００６５】
車輪ブロック８は、単位ブロック２の各挟持端部３１、４１及び各操作端部３２、４２に着脱可能に直接取り付けられるベースブロックＢと、このベースブロックＢに着脱可能に取り付けられる車輪本体８１とを備えたものである。
【００６６】
ベースブロックＢは、図２４及び図２５に示すように、単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２、第２操作端部４２のうち選択した一の端部をその厚み方向に挟んだ状態で収容し得る収容空間ＢＳを有するベース本体Ｂ１と、車輪本体８１を保持するための保持部Ｂ２とを備えたものである。
【００６７】
ベース本体Ｂ１は、平面視略円形をなし、対向する一対の対向面部Ｂ１１と、対向面部Ｂ１１の外縁部のうち所定領域同士を接続する接続部Ｂ１２とを備えている。そして、各対向面部Ｂ１１に、前記各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）が係合可能な本願の係合部たる係合孔Ｂ１１ａを形成している。本実施形態では、対向面部Ｂ１１間の内法離間寸法を、各挟持プレート３、４の厚み寸法と同一又は若干大きく設定している。
【００６８】
保持部Ｂ２は、何れか一方の対向面部Ｂ１１からその面方向と略直交する方向に突出する軸状をなすものである。保持部Ｂ２は、少なくとも先端部に保持部Ｂ２の長手方向に伸びるスリットＢ２１を介して対向する対向軸部Ｂ２２を備え、対向軸部Ｂ２２同士を接離動作可能にしている。また、保持部Ｂ２の先端部に、他の領域より外径を大きく設定してなる抜止部Ｂ２３を設けている。本実施形態では、各対向軸部Ｂ２２にそれぞれ略半円弧状の抜止部Ｂ２３を設けている。なお、平面視略円形をなす各対向面部Ｂ１１の中心に保持部Ｂ２を設けている。
【００６９】
車輪本体８１は、図２６及び図２７に示すように、板状をなす円盤状のものであり、中央部分に、肉厚方向に貫通し且つベースブロックＢの保持部Ｂ２が挿入可能な挿入孔８１１を形成したものである。また、挿入孔８１１の周縁部位を、外縁部位よりも若干薄肉に設定することにより、実物のタイヤに似せている（図２３参照）。車輪本体８１の外径を、ベースブロックＢのベース本体Ｂ１（具体的には対向面部Ｂ１１）の外径よりも大きく設定している。
【００７０】
次に、このような車輪ブロック８を、単位ブロック２に組み付ける手順及び作用について説明する。
【００７１】
先ず、ベースブロックＢの保持部Ｂ２に車輪本体８１を取り付ける。この取付作業は、車輪本体８１の挿入孔８１１に保持部Ｂ２を挿入することにより行う。この際、車輪本体８１の挿入孔８１１が保持部Ｂ２の抜止部Ｂ２３を乗り越えるまでは、保持部Ｂ２の各対向軸部Ｂ２２が一時的に相寄る方向に変形し、車輪本体８１の挿入孔８１１が保持部Ｂ２の抜止部Ｂ２３を乗り越えた際に、各対向軸部Ｂ２２が復元し、保持部Ｂ２の抜止部Ｂ２３によって車輪本体８１が保持部Ｂ２から抜け外れないようにしている。なお、車輪本体８１を保持部Ｂ２から取り外す作業は、各対向軸部Ｂ２２の先端部（具体的には抜止部Ｂ２３）を指で相寄る方向に摘んだ状態で車輪本体８１を抜ける方向へ押し出すことにより行う。
【００７２】
車輪本体８１を保持部Ｂ２に取り付けたベースブロックＢを、単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２又は第２操作端部４２に取り付ける。この取付作業は、ベース本体Ｂ１の収容空間ＢＳに単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２又は第２操作端部４２を挿入して収容することにより行う。この作業により、ベース本体Ｂ１の各対向面部Ｂ１１に形成した係合孔Ｂ１１ａのうち何れか一方が、第１挟持端側凸形係合部３１１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第１操作端側凸形係合部３２１又は第２操作端側凸形係合部４２１のうち何れか一の凸形係合部に係合する。
【００７３】
なお、対向面部Ｂ１１間の内法離間寸法を、各挟持プレート３、４の厚み寸法と略同一又は若干大きく設定しているため、ベース本体Ｂ１の各対向面部Ｂ１１に形成した係合孔Ｂ１１ａのうち何れか一方が、第１挟持端側凸形係合部３１１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第１操作端側凸形係合部３２１又は第２操作端側凸形係合部４２１のうち何れか一の凸形係合部に係合する前段階の時点で、当該凸形係合部に当接し得る。しかしながら、本実施形態では、各凸形係合部を囲む円環領域に、それじれ所定のピッチで間欠配置した複数の隆起部６１を設け、この隆起部６１の突出寸法を凸形係合部の突出寸法よりも小さく設定しているため、単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２又は第２操作端部４２をベース本体Ｂ１の収容空間ＢＳに挿入して収容する際に、ベース本体Ｂ１の各対向面部Ｂ１１が先ず隆起部６１に当接しながら対向面部Ｂ１１同士が拡開する方向に変形し、引き続き、凸形係合部に当接しながら当該凸形係合部を乗り越えた時点で各対向面部Ｂ１１が復元し、各対向面部Ｂ１１に形成した係合孔Ｂ１１ａのうち何れか一方が、凸形係合部にスムーズに係合する。すなわち、隆起部６１が、対向面部Ｂ１１に形成した係合孔Ｂ１１ａを凸形係合部に係合させる際に、対向面部Ｂ１１同士が相互に離間する方向に変形する動作を誘発する離間動作誘発部として機能する。
【００７４】
本実施形態では、図２３に示すように、車輪本体８１を単位ブロック２の第１挟持端部３１と第２挟持端部４１との間、又は第１操作端部３２と第２操作端部４２との間（図示例は前者）に配置する態様と、図２８に示すように、車輪本体８１を単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２、又は第２操作端部４２の外向面（図示例は第２挟持端部４１の外向面）側に配置する態様と、図２９に示すように、単一の単位ブロック２に対して、２つの車輪本体８１を配置する態様から所望の態様を選択できるようにしている。そして、何れの態様においても、車輪本体８１の外径を、ベースブロックＢのベース本体Ｂ１（具体的には対向面部Ｂ１１）の外径よりも大きく設定しているため、車輪本体８１がベースブロックＢに優先して床面等の接地面に接地し、ベース本体Ｂ１の保持部Ｂ２を中心に車輪本体８１が円滑に回動する。
【００７５】
一方、目玉ブロック９は、図３０に示すように、単位ブロック２の挟持端部３１、４１及び操作端部３２、４２に着脱可能に直接取り付けられるベースブロックＢと、このベースブロックＢに着脱可能に取り付けられる目玉本体９１とを備えたものである。
【００７６】
本実施形態では、車輪ブロック８のベースブロックＢと同一のものを、目玉ブロック９のベースブロックＢとして適用している。
【００７７】
目玉本体９１は、図３１及び図３２に示すように、概略半球状をなし、球面状の頂面部９１１における中央部位を黒色に着色したものである。また、目玉本体９１の底面部から頂面部９１１に向かって伸び、且つベースブロックＢの保持部Ｂ２が挿入可能な挿入孔９１２を形成している。本実施形態では、目玉本体９１の外径を、ベースブロックＢのベース本体Ｂ１（具体的には対向面部Ｂ１１）の外径と略同一又は若干大きく設定している。
【００７８】
次に、このような目玉ブロック９を、単位ブロック２に組み付ける手順及び作用について説明する。
【００７９】
先ず、ベースブロックＢの保持部Ｂ２に目玉本体９１を取り付ける。この取付作業は、目玉本体９１の挿入孔９１２に保持部Ｂ２を挿入することにより行う。本実施形態では、挿入孔９１２の開口径を保持部Ｂ２の外径より若干小さく設定しているため、保持部Ｂ２が挿入孔９１２の内壁に摩擦した状態で係合し、目玉本体９１がベースブロックＢから不意に抜け外れることを防止している。なお、目玉本体９１を保持部Ｂ２から取り外す作業は、目玉本体９１をベースブロックＢから離間する方向に引っ張ることにより行う。
【００８０】
目玉本体９１を保持部Ｂ２に取り付けたベースブロックＢを、単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２、又は第２操作端部４２に取り付ける。この取付作業及び作用については、前述の車輪ブロック８の場合と同様であるため省略する。
【００８１】
なお、車輪ブロック８及び目玉ブロック９を単位ブロック２に取り付ける手順として、先ずベースブロックＢを単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２、又は第２操作端部４２の何れかに取り付け、その後、ベースブロックＢに車輪本体８１又は目玉本体９１を取り付けるようにしても勿論構わない。
【００８２】
上述した構造をなす単位ブロック２、ジョイントブロック７、車輪ブロック８及び目玉ブロック９を備えた本実施形態に係る組立玩具１は、単位ブロック２の数や、単位ブロック２同士の相対角度姿勢を適宜変更することにより、例えば図１に示すような「犬」等、種々の形状をなす構造物を作ることができ、また、ジョイントブロック７によって単位ブロック２同士の組付のみでは展開し得ない方向への広がりを実現することができ、創作の自由度を際限なく高めることが可能となる。さらに、車輪ブロック８や目玉ブロック９等のオプションブロックを単位ブロック２に組み付けることによって、より実物に似せた構造物Ａを創作することができる。
【００８３】
このように、本実施形態に係る組立玩具１は、一の単位ブロック２と他の単位ブロック２とを相互に組み付けた状態で、凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）と凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）との係合部位を中心に単位ブロック２同士が相対回動するため、従来のものと比較して、単位ブロック２同士の相対角度姿勢を変更した場合であっても、単位ブロック２同士の組付状態が不意に解除されることがなく、単位ブロック２を、一定の軸回りに回動可能な状態で角度を変更しつつ自在に連結して種々の構造物Ａを作ることができる。また、複数の単位ブロック２を相互に組み付けて例えば構造物Ａを作った後に、単位ブロック２同士を相対回動させることによって構造物Ａの一部又は全体を動かして遊ぶことも可能となり、「挟んで回す」というこれまでには無い、斬新な玩具を提供することができる。
【００８４】
さらに、単位ブロック２の各操作端部３２、４２を摘んで離すという簡単な作業によって、単位ブロック２同士を組み立てる、又は相互に組み付けた一の単位ブロック２から他の単位ブロック２を取り外すことができるため、組立時のストレスが軽減されるとともに、回動抵抗付与手段６によって各単位ブロック２の回動動作に抵抗を与えるように構成しているため、単位ブロック２同士を所望の相対角度姿勢で停止させることが可能となり、組付態様のバリエーションに富み、幼児の創作意欲をより一層掻き立てるものとなる。
【００８５】
特に、各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）が、第１挟持プレート３のうち平坦な第１挟持端部３１及び第１操作端部３２の外向面、並びに第２挟持プレート４のうち平坦な第２挟持部４１及び第２操作端部４２の内向面に突設された軸状をなすものであり、凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）が、第１挟持プレート３のうち平坦な第１挟持端部３１及び第１操作端部３２の内向面、並びに第２挟持プレート４のうち平坦な第２挟持部４１及び第２操作端部４２の外向面に形成され前記軸状の凸形係合部が回動可能に係合し得る係合孔であるため、凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）及び凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）をそれぞれ単純な形状で実現することができるとともに、これら各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）及び凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）を平坦面に形成することによって、凹凸係合を的確に行うことができる。
【００８６】
回動抵抗付与手段６が、各凸形係合部３１１、４１１、３２１、４２１を囲む円環領域に所定のピッチで間欠配置した複数の隆起部６１と、各凹形係合部３１２、４１２、３２２、４２２を囲む領域に所定のピッチで間欠配置した複数の凹陥部６２とを備えてなり、弾性部材（板バネ５）の弾性付勢力を利用して隆起部６１を凹陥部６２に節度的に係合させ得るようにした節度機構であるため、回動抵抗付与手段６を簡単な構造で実現することができるとともに、成形加工時に隆起部６１及び凹陥部６２の数を増減することによって、相互に組み付けた単位ブロック２同士の節度停止可能な角度ピッチを調整することができる。
【００８７】
加えて、隆起部６１と凹陥部６２との係合深さを、各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）と各凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）との係合深さよりも小さく設定しているため、単位ブロック２同士を相対回動させた際に、隆起部６１と凹陥部６２との節度的な係合及び係合解除の作動が、凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）と凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）との係合状態に影響を及ぼすことがなく、良好な凹凸係合状態を維持することができる。
【００８８】
また、第１挟持プレート３及び第２挟持プレート４の各挟持端部３１、４１及び各操作端部３２、４２の周縁を、それぞれ係合部位の回転中心を中心にした同径の略部分円弧状に成形しているため、係合部位を中心として単位ブロック２同士を相対回動させる際、単位ブロック２の一部が挟持端部３１、４１及び操作端部３２、４２の周縁と干渉することを回避して、スムーズな回動動作を実現することができる。さらに、相互に組み付けた単位ブロック２同士がどのような相対角度姿勢であっても、一方の単位ブロック２の各挟持端部３１、４１と、これら挟持端部３１、４１によって挟持した他方の単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部３２、第１操作端部４１又は第２操作端部４２のうち何れか一の端部とが厚み方向に略完全に重なり合うため（図１３参照）、当該挟持部位（換言すれば回動基端部位）に怪我を誘発するような角部が存在せず、単位ブロック２同士の相対回動を安全に行うことができる。
【００８９】
加えて、図１０に示すように、単位ブロック２の各挟持端部３１、４１間に、他の単位ブロック２の挟持プレート３、４を２枚重ね合わせた状態で挟持させることにより、単位ブロック２の第１挟持プレート３及び第２挟持プレート４が略平行になるように各挟持プレート３、４の厚み寸法を設定しているため、常時は、弾性部材（板バネ５）の作用により挟持端部３１、４１同士が相寄った概略ハ字状をなす一対の挟持プレート３、４を、各挟持端部３１、４１間に２枚重合させた他の単位ブロック２の挟持プレート３、４を挟持させることによって概略ニ字状にすることができ、単位ブロック２の組付態様に更なる幅を持たせることができる。
【００９０】
殊に、各単位ブロック２が、第１挟持プレート３の第１挟持端部３１及び第１操作端部３２の外向面、並びに第２挟持プレート４の第２挟持端部４１及び第２操作端部４２の内向面にそれぞれ凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）を設け、第１挟持プレート３の第１挟持端部３１及び第１操作端部３２の内向面、並びに第２挟持プレート４の第２挟持端部４１及び第２操作端部４２の外向面にそれぞれ凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）を設けたものであるため、単位ブロック２同士を組み付ける際に、各単位ブロック２の方向性を一致させる、すなわち単位ブロック２同士の凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）の突出方向を一致させるという簡単なルールさえ守れば、複数の単位ブロック２を無限に連結していくことができる。
【００９１】
また、一の単位ブロック２の各挟持端部３、４よって他の単位ブロック２の何れか一の挟持端部を挟持した状態において、前記一の単位ブロック２の何れか一方の挟持端部３、４の内向面に設けた前記凸形係合部又は前記凹形係合部と、他の単位ブロック２の何れか一の挟持端部の内向面又は外向面の何れか一方の面に設けた前記凹形係合部又は前記凸形係合部とが略緊密に係合し、前記弾性部材の弾性力に抗して前記一の単位ブロック２の挟持端部同士を離間させる外力が作用した場合に、一の単位ブロック２の何れか一方の挟持端部の内向面に設けた前記凸形係合部又は前記凹形係合部と、他の単位ブロック２の何れか一の前記挟持端部の内向面又は外向面の何れか一方の面に設けた前記凹形係合部又は前記凸形係合部との緊密な係合状態が解除されるとともに、前記一の単位ブロック２の他方の挟持端部の内向面に設けた前記凹形係合部又は前記凸形係合部と、前記他の単位ブロック２の何れか一方の前記挟持端部の他方の面に設けた前記凸形係合部又は前記凹形係合部とが略緊密に係合するようにしているため、相互に組み付けた単位ブロック２に不意な外力が作用した場合であっても、単位ブロック２同士の組付状態を維持することができる。
【００９２】
同様に、一の単位ブロック２の各挟持端部３、４よって他の単位ブロック２の何れか一の操作端部を挟持した状態において、前記一の単位ブロック２の何れか一方の挟持端部３、４の内向面に設けた前記凸形係合部又は前記凹形係合部と、他の単位ブロック２の何れか一の操作端部の内向面又は外向面の何れか一方の面に設けた前記凹形係合部又は前記凸形係合部とが略緊密に係合し、前記弾性部材の弾性力に抗して前記一の単位ブロック２の挟持端部同士を離間させる外力が作用した場合に、一の単位ブロック２の何れか一方の挟持端部の内向面に設けた前記凸形係合部又は前記凹形係合部と、他の単位ブロック２の何れか一の前記操作端部の内向面又は外向面の何れか一方の面に設けた前記凹形係合部又は前記凸形係合部との緊密な係合状態が解除されるとともに、前記一の単位ブロック２の他方の挟持端部の内向面に設けた前記凹形係合部又は前記凸形係合部と、前記他の単位ブロック２の何れか一方の前記操作端部の他方の面に設けた前記凸形係合部又は前記凹形係合部とが略緊密に係合するようにしているため、相互に組み付けた単位ブロック２に不意な外力が作用した場合であっても、単位ブロック２同士の組付状態を維持することができる。
【００９３】
殊に、各単位ブロック２が、第１挟持プレート３に特定の色彩を施し、第２挟持プレート４に他の色彩を施したものであるため、各単位ブロック２、及び単位ブロック２を複数組み付けて作った構造物Ａがカラフルなものになり、幼児の好奇心を増大させるとともに、単位ブロック２同士を組み付ける際に、同じ色の挟持プレート３、４が同じ方向を向くように各単位ブロック２の方向を決めることによって、自ずと単位ブロック２同士の凹凸係合可能な相対姿勢となり、組付作業の容易化にも資する。
【００９４】
さらに、本実施形態に係る組立玩具１は、単位ブロック２の各挟持端部３１、４１によって挟持される第１被挟持プレート７１及び第２被挟持プレート７２を、ヒンジ部７３を介して一対にして設け、これら被挟持プレート７１、７２同士の相対角度を変更可能に構成したジョイントブロック７を備えてなり、このジョイントブロック７が、各被挟持プレート７１、７２に、単位ブロック２の凹形係合部（第１挟持端側凹形係合部３１２、第１操作端側凹形係合部３２２、第２挟持端側凹形係合部４１２、第２操作端側凹形係合部４２２）が回動可能に係合し得る第１被挟持端側凸形係合部７１１ａ、第２被挟持端側凸形係合部７２１ａと、単位ブロック２の凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）が回動可能に係合し得る第１被挟持端側凹形係合部７１１ｂ、第２被挟持端側凹形係合部７２１ｂとを設け、係合部位を中心に単位ブロック２及びジョイントブロック７を相対回動可能に構成しているため、ジョイントブロック７を介して連結した各単位ブロック２の長手方向を相互に一致させる態様のみならず、各単位ブロック２の長手方向を略直交させる態様も選択することができ、作品に広がりも持たせることができる。
【００９５】
また、単位ブロック２の隆起部６１、凹陥部６２、ジョイントブロック７の被挟持端側隆起部７４、被挟持端側凹陥部７５によって、単位ブロック２及びジョイントブロック７の回動動作に抵抗を与えるための第２回動抵抗付与手段を構成しているため、単位ブロック２及びジョイントブロック７を所望の相対角度姿勢で停止させることが可能となる。
【００９６】
本実施形態に係る組立玩具１は、単位ブロック２の第１挟持端部３１、第２挟持端部４１、第１操作端部３２、第２操作端部４２にそれぞれ着脱可能に取り付けられるオプションブロック（車輪ブロック８、目玉ブロック９）を備えたものであるため、構造物として車両や動物も作ることができる上に、オプションブロック（車輪ブロック８、目玉ブロック９）に、前記各凸形係合部（第１挟持端側凸形係合部３１１、第１操作端側凸形係合部３２１、第２挟持端側凸形係合部４１１、第２操作端側凸形係合部４２１）に係合可能な係合孔Ｂ１１ａを形成しているため、単位ブロック２とオプションブロック（車輪ブロック８、目玉ブロック９）との良好な取付状態を維持することができる。
【００９７】
特に、本実施形態では、同一構造をなすベースブロックＢに対して、オプション本体たる車輪本体８１や目玉本体９１を取付可能にしているため、部品の共通化を図ることができる。
【００９８】
なお、本発明は、以上に詳述した実施形態に限られるものではない。
【００９９】
例えば、前記実施形態では、凸形係合部として、挟持プレートの平坦面から突設された略円柱状をなす軸状のものを適用するとともに、凹形係合部として、挟持プレートの平坦面に形成された断面視略矩形状の係合孔を適用したが、これに限らず、例えば、図３３に示すように、凸形係合部として、挟持プレートＸＰの平坦面から突設された略切頭円錐状又は略円錐状をなす軸状のもの（符号ＸＰ１）を適用するとともに、凹形係合部として、挟持プレートＸＰの平坦面に形成された断面視略台形状又は三角形状の係合孔ＸＰ２を適用してもよい。この場合、回動抵抗付与手段として、略切頭円錐状又は略円錐状をなす軸状の凸形係合部ＸＰの外周面部に、周方向に沿って連続して形成した第１凹凸部と、断面視略台形状又は三角形状の係合孔ＸＰ２の内周面部に、周方向に沿って連続して形成され且つ第１凹凸部と係合可能な第２凹凸部とを備えてなり、且つ回動動作に第１凹凸部と第２凹凸部とが相互に係合位置を変えながらクリック感を付与する節度機構（図示省略）を適用しても構わない。このようなものであれば、凸形係合部及び凹形係合部を、回動抵抗付与手段としても機能させることが可能となる。
【０１００】
また、図３４に示すように、凸形係合部として、挟持プレートＹＰの平坦面から突設された断面視略矩形状なす軸状のもの（符号ＹＰ１）を適用するとともに、凹形係合部として、挟持プレートＹＰの平坦面から突設された突出部ＹＰ２の中央部を断面視略矩形状に窪ませた係合孔ＹＰ２１を適用してもよい。この場合、図３５に示すように、凸形係合部ＹＰ１を、外周面に所定ピッチで角部ＹＰ１１を有する概略多角形状とするとともに、前記係合孔ＹＰ２１の内周面に内方に突出する内方突出部ＹＰ２２を周方向に沿って所定ピッチで設け、係合部位を中心として単位ブロックを回動させた際に、凸形係合部ＹＰ１の角部ＹＰ１１が前記内方突出部ＹＰ２２を乗り越えることによってクリック感を付与するように設定しても構わない。すなわち、凸形係合部ＹＰ１の角部ＹＰ１１及び凹形係合部ＹＰ２１の突出部ＹＰ２２が、回動抵抗付与手段として機能する。
【０１０１】
さらに、回動抵抗付与手段として、節度機構以外の態様、例えば、凸形係合部の外面部又は凹形係合部の内面部の少なくとも何れか一方を粗い面（以下、「粗面」と称す）とし、この粗面の摩擦抵抗を利用した態様を採用しても構わない。なお、粗面を、係合部位自体にではなく、係合部位の近傍部位、例えば凸形係合部、凹形係合部を囲む円環領域に形成しても勿論構わない。
【０１０２】
また、組付玩具が、多数の単位ブロックを備えたものであり、単位ブロックを一対の挟持プレートに施された色彩のパターン毎に所定数個ずつ用意したものであれば、構造物全体がよりカラフルなものとなり、幼児の創造力を掻き立てるものとなる。なお、一対の挟持プレートにそれぞれ同一の色彩を施してもよい。この場合にも、単位ブロックを挟持プレートに施された色彩のパターン毎に所定数個ずつ用意しておけば、上述と同様の効果を奏するものとなる。
【０１０３】
また、各単位ブロックが、各挟持端部の内向面のうち少なくとも何れか一方に、凸形係合部又は凹形係合部の何れか一方を設け、他方を各挟持端部の外向面及び各操作端部の外向面にそれぞれ設けたものであっても構わない。このようなものであっても、全て同一形状の単位ブロックを用いて、一の単位ブロックの各挟持端部によって、他の単位ブロックの挟持端部又は操作端部を挟持した際に、凸形係合部と凹形係合部とが凹凸係合し、係合部位を中心に回動可能な状態で相対角度姿勢を変更しつつ自在に連結して種々の構造物を作ることができる。
【０１０４】
また、各単位ブロックが、一方の挟持端部の内向面に凸形係合部を設け、他方の挟持端部の内向面に凹形係合部を設け、さらに各操作端部の内向面に凹形係合部を設けたものであっても構わない。このようなものであれば、各挟持端部及び各操作端部の外向面に凸形係合部及び凹形係合部が存在しないため、一対の挟持プレートの外向面を略完全なフラット面とすることができる。
【０１０５】
また、組立玩具が、種類の異なる複数の単位ブロックを備えたものであってもよい。一例として、第１単位ブロックにのみ凸形係合部を設け、第２単位ブロックにのみ凹形係合部を設け、凸形係合部と凹形係合部とを係合させることにより第１単位ブロック及び第２ブロックを相対回動し得る状態で組付可能にした態様が挙げられる。
【０１０６】
さらには、挟持端部と操作端部とで係合部の凹凸の関係が異なるような態様であっても構わない。
【０１０７】
前記実施形態では、単位ブロックの弾性部材として、板バネを例示したが、これに限らず、弾性部材として、コイルバネ等の他のバネや、或いはゴムを適用しても構わない。
【０１０８】
また、単位ブロックの枢着部材として、各挟持プレートの枢着部に形成した軸孔に連続して挿入したヒンジ軸と、このヒンジ軸の両端部に設けた抜止部とを備えたものを適用してもよい。
【０１０９】
また、ジョイントブロックが、単位ブロックに設けた凹形係合部に回動可能に係合し得る被挟持端側凸形係合部、又は単位ブロックに設けた凸形係合部に回動可能に係合し得る被挟持端側凹形係合部の何れか一方のみを設けたものであっても構わない。なお、単位ブロックの凹形係合部、ジョイントブロックの被挟持端側凸形係合部との係合態様、或いは単位ブロックの凸形係合部とジョイントブロックの被挟持端側凹形係合部との係合態様として、前記図３３及び図３４に示す態様と準じるものを適用してもよい。
【０１１０】
さらに、前記単位ブロック及び前記ジョイントブロックの回動動作に抵抗を与えるための第２回動抵抗付与手段として、上述した回動抵抗付与手段の変形例に準じるものを適用しても構わない。
【０１１１】
また、オプションブロックとして、大・中・小等、複数段階で大きさの異なる車輪ブロックや、泣いた表情や笑った表情等、種々の表情を表わす目玉ブロックの他、一又は複数の旗を有する旗ブロック、人の手足、又は動物の手足或いはヒレをまねた手足ブロックやヒレブロック、自動車や二輪車等、各車両に適した種々のライトをまねたライトブロック、プロペラをまねたプロペラブロック、アニメや本の登場人物を平面的又は立体的に表わしたキャラクターブロック等を適用しても構わない。このような種々のオプションブロックを備えた組立玩具であれば、幼少年の興味をさらに惹き付け、創造力を高揚するものとなる。さらに、オプションブロックとして、一又は複数のマグネットを有するマグネットブロックを適用した場合には、例えば冷蔵庫等に貼り付けることができ、遊び方や展示態様の幅が広がる。また、オプションブロックとして、一又は複数のフックを有するフックブロックを適用した場合には、フックを引掛対象物に引っ掛けることができ、マグネットブロックと同様に、遊び方や展示態様の幅が広がり、好適である。なお、各オプション部材のオプション本体が、それぞれ専用のベースブロックに取付可能なものであっても構わない。
【０１１２】
その他、各挟持プレートの平面視形状等、具体的な形状や構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】本発明の一実施形態に係る組立玩具によって作った構造物の全体概略図。
【図２】同実施形態に係る単位ブロックの側面図。
【図３】同単位ブロックの側断面図。
【図４】同単位ブロックの第１挟持プレートの平面図。
【図５】同第１挟持プレートの側面図。
【図６】同第１挟持プレートの底面図。
【図７】同実施形態に係る単位ブロックの第２挟持プレートの平面図。
【図８】同第２挟持プレートの側面図。
【図９】同第２挟持プレートの底面図。
【図１０】同実施形態に係る単位ブロック同士を相互に組み付けた状態の側断面図。
【図１１】同実施形態に係る単位ブロック同士を相互に組み付けた状態の平面図。
【図１２】作用説明図。
【図１３】同実施形態に係る単位ブロック同士を相互に組み付けた回動させた状態の平面図。
【図１４】同実施形態に係る単位ブロック同士を相互に組み付けた状態の側断面図。
【図１５】作用説明図。
【図１６】同実施形態に係る単位ブロック同士を相互に組み付けた状態の側断面図。
【図１７】同実施形態に係る単位ブロックをジョイントブロックを介して組み付けた状態の側断面図。
【図１８】同実施形態に係るジョイントブロックの平面図。
【図１９】同ジョイントブロックの側面図。
【図２０】同ジョイントブロックの底面図。
【図２１】同ジョイントブロックの第１ヒンジ要素を示す図であって、図１８のｘ方向矢視図に相当する図。
【図２２】同ジョイントブロックの第２ヒンジ要素を示す図であって、図１８のｙ方向矢視図に相当する図。
【図２３】同実施形態に係る単位ブロックに車輪ブロックを取り付けた状態を示す図。
【図２４】同実施形態に係るベースブロックの平面図。
【図２５】同ベースブロックの側面図。
【図２６】同実施形態に係る車輪本体の平面図。
【図２７】同車輪本体の側面図。
【図２８】同実施形態に係る単位ブロックに対する車輪ブロックの取付態様の一例を示す図。
【図２９】同実施形態に係る単位ブロックに対する車輪ブロックの他の取付態様を示す図。
【図３０】同実施形態に係る単位ブロックに目玉ブロックを取り付けた状態を示す図。
【図３１】同実施形態に係る目玉本体の平面図。
【図３２】同目玉本体の側面図。
【図３３】本発明の凸形係合部及び凹形係合部の一変形例を示す図。
【図３４】本発明の凸形係合部及び凹形係合部の他の変形例を示す図。
【図３５】本発明の回動抵抗付与手段の一変形例を示す図。
【符号の説明】
【０１１４】
Ａ…構造物
１…組立玩具
２…単位ブロック
３…第１挟持プレート
３１…第１挟持端部
３１１…第１挟持端側凸形係合部
３１２…第１挟持端側凹形係合部
３２…第１操作端部
３２１…第１操作端側凸形係合部
３２２…第１操作端側凹形係合部
４…第２挟持プレート
４１…第２挟持端部
４１１…第２挟持端側凸形係合部
４１２…第２挟持端側凹形係合部
４２…第２操作端部
４２１…第２操作端側凸形係合部
４２２…第２操作端側凹形係合部
５…弾性部材（板バネ）
６…回動抵抗付与手段
６１…隆起部
６２…凹陥部
７…ジョイントブロック
７１…第１被挟持プレート
７１１ａ…第１被挟持端側凸形係合部
７１１ｂ…第１被挟持端側凹形係合部
７２…第２被挟持プレート
７２１ａ…第２被挟持端側凸形係合部
７２１ｂ…第２被挟持端側凹形係合部
７３…ヒンジ部
８…オプションブロック（車輪ブロック）
８１…オプション本体（車輪本体）
９…オプションブロック（目玉ブロック）
９１…オプション本体（目玉本体）
Ｂ…ベースブロック
Ｂ１１ａ…係合部（係合孔）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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