(57)【要約】【課題】コネクタ本体をコンパクト化しかつコネクタ本体に対する管部材の接続作業性を向上することのできるコネクタを提供する。【解決手段】チューブ１０とパイプ２０とを直列状に管接続するコネクタ３０は、コネクタ本体３１とＯリング５０とを備える。コネクタ本体３１には、チューブ１０の接続端部１２を挿入する第１の挿入口３３、チューブ１０の接続端部１２内に挿入可能なパイプ２０の接続端部２２を挿入する第２の挿入口３４が設けられる。Ｏリング５０は、第１の挿入口３３内に挿入されたチューブ１０の接続端部１２と第２の挿入口３４内に挿入されたパイプ２０の接続端部２２との重複部分に両接続端部１２，２２の間をシール可能に介在される。コネクタ本体３１にチューブ１０及びパイプ２０をそれぞれ抜止めする抜止手段を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の管部材と第２の管部材とを直列状に管接続するコネクタであって、
コネクタ本体とシール部材とを備えて構成され、
前記コネクタ本体には、前記第１の管部材の接続端部を挿入する第１の挿入口、及び、前記第１の管部材の接続端部内に挿入可能な前記第２の管部材の接続端部を挿入する第２の挿入口が設けられ、
前記シール部材は、前記第１の挿入口内に挿入された前記第１の管部材の接続端部と前記第２の挿入口内に挿入された前記第２の管部材の接続端部との重複部分に両接続端部の間をシール可能に介在され、
前記コネクタ本体に前記第１の管部材及び第２の管部材をそれぞれ抜止めする抜止手段を備えた
ことを特徴とするコネクタ。
【請求項２】
請求項１に記載のコネクタであって、
前記第1の管部材がチューブであり、
前記コネクタ本体に前記チューブを抜止めする抜止手段が、前記チューブに形成された段差部に当接され、かつ、前記コネクタ本体の第１の挿入口内に係合されるとともに前記段差部を前記コネクタ本体との協働により挟み込むことにより前記チューブを抜止めする抜止部材であることを特徴とするコネクタ。
【請求項３】
請求項１に記載のコネクタであって、
前記第1の管部材がチューブであり、
前記コネクタ本体に前記チューブを抜止めする抜止手段が、前記コネクタ本体の第１の挿入口の内周面に設けられ、かつ、前記チューブの外周部に食い込むことにより該第１の管部材を抜止めする突起状部材であることを特徴とするコネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管接続に使用されるコネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
コネクタの従来例（特許文献１参照）を図１３を参照して述べる。なお、図１３は従来例のコネクタを示す断面図である。
コネクタのコネクタ本体１１１の一端部（図１３において左端部）に設けられた接続部１１３にチューブ１１２が圧入によって接続される。また、コネクタ本体１１１の他端部（図１３において右端部）に設けられた大径筒部１１７の開口１２１に、連結片１２４によって相互に一体的に連結した各保持片１２２が配置される。コネクタ本体１１１の大径筒部１１７内にパイプ１２５が挿入されると、各保持片１２２の先端係合爪１２２ａがパイプ１２５の係合突起１２７に弾性的に係合することにより、コネクタ本体１１１にパイプ１２５が抜止めされる。また、コネクタ本体１１１とパイプ１２５との間は、コネクタ本体１１１内に設けられたシール部材１３０によってシールされる。
【０００３】
【特許文献１】特開平９−３１７９７３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記特許文献１のコネクタによれば、チューブ１１２とパイプ１２５とを重複させることなく独立的にコネクタ本体１１１に接続するものであるため、コネクタ本体１１１の大型化を余儀なくされるという問題があった。また、コネクタ本体１１１の接続部１１３にチューブ１１２を拡径変形させるように圧入しなければならないため、その接続作業性も悪いという問題があった。
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、コネクタ本体をコンパクト化しかつコネクタ本体に対する管部材の接続作業性を向上することのできるコネクタを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題は、特許請求の範囲の欄に記載された構成を要旨とするコネクタにより解決することができる。
すなわち、特許請求の範囲の請求項１に係るコネクタは、第１の管部材と第２の管部材とを直列状に管接続するコネクタであって、コネクタ本体とシール部材とを備えて構成され、前記コネクタ本体には、前記第１の管部材の接続端部を挿入する第１の挿入口、及び、前記第１の管部材の接続端部内に挿入可能な前記第２の管部材の接続端部を挿入する第２の挿入口が設けられ、前記シール部材は、前記第１の挿入口内に挿入された前記第１の管部材の接続端部と前記第２の挿入口内に挿入された前記第２の管部材の接続端部との重複部分に両接続端部の間をシール可能に介在され、前記コネクタ本体に前記第１の管部材及び第２の管部材をそれぞれ抜止めする抜止手段を備えたことを特徴とする。
【０００７】
上記のように構成されたコネクタによると、コネクタ本体の第１の挿入口内に挿入された第１の管部材の接続端部内に、第２の挿入口内に挿入された第２の管部材の接続端部が挿入されるとともに、その接続端部の重複部分にシール部材が介在されることにより両接続端部の間がシールされる。また、コネクタ本体に第１の管部材及び第２の管部材がそれぞれ抜止手段により抜止めされる。したがって、コネクタ本体をコンパクト化することができる。また、コネクタ本体に両管部材の接続端部を圧入する必要がないので、コネクタ本体に対する管部材の接続作業性を向上することができる。よって、コネクタ本体をコンパクト化しかつコネクタ本体に対する管部材の接続作業性を向上することのできるコネクタが提供される。
【０００８】
また、特許請求の範囲の請求項２に係るコネクタは、請求項１に記載のコネクタにおいて、前記第1の管部材がチューブであり、前記コネクタ本体に前記チューブを抜止めする抜止手段が、前記チューブに形成された段差部に当接され、かつ、前記コネクタ本体の第１の挿入口内に係合されるとともに前記段差部を前記コネクタ本体との協働により挟み込むことにより前記チューブを抜止めする抜止部材であることを特徴とする。このように構成すると、コネクタ本体の第１の挿入口内に係合によって抜止めされた抜止部材がチューブの段差部に当接し、その段差部が抜止部材とコネクタ本体との協働により挟み込まれることにより、チューブをコネクタ本体に容易に抜止めすることができる。
【０００９】
また、特許請求の範囲の請求項２に係るコネクタは、請求項１に記載のコネクタにおいて、前記第１の管部材がチューブであり、前記コネクタ本体に前記チューブを抜止めする抜止手段が、前記コネクタ本体の第１の挿入口の内周面に設けられ、かつ、前記チューブの外周部に食い込むことにより該第１の管部材を抜止めする突起状部材であることを特徴とする。このように構成すると、コネクタ本体の第１の挿入口の内周面に設けた突起状部材がチューブの外周部に食い込むことにより、チューブをコネクタ本体に容易に抜止めすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
次に、本発明を実施するための最良の形態について実施例を参照して説明する。
【実施例】
【００１１】
［実施例１］
本発明の実施例１を説明する。なお、図１はコネクタを示す断面図、図２は図１のＩＩ−ＩＩ線矢視断面図、図３は図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線矢視断面図、図４コネクタの構成部品を示す分解斜視図である。また、図５はコネクタに対する管部材の接続手順１を示す断面図、図６は同じく接続手順２を示す断面図、図７は同じく接続手順３を示す断面図、図８は同じく接続手順４を示す断面図、図９は図８のＩＸ−ＩＸ線矢視断面図、図１０は同じく接続手順５を示す断面図、図１１は図１０のＸＩ−ＸＩ線矢視断面図である。
図１に示すように、本実施例のコネクタ３０は、例えば給湯器に係る給湯配管、給水配管、自動車にかかる燃料配管等に用いられるものであり、第１の管部材としてのチューブ１０と第２の管部材としてのパイプ２０とを直列状に管接続するものである。
【００１２】
図４に示すように、前記チューブ１０は、例えば樹脂製で、撓み変形可能な円筒状に形成されている。図５に示すように、チューブ１０の接続端部１２は、チューブ１０の主体をなすチューブ本体１１の端部成形により拡径された円筒状をなしている。接続端部１２は、チューブ本体１１と同一軸線上に形成されている。また、チューブ本体１１と接続端部１２との間には段差部１３が形成されている。
また、図４に示すように、前記パイプ２０は、例えば金属製で、円筒状に形成されている。パイプ２０の接続端部２２の基部には、パイプ２０の主体をなすパイプ本体２１の外周面上に環状に突出するバルジ部からなるフランジ２３が形成されている。パイプ２０の接続端部２２は、チューブ１０の接続端部１２を通じてチューブ１０内に挿入可能に形成されている（図１参照）。
【００１３】
前記コネクタ３０を構成している構成部品について説明する。図４に示すように、コネクタ３０は、コネクタ本体３１とＯリング（オーリング）５０とブッシュ６０と抜止部材７０とリテーナ８０とを構成部品として備えている。以下、説明の都合上、コネクタ本体３１、ブッシュ６０、Ｏリング５０、抜止部材７０、リテーナ８０の順に説明する。なお、説明の都合上、コネクタ３０において、チューブ１０が接続される側を後側とし、また、パイプ２０が接続される側を前側とする。
【００１４】
コネクタ本体３１を説明する。図４に示すように、コネクタ本体３１は、例えば樹脂製で、円筒状に形成されている。図６に示すように、コネクタ本体３１の主体をなす外筒部３２の後方開口部（図６において左方開口部）は、前記チューブ１０の接続端部１２を挿入可能な第１の挿入口３３となっている。また、外筒部３２の前方開口部（図６において右方開口部）は、前記パイプ２０の接続端部２２（フランジ２３を含む。）を挿入可能な第２の挿入口３４となっている（図１０参照）。図６に示すように、外筒部３２の中央部の内周面に円環状の環状壁部３５が形成されており、その環状壁部３５の内周端部から後方へ延びる円筒状をなす内筒部３６が形成されている。外筒部３２と環状壁部３５と内筒部３６とにより、後方（図６において左方）に開口する円筒状の嵌合凹部３７が形成されている。嵌合凹部３７は、チューブ１０の接続端部１２の先端部を嵌合可能に形成されている。また、内筒部３６は、その中空部内にパイプ２０の接続端部２２を挿入可能に形成されている（図１参照）。
【００１５】
図６に示すように、前記外筒部３２の前端部の外周面には、径方向外方へ張り出すフランジ３８が形成されている（図４参照）。また、外筒部３２の上部には、フランジ３８の後側（図６において左側）に隣接する左右一対の差込孔３９が左右対称状に形成されている（図１１参照）。図１１に示すように、外筒部３２の上端部には、両差込孔３９に形成によって両差込孔３９間に位置する壁部３２ａが形成されている。また、外筒部３２の下部には、両差込孔３９に対応する左右一対の受入孔４０が左右対称状に形成されている（図６参照）。図６に示すように、両受入孔４０の上部には、後方（図６において左方）に向けて凹状に連通する検知孔４１がそれぞれ形成されている。また、外筒部３２の外周面には、両検知孔４１の上側に隣接する左右一対のガイド凸部４２が左右対称状に形成されているとともに、検知孔４１の下側に隣接する左右一対の係止凸部４３が左右対称状に形成されている（図１１参照）。また、外筒部３２の後端部には、径方向に貫通する一対の係合孔４４が形成されている（図６参照）。
【００１６】
次に、ブッシュ６０を説明する。図５に示すように、ブッシュ６０は、例えば樹脂製で、前記チューブ１０の接続端部１２内に嵌合可能な円筒状に形成されている（図４参照）。なお、ブッシュ６０は、チューブ１０のチューブ本体１１の内径、前記コネクタ本体３１の内筒部３６の内径とほぼ等しい内径をもって形成されている（図１参照）。
【００１７】
次に、Ｏリング５０を説明する。図５に示すように、Ｏリング５０は、ゴム状弾性材により円環状に形成されている。Ｏリング５０は、前記チューブ１０の接続端部１２に弾性的に内嵌可能でかつ前記パイプ２０の接続端部２２に弾性的に外嵌可能に形成されている（図１及び図３参照）。なお、Ｏリング５０は、本明細書でいう「シール部材」に相当する。
【００１８】
次に、抜止部材７０を説明する。図４に示すように、抜止部材７０は、例えば樹脂製で、Ｃリング状に形成されている。抜止部材７０は、前記チューブ１０のチューブ本体１１に拡径方向の弾性を利用して外嵌可能でかつチューブ本体１１に対する嵌合状態で前記コネクタ本体３１の外筒部３２の後端部内に嵌合可能に形成されている（図１及び図９参照）。抜止部材７０の外周面上には、コネクタ本体３１の係合孔４４に係合可能な上下一対の係止爪７１が形成されている。両係止爪７１の外側面は先細りのテーパ状に形成されている（図８参照）。なお、抜止部材７０は、本明細書でいう「コネクタ本体に第１の管部材（チューブ）を抜止めする抜止手段」に相当する。
【００１９】
次に、リテーナ８０を説明する。図４に示すように、リテーナ８０は、プッシュロックタイプのもので、例えば特開２００４−２５１３１９号公報に記載されたものと同様の構成であるから簡単に説明する。リテーナ８０は、樹脂製で、基板部８１と左右一対の脚片８２と左右一対の抜止片８３と左右一対のガイド片８４とを有している。なお、リテーナ８０は、本明細書でいう「コネクタ本体に第２の管部材（パイプ）を抜止めする抜止手段」に相当する。
【００２０】
前記基板部８１は、中央部を両端部より高くする円弧板状に形成されている（図１１参照）。基板部８１は、前記コネクタ本体３１の外筒部３２に対してその上方から嵌合可能に形成されている。また、前記左右一対の脚片８２は、基板部８１の前部における左右両端部から下方へ平行状に延びている。両脚片８２は、下端部を相反方向へ拡がる方向へ弾性変形すなわち撓み変形可能に形成されている（図１１中、二点鎖線８２参照）。両脚片８２の下端部には、対向状に突出する検知突起８５が形成されている。
【００２１】
図１１に示すように、前記左右の抜止片８３は、両脚片８２の内側において下方へ並行対称状に延びている。両抜止片８３の相互間には、逆Ｕ字状をなしかつ前記パイプ２０のパイプ本体２１を径方向に相対的に受入可能な係止溝８６が形成されている。両抜止片８３は、前記コネクタ本体３１の両差込孔３９に上方から差込可能に形成されている。また、両抜止片８３の上端部の相互間には割込溝８７が形成されている。割込溝８７は、コネクタ本体３１の外筒部３２における壁部３２ａを相対的に受入可能に形成されている。また、図４に示すように、前記左右一対のガイド片８４は、基板部８１の後部における左右両端部から下方へ平行状に延びている。両ガイド片８４は、コネクタ本体３１の外筒部３２の両側面に沿って上下方向にスライド可能に嵌合される。
【００２２】
次に、前記コネクタ３０によりチューブ１０とパイプ２０とを管接続する接続手順の一例について説明する。
＜接続手順１＞
図５に示すように、チューブ１０の接続端部１２に対応するブッシュ６０及びＯリング５０が用意される。
＜接続手順２＞
図６に示すように、ブッシュ６０を、チューブ１０の接続端部１２内に嵌合しかつチューブ１０の段差部１３に当接させる。続いて、Ｏリング５０を、チューブ１０の接続端部１２に弾性的に内嵌しかつブッシュ６０の前端面に当接又は近接させる。また、チューブ１０の接続端部１２に対応するコネクタ本体３１が用意される。
【００２３】
＜接続手順３＞
図７に示すように、コネクタ本体３１の第１の挿入口３３内にチューブ１０の接続端部１２を挿入するとともに、コネクタ本体３１の嵌合凹部３７（図６参照）にチューブ１０の接続端部１２の先端部を嵌合する。これにより、コネクタ本体３１に対するチューブ１０の誤組付け（傾いたままでの組付け）を防止あるいは低減することができる。これとともに、コネクタ本体３１の内筒部３６の後端面にＯリング５０が当接又は近接する。これにより、Ｏリング５０は、ブッシュ６０と内筒部３６との間に位置決めされることになる。また、チューブ１０のチューブ本体１１に抜止部材７０をその拡径方向の弾性を利用して外嵌する。
【００２４】
＜接続手順４＞
図８に示すように、チューブ１０のチューブ本体１１に抜止部材７０をその拡径方向の弾性を利用して外嵌する。続いて、抜止部材７０を前方へ摺動させて、コネクタ本体３１の第１の挿入口３３（図７参照）内に押込む。これにより、抜止部材７０及びチューブ１０の弾性を利用して、該抜止部材７０の係止爪７１をコネクタ本体３１の係合孔４４に係合する（図８参照）。これにより、抜止部材７０がコネクタ本体３１の外筒部３２内に抜止めされるとともに、該抜止部材７０がチューブ１０の段差部１３に当接することにより、コネクタ本体３１にチューブ１０を抜止めすることができる（図９参照）。また、コネクタ本体３１の前端部の上方に対応するリテーナ８０が用意される（図８参照）。
【００２５】
＜接続手順５＞
図１０及び図１１に示すように、コネクタ本体３１にリテーナ８０を仮止めする。すなわち、リテーナ８０を押し下げるにともない、リテーナ８０の両検知突起８５がコネクタ本体３１の外筒部３２の外周面に沿って摺動しつつ、両脚片８２が拡開方向へ弾性変形される（図１１中、二点鎖線８２参照）。そして、両検知突起８５が両検知孔４１と対応すると、両脚片８２が弾性復元することによって、両検知突起８５が両検知孔４１内に係合されるとともに、両検知突起８５の先端部が外筒部３２内に突出される（図１１参照）。また、リテーナ８０の両抜止片８３の下端部が、コネクタ本体３１の両差込孔３９内に差込まれる。また、リテーナ８０の両ガイド片８４の下端部が、コネクタ本体３１の外筒部３２の両側面に対応される。このようにして、コネクタ本体３１にリテーナ８０が仮止めされる。
【００２６】
＜接続手順６＞
図１及び図２に示すように、コネクタ本体３１の第２の挿入口３４内にパイプ２０の接続端部２２を挿入する。このとき、パイプ２０の接続端部２２がコネクタ本体３１の内筒部３６内、Ｏリング５０内、ブッシュ６０内に順に挿入されていき、パイプ２０のフランジ２３がコネクタ本体３１の環状壁部３５に近接又は当接する（図１参照）。これにより、コネクタ本体３１の正規の接続位置にパイプ２０が挿入される。この状態では、図３に示すように、パイプ２０の接続端部２２の外周面には、Ｏリング５０が弾性的に外嵌される。したがって、チューブ１０の接続端部１２内にパイプ２０の接続端部２２が挿入されるとともに、その接続端部１２，２２の重複部分にＯリング５０が介在されることにより両接続端部１２，２２の間がシールされる（図１及び図３参照）。
【００２７】
また、コネクタ本体３１の正規の接続位置にパイプ２０が挿入されると、パイプ２０のフランジ２３がリテーナ８０の両脚片８２の検知突起８５の間に入り込むことで、両脚片８２が拡開方向へ弾性変形（図１１中、二点鎖線８２参照）される。これにより、コネクタ本体３１の両検知孔４１に対する両検知突起８５の係合が解除されるため、リテーナ８０の下方への移動が可能になる。すなわち、コネクタ本体３１の正規の接続位置にパイプ２０が挿入されない限り、両検知孔４１に対する両検知突起８５の係合が解除されないため、リテーナ８０を下方へ移動させることができない。このため、コネクタ本体３１の正規の接続位置にパイプ２０を挿入し直す。
【００２８】
続いて、リテーナ８０を下方へ押し込むと、図２に示すように、リテーナ８０が下方へ移動される。そして、両脚片８２の検知突起８５が、両脚片８２の弾性を利用して、コネクタ本体３１の両係止凸部４３の外側面に沿って摺動しつつ下降し、最終的には両係止凸部４３を通過することによって、両脚片８２が弾性復元する。すると、両検知突起８５が両係止凸部４３の下側に係合することにより、リテーナ８０の上方への移動が規制される。これとともに、コネクタ本体３１の壁部３２ａがリテーナ８０の割込溝８７に相対的に係合されることにより、リテーナ８０の下方への移動が規制される。また、両抜止片８３がパイプ２０の接続端部２２に対してフランジ２３の反挿入側すなわち前側に係合する。これにより、コネクタ本体３１にパイプ２０が抜止めされることになる。
【００２９】
上記したコネクタ３０によると、コネクタ本体３１の第１の挿入口３３内に挿入されたチューブ１０の接続端部１２内に、第２の挿入口３４内に挿入されたパイプ２０の接続端部２２が挿入されるとともに、その接続端部１２，２２の重複部分にＯリング５０が介在されることにより両接続端部１２，２２の間がシールされる（図１及び図３参照）。また、コネクタ本体３１にチューブ１０が抜止部材７０により抜止めされるとともに、コネクタ本体３１にパイプ２０がリテーナ８０により抜止めされる。したがって、コネクタ本体３１をコンパクト化すなわち長さ方向（図１において左右方向）に関してコンパクト化することができる。また、コネクタ本体３１にチューブ１０及びパイプ２０の接続端部２２を圧入する必要がないので、コネクタ本体３１に対するチューブ１０及びパイプ２０の接続作業性を向上することができる。よって、コネクタ本体３１をコンパクト化しかつコネクタ本体３１に対するチューブ１０及びパイプ２０の接続作業性を向上することのできるコネクタ３０が提供される。
【００３０】
また、チューブ１０の接続端部１２をコネクタ本体３１の外筒部３２内に挿入することにより、チューブ１０の接続端部１２の拡径変形が抑えられることにより、接続端部１２の重複部分に配置したＯリング５０により両接続端部１２，２２の間のシール性を向上することができる。
【００３１】
また、コネクタ本体３１の第１の挿入口３３内に係合によって抜止めされた抜止部材７０がチューブ１０の段差部１３に当接し、その段差部１３が抜止部材７０とコネクタ本体３１との協働により挟み込まれることにより、チューブ１０をコネクタ本体３１に容易に抜止めすることができる（図８及び図９参照）。
【００３２】
また、コネクタ本体３１の内筒部３６とブッシュ６０との間にＯリング５０を配置する構成としたことにより、Ｏリング５０を適正に配置することができる（図１参照）。また、仮にチューブ１０の段差部１３に「だれ」があったとしても、Ｏリング５０を適正に配置することができるので、シール不良を防止あるいは低減することができる。
【００３３】
［実施例２］
本発明の実施例２を説明する。本実施例は前記実施例１のコネクタ３０に変更を加えたものであるからその変更点について詳述し、重複する説明を省略する。なお、図１２はコネクタを示す断面図である。
図１２に示すように、前記実施例１における抜止部材７０に代えて、コネクタ本体３１の外筒部３２の第１の挿入口３３の内周面に環状の小突起３４ａを軸方向に適数個（図１２では５個を示す。）並設したものである。これにともない、コネクタ本体３１の係合孔４４は省略することができる。
【００３４】
本実施例によると、チューブ１０Ａの接続端部１２Ａを第１の挿入口３３内に挿入した際に、コネクタ本体３１の第１の挿入口３３の内周面に設けた小突起３４ａがチューブ１０Ａの外周部に食い込むことにより、チューブ１０Ａをコネクタ本体３１に容易に抜止めすることができる。なお、小突起３４ａは、本明細書でいう「突起状部材」、「コネクタ本体に第１の管部材（チューブ）を抜止めする抜止手段」に相当する。なお、本実施例においては、チューブ１０Ａをゴム状弾性材により形成するとよい。
【００３５】
本発明は前記した実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更が可能である。例えば、コネクタ本体３１、チューブ１０、抜止部材７０、ブッシュ６０のいずれか１つは、樹脂製に代えて金属製にすることもできる。また、パイプ２０は、金属製に代えて樹脂製にすることもできる。また、ブッシュ６０は、省略することもできる。また、シール部材は、両接続端部１２，２２の間をシールする部材であればよく、前記実施例のＯリング５０に限定されるものではない。また、第１の管部材としては、チューブ１０に代えて、パイプ材、ホース材等を用いることができる。また、第２の管部材としては、パイプ２０に代えて、チューブ材を用いることができる。
【００３６】
また、コネクタ本体３１内で第１の管部材の接続端部内に第２の管部材の接続端部が重複する関係を維持する限り、コネクタ本体３１に対する両管部材の抜止手段は適宜変更することができる。例えば、コネクタ本体３１にチューブ１０を抜止めする抜止手段としては、コネクタ本体３１の外筒部３２内にチューブ１０の接続端部１２を接着して一体化する手段、コネクタ本体３１の外筒部３２内にチューブ１０の接続端部１２をかしめて一体化する手段、チューブ１０の接続端部１２にコネクタ本体３１をインジェクション成形により一体化する手段等を用いることができる。このような抜止手段を採用するにともない、コネクタ本体３１の係合孔４４は省略することができる。
【００３７】
また、コネクタ本体３１にパイプ２０を抜止めする抜止手段としては、前記実施例のプッシュロックタイプのリテーナ８０に代えて、Ｃ字状に形成されかつその径方向の弾性を利用してパイプ２０を抜止めするリテーナ、回動によってパイプ２０を抜止めする回動式のリテーナ、ワイヤで形成されかつその弾性を利用してパイプ２０を抜止めするワイヤ式リテーナ、特許文献１に記載された各保持片１２２（図１３参照）による抜止手段等を用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の実施例１に係るコネクタを示す断面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線矢視断面図である。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ線矢視断面図である。
【図４】コネクタの構成部品を示す分解斜視図である。
【図５】コネクタに対する管部材の接続手順１を示す断面図である。
【図６】コネクタに対する管部材の接続手順２を示す断面図である。
【図７】コネクタに対する管部材の接続手順３を示す断面図である。
【図８】コネクタに対する管部材の接続手順４を示す断面図である。
【図９】図８のＩＸ−ＩＸ線矢視断面図である。
【図１０】コネクタに対する管部材の接続手順５を示す断面図である。
【図１１】図１０のＸＩ−ＸＩ線矢視断面図である。
【図１２】本発明の実施例２に係るコネクタを示す断面図である。
【図１３】従来例に係るコネクタを示す断面図である。
【符号の説明】
【００３９】
１０  チューブ（第１の管部材）
１２  接続端部
１３  段差部
２０  パイプ（第２の管部材）
２２  接続端部
３０  コネクタ
３１  コネクタ本体
３３  第１の挿入口
３４  第２の挿入口
５０  Ｏリング（シール部材）
７０  抜止部材（抜止手段）
８０  リテーナ（抜止手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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