(57)【要約】【課題】溝型鋼からなる屋根母屋に装着されて屋根下地材を保持する下地材保持部材であって、室内から天井を見上げても屋根母屋が殆ど露出しないので見栄えの良い天井とすることができる下地材保持部材を提供する。【解決手段】溝型鋼からなる複数の屋根母屋４を、開口部４ａが軒棟上方に向くように垂木２上に固定する。この屋根母屋に下地材保持部材８Ａを装着する。下地材保持部材は、屋根母屋の上部を覆って装着することで屋根母屋に係合する係合部（８ａ,８ｂ,８ｄ）と、軒棟方向に隣接している屋根母屋同士のうち軒棟下方側の屋根母屋の前記開口部に挿入した屋根下地材１０の一方の端部を保持する第１保持部８ｃと、軒棟方向に隣接している屋根母屋同士のうち軒棟上方側の屋根母屋の外側辺部４ｄに当接した屋根下地材１０の他方の端部を保持する第２保持部８ｄと備えている。【選択図】図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに平行に配置された少なくとも一対の溝型鋼からなる鋼製建材にそれぞれ装着され、前記一対の鋼製建材の間に配置した下地材の端部を保持する下地材保持部材であって、
前記一対の鋼製建材に着脱自在に係合する係合部と、前記一対の鋼製建材の一方の開口部に挿入した前記下地材の一方の端部を保持する第１保持部と、前記一対の鋼製建材の他方に向けて延在してきた前記下地材の他方の端部を保持する第２保持部とを備えていることを特徴とする下地材保持部材。
【請求項２】
前記第１保持部は、前記一対の鋼製建材の一方の開口部に挿入した前記下地材の一方の端部を弾性復元力で押圧して保持することを特徴とする請求項１記載の下地材保持部材。
【請求項３】
前記第２保持部は、前記下地材の他方の端部を、弾性復元力で前記一方の端部側に押圧して保持することを特徴とする請求項１又は２記載の下地材保持部材。
【請求項４】
前記係合部、前記第１保持部及び前記第２保持部を、金属板を折り曲げて形成したことを特徴とする請求項１から３の何れか１項に記載の下地材保持部材。
【請求項５】
請求項１から４の何れか１項の下地材保持部材を使用した屋根構造であって、
勾配を付けて互いに平行に配置した複数の垂木と、複数の垂木の上部、或いは下部に、軒棟方向に平行に離間しながら桁行方向に延在するように配置した複数の屋根母屋とを備え、
前記複数の垂木と前記複数の屋根母屋の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材に前記下地材保持部材を装着し、隣接する鋼製建材の間に配置した屋根下地材の両端部を前記下地材保持部材で保持するようにしたことを特徴とする屋根構造。
【請求項６】
前記屋根下地材との間に空気層を設けて前記溝型鋼からなる鋼製建材上に敷設した野地材と、この野地材上に敷設した屋根仕上げ材とを備えたことを特徴とする請求項５記載の屋根構造。
【請求項７】
前記屋根下地材は、天井として用いられる断熱性、吸音性のない建材であることを特徴とする請求項６記載の屋根構造。
【請求項８】
請求項１から請求項４の何れか１項に記載の下地材保持部材を使用した屋根構造であって、
勾配を付けて互いに平行に配置した複数の垂木と、複数の垂木の上部、或いは下部に、軒棟方向に平行に離間しながら桁行方向に延在するように配置した複数の屋根母屋とを備え、
前記複数の垂木と前記複数の屋根母屋の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材に前記下地材保持部材を装着し、隣接する鋼製建材の間に配置した屋根下地材の両端部を前記下地材保持部材で保持するとともに、
前記屋根下地材上に中間屋根材を敷設し、この中間屋根材上に野地材を敷設し、この野地材上に屋根仕上げ材を敷設することを特徴とする屋根構造。
【請求項９】
前記屋根下地材は、合成樹脂発泡体、グラスウールボードなどの断熱性及び吸音性に優れた構成材を用いていることを特徴とする請求項５，６又は８記載の屋根構造。
【請求項１０】
前記中間屋根材は、合成樹脂発泡体、グラスウールボードなどの断熱性及び吸音性に優れた構成材を用いていることを特徴とする請求項８又は９記載の屋根構造。
【請求項１１】
前記野地材は、木毛や木片などの木質原料及びセメントペーストを混ぜ合わせた混合体を板状に圧縮成形してなる木質系セメント板などの遮音性に優れた建材であることを特徴とする請求項６から１０の何れか１項に記載の屋根構造。
【請求項１２】
請求項１から４の何れか１項の下地材保持部材を使用した床構造であって、
土台に支持されて水平方向に延在しながら互いに平行に配置されている大引きと、これら大引き上で直交して配置されている複数の根太とを備え、
前記複数の大引きと前記複数の根太の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材に前記下地材保持部材を装着し、隣接する鋼製建材の間に配置した床下地材の両端部を前記下地材保持部材で保持するようにしたことを特徴とする床構造。
【請求項１３】
前記床下地材との間に空気層を設けて前記溝型鋼からなる鋼製建材上に床材を敷設することを特徴とする請求項１２記載の床構造。
【請求項１４】
前記床下地材は、合成樹脂発泡体、グラスウールボードなどの断熱性及び吸音性に優れた構成材を用いていることを特徴とする請求項１２又は１３記載の床構造。
【請求項１５】
請求項１から４の何れか１項の下地材保持部材を使用した壁構造であって、
上下方向に延在しながら互いに水平方向に平行に配置されている複数の間柱と、互いに上下方向に離間しながら前記複数の間柱に固定されている複数の胴縁とを備え、
前記複数の間柱と前記複数の胴縁の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材に前記下地材保持部材を装着し、隣接する鋼製建材の間に配置した壁下地材の両端部を前記下地材保持部材で保持するようにしたことを特徴とする壁構造。
【請求項１６】
前記壁下地材との間に空気層を設けて前記溝型鋼からなる鋼製建材上に壁材を敷設することを特徴とする請求項１５記載の壁構造。
【請求項１７】
前記壁下地材は、合成樹脂発泡体、グラスウールボードなどの断熱性及び吸音性に優れた構成材を用いていることを特徴とする請求項１５又は１６記載の壁構造。
【請求項１８】
請求項１から請求項４の何れか１項に記載の下地材保持部材を使用し、勾配を付けて複数の垂木が配置され、これら垂木の上部、或いは下部で軒棟方向に平行に離間しながら桁行方向に延在して複数の屋根母屋が配置されており、これら複数の垂木と複数の屋根母屋の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材の間に屋根下地材を敷設する屋根の施工方法であって、
前記下地材保持部材の係合部を、複数の鋼製建材の上部を覆った状態で装着する工程と、
これから敷設する前記屋根下地材の一方の端部を、隣接している一対の前記鋼製建材の一方の前記開口部に挿入し、前記鋼製建材に装着されている下地材保持部材の前記第１保持部で保持する工程と、
前記屋根下地材の他方の端部を、一対の前記鋼製建材の他方に装着されている下地材保持部材の前記第２保持部で保持する工程とを備えていることを特徴とする屋根の施工方法。
【請求項１９】
請求項１から請求項４の何れか１項に記載の下地材保持部材を使用し、土台に支持されて水平方向に延在しながら互いに平行に複数の大引きが配置され、これら大引き上で直交して複数の根太が配置され、これら複数の大引きと複数の根太の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材の間に床下地材を敷設する床の施工方法であって、
前記下地材保持部材の係合部を、複数の鋼製建材の上部を覆った状態で装着する工程と、
これから敷設する前記床下地材の一方の端部を、隣接している一対の前記鋼製建材の一方の前記開口部に挿入し、前記鋼製建材に装着されている下地材保持部材の前記第１保持部で保持する工程と、
前記床下地材の他方の端部を、一対の前記鋼製建材の他方に装着されている下地材保持部材の前記第２保持部で保持する工程とを備えていることを特徴とする床の施工方法。
【請求項２０】
請求項１から請求項４の何れか１項に記載の下地材保持部材を使用し、
上下方向に延在しながら互いに水平方向に平行に複数の間柱が配置され、互いに上下方向に離間しながら前記複数の間柱に複数の胴縁が固定され、これら複数の間柱と複数の胴縁の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材の間に壁下地材を敷設する壁の施工方法であって、
前記下地材保持部材の係合部を、複数の鋼製建材の上部を覆った状態で装着する工程と、
これから敷設する前記壁下地材の一方の端部を、隣接している一対の前記鋼製建材の一方の前記開口部に挿入し、前記鋼製建材に装着されている下地材保持部材の前記第１保持部で保持する工程と、
前記壁下地材の他方の端部を、一対の前記鋼製建材の他方に装着されている下地材保持部材の前記第２保持部で保持する工程とを備えていることを特徴とする壁の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、溝型鋼からなる鋼製建材に装着されて板状の建材を保持する下地材保持部材と、これを使用した屋根構造、床構造、壁構造及び施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄骨造の屋根構造として、勾配を付けて配置したＨ型鋼等の垂木の上に、溝型鋼（Ｃ型鋼：リップ溝型鋼）からなる複数の屋根母屋を軒棟方向に平行に固定し、これら屋根母屋の上部に屋根下地材を敷設し、この屋根下地材の上面との間に空気層を設けた後に野地材を敷設し、野地材上に屋根仕上げ材を敷設した屋根構造が知られている（例えば、特許文献１）。
【０００３】
また、鉄骨造りの床構造として、Ｈ鋼からなる大引きの上部において直交するように溝型鋼からなる根太を平行に固定し、これらの上部に床下地材、床仕上げ材等を敷設してなる床構造が知られている（例えば、特許文献２）。
さらに、鉄骨造りの壁構造として、Ｈ鋼からなる間柱に直交するように溝型鋼からなる複数の胴縁を上下方向に平行に固定し、これら胴縁に壁下地材、壁仕上げ材等を取り付けてなる壁構造が知られている。
【特許文献１】特開平０６−２３５２４６号公報（図１、図５）
【特許文献２】特開２００６−２５４５号公報
【特許文献３】特開２００６−１５２６６７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上述した特許文献１の屋根構造は、屋根母屋にビスを打ち込むことで屋根母屋の上部に取付けられているので、屋根下地材の取付け作業に多くの時間と労力が必要となっている。
また、屋根母屋の上部に屋根下地材が取付けられていることから、室内から天井を見上げるときに屋根母屋（溝型鋼）全体が露出してしまい、見栄えの悪い天井となってしまう。
【０００５】
また、特許文献２の床構造は、床下地材は、根太にビスを打ち込むことで取付けられているので、床下地材の取付け作業に多くの時間と労力が必要となっている。
また、特許文献３の壁構造も、壁下地材は、胴縁にビスを打ち込むことで取付けられているので、壁下地材の取付け作業に多くの時間と労力が必要となっている。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、屋根構造、床構造、壁構造に使用することで、下地材の取付けを簡単に行なうことができるとともに、見栄えの良い構造を得ることができる下地材保持部材、これを使用した屋根構造、床構造、壁構造及び施工方法を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、本発明に係る請求項１の下地材保持部材は、互いに平行に配置された少なくとも一対の溝型鋼からなる鋼製建材にそれぞれ装着され、前記一対の鋼製建材の間に配置した下地材の端部を保持する下地材保持部材であって、前記一対の鋼製建材に着脱自在に係合する係合部と、前記一対の鋼製建材の一方の開口部に挿入した前記下地材の一方の端部を保持する第１保持部と、前記一対の鋼製建材の他方に向けて延在してきた前記下地材の他方の端部を保持する第２保持部とを備えていることを特徴とする下地材保持部材である。
【０００７】
また、請求項２記載の発明は、請求項１記載の下地材保持部材において、前記第１保持部は、前記一対の鋼製建材の一方の開口部に挿入した前記下地材の一方の端部を弾性復元力で押圧して保持することを特徴とする。
また、請求項３記載の発明は、請求項１又は２記載の下地材保持部材において、前記第２保持部は、前記下地材の他方の端部を、弾性復元力で前記一方の端部側に押圧して保持することを特徴とする。
【０００８】
また、請求項４記載の発明は、請求項１から３の何れか１項に記載の下地材保持部材において、前記係合部、前記第１保持部及び前記第２保持部を、金属板を折り曲げて形成したことを特徴とする。
また、請求項５記載の発明は、請求項１から４の何れか１項の下地材保持部材を使用した屋根構造であって、勾配を付けて互いに平行に配置した複数の垂木と、複数の垂木の上部、或いは下部に、軒棟方向に平行に離間しながら桁行方向に延在するように配置した複数の屋根母屋とを備え、前記複数の垂木と前記複数の屋根母屋の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材に前記下地材保持部材を装着し、隣接する鋼製建材の間に配置した屋根下地材の両端部を前記下地材保持部材で保持するようにしたことを特徴とする屋根構造である。
【０００９】
また、請求項６記載の発明は、請求項５記載の屋根構造において、前記屋根下地材との間に空気層を設けて前記溝型鋼からなる鋼製建材上に敷設した野地材と、この野地材上に敷設した屋根仕上げ材とを備えたことを特徴とする。
また、請求項７記載の発明は、請求項６記載の屋根構造において、前記屋根下地材は、天井として用いられる断熱性、吸音性のない建材であることを特徴とする。
【００１０】
また、請求項８記載の発明は、請求項１から請求項４の何れか１項に記載の下地材保持部材を使用した屋根構造であって、勾配を付けて互いに平行に配置した複数の垂木と、複数の垂木の上部、或いは下部に、軒棟方向に平行に離間しながら桁行方向に延在するように配置した複数の屋根母屋とを備え、前記複数の垂木と前記複数の屋根母屋の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材に前記下地材保持部材を装着し、隣接する鋼製建材の間に配置した屋根下地材の両端部を前記下地材保持部材で保持するとともに、前記屋根下地材上に中間屋根材を敷設し、この中間屋根材上に野地材を敷設し、この野地材上に屋根仕上げ材を敷設することを特徴とする屋根構造である。
【００１１】
また、請求項９記載の発明は、請求項５，６又は８記載の屋根構造において、前記屋根下地材は、合成樹脂発泡体、グラスウールボードなどの断熱性及び吸音性に優れた構成材を用いていることを特徴とする。
また、請求項１０記載の発明は、請求項８又は９記載の屋根構造において、前記中間屋根材は、合成樹脂発泡体、グラスウールボードなどの断熱性及び吸音性に優れた構成材を用いていることを特徴とする。
【００１２】
また、請求項１１記載の発明は、請求項６から１０の何れか１項に記載の屋根構造において、前記野地材は、木毛や木片などの木質原料及びセメントペーストを混ぜ合わせた混合体を板状に圧縮成形してなる木質系セメント板などの遮音性に優れた建材であることを特徴とする。
また、請求項１２記載の発明は、  請求項１から４の何れか１項の下地材保持部材を使用した床構造であって、土台に支持されて水平方向に延在しながら互いに平行に配置されている大引きと、これら大引き上で直交して配置されている複数の根太とを備え、前記複数の大引きと前記複数の根太の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材に前記下地材保持部材を装着し、隣接する鋼製建材の間に配置した床下地材の両端部を前記下地材保持部材で保持するようにしたことを特徴とする床構造である。
【００１３】
また、請求項１３記載の発明は、請求項１２記載の床構造において、前記床下地材との間に空気層を設けて前記溝型鋼からなる鋼製建材上に床材を敷設することを特徴とする。
また、請求項１４記載の発明は、請求項１２又は１３記載の床構造において、前記床下地材は、合成樹脂発泡体、グラスウールボードなどの断熱性及び吸音性に優れた構成材を用いていることを特徴とする。
【００１４】
また、請求項１５記載の発明は、請求項１から４の何れか１項の下地材保持部材を使用した壁構造であって、上下方向に延在しながら互いに水平方向に平行に配置されている複数の間柱と、互いに上下方向に離間しながら前記複数の間柱に固定されている複数の胴縁とを備え、
前記複数の間柱と前記複数の胴縁の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材に前記下地材保持部材を装着し、隣接する鋼製建材の間に配置した壁下地材の両端部を前記下地材保持部材で保持するようにしたことを特徴とする壁構造である。
【００１５】
また、請求項１６記載の発明は、請求項１５記載の壁構造において、前記壁下地材との間に空気層を設けて前記溝型鋼からなる鋼製建材上に壁材を敷設することを特徴とする。
また、請求項１７記載の発明は、請求項１５又は１６記載の壁構造において、前記壁下地材は、合成樹脂発泡体、グラスウールボードなどの断熱性及び吸音性に優れた構成材を用いていることを特徴とする。
【００１６】
また、請求項１８記載の発明は、請求項１から請求項４の何れか１項に記載の下地材保持部材を使用し、勾配を付けて複数の垂木が配置され、これら垂木の上部、或いは下部で軒棟方向に平行に離間しながら桁行方向に延在して複数の屋根母屋が配置されており、これら複数の垂木と複数の屋根母屋の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材の間に屋根下地材を敷設する屋根の施工方法であって、前記下地材保持部材の係合部を、複数の鋼製建材の上部を覆った状態で装着する工程と、これから敷設する前記屋根下地材の一方の端部を、隣接している一対の前記鋼製建材の一方の前記開口部に挿入し、前記鋼製建材に装着されている下地材保持部材の前記第１保持部で保持する工程と、前記屋根下地材の他方の端部を、一対の前記鋼製建材の他方に装着されている下地材保持部材の前記第２保持部で保持する工程とを備えていることを特徴とする屋根の施工方法である。
【００１７】
さらに、請求項１９記載の発明は、請求項１から請求項４の何れか１項に記載の下地材保持部材を使用し、土台に支持されて水平方向に延在しながら互いに平行に複数の大引きが配置され、これら大引き上で直交して複数の根太が配置され、これら複数の大引きと複数の根太の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材の間に床下地材を敷設する床の施工方法であって、前記下地材保持部材の係合部を、複数の鋼製建材の上部を覆った状態で装着する工程と、これから敷設する前記床下地材の一方の端部を、隣接している一対の前記鋼製建材の一方の前記開口部に挿入し、前記鋼製建材に装着されている下地材保持部材の前記第１保持部で保持する工程と、前記床下地材の他方の端部を、一対の前記鋼製建材の他方に装着されている下地材保持部材の前記第２保持部で保持する工程とを備えていることを特徴とする床の施工方法である。
【００１８】
さらにまた、請求項２０記載の発明は、請求項１から請求項４の何れか１項に記載の下地材保持部材を使用し、上下方向に延在しながら互いに水平方向に平行に複数の間柱が配置され、互いに上下方向に離間しながら前記複数の間柱に複数の胴縁が固定され、これら複数の間柱と複数の胴縁の一方を溝型鋼からなる複数の鋼製建材とし、これら鋼製建材の間に壁下地材を敷設する壁の施工方法であって、前記下地材保持部材の係合部を、複数の鋼製建材の上部を覆った状態で装着する工程と、これから敷設する前記壁下地材の一方の端部を、隣接している一対の前記鋼製建材の一方の前記開口部に挿入し、前記鋼製建材に装着されている下地材保持部材の前記第１保持部で保持する工程と、前記壁下地材の他方の端部を、一対の前記鋼製建材の他方に装着されている下地材保持部材の前記第２保持部で保持する工程とを備えていることを特徴とする壁の施工方法である。
【発明の効果】
【００１９】
本発明に係る下地材保持部材によると、一対の鋼製建材の一方に装着した下地材保持部材の第１保持部が下地材の一方の端部を確実に保持し、一対の鋼製建材の他方に装着した下地材保持部材の第２保持部が下地材の他方の端部を確実に保持することができる。
また、本発明に係る屋根構造によると、屋根下地材を簡単、且つ確実に保持することができるとともに、室内から天井を見ても屋根下地材の下面しか露出せず、化粧性に優れた天井となる。
【００２０】
また、本発明に係る床構造及び壁構造によると、床下地材を簡単、且つ確実に保持することができる。
また、本発明に係る屋根の施工方法によると、従来のようにビス固定による屋根の施工方法と比較して、屋根下地材の取付け作業に費やす時間と労力が大幅に低減し、屋根の施工コストを抑えることができる。
【００２１】
また、本発明に係る床の施工方法によると、従来のようにビス固定による床の施工方法と比較して、床下地材の取付け作業に費やす時間と労力が大幅に低減し、床の施工コストを抑えることができる。
また、本発明に係る壁の施工方法によると、従来のようにビス固定による壁の施工方法と比較して、壁下地材の取付け作業に費やす時間と労力が大幅に低減し、壁の施工コストを抑えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、この発明に係る下地材保持部材を使用した屋根構造、床構造及び壁構造について図面を参照しながら説明する。
（第１実施形態：屋根構造）
先ず、本発明に係る第１実施形態の屋根構造について図１及び図２を参照して説明する。
図１は、鉄骨造の屋根構造の一部を斜視図で示したものである。図２は、図１のII−II線矢視図である。
【００２３】
図１において、符号２は、勾配を付けて配置したＨ型鋼からなる垂木である。
この垂木２の上部に、Ｃ型鋼（リップ溝型鋼）からなる複数の屋根母屋４，６が固定されている。屋根母屋４，６は、図示しないが、垂木２上に固定したアングル等の連結部材に連結ボルトを介して軒棟方向に平行となるように固定されており、各屋根母屋４，６の開口部４ａ，６ａは軒棟上方を向いている。
【００２４】
屋根母屋４，６には、それぞれ下地材保持部材８Ａ，８Ｂが上方から装着されており、これら下地材保持部材８Ａ，８Ｂに保持されて屋根母屋４，６の間の領域を覆うように勾配を付けて複数の屋根下地材１０が配置されている。
すなわち、屋根下地材１０の軒棟下方側の端部が、屋根母屋４の開口部４ａから母屋内部空間４ｄに挿入され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、屋根母屋６の外側辺部６ｅに当接しながら、軒棟上方側の屋根母屋６に装着した下地材保持部材８Ｂと、軒棟下方側の屋根母屋４に装着した下地材保持部材８Ａとで保持されている。なお、屋根母屋６に対して軒棟上方側に配置されている屋根下地材１０は、屋根母屋６に装着した下地材保持部材８Ｂと、屋根母屋６より軒棟上方側に位置する屋根母屋に装着した下地材保持部材（図示せず）とで保持されている。また、屋根母屋４に対して軒棟下方側に配置されている屋根下地材１０は、屋根母屋４に装着した下地材保持部材８Ａと、屋根母屋４より軒棟下方側に位置する屋根母屋に装着した下地材保持部材（図示せず）とで保持されている。
【００２５】
そして、屋根母屋４，６上には、屋根下地材１０を外側から覆うように野地材１２が固定されているとともに、野地材１２を外側から覆う屋根仕上げ材１４が敷設されている。野地材１２は、木毛や木片などの木質原料及びセメントペーストを混ぜ合わせた混合体を板状に圧縮成形してなる木質系セメント板などの遮音性に優れた建材である。
上記構成の屋根構造によると、屋根母屋４，６の間の領域を覆って配置される屋根下地材１０が、その軒棟下方側の端部が屋根母屋４の開口部４ａから母屋内部空間４ｄに挿入され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、屋根母屋６の外側辺部６ｅに当接しているので、室内から天井を見ても屋根下地材１０の下面しか露出せず、化粧性に優れた天井となる。
【００２６】
また、図２に示すように、屋根下地材１０として天井材として用いられる断熱性、吸音性のない建材を使用すると、屋根下地材１０と野地材１２との間に設けた空間が、断熱性を高める空気層となるので、断熱性に優れた屋根構造とすることができる。
ここで、屋根下地材１０を、断熱性及び吸音性に優れた建材、例えば図１０（ａ）に示すポリスチレンフォームの合成樹脂発泡体からなる板部材、図１０（ｂ）に示すグラスウールボード、図１０（ｃ）に示すように、合成樹脂発泡体と、木毛や木片などの木質原料及びセメントペーストを混ぜ合わせた混合体を板状に圧縮成形してなる木質系セメント板とを層状に設けた部材、図１０（ｄ）に示すように、グラスウールボードと木質系セメント板とを層状に設けた部材、図１０（ｅ）に示すように、合成樹脂発泡体と石こうボードとを層状に設けた部材、図１０（ｆ）に示すように、グラスウールボードと石こうボードとを層状に設けた部材とすることが考えられる。このようにすると、図３に示すように、屋根下地材１０が断熱・吸音層となるので、断熱性を高めつつ、遮音性及び吸音性に優れた屋根構造とすることができる。
【００２７】
また、図３に示したように合成樹脂発泡体やグラスウールボードを構成部材とする屋根下地材１０は、太陽による直接的な熱影響を受けにくい野地材１２の内側に配置されているので、系年劣化が防止されて、断熱性及び吸音性を長期にわたって維持することができる。
さらに、図４に示すように、屋根下地材１０と野地材１２との間に空間を設けず、屋根下地材１０と同様に断熱性及び吸音性に優れた中間屋根材１３を敷設することも考えられる。
【００２８】
このようにすると、屋根下地材１０及び中間屋根材１３とが厚さが大きい断熱・吸音層となるので、さらに断熱性及び吸音性に優れた屋根構造とすることができる。
次に、屋根母屋４，６に装着された下地材保持部材８Ａ，８Ｂの構造について、図５及び図６を参照して説明する。なお、下地材保持部材８Ａ，８Ｂは同一形状なので、下地材保持部材８Ａについて詳細に説明する。
【００２９】
下地材保持部材８Ａは長尺な金属板で形成されており、図５に示すように、Ｃ型鋼である屋根母屋４の上辺部４ｂに当接している長尺な上部当接部８ａと、この当接部８ａの幅方向一方の端部から折曲されて屋根母屋４の上部端縁（リップ）４ｃに当接する端縁当接部８ｂと、この端縁当接部８ｂの下端から母屋内部空間４ｄに向けて略４５°の角度を付けて折曲されている第１弾性保持片８ｃと、当接部８ａの幅方向他方の端部から屋根母屋４の外側辺部４ｅに沿うように折曲され、且つ外側辺部４ｅに当接しないように外側辺部４ｅから離間する方向に膨出（横断面「く」字状）している第２弾性保持片８ｄと、この第２弾性保持片８ｄの下端から外側辺部４ｅに対して離間する方向に略直角に折曲されている受け片８ｅとを備えている。
【００３０】
図６は、屋根母屋４に装着した上記構成の下地材保持部材８Ａが、軒棟上方側に配置した屋根下地材１０と、軒棟下方側に配置した屋根下地材１０を保持する状態を示したものである。
軒棟上方側の屋根下地材１０の端部を屋根母屋４の母屋内部空間４ｄに挿入し、その端面を屋根母屋４の内壁に当接すると、その端部の下面を屋根母屋４の下部端縁（リップ）４ｆが受け、屋根下地材１０の端部の挿入によって上方に変形した第１弾性保持片８ｃが、下方に向けて押圧する弾性復元力Ｆ１を作用するので、軒棟上方側に配置した屋根下地材１０の端部が保持される。
【００３１】
また、軒棟下方側の屋根下地材１０の端部を屋根母屋４の外側辺部４ｅに当接すると、その端部の下面を下地材保持部材８の受け片８ｅが受け、屋根下地材１０の端部の挿入によって膨出が矯正されるように変形した第２弾性保持片８ｄが、屋根下地材１０の端面に向けて押圧する弾性復元力Ｆ２を作用するので、軒棟下方側に配置した屋根下地材１０の端部が保持される。
【００３２】
このように、上記構成の下地材保持部材８Ａ、８Ｂを屋根母屋４，６に装着すると、屋根母屋４，６の母屋内部空間４ｄに挿入した屋根下地材１０の端部を、下地材保持部材８Ａ、８Ｂの第１弾性保持片８ｃの弾性復元力Ｆ１により押圧して保持する。また、屋根母屋４，６の外側辺部４ｅに当接した屋根下地材１０の端部を、下地材保持部材８の第２弾性保持片８ｄの弾性復元力Ｆ２により押圧して保持しているので、屋根下地材１０を確実に保持することができる。
【００３３】
次に、図２、図７から図９を参照して本実施形態の屋根の施工の手順について説明する。なお、図７では、屋根母屋６に装着した下地材保持部材８Ｂが、軒棟上方側に配置した屋根下地材１０の端部を保持しているものとする。
先ず、図７に示すように、下地材保持部材８Ａの横断面略「コ」字状に折曲されてなる上辺当接部８ａ、端縁当接部８ｂ及び第２弾性保持片８ｄを、Ｃ型鋼である屋根母屋４，６の上部を覆った状態で装着する。
【００３４】
次いで、図８に示すように、屋根母屋４の開口部４ａから電線ＥＷを母屋内部空間４ｄに収納しておく。そして、これから配置する屋根下地材１０の軒棟下方側に位置する端部を屋根母屋４の開口部４ａから母屋内部空間４ｄに挿入し、その端部の下面を屋根母屋４の下部端縁４ｆで受ける。
次いで、図９に示すように、これから配置する屋根下地材１０の軒棟上方側に位置する端部を、屋根母屋６に装着されている下地材保持部材８の受け片８ｅに当接するまで下げていく。この動作を行なうと、屋根下地材１０の軒棟下方側の端部が、屋根母屋４に装着した下地材保持部材８Ａの第１弾性保持片８ｃが発生する弾性復元力で保持され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、屋根母屋６に装着した下地材保持部材８Ｂの第２弾性保持片８ｄが発生する弾性復元力で保持される。
【００３５】
そして、図示しない他の屋根母屋の間にも、下地材保持部材に保持された屋根下地材１０を配置した後に、図２に示すように、屋根母屋４，６上に、複数の屋根下地材１０を外側から覆うように野地材１２を固定する。次いで、野地材１２を外側から覆うように屋根仕上げ材１４を敷設する。
このように、本実施形態の屋根の施工によると、下地材保持部材８Ａ，８Ｂは、横断面略「コ」字状に折曲されてなる上辺当接部８ａ、端縁当接部８ｂ及び第２弾性保持片８ｄがＣ型鋼の屋根母屋４，６の上部を覆った状態で配置するだけで、簡単に屋根母屋４，６に装着され、しかも、屋根下地材１０を屋根母屋４，６の間に配置するだけで、屋根下地材１０の軒棟下方側の端部が屋根母屋４に装着した下地材保持部材８の第１弾性保持片８ｃが発生する弾性復元力で保持され、屋根下地材１０の軒棟上方側の端部が、屋根母屋６に装着した下地材保持部材８の第２弾性保持片８ｄが発生する弾性復元力で保持されるので、従来の屋根の施工方法と比較して、屋根下地材１０の取付け作業に費やす時間と労力が大幅に低減し、屋根の施工コストを抑えることができる。
【００３６】
また、図８及び図９で示したように屋根下地材１０を保持する前に、Ｃ型鋼である屋根母屋４の母屋内部空間４ｄに電線ＥＷを収納しておくことで、母屋内部空間４ｄを外部から隠れた電線収納空間として有効利用することができる。
なお、図１から図４で示した屋根構造では、垂木２の上部に屋根母屋４，６を固定したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、垂木２の下部に軒棟方向に平行に延在するように屋根母屋４，６を固定し、屋根母屋４，６に、それぞれ下地材保持部材８Ａ、８Ｂを上方から装着しても、同様の効果を得ることができる。
【００３７】
また、本実施形態では、屋根母屋４，６の開口部４ａ，６ａが軒棟上方を向いている状態を説明したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、開口部４ａ，６ａが軒棟下方を向くように屋根母屋４，６を垂木２に固定しても、同様の効果を得ることができる。
また、図５及び図６では、長尺な金属板を折曲して下地材保持部材８Ａ、８Ｂを形成したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、第１弾性保持片８ｃ及び第２弾性保持片８ｄのように屋根下地材１０の端部に保持力を発生する部位を設けた例えば樹脂材料で形成しても、同様の効果を得ることができる。
【００３８】
また、下地材保持部材８Ａ、８Ｂの第２弾性保持片８ｄは、外側辺部４ｅから離間する方向に横断面「く」字状に膨出した構造としているが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、例えば外側辺部４ｅから離間する方向に曲率を有して湾曲した構造なっていても、同様の効果を得ることができる。
さらに、本実施形態では、垂木２をＨ型鋼、屋根母屋４、６をＣ型鋼として説明したが、垂木を溝型鋼、屋根母屋をＨ型鋼とし、垂木に下地材保持部材をして屋根下地材１０を保持するようにしてもよい。
さらにまた、本実施形態では、リップを有するＣ型鋼（リップ溝型鋼）を溝型鋼として用いたが、リップが存在しない横断面コ字形状の溝型鋼であっても、同様の効果を得ることができる。
【００３９】
（第２実施形態：床構造）
次に、本発明に係る第２実施形態の床構造について図１１及び図１２を参照して説明する。
図１１は、鉄骨造の床構造の一部を斜視図で示したものであり、図１２は、図１１のＡ−Ａ線矢視図である。
図１１において、符号２０ａ〜２０ｄは、両端部が土台（図示せず）に支持されて水平方向に延在しながら互いに平行に配置されたＨ型鋼からなる大引きである。
これら大引き２０ａ〜２０ｄの上部に、Ｃ型鋼（リップ溝型鋼）からなる複数の根太２２ａ〜２２ｄが固定されている。複数の根太２２ａ〜２２ｄは、図示しないが、大引き２０ａ〜２０ｄ上に固定したアングル等の連結部材に連結ボルトを介して、大引き２０ａ〜２０ｄに直交しながら水平方向に延在しながら互いに平行に固定されている。また、Ｃ型鋼からなる根太２２ａ〜２２ｄの開口部２４は、同一方向を向いている。
【００４０】
各根太２２ａ〜２２ｄには、第１実施形態で示した下地材保持部材８Ａ〜８Ｄが上方から装着されており、根太２２ａ〜２２ｄの間の領域を覆うように配置した床下地材２８の両端部（図面の左右方向の端部）が下地材保持部材８Ａ〜８Ｄに支持されている。
床下地材２８は、断熱性及び吸音性に優れた建材であり、例えば図１０で示した材料を使用している。
【００４１】
そして、根太２２ａ〜２２ｄ上には、床下地材１０を外側から覆うように床材３４が配置されているとともに、床材３４上にフローリング等の床仕上げ材３６が敷設されている。
下地材保持部材８Ａは、上部当接部８ａが根太２２ａの上辺部３８に当接し、端縁当接部８ｂが根太２２ａの上部端縁４０に当接し、第１弾性保持片８ｃが根太空間３０に向けて略４５°の角度を付けて折曲され、第２弾性保持片８ｄが根太２２ａの外側辺部３２に当接しないように外側辺部３２から離間する方向に膨出し（横断面「く」字状に膨出し）、受け片８ｅが根太２２ａの外側辺部３２に対して離間する方向に略直角に折曲されている。他の根太２２ｂ〜２２ｄに装着される下地材保持部材８Ｂ〜ＢＤも同一形状となっている。
【００４２】
そして、隣接する根太２２ａ，２２ｂの間に床下地材２８を配置する場合には、図１２に示すように、床下地材２８の一方の端部を、根太２２ａの開口部２４から根太空間３０に挿入し、その端面を根太２２ａの内壁に当接すると、床下地材２８の端部下面を根太２２ａの下部端縁４０が受け、床下地材２８の一方の端部の挿入によって上方に変形した下地材保持部材８Ａの第１弾性保持片８ｃが、下方に向けて押圧する弾性復元力を作用するので、床下地材２８の一方の端部が保持される。
【００４３】
また、床下地材２８の他方の端部を、根太２２ｂの外側辺部３２に当接すると、その他方の端部の下面を下地材保持部材８Ｂの受け片８ｅが受け、床下地材２６の他方の端部の挿入によって膨出が矯正されるように変形した第２弾性保持片８ｄが、床下地材２８の他方の端面に向けて押圧する弾性復元力を作用するので、床下地材２８の他方の端部が保持される。なお、他の隣接する一対の根太の間に配置した床下地材２８も同様に保持されている。
【００４４】
したがって、上記構成の下地材保持部材８Ａ〜８Ｄを根太２２ａ〜２２ｄに装着すると、隣接する根太２２ａ〜２２ｄの間に配置した床下地材２８の一方の端部を、下地材保持部材８Ａ〜８Ｄの第１弾性保持片８ｃの弾性復元力により押圧して保持するとともに、床下地材２８の他方の端部を、下地材保持部材８Ａ〜８Ｄの第２弾性保持片８ｄの弾性復元力により押圧して保持しているので、床下地材２８を確実に保持することができる。
【００４５】
また、床下地材２８と床材３４との間に設けた空間が、断熱性を高める空気層となるので、断熱性に優れた床構造とすることができる。
また、床下地材２８を断熱性及び吸音性に優れた建材としたことで、床下地材２８が断熱・吸音層となるので、断熱性を高めつつ、遮音性及び吸音性に優れた床構造とすることができる。
【００４６】
さらに、本実施形態の床施工を行なうと、下地材保持部材８Ａ〜ＢＤは、横断面略「コ」字状に折曲されてなる上辺当接部８ａ、端縁当接部８ｂ及び第２弾性保持片８ｄがＣ型鋼の根太２２ａ〜２２ｄの上部を覆った状態で配置するだけで、簡単に根太２２ａ〜２２ｄに装着され、しかも、床下地材２８を隣接する根太２２ａ〜２２ｄの間に配置するだけで、床下地材２８の端部が下地材保持部材８Ａ〜８Ｄの弾性復元力で保持されるので、従来の床施工と比較して、労力が大幅に低減し、床の施工コストを抑えることができる。
【００４７】
また、図示しないが、床下地材２８を保持する前に、Ｃ型鋼である根太２２ａ〜２２ｄの何れかの根太空間３０に電線ＥＷ（図８及び図９参照）を収納すると、根太空間３０を外部から隠れた電線収納空間として有効利用することができる。
なお、本実施形態の下地材保持部材８Ａ〜８Ｄは、大引き２０ａ〜２０ｄの上部に固定された根太２２ａ〜２２ｄに装着するものとして説明したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、大引き２０ａ〜２０ｄの下部に根太２２ａ〜２２ｄを固定しても、根太２２ａ〜２２ｄに下地材保持部材８Ａ〜８Ｄが上方から装着されるので、同様の効果を得ることができる。
【００４８】
また、本実施形態では、根太２２ａ〜２２ｄの開口部２４が紙面の右方向を向いている状態で説明したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、開口部２４が紙面の左方向を向くように根太２２ａ〜２２ｄを大引き２０〜２０ｄに固定しても、同様の効果を得ることができる。
さらに、本実施形態では、大引き２０ａ〜２０ｄをＨ型鋼、根太２２ａ〜２２ｄをＣ型鋼として説明したが、大引きを溝型鋼、根太をＨ型鋼とし、大引きに下地材保持部材８Ａ〜８Ｄを装着して床下地材２８を保持するようにしてもよい。
【００４９】
さらにまた、本実施形態では、リップを有するＣ型鋼（リップ溝型鋼）を溝型鋼として用いたが、リップが存在しない横断面コ字形状の溝型鋼であっても、同様の効果を得ることができる。
【００５０】
（第３実施形態：壁構造）
次に、本発明に係る第３実施形態の壁構造について図１３及び図１４を参照して説明する。
図１３は、鉄骨造の壁構造の一部を斜視図で示したものであり、図１４は、図１３のＢ−Ｂ線矢視図である。
図１３において、符号５０ａ〜５０ｃは、上下方向に延在しながら互いに水平方向に平行に配置されているＨ型鋼からなる間柱である。ここで、間柱５０ａ〜５０ｃの室内側に沿って配置されている符号７０で示す部材は、室内下地材である。
【００５１】
これら間柱５０ａ〜５０ｃの室外側には、水平方向に延在したＣ型鋼（リップ溝型鋼）からなる複数の胴縁５２ａ、５２ｂが互いに上下方向に平行に固定されている。胴縁５２ａ、５２ｂは、図示しないが、間柱５０ａ〜５０ｃに固定したアングル等の連結部材に連結ボルトを介して固定されている。
また、図１４に示すように、Ｃ型鋼からなる胴縁５２ａ，５２ｂの開口部２４は、下方を向いている。
【００５２】
胴縁５２ａ，５２ｂには、第１実施形態で示した下地材保持部材８Ａ，８Ｂが室外側から装着されており、胴縁５２ａ，５２ｂの間の領域を覆うように配置した壁下地材５６の上下端部が下地材保持部材８Ａ，８Ｂに支持されている。
壁下地材５６は、断熱性及び吸音性に優れた建材であり、例えば図１０で示した材料を使用している。
【００５３】
そして、胴縁５２ａ，５２ｂには、壁下地材５６を室外側から覆うように壁材５８が配置されているとともに、壁材５８の室外側に壁仕上げ材６０が敷設されている。
下地材保持部材８Ａは、上部当接部８ａが胴縁５２ａの側辺部６２に当接し、端縁当接部８ｂが胴縁５２ａの下部開口端縁６４に当接し、第１弾性保持片８ｃが胴縁空間６６に向けて略４５°の角度を付けて折曲され、第２弾性保持片８ｄが胴縁５２ａの上片部６８に当接しないように上片部６８から離間する上方に膨出し（横断面「く」字状に膨出し）、受け片８ｅが胴縁５２ａの上辺部６８に対して離間する上方向に略直角に折曲されている。他の胴縁５２ｂも同一形状となっている。
【００５４】
そして、隣接する胴縁５２ａ，５２ｂの間に壁下地材５６を配置する場合には、図１４に示すように、壁下地材５６の上端を、胴縁５２ａの開口部５４から胴縁空間６６に挿入し、その端面を胴縁５２ａの内壁に当接すると、壁下地材５６の上端側側面を胴縁５２ａの下部開口端縁６４が受け、変形した下地材保持部材８Ａの第１弾性保持片８ｃが、壁下地材５６の上端を押圧する弾性復元力を作用するので、壁下地材５６の上端が保持される。
【００５５】
また、壁下地材５６の下端を胴縁５２ｂの上片部６８に当接すると、壁下地材５６の下端側側面を下地材保持部材８Ｂの受け片８ｅが受け、第２弾性保持片８ｄが、壁下地材５６の下端に向けて押圧する弾性復元力を作用するので、壁下地材５６の下端も保持される。なお、他の壁下地材５６も同様に保持される。
したがって、上記構成の下地材保持部材８Ａ，８Ｂを胴縁５２ａ，５２ｂに装着すると、隣接する胴縁５２ａ，５２ｂの間に配置した壁下地材５６の上端を、下地材保持部材８Ａの第１弾性保持片８ｃの弾性復元力により押圧して保持するとともに、壁下地材５６の下端を、下地材保持部材８Ｂの第２弾性保持片８ｄの弾性復元力により押圧して保持しているので、壁下地材５６を確実に保持することができる。
【００５６】
また、壁下地材５６と壁材５８との間に設けた空間が、断熱性を高める空気層となるので、断熱性に優れた壁構造とすることができる。
また、壁下地材５６を断熱性及び吸音性に優れた建材としたことで、壁下地材５６が断熱・吸音層となるので、断熱性を高めつつ、遮音性及び吸音性に優れた壁構造とすることができる。
【００５７】
さらに、本実施形態の壁施工を行なうと、下地材保持部材８Ａ，８Ｂは、横断面略「コ」字状に折曲されてなる上辺当接部８ａ、端縁当接部８ｂ及び第２弾性保持片８ｄがＣ型鋼の胴縁５２ａ，５２ｂを覆った状態で配置するだけで、簡単に胴縁５２ａ，５２ｂに装着され、しかも、壁下地材５６を隣接する胴縁５２ａ，５２ｂの間に配置するだけで、壁下地材５６の上下端部が下地材保持部材８Ａ，８Ｂの弾性復元力で保持されるので、従来の壁施工と比較して、労力が大幅に低減し、壁の施工コストを抑えることができる。
【００５８】
また、図示しないが、壁下地材５６を保持する前に、Ｃ型鋼である胴縁５２ａ，５２ｂの何れかの胴縁空間６６に電線ＥＷ（図８及び図９参照）を収納すると、胴縁空間６６を外部から隠れた電線収納空間として有効利用することができる。
なお、本実施形態の下地材保持部材８Ａ，８Ｂは、間柱５０ａ，５０ｂ，５０ｃの室外側に固定された胴縁５２ａ，５２ｂに装着するものとして説明したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、間柱５０ａ，５０ｂ，５０ｃの室内側に胴縁５２ａ，５２ｂを固定し、この胴縁５２ａ，５２ｂに下地材保持部材８Ａ，８Ｂを装着しても、同様の効果を得ることができる。
【００５９】
また、本実施形態では、胴縁５２ａ，５２ｂの開口部５４が下方を向いている状態で説明したが、本発明の要旨がこれに限定されるものではなく、開口部５４が上方を向くように胴縁５２ａ，５２ｂを間柱５０ａ〜５０ｃに固定しても、同様の効果を得ることができる。
また、本実施形態では、間柱５０ａ〜５０ｃをＨ型鋼、胴縁５２ａ，５２ｂをＣ型鋼として説明したが、間柱を溝型鋼、胴縁をＨ型鋼とし、間柱に下地材保持部材を装着して壁下地材５６を保持するようにしてもよい。
【００６０】
さらにまた、本実施形態では、リップを有するＣ型鋼（リップ溝型鋼）を溝型鋼として用いたが、リップが存在しない横断面コ字形状の溝型鋼であっても、同様の効果を得ることができる。
（下地材保持部材の変形例）
そして、図１５は、上述した下地材保持部材と異なる形状の部材を屋根母屋４に装着したものである。本実施形態の下地材保持部材８Ａは、屋根母屋４の上部端縁４ｃに当接する端縁当接部８ｂと、母屋内部空間４ｄに向けて延在している第１弾性保持片８ｃとの間に、上部端縁４ｃの先端を囲むように屈曲部４ｇを設けている。
【００６１】
この屈曲部４ｇを設けたことで、屋根母屋４に装着した下地材保持部材８Ａが浮き上がる（屋根母屋４の上辺部４ｂから離間する）のを防止することができる。なお、図示しないが、屈曲部４ｇを設けた下地材保持部材８Ａとすることで、床構造の際には根太２２ａ〜２２ｄに装着した下地材保持部材８Ａの浮き上がりを防止し、壁構造の際には胴縁５２ａ，５２ｂに装着した下地材保持部材８Ａの浮き上がりを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明に係る第１実施形態の屋根構造を示す斜視図である。
【図２】図２のII−II線矢視図である。
【図３】図２と異なる他の実施形態の屋根構造を示す斜視図である。
【図４】図２及び図３と異なる他の実施形態の屋根構造を示す斜視図である。
【図５】本発明に係る下地材保持部材の構成を示す図である。
【図６】本発明に係る下地材保持部材が屋根下地材を保持する状態を示す図である。
【図７】本発明に係る屋根の施工において下地材保持部材の装着状態を示す図である。
【図８】本発明に係る屋根の施工において屋根下地材の端部を屋根母屋の母屋内部空間に挿入する状態を示す図である。
【図９】本発明に係る屋根の施工において屋根下地材を取り付ける状態を示す図である。
【図１０】本発明に係る屋根下地材の構成を示す図である。
【図１１】本発明に係る第２実施形態の床構造を示す斜視図である。
【図１２】図１１のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図１３】本発明に係る第３実施形態の壁構造を示す斜視図である。
【図１４】図１３のＢ−Ｂ矢視断面図である。
【図１５】異なる形状の下地材保持部材を示す図である。
【符号の説明】
【００６３】
２…垂木、４，６…屋根母屋、４ａ…開口部、４ｆ…下部端縁、４ｅ…外側辺部、屈曲部４ｇ、
８Ａ，８Ｂ，８Ｃ，８Ｄ…下地材保持部材、８ａ…上部当接部、８ｂ…端縁当接部、８ｃ…第１弾性保持片、８ｄ…第２弾性保持片、８ｅ…受け片、１０…屋根下地材、１２…野地材、１３…中間屋根材、１４…屋根仕上げ材、２０ａ〜２０ｄ…大引き、２２ａ〜２２ｄ…根太、２４…開口部、２８…床下地材、３０…根太空間、３４…床材、３６…仕上げ材、５０ａ〜５０ｃ…間柱、５２ａ，５２ｂ…胴縁、５４…開口部、５６…壁下地材、５８…壁材、６０…壁仕上げ材、６６…胴縁空間
【図１】
2008008131.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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