(57)【要約】【課題】潤滑油基油等の油類に耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与できる油類用添加剤および潤滑油を提供する。【解決手段】式（Ｉ）で表される化合物を含有する油類用添加剤を用いる。Ａ、Ｂは単結合またはヒドロカルビレン等、Ｘ、Ｙは硫黄原子または単結合、Ｗ、Ｚは、水素原子、−ＮＲ１Ｒ２等、Ｗ、Ｚは同時に水素原子ではない。Ｒ１、Ｒ２は水素原子、ヒドロカルビル、ヒドロカルビルカルボニル等、ｎ、ｍは０〜５の整数である。［化１］  2008303384.tif 000031【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）
【化１】
2008303384.tif 000025
［式（Ｉ）中、ＡおよびＢは同一または異なって、単結合またはヒドロカルビレンを表し、ｎおよびｍは同一または異なって、０〜５の整数を表し、ＸおよびＹは同一または異なって、硫黄原子または単結合を表し、ＷおよびＺは、同一または異なって、水素原子、式（ＩＩ）
【化２】
2008303384.tif 000026
｛式（ＩＩ）中、Ｒ１およびＲ２は同一または異なって、水素原子、置換基を有していてもよいヒドロカルビル、置換基を有していてもよいヒドロカルビルカルボニル、置換基を有していてもよいヒドロカルビルオキシカルボニルを表すか、Ｒ１およびＲ２が隣接する窒素原子と一緒になって置換基を有していてもよい含窒素複素環基を形成する｝を表すか、または式（ＩＩＩ）
【化３】
2008303384.tif 000027
｛式（ＩＩＩ）中、Ｒ３およびＲ４は同一または異なって、水素原子、置換基を有していてもよいヒドロカルビルを表すか、またはＲ３およびＲ４が隣接する炭素原子と一緒になって置換基を有していてもよい環状のヒドロカルビリデンを形成する｝を表す（ただし、ＷおよびＺは、同時に水素原子を表すことはない）］で表されるエステルを含有する油類用添加剤。
【請求項２】
ＸおよびＹのうち、少なくともいずれか一つが硫黄原子を表す請求項１に記載の油類用添加剤。
【請求項３】
ＸおよびＹが硫黄原子を表す、請求項１に記載の油類用添加剤。
【請求項４】
ＸおよびＹが単結合を表す、請求項１に記載の油類用添加剤。
【請求項５】
ｎとｍの和が２〜１０の整数を表す請求項１〜４のいずれかに記載の油類用添加剤。
【請求項６】
ｎとｍの和が４〜８の整数を表す請求項１〜４のいずれかに記載の油類用添加剤。
【請求項７】
ＡおよびＢが同一または異なって単結合、アルキレン、アルケニレン、置換基を有していてもよいシクロアルキレン、または置換基を有していてもよいアリーレンを表す、請求項１〜６のいずれかに記載の油類用添加剤。
【請求項８】
ＡおよびＢが同一であり、アルキレン、または置換基を有していてもよいアリーレンを表す請求項１〜６のいずれかに記載の油類用添加剤。
【請求項９】
ＡおよびＢが同一であり、炭素数１〜２０のアルキレン、または置換基を有していてもよい炭素数６〜２０のアリーレンを表す請求項１〜６のいずれかに記載の油類用添加剤。
【請求項１０】
Ｗおよび／またはＺが式（ＩＩ）を表し、Ｒ１およびＲ２が同一または異なって、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルキル、置換基を有していてもよい炭素数２〜２０のアルケニル、置換基を有していてもよい炭素数３〜２０のシクロアルキル、置換基を有していてもよい炭素数６〜２０のアリール、置換基を有していてもよい炭素数７〜２０のアラルキル、置換基を有していてもよい炭素数２〜２１のアルカノイル、置換基を有していてもよい炭素数３〜２１のアルケノイル、置換基を有していてもよい炭素数２〜２１のアルコキシカルボニル、または置換基を有していてもよい炭素数４〜２１のシクロアルキルカルボニルを表す請求項１〜９のいずれかに記載の油類用添加剤。
【請求項１１】
Ｗおよび／またはＺが式（ＩＩ）を表し、Ｒ１およびＲ２が同一または異なって、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル、または炭素数２〜２１のアルカノイルを表す請求項１〜９のいずれかに記載の油類用添加剤。
【請求項１２】
Ｗおよび／またはＺが式（ＩＩ）を表し、式（ＩＩ）が式（ＩＶ）
【化４】
2008303384.tif 000028
｛式（ＩＶ）中、Ｒ５およびＲ６が同一または異なって、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルキル、置換基を有していてもよい炭素数２〜２０のアルケニルを表すか、または、Ｒ５およびＲ６がそれぞれ隣接する２つの炭素原子と一緒になって、炭素数１〜２０のアルキル置換基を有していてもよいベンゼン環、または炭素数１〜２０のアルキル置換基を有していてもよいナフタレン環を形成する｝で表される基を表す請求項１〜９のいずれかに記載の油類用添加剤。
【請求項１３】
式（ＩＶ）において、Ｒ５およびＲ６のいずれかがオクタデシルまたはオクタデセニル基であり、他方が水素原子である、請求項１２に記載の油類用添加剤。
【請求項１４】
式（Ｉ）においてｍおよびｎがともに２であり、ＡおよびＢが同一でエチレンまたはヘキシレンである請求項１３に記載の油類用添加剤。
【請求項１５】
式（Ｉａ）
【化５】
2008303384.tif 000029
（式中、ＸおよびＹは同一または異なって、硫黄原子または単結合を表し、Ｗ及びＺは、下記式（ＩＶa）
【化６】
2008303384.tif 000030
（式中、Ｒ５およびＲ６のいずれかがオクタデシルまたはオクタデセニル基であり、他方が水素原子である））で表される基であるエステル化合物。
【請求項１６】
請求項１〜１４のいずれかに記載の油類用添加剤と、潤滑油基油とを含有する潤滑油。
【請求項１７】
潤滑油基油が、鉱物油、ポリ−α−オレフィン、脂肪酸エステル、ポリアルキレングリコール、リン酸エステル、シリコーン、ケイ酸エステル、ポリフェニルエーテル、アルキルベンゼン、合成ナフテン、ガスツーリキッド（ＧＴＬ）および植物油からなる群より選ばれる少なくとも１種以上であることを特徴とする請求項１６に記載の潤滑油。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油基油や燃料油などの油類に耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与する油類用添加剤と、これを含有する潤滑油に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、中国、インドおよび東南アジア諸国における産業の急成長や、自動車、電化製品の普及率の増大などにより、世界のエネルギー需要は飛躍的に増加している。これに伴い、世界的に環境への影響も懸念されはじめ、京都議定書に代表されるような排出ガスが原因となる地球温暖化や酸性雨、オゾン層の破壊といった環境問題の改善や、省エネルギー化についての様々な規制がなされている。
【０００３】
その一環として、潤滑油、特に自動車エンジン油にも省燃費性、ロングドレイン化などが強く要求され、同時に潤滑油中に含まれる金属分、リン分、硫黄分の上限濃度が設定された（非特許文献１および２参照）。よって、これらの成分、特に金属分やリン分を含有しない潤滑油が求められている。
潤滑油は、一般に潤滑油基油に添加剤が添加されたものである。潤滑油の省燃費性を向上させるには、低粘度で、かつ耐熱性に優れた潤滑油基油を選択することが有効であると言われ、このような素材としてはエステルなどの極性基油が知られている（特許文献１参照）。
【０００４】
また、潤滑油にはその他にも様々な特性が求められ、その中の１つに耐摩耗特性および耐摩擦特性がある。そこで、例えば特許文献２〜５に記載されているように、潤滑油基油に耐摩耗特性および耐摩擦特性を付与するための添加剤が検討されている。
【特許文献１】特開２００５−４８１９２号公報
【特許文献２】特公平６−４８６７号公報
【特許文献３】特許第２５６３２９５号公報
【特許文献４】特表平１−５０１３１９号公報
【特許文献５】特開２００４−２６２９６４号公報
【非特許文献１】「潤滑経済」、２００５年、７月号、ｐ７
【非特許文献２】「月刊トライボロジー」、２００５年、１２月号、ｐ３６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
年々高まる自動車の環境性能を追及するためには、自動車の高出力化と小型化・軽量化を両立しなければならず、そこに使用される潤滑油の熱安定性はますます高いものが望まれるようになっている。特に自動車のトランスミッション油においては、厳しい熱や圧力の条件下でも、一定の摩擦係数を安定的に保持することで、運転者に不快なシャダーや振動を抑えることが要求される。
【０００６】
本発明の目的は、潤滑油基油などの油類に対して優れた耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与できるエステルを含有する油類用添加剤と、この油類用添加剤を含有する潤滑油とを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは鋭意検討した結果、窒素原子の導入されたエステルを油類用添加剤として使用することによって、上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成させた。すなわち、本発明は、以下の（１）〜（１７）を提供する。
（１）式（Ｉ）
【０００８】
【化１】
2008303384.tif 000002
【０００９】
［式（Ｉ）中、ＡおよびＢは同一または異なって、単結合またはヒドロカルビレンを表し、ｎおよびｍは同一または異なって、０〜５の整数を表し、ＸおよびＹは同一または異なって、硫黄原子または単結合を表し、ＷおよびＺは、同一または異なって、水素原子、式（ＩＩ）
【００１０】
【化２】
2008303384.tif 000003
【００１１】
｛式（ＩＩ）中、Ｒ１およびＲ２は同一または異なって、水素原子、置換基を有していてもよいヒドロカルビル、置換基を有していてもよいヒドロカルビルカルボニル、置換基を有していてもよいヒドロカルビルオキシカルボニルを表すか、Ｒ１およびＲ２が隣接する窒素原子と一緒になって置換基を有していてもよい含窒素複素環基を形成する｝を表すか、または式（ＩＩＩ）
【００１２】
【化３】
2008303384.tif 000004
【００１３】
｛式（ＩＩＩ）中、Ｒ３およびＲ４は同一または異なって、水素原子、置換基を有していてもよいヒドロカルビルを表すか、またはＲ３およびＲ４が隣接する炭素原子と一緒になって置換基を有していてもよい環状のヒドロカルビリデンを形成する｝を表す（ただし、ＷおよびＺは、同時に水素原子を表すことはない）］で表されるエステルを含有する油類用添加剤。
【００１４】
（２）ＸおよびＹのうち、少なくともいずれか一つが硫黄原子を表す（１）に記載の油類用添加剤。
（３）ＸおよびＹが同一であり硫黄原子を表す、（１）に記載の油類用添加剤。
（４）ＸおよびＹが単結合を表す、（１）に記載の油類用添加剤。
（５）ｎとｍの和が２〜１０の整数を表す（１）〜（４）のいずれかに記載の油類用添加剤。
（６）ｎとｍの和が４〜８の整数を表す（１）〜（４）のいずれかに記載の油類用添加剤。
【００１５】
（７）ＡおよびＢが同一または異なって単結合、アルキレン、アルケニレン、置換基を有していてもよいシクロアルキレン、または置換基を有していてもよいアリーレンを表す（１）〜（６）のいずれかに記載の油類用添加剤。
（８）ＡおよびＢが同一であり、アルキレン、または置換基を有していてもよいアリーレンを表す（１）〜（６）のいずれかに記載の油類用添加剤。
（９）ＡおよびＢが同一であり、炭素数１〜２０のアルキレン、または置換基を有していてもよい炭素数６〜２０のアリーレンを表す（１）〜（６）のいずれかに記載の油類用添加剤。
【００１６】
（１０）Ｗおよび／またはＺが式（ＩＩ）を表し、Ｒ１およびＲ２が同一または異なって、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルキル、置換基を有していてもよい炭素数２〜２０のアルケニル、置換基を有していてもよい炭素数３〜２０のシクロアルキル、置換基を有していてもよい炭素数４〜２０のアリール、置換基を有していてもよい炭素数５〜２０のアラルキル、置換基を有していてもよい炭素数２〜２１のアルカノイル、置換基を有していてもよい炭素数３〜２１のアルケノイル、置換基を有していてもよい炭素数２〜２１のアルコキシカルボニル、または置換基を有していてもよい炭素数４〜２１のシクロアルキルカルボニルを表す（１）〜（９）のいずれかに記載の油類用添加剤。
【００１７】
（１１）Ｗおよび／またはＺが式（ＩＩ）を表し、Ｒ１およびＲ２が同一または異なって、水素原子、炭素数１〜２０のアルキル、または炭素数２〜２１のアルカノイルを表す（１）〜（９）のいずれかに記載の油類用添加剤。
（１２）Ｗおよび／またはＺが式（ＩＩ）を表し、式（ＩＩ）が式（ＩＶ）
【００１８】
【化４】
2008303384.tif 000005
【００１９】
｛式（ＩＶ）中、Ｒ５およびＲ６が同一または異なって、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜２０のアルキル、置換基を有していてもよい炭素数２〜２０のアルケニルを表すか、または、Ｒ５およびＲ６がそれぞれ隣接する２つの炭素原子と一緒になって、炭素数１〜２０のアルキル置換基を有していてもよいベンゼン環、または炭素数１〜２０のアルキル置換基を有していてもよいナフタレン環を形成する｝で表される基を表す請求項１〜９のいずれかに記載の油類用添加剤。
【００２０】
（１３）式（ＩＶ）において、Ｒ５およびＲ６のいずれかがオクタデシルまたはオクタデセニル基であり、他方が水素原子である、（１２）に記載の油類用添加剤。
（１４）式（Ｉ）においてｍおよびｎがともに２であり、ＡおよびＢが同一でエチレンまたはヘキシレンである（１３）に記載の油類用添加剤。
（１５）式（Ｉ）においてｍおよびｎがともに２であり、ＡおよびＢが同一でエチレンであり、ＷおよびＺが式（ＩＩ）を表し、式（ＩＩ）が式（ＩＶ）を表す化合物において、Ｒ５およびＲ６のいずれかがオクタデシルまたはオクタデセニル基であり、他方が水素原子であるエステル化合物。
（１６）（１）〜（１４）のいずれかに記載の油類用添加剤と、潤滑油基油とを含有する潤滑油。
（１７）潤滑油基油が、鉱物油、ポリ−α−オレフィン、脂肪酸エステル、ポリアルキレングリコール、リン酸エステル、シリコーン、ケイ酸エステル、ポリフェニルエーテル、アルキルベンゼン、合成ナフテン、ガスツーリキッド（ＧＴＬ）または植物油である（１６）に記載の潤滑油。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、潤滑油基油などの油類に対して優れた耐摩耗特性または優れた耐摩擦特性を付与できるエステルを含有する油類用添加剤、および、この油類用添加剤を含有する潤滑油等を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本発明における油類用添加剤は、例えば潤滑油基油、燃料油などの油類に添加され、それら油類に耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与するものであって、式（Ｉ）で表されるエステルを含有する。以下、このエステルのことをエステル（Ｉ）という場合もある。
【００２３】
また、本明細書中において、ヒドロカルビレンとは、炭化水素から、同一または異なる炭素上の二個の水素原子を除去することにより生成する二価基であって、飽和でも不飽和でもよいし、直鎖状、分岐状、環状、環構造を有するもののいずれであってもよく、炭素数１〜３０のものが好ましい。より好ましくは、炭素数１〜２０のものが好ましい。また、それらを２つ以上組み合わせても良い。より具体的には、アルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレンなどが挙げられる。
【００２４】
ヒドロカルビレンの直鎖状のものとしては、炭素数１〜２０のものが好ましい。好ましくは、例えば、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、ペンチレン、ヘキシレン、ヘプチレン、ビニレン、プロペニレン、ブテニレン、ペンテニレン、ヘキセニレン、エチニレン、プロピニレン、ブチニレン、ペンチニレン、ヘキシニレンなどが挙げられる。ヒドロカルビレンの分岐状のものとしては、炭素数３〜２０のものが好ましい。好ましくは、例えば、１，２−プロピレン、１，２−ブチレン、１，３−ブチレン、２，３−ブチレン、１，２−ペンチレン、１，３−ペンチレン、１，４−ペンチレン、２，３−ペンチレン、２，４−ペンチレン、１，２−ヘキシレン、１，３−ヘキシレン、１，４−ヘキシレン、１，５−ヘキシレン、２，３−ヘキシレン、２，４−ヘキシレン、２，５−ヘキシレン、３，４−ヘキシレンなどが挙げられる。
【００２５】
ヒドロカルビレンの環状のものとしては、炭素数３〜２０のものが好ましい。好ましくは、例えば、シクロプロピレン、シクロブチレン、シクロペンチレン、シクロヘキシレン、シクロヘプチレン、シクロオクチレン、シクロドデシレン、シクロプロペニレン、シクロブテニレン、シクロペンテニレン、シクロヘキセニレン、フェニレン、ビフェニレン、トリフェニレン、ナフチレン、アントラセニレンなどが挙げられる。
【００２６】
ヒドロカルビレンの環構造を有するものとしては、ヒドロカルビレンの環状のもののどちらか片方、もしくは両方の結合とアルキレン、またはアルケニレンが結合した二価基が挙げられ、炭素数４〜２０のものが好ましい。好ましくは、例えば、ベンジレン、キシリレンなどが挙げられる。
環状のヒドロカルビリデンとは、脂環式炭化水素の同一炭素から二個の水素原子を除去することにより生成する二価基である。環状のヒドロカルビリデンとしては、炭素数３〜２０のものが好ましく、より具体的には、シクロペンチリデン、シクロヘキシリデン、シクロヘプチリデン、２−シクロペンテン−１−イリデン、２，４−シクロヘキサジエン−１−イリデン、１，２，３，４−テトラヒドロ−１−ナフチリデンなどが挙げられる。
【００２７】
アルキレンとは、アルカンから、同一または異なる炭素上の二個の水素原子を除去することにより生成する二価基であって、例えば、直鎖状または分岐状の炭素数１〜２０のものが挙げられる。好ましくは、例えば、メチレン、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ペンチレン、ヘキシレン、ヘプチレン、オクチレン、ノニレン、デシレン、ウンデシレン、ドデシレン、トリデシレン、ペンタデシレン、イコシレンなどが挙げられる。
【００２８】
アルケニレンとは、アルケンから、同一または異なる炭素上の二個の水素原子を除去することにより生成する二価基であって、例えば、直鎖状または分岐状の炭素数２〜２０のものが挙げられる。好ましくは、例えば、ビニレン、プロペニレン、ブテニレン、ペンテニレン、ヘキセニレン、デセニレン、ウンデセレン、ペンタデセレン、イコセレンなどが挙げられる。
【００２９】
アルキニレンとは、アルキンから、同一または異なる炭素上の二個の水素原子を除去することにより生成する二価基であって、例えば、直鎖状または分岐状の炭素数２〜２０のものが挙げられる。好ましくは、例えば、エチニレン、プロパルギレン（プロピニレン）、ブチニレン、ペンチニレン、ヘキシニレン、デシニレン、ペンタデシニレン、イコシニレンなどが挙げられる。
【００３０】
シクロアルキレンとは、シクロアルカンから、同一または異なる炭素上の二個の水素原子を除去することにより生成する二価基であって、炭素数３〜２０のものが好ましい。好ましくは、例えば、シクロプロピレン、シクロブチレン、シクロペンチレン、シクロヘキシレン、シクロデシレン、シクロペンタデシレン、シクロイコシレンなどが挙げられる。
【００３１】
シクロアルケニレンとは、シクロアルケンから、同一または異なる炭素上の二個の水素原子を除去することにより生成する二価基であって、炭素数３〜２０のものが好ましい。好ましくは、例えば、シクロプロペニレン、シクロブテニレン、シクロペンテニレン、シクロヘキセニレン、シクロデセニレン、シクロペンタデセニレン、シクロイコセレンなどが挙げられる。
【００３２】
アリーレンとは、芳香族炭化水素のそれぞれ異なる２つの炭素上から１個ずつ水素原子を除去することにより生成する二価基であって、炭素数６〜２０のものが好ましい。さらに、好ましくは、例えば、フェニレン、トリレン、ナフチレン、ビフェニレン、アントラセニレン、ナフタセニレン、ピレニレンなどが挙げられる。
【００３３】
また本明細書中において、ヒドロカルビルとは、炭化水素から一個の水素原子を除去することにより生成する一価基であって、置換基を有していてもよいし、飽和でも不飽和でもよいし、直鎖状、分岐状、環状、環構造を有するもののいずれであってもよい。ヒドロカルビルの炭素数は１〜３０のものが好ましく、炭素数１〜２０のものがより好ましい。さらに好ましくは、例えば、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、アラルキル、アリールなどが挙げられる。
【００３４】
ヒドロカルビルの飽和のものとしては、例えば、アルキル、シクロアルキルなどが挙げられる。
ヒドロカルビルの不飽和のものとしては、例えば、アルケニル、アルキニル、アリール、シクロアルケニル、アラルキルなどが挙げられる。
ヒドロカルビルの直鎖状のものとしては、例えば、直鎖状のアルキル、直鎖状のアルケニル、直鎖状のアルキニルなどが挙げられ、炭素数１〜２０のものがより好ましい。
ヒドロカルビルの分岐状のものとしては、例えば、分岐状のアルキル、分岐状のアルケニル、分岐状のアルキニルなどが挙げられる。
ヒドロカルビルの環状のものとしては、例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリールなどが挙げられる。
ヒドロカルビルの環構造を有するものとしては、アルキル、またはアルケニルの水素原子が、ヒドロカルビルの環状のもので置換されたものが挙げられ、炭素数４〜２０のものが好ましい。その具体例としては、例えば、ベンジル、ビフェニルメチル、ナフチルメチル、２−フェニルビニル−１−イルなどが挙げられる。
【００３５】
ヒドロカルビルカルボニルのヒドロカルビル部分はヒドロカルビルと同義である。
ヒドロカルビルカルボニルとしては、炭素数２〜２１のものが好ましく、例えば、アルカノイル、アルケノイル、シクロアルキルカルボニル、アロイルなどが挙げられる。
【００３６】
ヒドロカルビルオキシカルボニルのヒドロカルビル部分はヒドロカルビルと同義である。
ヒドロカルビルオキシカルボニルとしては、炭素数２〜２１のものが好ましく、例えば、アルコキシカルボニル、シクロアルキルオキシカルボニル、アルケニルオキシカルボニル、アリールオキシカルボニル、アラルキルオキシカルボニルなどが挙げられる。
【００３７】
アルキルとしては、例えば、直鎖状または分岐状の炭素数１〜２０のアルキルなどが挙げられる。直鎖状の炭素数１〜２０のアルキルとして、より好ましくは、例えば、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ヘキサデシル、オクタデシルなどが挙げられる。さらに好ましくは、ヘキシルなどが挙げられる。分岐状の炭素数３〜２０のアルキルとして、より好ましくは、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ネオペンチルなどが挙げられる。
【００３８】
アルケニルとしては、例えば、直鎖状または分岐状の炭素数２〜２０のアルケニルなどが挙げられる。直鎖状の炭素数２〜２０のアルケニルとして、より好ましくは、例えば、ビニル、アリル、３−ブテン−１−イル、２−ブテン−１−イル、１−ブテン−１−イル、４−ペンテン−１−イル、３−ペンテン−１−イル、２−ペンテン−１−イル、１−ペンテン−１−イル、オクタデセニル、オクタデカジエニルなどが挙げられる。さらに好ましくは、オクタデセニル、オレイルなどが挙げられ、特に好ましくはオレイルなどが挙げられる。分岐状の炭素数３〜２０のアルケニルとして、より好ましくは、例えば、イソプロペニル、２−メチル−１−プロペン−１−イルなどが挙げられる。
【００３９】
アルキニルとしては、例えば、直鎖状または分岐状の炭素数２〜２０のアルキニルが挙げられる。直鎖状の炭素数２〜２０のアルキニルとして、より好ましくは、例えば、エチニル、プロパルギル（プロピニル）、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、ヘプチニル、オクチニル、ノニル、デシニル、ウンデシニル、ドデシニル、トリデシニル、テトラデシニル、ヘキサデシニル、オクタデシニルなどが挙げられる。分岐状の炭素数４〜２０のアルキニルとして、より好ましくは、例えば、３−メチル−１−ブチン−１−イルが挙げられる。
【００４０】
シクロアルカンとしては、炭素数３〜２０のものが好ましく、その具体例としては、例えば、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン、シクロオクタン、シクロノナン、シクロデカン、シクロペンタデカン、シクロイコサンなどが挙げられる。
【００４１】
シクロアルキルとしては、炭素数３〜２０のものが好ましく、その具体例としては、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシル、シクロペンタデシル、シクロイコシルなどが挙げられる。
【００４２】
シクロアルケニルとしては、炭素数３〜２０のものが好ましく、その具体例としては、例えば、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル、シクロヘキセニル、シクロへプチニル、シクロオクテニル、シクロノネニル、シクロデセニル、シクロペンタデセニル、シクロイコセニルなどが挙げられる。
【００４３】
アルカノイルのアルキル部分は前記アルキルと同義である。
アルカノイルとしては、炭素数２〜２１のものが好ましく、例えば、アセチル、プロピオニル、ピバロイル、プロピオロイル、ブチロイル、ペンチロイル、ヘキシロイル、ヘプチロイル、オクチロイル、ノナノイル、デカノイル、ドデカノイル、トリデカノイル、テトラデカノイル、ヘキサデカノイル、オクタデカノイルなどが挙げられる。より好ましくは、アセチルなどが挙げられる。
【００４４】
アルケノイルのアルケニル部分は前記アルケニルと同義である。
アルケノイルとしては、炭素数３〜２１のものが好ましく、例えば、アクリロイル、メタクリロイル、オクタデセノイル、オクタデカジエノイル、オレオイルなどが挙げられる。より好ましくは、オクタデセノイル、オレオイルなどが挙げられ、特に好ましくは、オレオイルなどが挙げられる。
【００４５】
アリールとしては、炭素数６〜２０のものが好ましく、その具体例としては、例えば、フェニル、ビフェニル、トリフェニル、ナフチル、ピラニルなどが挙げられる。
【００４６】
アラルキルのアルキル部分は前記アルキルと同義であり、アリール部分は前記アリールと同義である。
アラルキルとしては、炭素数７〜２０のものが好ましく、例えば、ベンジル、フェネチル、３−フェニルプロピル、ナフチルメチル、ビフェニルメチルなどが挙げられる。
【００４７】
アロイルのアリール部分は前記アリールと同義である。
アロイルとしては、炭素数７〜２１のものが好ましく、例えば、ベンゾイル、ナフトイル、トルオイル、キシロイルなどが挙げられる。
【００４８】
シクロアルキルカルボニルのシクロアルキル部分は前記シクロアルキルと同義である。
シクロアルキルカルボニルとしては、炭素数４〜２１のものが好ましく、例えば、シクロプロピルカルボニル、シクロブチルカルボニル、シクロペンチルカルボニル、シクロヘキシルカルボニルなどが挙げられる。
【００４９】
アルコキシカルボニルのアルキル部分は前記アルキルと同義である。
アルコキシカルボニルとしては、炭素数２〜２１のものが好ましく、例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、プロピルオキシカルボニル、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル（ＢＯＣ）が挙げられる。
【００５０】
シクロアルキルオキシカルボニルのシクロアルキル部分は前記シクロアルキルと同義である。
シクロアルキルオキシカルボニルとしては、炭素数４〜２１のものが好ましく、例えば、シクロプロピルオキシカルボニル、シクロペンチルオキシカルボニル、シクロヘキシルオキシカルボニルなどが挙げられる。
【００５１】
アルケニルオキシカルボニルのアルケニル部分は前記アルケニルと同義である。
アルケニルオキシカルボニルとしては、炭素数３〜２１のものが好ましく、例えば、アリルオキシカルボニルなどが挙げられる。
【００５２】
アリールオキシカルボニルのアリール部分は、前記アリールと同義である。
アリールオキシカルボニルとしては、炭素数７〜２１のものが挙げられ、より好ましくは、フェニルオキシカルボニル、ナフチルオキシカルボニル、ビフェニルオキシカルボニルなどが挙げられる。
【００５３】
アラルキルオキシカルボニルのアラルキル部分は前記アラルキルと同義である。
アラルキルオキシカルボニルとしては、炭素数８〜２１のものが好ましく、例えば、ベンジルオキシカルボニル、ナフチルメチルオキシカルボニルなどが挙げられる。
【００５４】
芳香族炭化水素としては、例えば、炭素数６〜２０のものが挙げられ、より好ましくは、ベンゼン、トルエン、ナフタレン、ビフェニル、アントラセン、ナフタセン、ピレンなどが挙げられる。
【００５５】
含窒素複素環基としては、窒素原子１個の他に、例えば窒素原子、酸素原子および硫黄原子から選ばれる原子を含みうる５員または６員の単環性複素環基、３〜８員の環が縮合した二環または三環性で窒素原子1個の他に窒素原子、酸素原子および硫黄原子から選ばれる原子を含みうる縮環性複素環基などがあげられ、より具体的にはアジリジニル、アゼチジニル、ピロリジニル、ピペリジノ、ピペリジニル、アゼパニル、１，２，５，６−テトラヒドロピリジル、イミダゾリジニル、ピラゾリジニル、ピペラジニル、ホモピペラジニル、ピラゾリニル、オキサゾリジニル、モルホリノ、チアゾリジニル、チオモルホリノ、２Ｈ−オキサゾリル、２Ｈ−チアゾリル、ジヒドロインドリル、ジヒドロイソインドリル、ジヒドロベンズイソインドリル、ベンズイミダゾリジニル、ジヒドロベンズオキサゾリル、ジヒドロベンゾチアゾリル、テトラヒドロキノリル、テトラヒドロイソキノリル、テトラヒドロキノキサリニル、テトラヒドロキナゾリニル、２−ピロリジノン−１−イル、２−ピペリジノン−１−イルなどが挙げられる。
【００５６】
置換基を有していてもよいアルカノイルの置換基、
置換基を有していてもよいアルケノイルの置換基、
置換基を有していてもよいヒドロカルビルの置換基、
置換基を有していてもよいヒドロカルビルカルボニルの置換基、
置換基を有していてもよいヒドロカルビルオキシカルボニルの置換基、
置換基を有していてもよいアルキルの置換基、
置換基を有していてもよいアルケニルの置換基、
置換基を有していてもよいアラルキルの置換基、
置換基を有していてもよいアルコキシカルボニルの置換基、
置換基を有していてもよいシクロアルキルカルボニルの置換基、
における置換基としては、例えば、
それぞれ、同一または異なって、置換数１〜５のヒドロキシル、ホルミル、エポキシ、カルボキシル、メルカプト、アミノ、ヒドラジノ、イミノ、アゾ、ニトロ、シアノ、オキシム、アルコキシ、アルキルチオ、アルキルジチオなどが挙げられる。
ここで示された、アルコキシ、アルキルチオ、アルキルジチオのアルキル部分は、前記アルキルと同義である。
【００５７】
置換基を有していてもよいアリールの置換基、
置換基を有していてもよいシクロアルキルの置換基、
置換基を有していてもよいベンゼン環の置換基、
置換基を有していてもよいナフタレン環の置換基、
置換基を有していてもよいシクロカルビリデンの置換基、
における置換基としては、例えば、
それぞれ、同一または異なって、置換数１〜５のアルキル、アルコキシ、アルキルチオ、アルキルジチオ、アルケニル、アルキニル、ヒドロキシル、ホルミル、エポキシ、カルボキシル、メルカプト、アミノ、ヒドラジノ、イミノ、アゾ、ニトロ、シアノ、オキシムなどが挙げられる。
ここで示した、アルキル、アルケニル、アルキニルはそれぞれ、前記と同義である。
アルコキシ、およびアルキルチオ、アルキルジチオのアルキル部分は、前記アルキルと同義である。
置換基を有していてもよい含窒素複素環基における置換基としては、例えば、それぞれ、同一または異なって、置換数１〜５のアルキル、アルケニル、アルキニル、オキソ、ヒドロキシル、ホルミル、エポキシ、カルボキシル、メルカプト、アミノ、ヒドラジノ、イミノ、アゾ、ニトロ、シアノ、オキシムなどが挙げられる。
ここで示した、アルキル、アルケニル、アルキニルはそれぞれ、前記と同義である。
炭素数１〜２０のアルキル置換基を有していてもよいベンゼン環の置換基の数は、好ましくは０〜２である。
炭素数１〜２０のアルキル置換基を有していてもよいナフタレン環の置換基の数は、好ましくは０〜５である。
【００５８】
置換基を有していてもよいアリーレンの置換基
置換基を有していてもよいシクロアルキレンの置換基、
における置換基としては、例えば、
それぞれ、同一または異なって、置換数１〜４のアルキル、アルケニル、アルキニルなどが挙げられる。
ここで示した、アルキル、アルケニル、アルキニルはそれぞれ、前記と同義である。
【００５９】
本発明に使用されるエステルとして、エステル（Ｉ−１）〜エステル（Ｉ−１２）などが挙げられる。
【００６０】
【化５】
2008303384.tif 000006
【００６１】
【化６】
2008303384.tif 000007
【００６２】
【化７】
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【００６３】
【化８】
2008303384.tif 000009
【００６４】
【化９】
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【００６５】
【化１０】
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【００６６】
【化１１】
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【００６７】
【化１２】
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【００６８】
【化１３】
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【００６９】
【化１４】
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【００７０】
【化１５】
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【００７１】
【化１６】
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【００７２】
以上説明したエステル（Ｉ）は、そのままでも油類用添加剤などとして使用できるが、例えば、塩などに変性して使用することも可能である。
塩としては、酸付加塩やアミノ酸付加塩などが挙げられる。
【００７３】
酸付加塩としては、例えば、有機酸塩もしくは無機酸塩などが挙げられる。有機酸塩としては、例えば、カルボン酸塩、スルホン酸塩などが挙げられ、より好ましくは、ギ酸塩、酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、プロピオン酸塩、メタンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、トリフルオロメタンスルホン酸塩などが挙げられ、さらに好ましくは、メタンスルホン酸塩などが挙げられる。無機酸塩としては、例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硝酸塩、硫酸塩、炭酸塩、ホウ酸塩などが挙げられ（ただし、リン酸塩は含まない）、より好ましくは、ホウ酸塩などが挙げられる。
アミノ酸付加塩としては、例えばリジン、グリシン、フェニルアラニン、アスパラギン酸、グルタミン酸などの付加塩が挙げられる。
【００７４】
エステル（Ｉ）の塩を取得したいとき、エステル（Ｉ）が塩の形で得られるときはそのまま精製すればよく、また、遊離の形で得られるときは、エステル（Ｉ）を適当な溶媒に溶解または懸濁し、酸または塩基を加えて単離、精製すればよい。
また、エステル（Ｉ）およびその塩は、水または各種溶媒との付加物の形で存在することもあるが、これらの付加物も本発明の油類用添加剤として使用できる。
【００７５】
エステル（Ｉ）の中には、幾何異性体、光学異性体、互変異性体等の立体異性体が存在し得るものもあるが、本発明では、これらを含め、全ての可能な異性体およびそれらの混合物も油類用添加剤として使用できる。
【００７６】
エステル（Ｉ）の製造方法としては、例えば、このエステルに対応する二塩基酸とアルコールまたはアミノアルコール類などとをメタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸などの酸触媒の存在下、１００〜１５０℃で反応させる方法が挙げられる。その他には、触媒として、塩化水素、塩化チオニルなどを用いる方法も挙げられる。上記の場合、二塩基酸に対して、アルコールまたはアミノアルコール類を２〜１０当量使用することが好ましく、より好ましくは２〜５当量使用する。
エステル（Ｉ）を製造する反応の際に、溶媒を使用してもよく、使用できる溶媒としては、デカン、テトラデカン、トルエン、キシレンなどの炭化水素系溶媒、メトキシベンゼン、ジフェニルエーテルなどのエーテル系溶媒、クロロベンゼン、ジクロロベンゼンなどのハロゲン系溶媒、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−Ｎ−ジメチルアセトアミドなどのアミド系溶媒、ジメチルスルフォキシドなどの含硫黄系溶媒などを使用することができる。
【００７７】
式（Ｉ）に対応する二塩基酸の具体例としては、シュウ酸、マロン酸、メチルマロン酸、エチルマロン酸、ブチルマロン酸、ジメチルマロン酸、ジエチルマロン酸、コハク酸、メチルコハク酸、２，２−ジメチルコハク酸、２−エチル−２−メチルコハク酸、２，３−ジメチルコハク酸、グルタル酸、２−メチルグルタル酸、３−メチルグルタル酸、２，２−ジメチルグルタル酸、３，３−ジメチルグルタル酸、２，４−ジエチルグルタル酸、アジピン酸、３−メチルアジピン酸、３−ブチルアジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸（デカン二酸）、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、ヘキサデカン二酸、ドコサン二酸、２，２’−チオジグリコール酸、２，２’−ジチオジグリコール酸、３，３’−チオジプロピオン酸、３，３’−ジチオジプロピオン酸、４，４’−チオジ酪酸、４，４’−ジチオジ酪酸などが挙げられる。
前記の二塩基酸の多くは、市販品として入手可能であるが、例えば、米国特許第３，２３１，６０８号や特開平１１−１１６５５０号公報などに記載の方法に準じて製造することができる。
【００７８】
エステル（Ｉ）の原料となるアルコールとしては、すでに詳述したヒドロカルビル基に水酸基を付与させた化合物などを用いることができる。具体的にはメタノール、エタノール、プロパノール、イソプロピルアルコ、ドデカノール、オクタデシルアルコール、イソオクタデシルアルコールなどの直鎖、または分岐のアルキルアルコール類、ビニルアルコール、クロチルアルコール、ドデセニルアルコール、オクタデセニルアルコール、イソオクタデセニルアルコールなどのアルケニルアルコール（二重結合の位置、幾何異性は限らない）、シクロプロパノール、シクロブタノール、シクロヘキサノールなどのシクロアルキルアルコール類、フェノール、ナフタレンアルコールなどの芳香族アルコール類などが挙げられる。これらアルキルアルコール類やアルケニルアルコール類はその構造のいずれかの炭素上に芳香族置換基を持っていてもよい。また、シクロアルキルアルコール類、芳香族アルコール類はその構造のいずれかの炭素上にヒドロカルビル基を持っていてもよい。
【００７９】
エステル（Ｉ）の原料となるアミノアルコール類としては一級アミノアルコール類、モノまたはジ−Ｎ−ヒドロカルビル置換アミノアルコール類、モノまたはジ−Ｎ−ヒドロカルビルカルボニル置換アミノアルコール類、ヒドロカルビルアルデヒドイミノアルコール類、イミド−Ｎ−ヒドロカルビルアルコール類などが挙げられる。
【００８０】
一級アミノアルコール類としては、すでに詳述したヒドロカルビレン基に水酸基とアミノ基を付与した化合物を用いることができる。具体的にはエタノールアミン、２−アミノ−１−プロパノール、１−アミノ−２−プロパノール、３−アミノ−１−プロパノール、１−アミノ−２−ブタノール、２−アミノ−１−ブタノール、４−アミノ−１−ブタノール、２−アミノ−２−メチルプロパノール、３−アミノ−２，２−ジメチル−１−プロパノール、４−アミノ−２−メチル−１−ブタノール、５−アミノペンタノール、２−アミノ−３−メチル−１−ブタノール、２−アミノ−１−ペンタノール、６−アミノ−１−ヘキサノール、２−アミノ−４−メチル−１−ペンタノール、２−アミノ−３，３−ジメチル−１−ブタノール、２−アミノ−１−ヘキサノール、５−アミノ−２，２−ジメチルペンタノール、６−アミノ−２−メチル−２−ヘプタノール、８−アミノ−１−オクタノール、１０−アミノ−１−デカノール、１２−アミノ−１−ドデカノール、１−アミノ−１−シクロペンタンメタノール、２−アミノ−２−シクロヘキシル−１−プロパノール、アミノシクロヘキサノール、１−アミノメチル−１−シクロヘキサノール、３−アミノメチル−３，５，５−トリメチルシクロヘキサノール、アミノフェノール、アミノベンジルアルコール、アミノフェネチルアルコール、２−アニリノエタノール、３−（１−ヒドロキシエチル）アニリン、アミノメチルベンジルアルコール、アミノクレゾール、２−アミノ−４−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−アミノ−２，６−ジフェニルフェノール、Ｎ−（４−ヒドロキシフェニル）−２−ナフチルアミン、アミノナフトール、アミノヒドロキシフルオレン、２−アミノ−１，２−ジフェニルエタノール、アミノフェニルエタノール、フェニルグリシノール、アミノフェニルプロパノール、２−アミノ−１，１−ジフェニル−１−プロパノールなどが挙げられる。これらアミノ基を含有したアルコールの多くは、市販品として入手可能であるが、例えば、特開昭６１−４３１４６号公報やポリッシュ・ジャーナル・オブ・ケミストリー（Ｐｏｌ．Ｊ．Ｃｈｅｍ．）５２１２８３（１９７８）などに記載の方法に準じて製造することができる。
【００８１】
モノまたはジ−Ｎ−ヒドロカルビル置換アミノアルコール類は、上述の一級アミノアルコール類の窒素原子上に、ヒドロカルビル置換基を１つないし２つ導入するか、モノまたはジ−Ｎ−ヒドロカルビル置換アミンに対しヒドロカルビルアルコール基を導入することにより得ることができる。導入の方法としては、Ｏｒｇ．  Ｓｙｎｔｈ．，Ｉ，１０２（１９４１）などに記載の方法が利用できる。具体的な化合物としては、Ｎ−メチルヒドロキシアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルヒドロキシアミン、Ｎ−イソプロピルヒドロキシアミン、２−（メチルアミノ）エタノール、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキシアミン、３−（メチルアミノ）−１−プロパノール、２−ジメチルアミノエタノール、２−（エチルアミノ）エタノール、Ｎ，Ｎ−ジエチルヒドロキシアミン、３−ジメチルアミノ−１−プロパノール、１−ジメチルアミノ−２−プロパノール、２−（プロピルアミノ）エタノール、２−（ｔｅｒｔ−ブチルアミノ）エタノール、Ｎ−ｎ−ブチルエタノールアミン、２−ジメチルアミノ−２−メチルプロパノール、２−（ジエチルアミノ）エタノール、２−（ブチルアミノ）エタノール、４−ジメチルアミノ−１−ブタノール、４−エチルアミノ−１−ブタノール、３−ジエチルアミノ−１−プロパノール、１−ジエチルアミノ−２−プロパノール、３−ジメチルアミノ−２，２−ジメチル−１−プロパノール、４−（ｎ−ブチルアミノ）−１−ブタノール、２−（ジイソプロピルアミノ）エタノール、６−ジメチルアミノ−１−ヘキサノール、２−イソプロピルアミノ−３−メチル−１−ブタノール、２−（ジブチルアミノ）エタノール、２−ジ（ｎ−ブチルアミノ）エタノール、８−ジメチルアミノ−１−オクタノール、Ｎ−シクロヘキシルヒドロキシアミン、１−アジリジンエタノール、１−（２−ヒドロキシエチル）ピロリジン、１−ピペリジンエタノール、２−（Ｎ−エチルアニリノ）エタノール、ジメチルアミノフェノール、ジエチルアミノフェノール、ジエチルトルイジノエタノール、ジメチルアミノフェネチルアルコール、Ｎ−ベンジルヒドロキシアミン、ノルエフェドリン、２−（ジブチルアミノ）−１−フェニル−１−プロパノール、Ｎ−メチルエフェドリン、プソイドエフェドリン、メチルプソイドエフェドリン、Ｎ−ベンジルエタノールアミン、２−（ベンジルアミノ）シクロヘキサンメタノール、（メチルアミノメチル）ベンジルアルコール、エフェドリン、３−（ジベンジルアミノ）−１−プロパノール、Ｎ，Ｎ−ジベンジルヒドロキシアミン、Ｎ−ベンジル−Ｎ−メチルエタノールアミン、２−（ジベンジルアミノ）−３−フェニル−１−プロパノール、エチルアミノクレゾールなどが挙げられる。
【００８２】
モノまたはジ−Ｎ−ヒドロカルビルカルボニル置換アミノアルコール類としては、上述の一級アミノアルコール類の窒素原子上に、ヒドロカルビルカルボニル置換基を１つないし２つ導入することにより得ることができる。導入の方法としては、Ａｎｇｅｗ．  Ｃｈｅｍ．，７４，４０７（１９６２）などに記載の方法が利用できる。具体的なヒドロカルビルカルボニル置換基としては、アセチル、エチルカルボニル、プロピルカルボニル、イソプロピルカルボニル、ドデシルカルボニル、ヘプタデシルカルボニル、イソヘプタデシルカルボニルなどの直鎖、または分岐のアルキルカルボニル基、ビニルカルボニル、プロペニルカルボニル、ブテニルカルボニル、ドデセニルカルボニル、ヘプタデセニルカルボニル、イソヘプタデセニルカルボニルなどのアルケニルカルボニル基（二重結合の位置、幾何異性は限らない）、シクロプロピルカルボニル、シクロブチルカルボニル、シクロヘキシルカルボニルなどのシクロアルキルカルボニル基、ベンゼンカルボニル、ナフタレンカルボニルなどの芳香族カルボニル基が挙げられる。これらアルキルカルボニル基やアルケニルカルボニル基はその構造のいずれかの炭素上に芳香族置換基を持っていてもよい。また、シクロアルキルカルボニル基、芳香族カルボニル基はその構造のいずれかの炭素上にヒドロカルビル基を持っていてもよい。
【００８３】
モノまたはジ−Ｎ−ヒドロカルビルオキシカルボニルアミノアルコール類は、上述の一級アミノアルコール類の窒素原子上に、ヒドロカルビルオキシカルボニル置換基を１つないし２つ導入することにより得ることができる。導入の方法としては、上述のヒドロカルビルカルボニル置換基の導入と同様の方法か、公知の方法、例えば、Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｔｈｉｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ、Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ著、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．（１９９９年）などに記載の方法などにより行なうことができる。
【００８４】
ヒドロカルビルオキシカルボニル置換基としては、例えば、ベンジルオキシカルボニル、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル、９−フロオレニルメトキシカルボニルなどが挙げられる。
【００８５】
ヒドロカルビルアルデヒドイミノアルコール類は、上述の一級アミノアルコール類とヒドロカルビルアルデヒド類を脱水縮合させることにより得ることができる。縮合法としては、Ｊ．  Ｏｒｇ．  Ｃｈｅｍ．，３３，３５０１（１９６８）などに記載の方法が利用できる。用いることが好適なヒドロカルビルアルデヒド類としては、アセトアルデヒド、プロパナール、ブタナール、イソブタナール、トリデカナール、オクタデカナール、イソオクタデカナールなどの直鎖、または分岐のアルキルアルデヒド、アクロレイン、クロトンアルデヒド、ブテナール、ドデセナール、ヘプタデセナール、イソヘプタデセナールなどのアルケニルアルデヒド（二重結合の位置、幾何異性は限らない）、シクロプロパナール、シクロブタナール、シクロヘキサナールなどのシクロアルキルアルデヒド、ベンズアルデヒド、ナフタレンアルデヒドなどの芳香族アルデヒド類が挙げられる。これらアルキルアルデヒドやアルケニルアルデヒドはその構造のいずれかの炭素上に芳香族置換基を持っていてもよい。また、シクロアルキルアルデヒド、芳香族アルデヒドはその構造のいずれかの炭素上にヒドロカルビル基を持っていてもよい。
【００８６】
イミド−Ｎ−ヒドロカルビルアルコール類としては、上述の一級アミノアルコール類と分子内酸無水物を脱水縮合させることにより得ることができる。縮合法としては、Ｏｒｇ．  Ｓｙｎｔｈ．，ＩＶ，１０６（１９６３）などに記載の方法が利用できる。用いることが好適な分子内酸無水物としては無水ブタン二酸、無水マレイン酸、無水コハク酸、無水ヘキサン二酸、無水フタル酸などが挙げられる。これら分子内酸無水物は、ヒドロカルビル基で置換されていてもよい。ここでヒドロカルビル基は、前記と同義である。  以上説明したエステル（Ｉ）は、二塩基酸と一級アミノアルカノールを反応させた後においても、適宜、上述の窒素置換方法により窒素上に各種の置換基を導入することもできる。
【００８７】
エステル（Ｉ）のその他の製造方法としては、例えば、このエステルに対応する二塩基酸とアルコールまたはアミノアルコール類とを塩基性化合物存在下、縮合剤を用い０〜１００℃で反応させることにより、製造することができる。この際、対応する二塩基酸に対して、アルコールまたはアミノアルコール類を２〜１０当量使用することが好ましく、より好ましくは２〜５当量使用する。また、塩基性化合物を０．１〜２０当量、好ましくは０．５〜５当量使用し、縮合剤を０．１〜２０当量、好ましくは０．５〜５当量使用することが好ましい。
【００８８】
塩基性化合物としては、ピリジンやルチジン、４−ジメチルアミノピリジン、トリエチルアミンなどのアミン系化合物などが挙げられる。
縮合剤としては、例えば、１−エチル−３−Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノプロピルカルボジイミドやＮ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミドなどのカルボジイミド系化合物などが挙げられる。
これら各製造方法において、対応する二塩基酸とアルコールとの反応の際には、必要に応じて、該アルコールの有するアミノ基に保護基を導入し、反応後に適宜、保護記を脱離させてもよい。
活性基への保護基の導入および脱離は、公知の方法［例えば、プロテクティブ・グループス・イン・オーガニック・シンセシス第３版（Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，ｔｈｉｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ）、グリーン（Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ）著、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．（１９９９年）などに記載の方法など］により行なうことができる。
【００８９】
以上説明したエステル（Ｉ）は、油類用添加剤として使用すると、潤滑油基油、燃料油などの油類に対して、耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与できるため、従来使用されている後述の摩擦調整剤（摩擦低減剤、油性剤）、摩耗低減剤（極圧剤など）などの代わりに使用できる。また、エステル（Ｉ）の使用のみで耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与できるが、場合によっては、これら従来の摩擦調整剤、摩耗低減剤などとエステル（Ｉ）とを併用してもよい。
さらに、本発明中の２つもしくはそれ以上の、それぞれ構造が異なるエステル（Ｉ）同士を混合して用いてもよい。
また、本発明のエステル（Ｉ）は、耐摩耗特性または耐摩擦特性のみでなく、潤滑油基油、燃料油などの油類に対する溶解性に優れ、これら油類に添加することで酸化安定性、防食性、防錆性、消泡性などを付与することができる。
【００９０】
本発明の潤滑油は、潤滑油基油と、上述したエステル（Ｉ）を含有する油類用添加剤とを含有するものである。潤滑油中におけるこのエステル（Ｉ）の含有量は、潤滑油１ｋｇ中０．００１〜３００ミリモルが好ましく、さらには０．０１〜２００ミリモルが好ましく、さらには０．１〜１００ミリモルが好ましい。この範囲内であると、十分な耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与することができる。
【００９１】
潤滑油基油としては、例えば、天然基油や合成基油に代表される種々の潤滑油基油を使用できる。またこれらは、極性基油、無極性基油のいずれであってもよい。
天然基油としては、鉱物油、植物油、獣油などが挙げられ、例えば、パラフィン基系原油、中間基系原油、ナフテン基系原油などが挙げられるが特に限定されるものではない。
また、これらを常圧または減圧蒸留することにより誘導される潤滑油原料をフェノール、フルフラールなどの芳香族抽出剤で処理して得られる溶剤精製油、水素化分解触媒の存在下において過酷な分解反応条件下で水素と接触させて得られる水素化分解油、潤滑油原料をシリカ−アルミナ担体とするコバルト、モリブデンなどの水素化処理用触媒の存在下において水素化処理条件下で水素と接触させて得られる水素化処理油および複数段の水素化処理、水素化処理または溶剤精製処理後にアルカリ蒸留もしくは硫酸洗浄処理、触媒脱蝋後に水素化処理などの方法で処理することにより得られる高度精製油なども好ましく使用できる。
植物油としては、例えば、菜種油、ひまわり油、大豆油、オリーブ油、パーム油、トウモロコシ油などが挙げられるが特に限定されるものではない。
合成基油としては、ポリブテン、ポリプロピレン、炭素数８〜１４のα−オレフィンオリゴマーなどのポリ−α−オレフィン；脂肪酸モノエステル、芳香族モノエステル、脂肪酸ジエステル、芳香族ジエステル、脂肪族多塩基酸エステル、芳香族多塩基酸エステル、ポリオールポリエステルなどのエステル；ポリアルキレングリコール、リン酸エステル、シリコーン、ケイ酸エステル、ポリフェニルエーテル、アルキルベンゼン、合成ナフテン、ガスツーリキッド（ＧＴＬ）、フルオロカーボン、イオン液体などが挙げられるが特に限定されるものではない。
【００９２】
これらの中で好ましい潤滑油基油としては、溶剤精製油、水素化分解油、高度精製油、植物油、ポリ−α−オレフィン、脂肪族エステル（脂肪酸モノエステル、脂肪酸ジエステル、脂肪族多塩基酸エステル、ポリオールポリエステル）、ポリアルキレングリコール、リン酸エステル、シリコーン、ケイ酸エステル、ポリフェニルエーテル、アルキルベンゼン、合成ナフテン、ガスツーリキッド（ＧＴＬ）が挙げられ、これらのうち１種以上を使用することが好ましい。
【００９３】
本発明の潤滑油は、前記潤滑油基油とエステル（Ｉ）を含有する油類用添加剤の他に、任意成分として、清浄分散剤、酸化防止剤、摩耗低減剤（耐摩耗剤、焼付き防止剤、極圧剤等）、摩擦調整剤、油性剤、防錆剤、気相防錆剤、流動点降下剤、粘度指数向上剤、増粘剤、防腐剤、消泡剤、抗乳化剤、染料、香料等の添加剤を含んでいてもよい。これらの添加剤の添加量としては、特には限定されないが、潤滑油中、それぞれ、０．００１〜５質量％であるのが好ましい。
【００９４】
清浄分散剤とは、経時で生成する油中のスラッジを安定的に分散させ、これらの凝集堆積を抑制する分散作用、ならびに水、有機酸、スラッジプレカーサーなどの不安定な中間体を可溶化することでワニスやスラッジへの成長を抑制する可溶化作用；潤滑油基油、添加剤の劣化により生成する有機酸、硫酸を中和することで基材の腐食さらには腐食が原因となる摩耗を抑制する酸中和作用を主目的とする添加剤である。清浄分散剤には大きく分けて、金属を含有する金属系清浄剤と、金属を含有しない無灰型分散剤とがあり、前者の代表的なものは、中性・塩基性スルホネート、過塩基性スルホネート、過塩基性フェネート、過塩基性サリシレート、ホスフォネート、過塩基性カルボキシレートなどに金属の水酸化物、炭酸化物をコロイド状に分散したものである。金属としてはカルシウム、マグネシウム、バリウムなどが挙げられる。無灰型分散剤としてはモノコハク酸イミドやビスコハク酸イミドなどが挙げられる。清浄分散剤としては、これらのうち１種を単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００９５】
酸化防止剤とは、潤滑油基油または添加剤が空気中の酸素と反応することによる、劣化・分解の抑制を主目的とする添加剤である。これらは連鎖移動反応の停止剤、過酸化物の分解剤、酸化触媒となりうる金属化合物の不活性化剤として作用する。連鎖停止剤として作用するものには、フェノール系、芳香族アミン系化合物などが挙げられる。過酸化物分解剤として作用するものには、硫黄系、硫黄・リン系化合物などが挙げられる。
金属不活性化剤としてはベンゾトリアゾールなどの金属との錯形成能力を有する化合物が挙げられる。酸化防止剤としては、これらのうち１種を単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００９６】
摩耗低減剤とは、相対運動により発生する摩擦の摩擦表面において、摩擦表面を形成する金属または金属酸化物と化学反応し無機化合物の膜を形成することで摩耗の低減、焼付きの防止を主目的とする添加剤である。摩耗の抑制を主目的とするものを耐摩耗剤、焼付きの防止を主目的とするものを焼付き防止剤、焼付きを生じるような過酷な条件下で、焼付きの防止および摩耗の抑制を主目的とするものを極圧剤とそれぞれ呼称することもある。摩耗低減剤は硫黄系、リン系、塩素系、有機金属系に大別され、硫黄系化合物には硫化オレフィン、スルフィドなどがあり、代表的なものにはジベンジルジスルフィド（ＤＢＤＳ）が挙げられる。リン系化合物にはホスファイト、ホスフェート、アミンホスフェートなどがあり、代表的なものにはトリクレジルホスフェート（ＴＣＰ）が挙げられる。塩素系化合物には塩化パラフィンなどが挙げられる。有機金属系の代表的なものには亜鉛−ジアルキルジチオホスフェート（ＺｎＤＴＰ）や亜鉛−ジアルキルジチオカルバメート（ＺｎＤＴＣ）、モリブデン−ジアルキルジチオカルバメート（ＭｏＤＴＣ）、モリブデン−ジアルキルジチオホスフェート（ＭｏＤＴＰ）などが挙げられる。摩耗低減剤としては、これらのうち１種を単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
エステル（Ｉ）を含有する本発明の油類用添加剤を使用する際には、これら硫黄系、リン系、塩素系、有機金属系の摩耗低減剤を併用してもよいが、本発明の油類用添加剤を使用すれば、これら公知の摩耗低減剤を使用しなくても、潤滑油基油などの油類に対して優れた耐摩耗特性または優れた耐摩擦特性を付与することができる。よって、例えば、リン系、有機金属系の摩耗低減剤を併用することによる油類中の金属分やリン分の濃度増加を防ぐことができる。
【００９７】
摩擦調整剤とは、相対運動により発生する摩擦の摩擦表面において、摩擦表面を形成する金属または金属酸化物上に物理吸着または化学吸着し、摩擦を低減もしくは増加させることを主目的とする添加剤である。摩擦の低減を主目的とするものを油性剤または摩擦低減剤と呼称することもある。摩擦調整剤には大別すると金属を含有しない無灰型摩擦調整剤と金属を含有する金属系摩擦調整剤、さらには固体潤滑剤とがある。無灰型摩擦調整剤は分子内に金属表面と強く結合する極性基と長鎖長の炭素鎖を併せ持つ構造であり、代表的なものにはステアリン酸、オレイン酸、ステアリルアミン、オレイルアルコール、オレイルアミン、オレイルアミド、グリセリンモノオレート（ＧＭＯ）などが挙げられる。金属系摩擦調整剤にはＭｏＤＴＣ、ＭｏＤＴＰなどが挙げられる。固体潤滑剤にはグラファイト、二硫化モリブデンなどが挙げられる。摩擦調整剤としては、これらのうち１種を単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
エステル（Ｉ）を含有する本発明の油類用添加剤を使用する際には、無灰型摩擦調整剤、金属系摩擦調整剤、固形潤滑剤などの摩擦調整剤を併用してもよいが、本発明の油類用添加剤を使用すれば、これら公知の摩擦調整剤を併用しなくても、潤滑油基油などの油類に対して優れた耐摩耗特性または優れた耐摩擦特性を付与することができる。よって、例えば、金属系摩擦調整剤を併用することによる油類中の金属分の濃度増加を防ぐことができる。
【００９８】
防錆剤とは、空気中に存在する酸素および水分が主原因となる基材の錆びを防止することを主目的とする添加剤である。防錆剤にはアルキルコハク酸誘導体、金属石けん、エステル、スルホネート、ホスファイト、アミン類などが挙げられる。
流動点硬化剤とは、潤滑油基油のワックス流動点をさらに降下させることで低温流動性を改善し、潤滑油基油の可使用下限温度をさらに下げることを主目的とする添加剤である。代表的なものには、ポリアルキルメタクリレート、ポリアルキルアクリレート、ポリビニルアセテート、ポリアルキルスチレン、ポリブテン、塩素化パラフィンとナフタレンの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールの縮合物などが挙げられる。
粘度指数向上剤とは、粘度指数を向上させることで潤滑油基油の温度による粘度変化を小さくし、潤滑油基油の可使用温度範囲をさらに広げることを主目的とする添加剤である。代表的なものには、ポリアルキルメタクリレート、ポリイソブチレン、ポリアルキルスチレン、エチレン−プロピレン共重合物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体などが挙げられる。
消泡剤とは、潤滑油基油の泡立ちが主原因となる油切れや圧縮性増大にともなう摩耗、焼付き等による機械の作動不良、潤滑油基油のオーバーフロー、酸化・劣化促進の防止を主目的とする添加剤である。代表的なものには、ジメチルシロキサン、フルオロシリコーン、ポリアクリレート、パーフルオロアルキルエーテルなどが挙げられる。
防錆剤、流動点降下剤、粘度指数向上剤、消泡剤は、いずれも例示したもののうち１種を単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００９９】
本発明の潤滑油は、例えば、エンジン油、自動変速機油、無段変速機油、ギヤ油、パワーステアリング油、ショックアブソーバ油、タービン油、作動油、冷凍機油、圧延油、軸受油、金属加工用潤滑油、摺動面油、グリース、生体潤滑剤などの各用途に使用することができる。
【０１００】
以上説明したように、エステル（Ｉ）を含有する油類用添加剤は、金属分およびリン分を含有しなくても、潤滑油基油に対して耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与する。よって、環境面などで非常に好ましい上、従来の亜鉛やモリブデンといった重金属分やリン分を含有する添加剤では、人体への影響や潤滑油の混入が懸念されるために使用が制限されていた用途（食品加工や医薬製造時に使用するベルトコンベアなどの作業機械、医療機器など）に対しても非常に有用である。
また、エステル（Ｉ）を含有する油類用添加剤は、潤滑油基油が極性基油、無極性基油のいずれの場合であっても、これらへの添加により、耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与することができる。
【０１０１】
なお、本発明の油類用添加剤は、潤滑油基油だけでなく、燃料油などの他の油類にも添加できる。
燃料油としては、高度に水素化精製された例えば高性能タービン燃料油や植物油、獣脂、廃食用油を処理、精製したバイオディーゼル燃料などが挙げられる。しかし、このように高度に水素化精製された燃料油は、その潤滑性能が特に不足する傾向があり、このような燃料油を使用した燃料ポンプは摩耗しやすい。また、バイオディーゼル燃料油は極性が高く、このような燃料油中では従来の油類用添加剤では十分に性能を発揮することができない。よって、本発明の油類用添加剤の添加が非常に有効となる。エステル（Ｉ）の含有量は、燃料油１００質量％中、０．００００１〜１０質量％、さらには０．００００１〜５質量％、さらには０．００００１〜１質量％が好ましい。この範囲内であると、より効果的な耐摩耗特性またはより効果的な耐摩擦特性を付与することができる。このとき、燃料油は、本発明の油類用添加剤の他、各種の添加剤を含有してもよい。
また、本発明の油類用添加剤は本発明中に掲げる特性以外にも、基油に対する溶解性や耐熱安定性に優れ、潤滑油添加剤として極圧剤、腐食防止剤、防錆剤、酸化防止剤などに求められる各特性にも優れる。また、本発明の油類用添加剤は、アルミなどの非鉄金属を使用する部材、あるいはこれらと鉄などの異種金属を使用する部材に対しても、例えば、油性剤、摩擦調整剤、摩耗低減剤などの油類添加剤として使用が可能である。
また、本発明の油類用添加剤は、化粧品、医薬品、肥料、生体材料、電子機器材料、塗料、インク、印刷材料、食品などの乳化剤、可溶化剤、分散剤、可塑剤、合成樹脂などの滑剤、毛髪化粧料、ゲル化剤、紙用添加剤、結晶核剤などの成分としても使用することができる。
【実施例】
【０１０２】
以下、実施例により、本発明をさらに具体的に説明する。
実施例中の測定データは、以下の測定機器、測定手法により得た。
（１）核磁気共鳴スペクトル（１Ｈ−ＮＭＲ；テトラメチルシランを標準物として使用）：ＧＳＸ−４００（４００ＭＨｚ）（日本電子製）
（２）液体高速クロマトグラフィー（装置：島津Ｃ−Ｒ４Ａ、カラム：ＹＭＣ  Ｐａｃｋ  Ｐｈ  Ａ−４１４  φ６．０×３００ｍｍ、移動相：テトラヒドロフラン／０．１％リン酸水溶液＝７／３、カラム温度：４０℃、流速：０．７ｍＬ／分、検出：ＵＶ（２２０ｎｍ）、サンプル濃度：１０ｇ／Ｌ、インジェクト量：５μＬ）
（３）動摩擦係数の測定（摩擦低減性の評価）：曽田式振子型摩擦試験機（神鋼造機製）
（４）摩耗痕径の測定（摩耗低減性の評価）：シェル式四球摩擦試験機（高千穂精機製）
（５）潤滑油組成物の耐熱、耐酸化安定性評価：内燃機関用潤滑油酸化安定性試験機（離合社製）
【０１０３】
［合成例１］Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）オクタデシルコハク酸イミド
オクタデシルコハク酸無水物（東京化成製）１７．６ｇとエタノールアミン（東京化成製）３．１ｇを５０ｍＬ反応フラスコに仕込み、連続窒素パージ下十分攪拌させながら１６０℃で４時間反応させた。この反応生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（移動相：酢酸エチル／ヘキサン）により精製し、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）オクタデシルコハク酸イミドを１０．６ｇ（収率５４％）得た。
得られた化合物は高速液体クロマトグラフィーにより不純物を含まないことが確認され、１Ｈ−ＮＭＲ測定により、目的物であることが確認された。
【０１０４】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，３Ｈ），１．２６（ｍ，３２Ｈ），１．５１（ｍ，１Ｈ），１．９２（ｍ，１Ｈ），２．１９（ｔ，１Ｈ），２．４２（ｄｄ，１Ｈ），２．８３（ｍ，１Ｈ），２．８７（ｄｄ，１Ｈ），３．７３（ｍ，２Ｈ），３．７８（ｍ，２Ｈ）
【０１０５】
［合成例２］Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）−９−オクタデセニルコハク酸イミド
オクタデセニルコハク酸無水物（東京化成製）３５．１ｇとエタノールアミン（東京化成製）６．１ｇを５０ｍＬ反応フラスコに仕込み、連続窒素パージ下十分攪拌させながら１１０℃で６時間反応させた。この反応生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（移動相：酢酸エチル／ヘキサン）により精製し、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）−９−オクタデセニルコハク酸イミドを２９．６ｇ（収率７５．３％）得た。
得られた化合物は高速液体クロマトグラフィーにより不純物を含まないことが確認され、１Ｈ−ＮＭＲ測定により、目的物であることが確認された。
【０１０６】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，３Ｈ），１．２６（ｍ，２６Ｈ），１．９８（ｄｔ，２Ｈ），２．１８（ｔ，１Ｈ），２．３３（ｍ，１Ｈ），２．４９（ｄｄ，１Ｈ），２．５４（ｍ，１Ｈ），２．７９（ｄｄ，１Ｈ），２．９１（ｍ，１Ｈ），３．７２（ｍ，２Ｈ），３．７６（ｍ，２Ｈ），５．２８（ｍ，１Ｈ），５．５５（ｍ，１Ｈ）
【０１０７】
［合成例３］Ｎ−（６−ヒドロキシヘキシル）オクタデシルコハク酸イミド
オクタデシルコハク酸無水物（東京化成製）６３．２ｇと６−アミノ−１−ヘキサノール（東京化成製）２１．０ｇを３００ｍＬ反応フラスコに仕込み、連続窒素パージ下十分攪拌させながら１６０℃で３．５時間反応させた。この反応生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、Ｎ−（６−ヒドロキシヘキシル）オクタデシルコハク酸イミドを５５．８７ｇ（収率６９．０％）得た。
得られた化合物は高速液体クロマトグラフィーにより不純物を含まないことが確認され、１Ｈ−ＮＭＲ測定により、目的物であることが確認された。
【０１０８】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，３Ｈ），１．２０−１．６３（ｍ，４２Ｈ），１．８９（ｍ，１Ｈ），２．３６（ｍ，１Ｈ），２．８０（ｍ，２Ｈ），３．４９（ｔ，２Ｈ），３．６３（ｔ，２Ｈ）
【０１０９】
［実施例１］３，３’−チオジプロピオン酸ジ（６−アミノヘキシル）（エステル（Ｉ−１））
６−アミノ−１−ヘキサノール９．４ｇ（東京化成工業製）に、窒素雰囲気下、７０℃でメタンスルホン酸８．１ｇ（和光純薬製）を滴下した。１０分間攪拌後、３，３’−チオジプロピオン酸７．１ｇ（和光純薬製）を添加し、１２０℃まで加熱し、さらに１１０℃で７時間攪拌した。反応後に、反応液を室温まで冷却し、メチルイソブチルケトン（和光純薬製）５０ｍＬ中にゆっくり添加した。２時間攪拌後、析出した結晶をろ取し、アセトン洗浄後、３，３’−チオジプロピオン酸ジ（６−アミノへキシル）メタンスルホン酸塩を得た。
得られたメタンスルホン酸塩１１．２ｇを塩化メチレン５００ｍＬで均一に溶解後、有機層を１．０質量％炭酸水素ナトリウム水溶液、蒸留水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（Ｉ−１）、０．５ｇ（収率：６．８％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１１０】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；１．３７（ｍ，８Ｈ），１．４７（ｍ，４Ｈ），１．６７（ｍ，８Ｈ），２．６１（ｔ，４Ｈ），２．７０（ｔ，４Ｈ），２．８１（ｔ，４Ｈ），４．１０（ｔ，４Ｈ）
元素分析結果；Ｃ１８Ｈ３６Ｎ２Ｏ４Ｓ
計算値〈Ｃ：５７．４１％、Ｈ：９．６４％、Ｎ：７．４４％、Ｓ：８．５２％〉
実測値〈Ｃ：５７．７０％、Ｈ：９．７１％、Ｎ：７．２０％、Ｓ：８．３９％〉
【０１１１】
（１）動摩擦係数の測定（耐摩擦特性の評価）
エステル（Ｉ−１）を油類用添加剤として、ポリ−α−オレフィン（ＩＮＥＯＳ製ＤＵＲＡＳＹＮ１６４、潤滑油基油Ａ）またはアジピン酸ジ（３，５，５−トリメチルヘキシル）（潤滑油基油Ｂ）それぞれに１０ｍｍｏｌ／ｋｇとなるように加え、潤滑油の試作油を調製した。
ついで、この試作油の４０℃、８０℃における動摩擦係数を、曽田式振子型摩擦試験機（神鋼造機製）を用いて測定した。動摩擦係数は振子の初期振幅、振動させた時の振幅、振動回数から算出した。結果を表１に示す。
（２）摩耗痕径の測定（耐摩耗特性の評価）
上記（１）と同様にして試作油を調製し、（ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２）規定の方法（荷重；４０ｋｇｆ、回転数；１２００ｒｐｍ、時間；６０分、温度；７５℃）に準じ試験を行い、試験後の摩耗痕径を測定した。試験機には、シェル式四球摩擦試験機（高千穂精機製）を用いた。摩耗痕径は３つの固定球の垂直方向、水平方向全ての平均値とした。結果を表１に示す。
【０１１２】
［実施例２］３，３’−ジチオジプロピオン酸ジ（６−アミノヘキシル）（エステル（Ｉ−２））
６−アミノ−１−ヘキサノール２．３ｇ（東京化成工業製）に、窒素雰囲気下、７０℃でメタンスルホン酸２．０ｇ（和光純薬製）を滴下した。１０分間攪拌後、３，３’−ジチオジプロピオン酸２．１ｇ（和光純薬製）を添加し、１２０℃まで加熱し、１１０℃で３時間攪拌した。反応後に、反応液を室温まで冷却し、メチルイソブチルケトン（和光純薬製）５０ｍＬ中にゆっくり添加した。２時間攪拌後、析出した結晶を減圧ろ過し、アセトン洗浄後、３，３’−ジチオジプロピオン酸ジ（６−アミノへキシル）メタンスルホン酸塩を得た。
得られたメタンスルホン酸塩５．０ｇを塩化メチレン１００ｍＬで均一に溶解後、有機層を１．０質量％炭酸水素ナトリウム水溶液、蒸留水で洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（Ｉ−２）、０．４ｇ（収率：１０．８％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１１３】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；１．３６（ｍ，８Ｈ），１．４８（ｍ，８Ｈ），１．６５（ｍ，４Ｈ），２．６７−２．７５（ｍ，８Ｈ），２．９３（ｔ，４Ｈ），４．１０（ｔ，４Ｈ）
元素分析結果；Ｃ１８Ｈ３６Ｎ２Ｏ４Ｓ２
計算値〈Ｃ：５２．９１％、Ｈ：８．８８％、Ｎ：６．８６％、Ｓ：１５．６９％〉
実測値〈Ｃ：５３．１１％、Ｈ：９．００％、Ｎ：６．７３％、Ｓ：１５．４５％〉
【０１１４】
このようにして得られたエステル（Ｉ−２）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表１に示す。
【０１１５】
［実施例３］３，３’−ジチオジプロピオン酸ジ［６−（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラエチル）アミノヘキシル］（エステル（Ｉ−３））
６−アミノ−１−ヘキサノール７．０ｇ（東京化成工業製）、ヨウ化エチル２８．１ｇ（和光純薬製）、および炭酸カリウム１２．４ｇ（和光純薬製）をメタノール３０ｍＬ（ナカライテスク製）、および蒸留水３０ｍＬに溶解し、６０℃で６時間反応させた。反応後に、一旦、溶媒を留去し、さらに、１Ｔｏｒｒ、バス温１５０℃で減圧蒸留を行って、６−（Ｎ，Ｎ−ジエチル）アミノ−１−ヘキサノール３．３ｇ（収率：３１．５％）を得た。
得られた６−（Ｎ，Ｎ−ジエチル）アミノ−１−ヘキサノール２．３ｇに窒素雰囲気下、７０℃でメタンスルホン酸１．３ｇ（和光純薬製）を滴下した。１０分間攪拌後、３，３’−ジチオジプロピオン酸１．４ｇ（和光純薬製）を添加し、１２０℃まで加熱後、さらに１１０℃で４時間攪拌した。反応後に、反応液を室温まで冷却し、メチルイソブチルケトン（和光純薬製）５０ｍＬ中にゆっくり添加した。２時間攪拌後、析出した結晶をろ取し、アセトン洗浄後、３，３’−ジチオジプロピオン酸ジ［６−（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラエチル）アミノヘキシル］メタンスルホン酸塩を得た。
得られたメタンスルホン酸塩４．７ｇを塩化メチレン２００ｍＬで均一に溶解後、有機層を１．０質量％炭酸水素ナトリウム水溶液、蒸留水で洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（Ｉ−３）、１．０ｇ（収率：２８．９％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１１６】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；１．０６（ｔ，１２Ｈ），１．３６（ｍ，８Ｈ），１．５０（ｍ，４Ｈ），１．６６（ｍ，４Ｈ），２．４７（ｍ，４Ｈ），２．５７（ｍ，８Ｈ），２．７３（ｍ，４Ｈ），２．９３（ｍ，４Ｈ），４．１０（ｔ，４Ｈ）
元素分析結果；Ｃ２６Ｈ５２Ｎ２Ｏ４Ｓ２
計算値〈Ｃ：５９．９６％、Ｈ：１０．０６％、Ｎ：５．３８％、Ｓ：１２．３１％〉
実測値〈Ｃ：６０．１５％、Ｈ：１０．１３％、Ｎ：５．４４％、Ｓ：１２．０９％〉
【０１１７】
このようにして得られたエステル（Ｉ−３）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表１に示す。
【０１１８】
［実施例４］４，４’−ジチオジ酪酸ジ（６−アミノヘキシル）（エステル（Ｉ−４））
６−アミノ−１−ヘキサノール５．９ｇに窒素雰囲気下、７０℃で、メタンスルホン酸５．１ｇ（和光純薬製）を滴下した。１０分間攪拌後、４，４’−ジチオジ酪酸６．０ｇ（東京化成工業製）を添加し、１２０℃まで加熱後、さらに１１０℃で４時間攪拌した。反応後に、反応液を室温まで冷却し、メチルイソブチルケトン（和光純薬製）５０ｍＬ中にゆっくり添加した。２時間攪拌後、析出した結晶をろ取し、アセトン洗浄後、４，４’−ジチオジ酪酸ジ（６−アミノへキシル）メタンスルホン酸塩を得た。
得られたメタンスルホン酸塩３．０ｇをクロロホルム１００ｍＬで均一に溶解させ、有機層を１．０質量％炭酸水素ナトリウム水溶液、蒸留水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（Ｉ−４）、１．０ｇ（収率：４９．８％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１１９】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；１．３５−１．４５（ｍ，１６Ｈ），１．６４（ｍ，４Ｈ），２．０２（ｍ，４Ｈ），２．４４（ｔ，４Ｈ），２．６７−２．７４（ｍ，８Ｈ），４．０７（ｔ，４Ｈ）
元素分析結果；Ｃ２０Ｈ４０Ｎ２Ｏ４Ｓ２
計算値〈Ｃ：５５．０１％、Ｈ：９．２３％、Ｎ：６．４２％、Ｓ：１４．６９％〉
実測値〈Ｃ：５５．１５％、Ｈ：９．３３％、Ｎ：６．３０％、Ｓ：１４．４８％〉
【０１２０】
このようにして得られたエステル（Ｉ−４）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表２に示す。
【０１２１】
［実施例５］３，３’−ジチオジプロピオン酸ジ（２−アミノヘキシル）（Ｉ）（エステル（Ｉ−５））
２−アミノ−１−ヘキサノール７．０ｇ（アルドリッチ製）に、窒素雰囲気下、７０℃でメタンスルホン酸６．１ｇ（和光純薬製）を滴下した。１０分間攪拌後、３，３’−ジチオジプロピオン酸６．３ｇ（和光純薬製）を添加し、１２０℃まで加熱した。１２０〜１２９℃で、さらに３時間攪拌した。反応後に、反応液を室温まで冷却し、メチルイソブチルケトン（和光純薬製）１００ｍＬ中にゆっくり添加した。１時間攪拌後、析出した結晶をろ取し、５０℃で乾燥後、３，３’−ジチオジプロピオン酸ジ（２−アミノへキシル）メタンスルホン酸塩を得た。
得られたメタンスルホン酸塩１．０ｇを塩化メチレン５０ｍＬで均一に溶解させ、有機層を１．０質量％炭酸水素ナトリウム水溶液、蒸留水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（Ｉ−５）、０．２ｇ（収率：３０．９％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１２２】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．９０（ｔ，６Ｈ），１．３３（ｍ，８Ｈ），１．４７−１．５５（ｍ，４Ｈ），２．６２（ｍ，４Ｈ），２．９６−３．３０（ｍ，６Ｈ），３．５２−３．７１（ｍ，４Ｈ），３．９６（ｍ，２Ｈ），６．３７（ｍ，２Ｈ）
元素分析結果；Ｃ１８Ｈ３６Ｎ２Ｏ４Ｓ２
計算値〈Ｃ：５２．９１％、Ｈ：８．８８％、Ｎ：６．８６％、Ｓ：１５．６９％〉
実測値〈Ｃ：５２．８８％、Ｈ：８．９５％、Ｎ：６．８１％、Ｓ：１５．７２％〉
【０１２３】
このようにして得られたエステル（Ｉ−５）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。ただし、潤滑油基油としては、潤滑油基油Ｂのみを使用した。結果を表２に示す。
【０１２４】
［実施例６］スベリン酸ジ（６−アミノヘキシル）（エステル（Ｉ−６））
６−アミノ−１−ヘキサノール７．０ｇ（東京化成工業製）に、窒素雰囲気下、７０℃で、メタンスルホン酸６．０ｇ（和光純薬製）を滴下した。１０分間攪拌後、スベリン酸５．２ｇ（和光純薬製）を添加し、１２０℃まで加熱し、さらに、１１０℃で４時間攪拌した。反応後に、反応液を室温まで冷却し、メチルイソブチルケトン（和光純薬製）５０ｍＬ中にゆっくり添加した。２時間攪拌後、析出した結晶をろ取し、アセトン洗浄後、スベリン酸ジ（６−アミノへキシル）メタンスルホン酸塩を得た。
得られたメタンスルホン酸塩８．０ｇを塩化メチレン５００ｍＬで均一に溶解後、有機層を１．０質量％炭酸水素ナトリウム水溶液、蒸留水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（Ｉ−６）２．０ｇ（収率：３７．９％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１２５】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；１．３６（ｍ，４Ｈ），１．４６（ｍ，８Ｈ），１．６４（ｍ，４Ｈ），２．６７−２．７５（ｍ，８Ｈ），２．９３（ｔ，４Ｈ），４．１０（ｔ，４Ｈ）
元素分析結果；Ｃ２０Ｈ４０Ｎ２Ｏ４
計算値〈Ｃ：６４．４８％、Ｈ：１０．８２％、Ｎ：７．５２％〉
実測値〈Ｃ：６４．３８％、Ｈ：１０．８０％、Ｎ：７．３２％〉
【０１２６】
このようにして得られたエステル（Ｉ−６）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表２に示す。
【０１２７】
［実施例７］Ｎ，Ｎ’−ジオレオイル−３，３’−ジチオジプロピオン酸ジ（２−アミノヘキシル）（エステル（Ｉ−７））
実施例５で得られた３，３’−ジチオジプロピオン酸ジ（２−アミノヘキシル）２．２ｇ（エステルＩ−５）、トリエチルアミン１．６ｇ（和光純薬製）を塩化メチレン５０ｍＬ（和光純薬製）に溶解後、窒素雰囲気下で、オレイン酸クロリド２．９ｇ（東京化成工業製）を滴下し、室温で２時間攪拌した。反応後、反応液を蒸留水、０．５ｍｏｌ／Ｌの塩酸、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、飽和食塩水で順次洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（Ｉ−７）：４．３ｇ（収率：８５．５％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１２８】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８９（ｔ，１２Ｈ），１．２８（ｍ，４８Ｈ），１．５０（ｍ，４Ｈ），１．６２（ｍ，４Ｈ），２．０２（ｍ，８Ｈ），２．３２（ｔ，４Ｈ），２．５７（ｔ，４Ｈ），３．００（ｔ，４Ｈ），４．０７（ｍ，２Ｈ），４．１５（ｍ，４Ｈ），５．３５（ｍ，４Ｈ），５．９３（ｄｄ，２Ｈ）
元素分析結果；Ｃ５４Ｈ１００Ｎ２Ｏ６Ｓ２
計算値〈Ｃ：６９．１８％、Ｈ：１０．７５％、Ｎ：２．９９％、Ｓ：６．８４％〉
実測値〈Ｃ：６９．１４％、Ｈ：１０．８５％、Ｎ：２．８９％、Ｓ：６．７０％〉
【０１２９】
このようにして得られたエステル（Ｉ−７）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表３に示す。
【０１３０】
［実施例８］３，３’−ジチオジプロピオン酸とＮ−ヒドロキシエチルオクタデシルコハク酸イミドから成るエステル（エステル(Ｉ−８)）
合成例１で得られたＮ−（２−ヒドロキシエチル）オクタデシルコハク酸イミド８．０ｇに、窒素雰囲気下、４−ジメチルアミノピリジン２．７ｇ、３，３’−ジチオジプロピオン酸２．１ｇ（和光純薬製）、水溶性カルボジイミド塩酸塩４．３ｇ、塩化メチレン１２０ｍＬを加え、室温ないし４０℃で５．７時間攪拌した。反応後、反応液を０．５規定塩酸水溶液５０ｍＬで２回、５％炭酸水素ナトリウム水溶液１００ｍＬで１回、純粋１００ｍｌで２回洗浄し、有機層を分液した。得られた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（移動相：酢酸エチル／ヘキサン）で精製し、濃縮することにより白色固体９．６ｇ（収率９９％）を得た。得られた化合物は高速液体クロマトグラフィーにより不純物を含まないことが確認され、１Ｈ−ＮＭＲ測定により、目的物であることが確認された。
【０１３１】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，６Ｈ），１．２７（ｍ，６４Ｈ），１．４５（ｍ，２Ｈ），１．９１（ｍ，２Ｈ），２．４０（ｍ，２Ｈ），２．７０（ｔ，４Ｈ），２．８５（ｍ，８Ｈ），３．７６（ｔ，４Ｈ），４．２７（ｔ，４Ｈ）
【０１３２】
このようにして得られたエステル（Ｉ−８）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表３に示す。
【０１３３】
［実施例９］３，３’−ジチオジプロピオン酸とＮ−ヒドロキシエチルオクタデセニルコハク酸イミドから成るエステル（エステル（Ｉ−９））
合成例２で得られたＮ−（２−ヒドロキシエチル）オクタデセニルコハク酸イミド８．０ｇに、窒素雰囲気下、４−ジメチルアミノピリジン２．７ｇ、３，３’−ジチオジプロピオン酸２．１ｇ（和光純薬製）、水溶性カルボジイミド塩酸塩４．３ｇ、塩化メチレン１２０ｍＬを加え、室温ないし４０℃で４．３時間攪拌した。反応後、反応液を０．５規定塩酸水溶液５０ｍＬで２回、５％炭酸水素ナトリウム水溶液１００ｍＬで１回、純粋１００ｍＬで２回洗浄し、有機層を分液した。得られた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（移動相：酢酸エチル／ヘキサン）で精製し、濃縮することにより白色固体７．４ｇ（収率８０％）を得た。得られた化合物は高速液体クロマトグラフィーにより不純物を含まないことが確認され、１Ｈ−ＮＭＲ測定により、目的物であることが確認された。
【０１３４】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，６Ｈ），１．２７（ｍ，５２Ｈ），２．００（ｍ，４Ｈ），２．３０（ｍ，２Ｈ），２．４５（ｍ，２Ｈ），２．５５（ｍ，２Ｈ），２．３５（ｍ，６Ｈ），２．９０（ｍ，６Ｈ），３．６７（ｔ，４Ｈ），４．２７（ｔ，４Ｈ），５．３８（ｍ，２Ｈ），５．５６（ｔ，２Ｈ）
【０１３５】
このようにして得られたエステル（Ｉ−９）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表３に示す。
【０１３６】
［実施例１０］３，３’−ジチオジプロピオン酸とＮ−ヒドロキシヘキシルオクタデシルコハク酸イミドから成るエステル（エステル（Ｉ−１０））
合成例３で得られたＮ−（６−ヒドロキシヘキシル）オクタデシルコハク酸イミド８．０ｇに、窒素雰囲気下、４−ジメチルアミノピリジン１．９５ｇ、３，３’−ジチオジプロピオン酸１．６７ｇ（和光純薬製）、水溶性カルボジイミド塩酸塩３．０６ｇ、塩化メチレン８０ｍＬを加え、室温で４時間攪拌した。反応後、反応液を０．５規定塩酸水溶液５０ｍＬで２回、５％炭酸水素ナトリウム水溶液１００ｍＬで１回、純粋１００ｍＬで２回洗浄し、有機層を分液した。得られた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（移動相：酢酸エチル／ヘキサン）で精製し、濃縮することにより白色固体６．３ｇ（収率７９％）を得た。得られた化合物は高速液体クロマトグラフィーにより不純物を含まないことが確認され、１Ｈ−ＮＭＲ測定により、目的物であることが確認された。
【０１３７】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８７（ｔ，３Ｈ），１．２５（ｍ，６４Ｈ），１．３０（ｍ，８Ｈ），１．４８（ｍ，２Ｈ），１．６０（ｍ，８Ｈ），１．８８（ｍ，２Ｈ），２．３５（ｄｄ，２Ｈ），２．７７（ｍ，８Ｈ），２．９２（ｔ，４Ｈ），３．４７（ｔ，４Ｈ），４．０７（ｔ，４Ｈ）
【０１３８】
このようにして得られたエステル（Ｉ−１０）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表４に示す。
【０１３９】
［実施例１１］３−チオジプロピオン酸とＮ−ヒドロキシエチルオクタデセニルコハク酸イミドから成るエステル（エステル（Ｉ−１１））
合成例２で得られたＮ−（２−ヒドロキシエチル）オクタデセニルコハク酸イミド１５．０ｇに、窒素雰囲気下、４−ジメチルアミノピリジン５．７ｇ、３−チオジプロピオン酸３．３ｇ（関東化学製）、水溶性カルボジイミド塩酸塩８．０ｇ、塩化メチレン５０ｍＬを加え、室温で３時間、３５℃で１時間攪拌した。反応後、反応液を０．５規定塩酸水溶液５０ｍＬで２回、５％炭酸水素ナトリウム水溶液１００ｍＬで１回、純粋１００ｍＬで２回洗浄し、有機層を分液した。得られた有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（移動相：酢酸エチル／ヘキサン）で精製し、濃縮することにより白色固体１５．０ｇ（収率８６％）を得た。得られた化合物は高速液体クロマトグラフィーにより不純物を含まないことが確認され、１Ｈ−ＮＭＲ測定により、目的物であることが確認された。
【０１４０】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，６Ｈ），１．２７（ｍ，５２Ｈ），１．９６（ｍ，４Ｈ），２．２８（ｍ，２Ｈ），２．４６（ｍ，２Ｈ），２．５８（ｍ，６Ｈ），２．７６（ｍ，６Ｈ），２．８９（ｍ，２Ｈ），３．３７（ｍ，４Ｈ），４．３６（ｍ，４Ｈ），５．２９（ｍ，２Ｈ），５．５６（ｍ，２Ｈ）
【０１４１】
このようにして得られたエステル（Ｉ−１１）を、油類用添加剤とした以外は、実施例１と同様にして試作油を調整し、実施例１と同様に評価した。ただし、潤滑油基油としては潤滑油Ａのみを使用した。結果を表４に示す。
【０１４２】
［実施例１２］スベリン酸とＮ−ヒドロキシエチルオクタデシルコハク酸イミドから成るエステル（エステル（Ｉ−１２））
Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）オクタデシルコハク酸イミド１５．０ｇとスベリン酸３．２ｇ（東京化成製）、４−ジメチルアミノピリジン５．１ｇ（広栄化学製）、塩化メチレン１００ｍＬ（キシダ化学製）を反応フラスコに仕込み、十分に攪拌した後、１−エチル−３−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド（アイバイツ製）８．０ｇを室温で加え、塩化メチレン５０ｍＬをさらに加えた。反応液を室温で３時間、３５℃で３時間、攪拌した。反応液を室温まで冷却し、０．５ｍｏｌ／Ｌの塩酸、５％炭酸水素ナトリウム水溶液、蒸留水で洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで脱水後、硫酸マグネシウムを減圧濾過で除去し、有機層をロータリーエバポレーターで減圧下溶媒を留去した。この反応生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開液：ヘキサン／酢酸エチル）により精製し、目的物を１４．６ｇ（収率８５％）得た。
【０１４３】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，６Ｈ），１．２８（ｍ，６８Ｈ），１．４９（ｍ，２Ｈ），１．６０（ｍ，４Ｈ），１．９０（ｍ，２Ｈ），２．３５（ｔ，４Ｈ），２．３９（ｍ，２Ｈ），２．８１（ｍ，４Ｈ），３．７５（ｍ，４Ｈ），４．２２（ｍ，４Ｈ）
【０１４４】
このようにして得られたエステル（Ｉ−１２）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表４に示す。ただし、潤滑油基油としては、潤滑油Ａのみを使用した。
【０１４５】
［実施例１３および１４］酸化安定性試験後の摩擦係数測定
実施例９および１１により得られたエステルをポリ−α−オレフィン２００ｍＬに２ｍｍｏｌ溶解させて試験用サンプルを調整した。別途エステルを加えないポリ−α−オレフィンも用意し、これらを内燃機関用潤滑油酸化安定性試験機中、１６５．５℃で９６時間加熱し、加熱前後の摩擦係数を、曽田式振子型摩擦試験機（神鋼造機製）を用いて測定した。動摩擦係数は振子の初期振幅、振動させた時の振幅、振動回数から算出した。結果を表５に示す。
【０１４６】
（比較例１）３，３’−ジチオジプロピオン酸ジオレイル（エステル（８））
３，３’−ジチオジプロピオン酸５．０ｇ（和光純薬製）、４−ジメチルアミノピリジン５．８ｇ（和光純薬製）、およびオレイルアルコール１２．８ｇ（和光純薬製）を塩化メチレン１００ｍＬ（和光純薬製）に溶解し、十分攪拌した後、１−エチル−３−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド（アイバイツ製）１０．０ｇを加え、室温、次いで４０℃で加熱・攪拌した。反応後に、反応液を室温まで冷却し、０．５ｍｏｌ／Ｌの塩酸、蒸留水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、飽和食塩水で洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（８）、１５．１ｇ（収率：８９．３％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１４７】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，６Ｈ），１．２７（ｍ，４４Ｈ），１．６３（ｍ，４Ｈ），２．００（ｍ，８Ｈ），２．７３（ｔ，４Ｈ），２．９２（ｔ，４Ｈ），４．０９（ｔ，４Ｈ），５．３４（ｍ，４Ｈ）
【０１４８】
このようにして得られたエステル（８）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表６に示す。
【０１４９】
（比較例２）３，３’−チオジプロピオン酸ジオレイル（エステル（９））
３，３’−チオジプロピオン酸５．０ｇ（和光純薬製）、４−ジメチルアミノピリジン６．９ｇ（和光純薬製）、およびオレイルアルコール１５．１ｇ（和光純薬製）を塩化メチレン１００ｍＬ（和光純薬製）に溶解し、十分攪拌した後、１−エチル−３−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド（アイバイツ製）１１．８ｇを加え、室温、次いで４０℃で加熱・攪拌した。反応後に、反応液を室温まで冷却し、０．５ｍｏｌ／Ｌの塩酸、蒸留水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、飽和食塩水で順次洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（９）、１７．３ｇ（収率：９０．８％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１５０】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，６Ｈ），１．２７（ｍ，４４Ｈ），１．６２（ｍ，４Ｈ），２．０２（ｍ，８Ｈ）、２．６０（ｔ，４Ｈ），２．８０（ｔ，４Ｈ），４．０９（ｔ，４Ｈ），５．３４（ｍ，４Ｈ）
【０１５１】
このようにして得られたエステル（９）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表６に示す。
【０１５２】
（比較例３）スベリン酸ジオレイル（エステル（１０））の合成
スベリン酸５．０ｇ（和光純薬製）、４−ジメチルアミノピリジン７．０ｇ（和光純薬製）、およびオレイルアルコール１５．４ｇ（和光純薬製）を塩化メチレン１００ｍＬ（和光純薬製）に溶解し、十分攪拌した後、１−エチル−３−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド（アイバイツ製）１２．１ｇを加え、室温、次いで４０℃で加熱・攪拌した。反応後に反応液を室温まで冷却し、０．５ｍｏｌ／Ｌの塩酸、蒸留水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、飽和食塩水で順次洗浄した。有機層を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、５０℃で溶媒留去し、エステル（１０）、１８．１ｇ（収率：９３．２％）を得た。これの物性値は以下の通りであった。
【０１５３】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δｐｐｍ）；０．８８（ｔ，６Ｈ），１．２６−１．３４（ｍ，４８Ｈ），１．６２（ｍ，８Ｈ），２．０２（ｍ，８Ｈ）、２．２９（ｔ，４Ｈ），４．０５（ｔ，４Ｈ），５．３５（ｍ，４Ｈ）
【０１５４】
このようにして得られたエステル（１０）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表６に示す。
【０１５５】
（比較例４）
東京化成工業製のジベンジルジスルフィド（ＤＢＤＳ）を油類用添加剤とした以外は実施例１と同様にして試作油を調製し、実施例１と同様に評価した。結果を表７に示す。
【０１５６】
【表１】
2008303384.tif 000018
【０１５７】
【表２】
2008303384.tif 000019
【０１５８】
【表３】
2008303384.tif 000020
【０１５９】
【表４】
2008303384.tif 000021
【０１６０】
【表５】
2008303384.tif 000022
【０１６１】
【表６】
2008303384.tif 000023
【０１６２】
【表７】
2008303384.tif 000024
【０１６３】
表１〜４から明らかなように、各実施例によれば、使用する潤滑油基油の種類、極性にかかわらず、耐摩擦特性と耐摩耗特性のいずれもが優れた試料油を提供することができた。一方、表６および７に示すように、比較例１〜３の試作油では、特に耐摩耗特性が不十分な傾向があり、比較例４の試作油では、耐摩擦特性と耐摩耗特性が共に劣る結果となった。
また表５から、本発明の油類用添加剤は熱履歴に対する摩擦係数の経時変化が少ないことがわかる。
【産業上の利用可能性】
【０１６４】
本発明のエステルからなる油類用添加剤によれば、極性、無極性いずれの油類に対しても耐摩耗特性または耐摩擦特性を付与することができる。よって本発明によれば、耐摩耗特性の良好な潤滑油、燃料油などの油類を提供することができる。
また、本発明の油類用添加剤は熱履歴に対する摩擦係数の経時変化が少ないことから、自動車のトランスミッション油への添加により適している。