(57)【要約】【課題】２つの回転体の間の回転変動を吸収するための弾性体に圧縮力のみが作用するように構成され、弾性体の寿命向上を実現することが可能なプーリ構造体を提供すること。【解決手段】プーリ構造体１は、ベルト６が巻回されるプーリ２と、プーリ２の内側にプーリ２に対して相対回転可能に設けられたハブ３と、プーリ２とハブ３との間に形成されたダンパー室１３とを備え、ダンパー室１３内には、プーリ２に固定された第１プレート１１と、ハブ３に固定された第２プレート１２と、中間プレート１５とからなる複数枚のプレートが配設されている。さらに、複数枚のプレートの間には、これらプレートに形成された係止体２０，２１，２３により区画された複数の収容部２５が周方向に所定間隔空けて配置され、これら複数の収容部２５に複数の弾性体１６がそれぞれ収容されている。【選択図】図２
2008121850.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベルトが巻回される第１回転体と、
前記第１回転体の内側に、第１回転体に対して相対回転可能に設けられた第２回転体と、
前記第１回転体と前記第２回転体との間に形成されたダンパー室と、
を備え、
前記ダンパー室内には、複数の弾性体が、周方向に沿って所定間隔空けて分離した状態で配置され、
前記第１回転体と前記第２回転体との間に相対回転が生じたときに、その回転方向にかかわらず、前記複数の弾性体に圧縮力が作用するように構成されていることを特徴とするプーリ構造体。
【請求項２】
前記第１回転体と前記第２回転体の相対向する面に、係止体が周方向に沿って所定間隔空けて設けられ、
前記第１回転体と前記第２回転体とが組み合わされた状態で、両者の係止体により区画された複数の収容部が周方向に沿って配置され、
これら複数の収容部に前記複数の弾性体がそれぞれ収容されていることを特徴とする請求項１に記載のプーリ構造体。
【請求項３】
前記ダンパー室内には、前記第１回転体に固定された第１プレートと、中間プレートと、前記第２回転体に固定された第２プレートとからなる複数枚のプレートが、プーリ軸方向に沿って並べて配設され、
前記複数枚のプレートの間に、前記複数の弾性体がプレートの周方向に沿って所定間隔空けて分離した状態で配置されていることを特徴とする請求項１に記載のプーリ構造体。
【請求項４】
前記中間プレートは、前記ダンパー室内において、前記第１プレートと前記第２プレートに対して相対回転可能に配設されていることを特徴とする請求項３に記載のプーリ構造体。
【請求項５】
前記第１プレートの前記中間プレートと対向する面の、その回転中心から径方向に所定の第１距離だけ離れた位置に、複数の第１係止体が周方向に沿って所定間隔空けて設けられ、
前記第２プレートの前記中間プレートと対向する面の、その回転中心から径方向に所定の第２距離だけ離れた位置に、複数の第２係止体が周方向に沿って所定間隔空けて設けられ、
さらに、前記第１プレートと前記第２プレートの間に位置する前記中間プレートの、前記第１プレート側の面に前記複数の第２係止体が設けられるとともに、前記第２プレート側の面に前記複数の第１係止体が設けられており、
前記第１プレート、前記中間プレート、及び、前記第２プレートがプーリ軸方向に沿って並んだ状態で組み合わされたときに、前記複数のプレートの前記第１係止体と前記第２係止体により区画された複数の収容部が周方向に沿って配置され、
前記複数の収容部に前記複数の弾性体がそれぞれ収容されていることを特徴とする請求項３又は４に記載のプーリ構造体。
【請求項６】
前記弾性体は、前記収容部に圧縮状態で挿入されていることを特徴とする請求項２〜５の何れかに記載のプーリ構造体。
【請求項７】
前記弾性体の両端面に、剛性板が固着されていることを特徴とする請求項１〜６の何れかに記載のプーリ構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、相対回転可能に連結された２つの回転体の間の回転変動を吸収可能なプーリ構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、相対回転可能に連結された２つの回転体の間に生じる回転変動を吸収することが可能なプーリ構造体が知られている。例えば、特許文献１に記載のプーリ構造体は、オルタネータシャフトに連結されたハブと、このハブに相対回転可能に連結されたプーリ（ダンパマス）とを有する。ハブとプーリとの間にはゴム製の弾性体が介装されており、この弾性体の弾性により、ハブとプーリの間に生じた回転変動（即ち、シャフトの回転変動）が吸収される。尚、ハブとプーリの間には、ゴム製の弾性体に加えて、作用するせん断力に応じて粘性が増大する性質を有する特殊な粘性流体が充填されている。これにより、弾性体にその弾性限界を超えるせん断応力を生じさせうる回転変動が、万が一、ハブとプーリの間に生じた場合でも、せん断応力の増加に応じて粘性流体の粘度が上昇することにより、ハブとプーリとの間の相対角変位が抑制されることから、弾性体の降伏あるいは破断による損傷が防止される。
【０００３】
また、特許文献２に記載のプーリ構造体においては、ベルト走行面を有するプーリ（外リム）とハブとが、板バネタイプのリブで連結されている。さらに、プーリとハブとの間には、軟質高分子材料からなる弾性体（ダンピング部材）が介装されている。
【０００４】
【特許文献１】特開平８−２４０２４６号公報
【特許文献２】米国特許第４７１７３７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、ゴム等の弾性材料からなる弾性体は、一般に、圧縮力には強いが引張力には弱く、引張力が繰り返し作用する環境下では弾性体に亀裂等の破損が生じやすい。しかし、前述の特許文献１、２に記載のプーリ構造体においては、プーリとハブとの間に相対回転が生じたときに、その相対回転の方向によっては、弾性体の一部に引張力が作用し得る構造となっている。そのため、このように引張力が作用することによって弾性体の寿命低下が生じ、短期間で弾性体を交換せざるを得なくなる。
【０００６】
本発明の目的は、２つの回転体の間の回転変動を吸収するための弾性体に圧縮力のみが作用するように構成されて、弾性体の寿命向上を実現することが可能なプーリ構造体を提供することである。
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
【０００７】
第１の発明のプーリ構造体は、ベルトが巻回される第１回転体と、前記第１回転体の内側に、第１回転体に対して相対回転可能に設けられた第２回転体と、前記第１回転体と前記第２回転体との間に形成されたダンパー室とを備え、
前記ダンパー室内には、複数の弾性体が、周方向に沿って所定間隔空けて分離した状態で配置され、前記第１回転体と前記第２回転体との間に相対回転が生じたときに、その回転方向にかかわらず、前記複数の弾性体に圧縮力が作用するように構成されていることを特徴とするものである。
【０００８】
このプーリ構造体において、第１回転体と第２回転体との間に回転変動が生じたときには、これら２つの回転体の間のダンパー室内に配置された複数の弾性体により、２つの回転体の間の相対回転が吸収され、回転変動が減衰する。ここで、本発明においては、２つの回転体の間に生じた相対回転の方向にかかわらず、複数の弾性体には常に圧縮力が作用するようになっている。つまり、弾性体に引張力が作用しないことから、弾性体の寿命が高まる。また、複数の弾性体が、分離した状態で周方向（回転体の回転方向）に沿って配置されていることから、周方向の圧縮力が分散されることになり、１つの弾性体に作用する力が小さくなる。従って、弾性体に作用する圧縮力が小さくなり、弾性体が許容ひずみ以上に圧縮されて破損してしまうのが防止される。
【０００９】
第２の発明のプーリ構造体は、前記第１の発明において、前記第１回転体と前記第２回転体の相対向する面に、係止体が周方向に沿って所定間隔空けて設けられ、前記第１回転体と前記第２回転体とが組み合わされた状態で、両者の係止体により区画された複数の収容部が周方向に沿って配置され、これら複数の収容部に前記複数の弾性体がそれぞれ収容されていることを特徴とするものである。
【００１０】
この構成によれば、第１回転体と第２回転体との間に相対回転が発生したときに、第１回転体の係止体と第２回転体の係止体との間で周方向（回転体の回転方向）に関する相対移動が生じることに起因して、弾性体が両係止体の間で圧縮されることから、両回転体の相対回転の方向にかかわらず、弾性体に圧縮力が作用する。
【００１１】
第３の発明のプーリ構造体は、前記第１の発明において、前記ダンパー室内には、前記第１回転体に固定された第１プレートと、中間プレートと、前記第２回転体に固定された第２プレートとからなる複数枚のプレートが、プーリ軸方向に沿って並べて配設され、
前記複数枚のプレートの間に、前記複数の弾性体がプレートの周方向に沿って所定間隔空けて分離した状態で配置されていることを特徴とするものである。
【００１２】
この構成によれば、第１プレート、中間プレート、及び、第２プレートの間に、複数の弾性体が複数の層に分けられて配置され、さらに、各層において、弾性体は周方向に沿って所定間隔空けて分離した状態で配置される。そのため、２つの回転体の相対回転によって生じる周方向の力がさらに分散されて各々の弾性体に作用することになり、弾性体に過度に大きな圧縮力が局所的に作用するのが確実に防止される。
【００１３】
第４の発明のプーリ構造体は、前記第３の発明において、前記中間プレートは、前記ダンパー室内において、前記第１プレートと前記第２プレートに対して相対回転可能に配設されていることを特徴とするものである。
【００１４】
この構成によれば、第１回転体と第２回転体との間に相対回転が生じたときに、第１プレート、中間プレート、第２プレートの間においてもそれぞれ相対回転が生じるため、２つの回転体の間の相対回転によって生じる周方向の力が、複数のプレートの間にそれぞれ配置された弾性体に分散して作用することになる。
【００１５】
第５の発明のプーリ構造体は、前記第３又は第４の発明において、前記第１プレートの前記中間プレートと対向する面の、その回転中心から径方向に所定の第１距離だけ離れた位置に、複数の第１係止体が周方向に沿って所定間隔空けて設けられ、
前記第２プレートの前記中間プレートと対向する面の、その回転中心から径方向に所定の第２距離だけ離れた位置に、複数の第２係止体が周方向に沿って所定間隔空けて設けられ、
さらに、前記第１プレートと前記第２プレートの間に位置する前記中間プレートの、前記第１プレート側の面に前記複数の第２係止体が設けられるとともに、前記第２プレート側の面に前記複数の第１係止体が設けられており、
前記第１プレート、前記中間プレート、及び、前記第２プレートがプーリ軸方向に沿って並んだ状態で組み合わされたときに、前記複数のプレートの前記第１係止体と前記第２係止体により区画された複数の収容部が周方向に沿って配置され、前記複数の収容部に前記複数の弾性体がそれぞれ収容されていることを特徴とするものである。
【００１６】
この構成によれば、第１回転体と第２回転体との間に相対回転が生じたときには、第１プレート、中間プレート、及び、第２プレートからなる複数枚のプレートの間において、第１係止体と第２係止体との間に周方向（回転方向）に関する相対移動が生じる。このとき、第１係止体と第２係止体とにより区画された収容部内に収容されている弾性体が、第１係止体と第２係止体の間において圧縮される。
【００１７】
第６の発明のプーリ構造体は、前記第２〜第５の何れかの発明において、前記弾性体は、前記収容部に圧縮状態で挿入されていることを特徴とするものである。この構成によれば、第１回転体と第２回転体との間に相対回転が生じていないときでも弾性体に圧縮力が作用することから、弾性体に引張力が生じるのが確実に防止される。
【００１８】
第７の発明のプーリ構造体は、前記第１〜第６の何れかの発明において、前記弾性体の両端面に、剛性板が固着されていることを特徴とするものである。この構成によれば、弾性体の両側面にほぼ均等に力が作用するため、弾性体が安定的に圧縮され、局所的に大きな圧縮力が作用してしまうことがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
次に、本発明の第１実施形態について説明する。図１は第１実施形態のプーリ構造体１のプーリ軸を含む面における断面図、図２は図１のＡ−Ａ線断面図である。図１、図２に示すように、この第１実施形態のプーリ構造体１は、ベルト６が巻回される円筒形状のプーリ２（第１回転体）と、プーリ軸５に連結されるとともにプーリ２の内側に設けられたハブ３（第２回転体）とを有し、プーリ２とハブ３はベアリング４を介して相対回転可能に連結されている。尚、図１における左側をプーリ構造体１の先端側、図１における右側をプーリ構造体１の基端側と定義して以下説明する。
【００２０】
まず、プーリ２について説明する。プーリ２の基端部の外面には、プーリ２の周方向に延びるＶ溝１０がプーリ軸５の方向（図１の左右方向）に複数並べて形成されている。そして、ベルト６は、その腹面側に形成された複数のＶリブが複数のＶ溝１０にそれぞれ係合した状態で、プーリ２の外周に巻回される。また、プーリ２の先端開口には、後述するダンパー機構１４の一部を構成する、環状の第１プレート１１が内嵌状に固定されている。つまり、第１プレート１１はプーリ２に相対回転不能に固定されている。
【００２１】
次に、ハブ３について説明する。ハブ３は、その内部に互いに連通した軸孔３ａとボルト孔３ｂとを有し、ほぼ円筒形状に形成されている。そして、このハブ３の軸孔３ａにプーリ軸５の先端部が挿入された状態で、このプーリ軸５の先端部が軸孔３ａに装着されたボルト（図示省略）により固定されることで、プーリ軸５とハブ３とが相対回転不能に連結される。
【００２２】
ハブ３は、プーリ２の基端側からプーリ２の内部に挿入されており、ハブ３の先端部は環状の第１プレート１１に挿通されている。また、プーリ２の基端側部分とハブ３の基端側部分の間にはベアリング４が介装されており、このベアリング４を介してプーリ２がハブ３に相対回転自在に支持されている。さらに、ハブ３のプーリ軸５の方向のほぼ中央部には、後述するダンパー機構１４の一部を構成する、環状の第２プレート１２が外嵌状に固定されている。
【００２３】
プーリ２の先端部とハブ３の先端部との間にはダンパー室１３が形成され、このダンパー室１３内に、プーリ２とハブ３の間に生じた回転変動を吸収するダンパー機構１４が設けられている。ダンパー機構１４は、プーリ２に固定された環状の第１プレート１１と、ハブ３に固定された環状の第２プレート１２と、ハブ３の外周部に摺動回転可能に装着されるとともに第１プレート１１と第２プレート１２との間に配置された４枚の環状の中間プレート１５と、これら６枚のプレート１１，１２，１５の間に配置された複数の弾性体１６とを有する。
【００２４】
まず、６枚のプレート（第１プレート１１、第２プレート１２、中間プレート１５）について説明する。第１プレート１１、４枚の中間プレート１５、及び、第２プレート１２からなる６枚の環状プレートは、プーリ軸５に沿って先端側から基端側へ並べて配設されている。即ち、第１プレート１１がダンパー室１３の先端側を塞ぐように位置するとともに、第２プレート１２がダンパー室１３の基端側を塞ぐように位置し、これら第１プレート１１と第２プレート１２の間に４枚の中間プレート１５がプーリ軸５の方向に沿って並べて配置されている。また、４枚の中間プレート１５は、ダンパー室１３内において自由に回転できるようになっている。つまり、中間プレート１５は、プーリ２に固定された第１プレート１１とハブ３に固定された第２プレート１２の両方に対して、それぞれ相対回転可能に配設されており、さらに、４枚の中間プレート１５同士も互いに相対回転可能となっている。
【００２５】
中間プレート１５に挿通されるハブ３の先端側部分には、５つの環状の摺動部材１７が外嵌状に固定されている。これら５つの摺動部材１７には径方向に環状に突出する５つの仕切部１７ａがそれぞれ設けられており、５つの仕切部１７ａが６枚のプレートの間に入り込むことによって、４枚の中間プレート１５の位置がプーリ軸５の方向にずれるのが防止されている。また、中間プレート１５がハブ３に対して回転するときに、中間プレート１５は摺動部材１７の外面を摺動する。そのため、これら５つの摺動部材１７はその外面における摺動抵抗が小さくなるように、固体潤滑性を有する材料（例えば、超高分子量ポリエチレンやポリテトラフルオロエチレン等の合成樹脂）で形成されている。
【００２６】
また、プーリ２の先端側部分には筒状の摺動部材１８が内嵌されており、中間プレート１５がプーリ２に対して回転するときには、後述する弾性体１６に固着された剛性板２７が摺動部材１８の内面を摺動するようになっている。そのため、この摺動部材１８もその内面における摺動抵抗が小さくなるように、固体潤滑性を有する材料（例えば、超高分子量ポリエチレンやポリテトラフルオロエチレン等の合成樹脂）で形成されている。
【００２７】
図３は、基端側（図１の右側）から見た第１プレート１１の側面図である。図１、図３に示すように、最も先端側に位置する第１プレート１１の、中間プレート１５と対向する面（図１中の右側の面）には、プレート周方向（プーリ２の回転方向）に沿って所定間隔を空けて配置された８つの係止爪２０と、これらの係止爪２０よりも中心Ｃ（プーリ２の回転中心）から径方向外側に離れた位置において周方向に沿って所定間隔を空けて配置された８つの係止爪２１とが、それぞれ第１プレート１１の面から突出するように形成されている。また、２種類の係止爪２０，２１（第１係止体）は、中心角が等しい扇形形状にそれぞれ形成されており、さらに、係止爪２０，２１は径方向に並んで配置されている。
【００２８】
図４は、先端側（図１の左側）から見た第２プレート１２の側面図である。図１、図４に示すように、最も基端側に位置する第２プレート１２の、中間プレート１５と対向する面（図１中の左側の面）には、内周側に位置する環状突起２２と、この環状突起２２よりも中心Ｃ（プーリ２の回転中心）から径方向外側に離れた位置において周方向に沿って所定間隔を空けて配置された８つの係止爪２３（第２係止体）とが、それぞれ第２プレート１２の面から突出するように形成されている。また、係止爪２３は、第１プレート１１に形成された２種類の係止爪２０，２１と中心角が等しい扇形形状に形成されている。さらに、第２プレート１２の係止爪２３は、径方向に関して、第１プレート１１に形成された２種類の係止爪２０，２１の間の位置にある。つまり、図３、図４に示すように、中心Ｃから第２プレート１２の係止爪２３までの径方向距離ｒ２は、中心Ｃから第１プレート１１の内側の係止爪２０までの径方向距離ｒ１１よりも大きく、中心Ｃから外側の係止爪２１までの径方向距離ｒ１２よりも小さい（ｒ１１＜ｒ２＜ｒ１２）。
【００２９】
４枚の中間プレート１５はそれぞれ同一の構造を有するものであるので、そのうちの１枚について説明する。図５（ａ）は基端側（図１の右側）から見た中間プレート１５の側面図、図５（ｂ）は先端側（図１の左側）から見た中間プレート１５の側面図である。図５（ａ）に示すように、中間プレート１５の基端側の面（第２プレート１２側の面）には、第１プレート１１と同じく、周方向に沿って配置された２種類の係止爪２０，２１（第１係止体）が形成されている。一方、図５（ｂ）に示すように、中間プレート１５の先端側の面（第１プレート１１側の面）には、第２プレート１２と同じく、環状突起２２と、周方向に沿って配置された８つの係止爪２３（第２係止体）が形成されている。尚、中間プレート１５に形成されている係止体２０，２１，２３と環状突起２２は、第１プレート１１及び第２プレート１２に形成されているものと全く同じ形状を有し、中心Ｃからの径方向位置も同じである。
【００３０】
つまり、図１に示すように、ダンパー室１３に配置された６枚のプレート１１、１２、１５のうち、第２プレート１２を除く５枚のプレートの基端側（図１中の右側）の面に２種類の係止爪２０，２１がそれぞれ形成され、第１プレート１１を除く５枚のプレートの先端側（図１中の左側）の面に環状突起２２と係止爪２３がそれぞれ形成されている。
【００３１】
さらに、図２に示すように、先端側から第１プレート１１、中間プレート１５、第２プレート１２の順にプーリ軸５に沿って並んだ状態で、且つ、基端側の面に形成された２種類の係止爪２０，２１（第１係止体）と先端側の面に形成された係止爪２３（第２係止体）が、径方向に一直線上に並ぶように、６枚のプレート１１、１２、１５が組み合わされる。尚、３種類の係止爪２０，２１，２３は中心角が互いに等しい扇形に形成されていることから、一直線上に並んだときには、これら３種類の係止爪２０，２１，２３の両側面がそれぞれ面一となる。このとき、隣接するプレートの間の空間が、径方向に並ぶ３種類の係止爪２０，２１，２３からなる係止爪の組（計８組）によって周方向に区画され、さらに、径方向に関して、内側に位置する環状突起２２と外側に位置する摺動部材１８によって区画される。これにより、隣接するプレートの間に、周方向に沿って並んだ８つの扇形の空間（収容部２５）が形成される。
【００３２】
尚、以上説明した６枚のプレート（第１プレート１１、第２プレート１２、及び、中間プレート１５）の係止爪２０，２１、環状突起２２、係止爪２３は、それぞれ、板金加工によりプレート面から直立した形状に形成される。
【００３３】
次に、弾性体１６について説明する。図２に示すように、隣接するプレートの間に形成された８つの収容部２５には、８つの弾性体１６がそれぞれ収容されている。各弾性体１６は、ゴム材料やポリウレタンエラストマー等の弾力性を有する軟質材料からなり、図２、図６に示すように、ほぼ扇形形状に形成されている。そして、プーリ２とハブ３との間に発生した回転変動によって、隣接するプレートの間に相対回転が生じたときには、係止爪２０，２１と係止爪２３が周方向（プーリ２の回転方向）にずれることにより、収容部２５内に収容された弾性体１６が係止爪２０，２１，２３の間で圧縮されて、プレートの間（即ち、プーリ２とハブ３の間）の相対回転が吸収される。この弾性体１６と弾性体１６が収容される収容部２５の構造について、図６〜図１０を参照してさらに詳しく説明する。
【００３４】
図６に示すように、弾性体１６がほぼ扇形に形成されていることから、係止体２０，２１，２３が周方向にずれたときに、これら係止体２０，２１，２３から受ける周方向の力は、弾性体１６の両側面に対してほぼ直角的に作用する。さらに、弾性体１６の両側面には、金属材料等の高い剛性を有する材料からなる２枚の剛性板２７がそれぞれ加硫接着されている。従って、弾性体１６の両側面には、係止爪２０，２１，２３から２枚の剛性板２７を介して均一に力が作用することになり、弾性体１６が安定的に圧縮される。尚、弾性体１６が圧縮されたときに、その両側面に固着された２枚の剛性板２７は、前述した摺動部材１８の内面を摺動する。そのため、摺動部材１８との間の摺動抵抗が小さくなるように、剛性板２７の径方向外側の角がバレル等を用いて丸められていることが好ましい。
【００３５】
また、図６に示すように、弾性体１６の両側面は、プレートの径方向と比べてやや内側に傾いており、両側面に固着された２枚の剛性板２７もそれぞれ内側に倒れ込んでいる。そのため、係止爪２０，２１，２３から周方向の力が作用して、図６に二点鎖線で示すように、剛性板２７が周方向に変位して剛性板２７の間の弾性体１６が周方向に圧縮されたときに、弾性体１６は径方向内側へ膨らみやすくなり、遠心力が作用しても外側へ膨らみにくくなる。
【００３６】
さらに、収容部２５に挿入されていない状態（図６の状態）の弾性体１６の中心角αは、図２に示す、係止爪２０，２１，２３により周方向に区画された収容部２５の中心角βよりも大きくなっている（α＞β）。従って、弾性体１６は、常に周方向に圧縮力が作用した状態（圧縮状態）で収容部２５内に挿入されている。尚、収容部２５内に収容されている状態（図２の状態）における、弾性体１６の周方向圧縮量は、収容部２５内に収容されていない状態（図６の状態）における周方向長さに対して、０．５〜５％程度であることが好ましい。
【００３７】
図７は、第１プレート１１又は中間プレート１５に形成された係止爪２０，２１と、係止爪２０，２１の間に挿入される弾性体１６を斜視的に示した拡大図である。また、図８は、係止爪２０，２１と弾性体１６をプレートの径方向外側から見たときの拡大図である。図７、図８に示すように、収容部２５よりも幅（中心角）の大きい弾性体１６を、プレート面に直交する方向から係止爪２０，２１の間に容易に挿入することができるように、弾性体１６に接着された２枚の剛性板２７の角（Ａ部）と、第１プレート１１と中間プレート１５の係止爪２０，２１の角（Ｂ部）に、傾斜（面取り）が付けられていることが好ましい。この傾斜は、例えば、ｘ＝０．３〜０．６ｍｍで２０〜３０度の角度で付けることができる。また、弾性体１６と剛性板２７の両方の角に傾斜が付けられている必要は必ずしもなく、何れか一方の角にのみ傾斜が付けられていてもよい。さらに、第２プレート１２と中間プレート１５に形成された係止爪２３の間に弾性体１６を挿入する場合には、この係止爪２３の角に傾斜が付けられていてもよい。
【００３８】
図９は図２に示されている弾性体１６付近の拡大図である。この図９に示すように、プーリ２とハブ３との間に相対回転が生じていない状態においては、収容部２５内に配置された２枚の剛性板２７の間に、弾性体１６が充填されていない空間（空間Ｖ１、Ｖ２等）が存在する。この状態で、プーリ２とハブ３との間に相対回転が生じて、弾性体１６がある程度（図９において、一方の剛性板２７が二点鎖線の位置に移動するまで）周方向に圧縮されると、周方向の圧縮により径方向に膨らんだ弾性体１６が空間Ｖ１、Ｖ２に充満する。つまり、弾性体１６の径方向に関する圧縮量（ハッチングされた容積Ｖ）が、相対回転が生じていないときの弾性体１６の未充填空間（Ｖ１、Ｖ２等）と等しくなったときに、２枚の剛性板２７の間に弾性体１６が充満し、それ以上の弾性体１６の変形が規制される。これにより、弾性体１６が許容ひずみ以上に圧縮されるのが防止される。
【００３９】
さらに、弾性体１６に圧縮力が繰り返し作用して、弾性体１６が振動的に変形（収縮／膨張）すると、内部発熱が生じて弾性体１６の温度が上昇する。そこで、本実施形態では、収容部２５に、弾性体１６を冷却するための空気通路が設けられている。
【００４０】
図１０は、収容部２５に連通する空気通路が示された、図２の一部拡大図である。この図１０に示すように、収容部２５を径方向内側から区画する環状突起２２に空気通路２２ａが形成され、この空気通路２２ａは、さらに内側のハブ３に形成された、図示しない大気連通路と連通している。一方、収容部２５を径方向外側から区画する摺動部材１８とその外側に位置するプーリ２には、大気に連通する空気通路１８ａと空気通路２ａがそれぞれ形成されている。従って、図１０に矢印で示すように、ハブ３側から空気通路２２ａを介して収容部２５内に空気が流入するとともに、収容部２５内の空気が空気通路１８ａ、２ａを介して外部へ流出することになり、この空気の流れによって収容部２５内の弾性体１６が冷却される。
【００４１】
ここで、収容部２５の径方向外側に位置する空気通路１８ａ、２ａには、収容部２５から外側へ流出する方向における流路抵抗が、収容部２５内に流入する方向における流路抵抗よりも小さくなるような流路構造が採用されていることが好ましい。例えば、図１０に示すように、大気に連通する空気通路２ａとして、その開口部に収容部２５への流入方向に関する抵抗を増加させる突起２ｂが形成された構造を採用できる。あるいは、空気通路１８ａや空気通路２ａの内面に、前述の突起２ｂと同様の作用を有する突起が形成されていてもよい。このような構成を採用すれば、弾性体１６に振動的な変形（収縮／膨張）が生じたときに、収容部２５内の弾性体１６が充填されていない空間（空間Ｖ１、Ｖ２等）の容積が変動することによって、収容部２５内の温度の高い空気が強制的に外部へ排出されやすくなり、弾性体１６の冷却効果が高まる。
【００４２】
次に、プーリ２とハブ３との間に回転変動が生じたときの、プーリ構造体１の動作について、図１１及び図１２を参照して説明する。プーリ２とハブ３との間に相対回転が生じていない状態（図２参照）から、図１１に示すように、プーリ２がハブ３に対して時計回りの方向に相対回転すると、プーリ２に固定された第１プレート１１が、隣接する中間プレート１５に対して時計回りの方向に相対回転することになる。このとき、第１プレート１１の２種類の係止爪２０，２１が、弾性体１６の側面に固着された剛性板２７を周方向に押圧しながら、中間プレート１５の係止爪２３に対して時計回りの方向にずれるため、係止爪２０，２１と係止爪２３の間の収容部２５に収容された弾性体１６が周方向に圧縮される。
【００４３】
また、圧縮された弾性体１６から受ける反力により、中間プレート１５も隣接する別の中間プレート１５に対して時計回りの方向に回転する。つまり、第１プレート１１がハブ３に対して時計回りに回転することにより、第１プレート１１と第２プレート１２の間において摺動回転可能に配設された４枚の中間プレート１５も、それらの基端側に隣接するプレートに対してそれぞれ時計回りに回転することになる。そして、６枚のプレート（第１プレート１１、第２プレート１２、及び、４枚の中間プレート１５）の間において、周方向に配置された弾性体１６がそれぞれ圧縮される。このように、６枚のプレート間においてそれぞれ弾性体１６が圧縮されることにより、隣接するプレート間の相対回転、ひいては、プーリ２に固定された第１プレート１１とハブ３に固定された第２プレート１２との間の相対回転が吸収されるため、プーリ２とハブ３の間の回転変動が減衰することになる。
【００４４】
一方、図１２に示すように、プーリ２がハブ３に対して反時計回りの方向に相対回転すると、プーリ２に固定された第１プレート１１が隣接する中間プレート１５に対して反時計回りの方向に相対回転することになる。このとき、第１プレート１１の２種類の係止爪２０，２１が、弾性体１６の側面に固着された剛性板２７を周方向に押圧しながら、中間プレート１５の係止爪２３に対して反時計回りの方向にずれるため、係止爪２０，２１と係止爪２３の間の収容部２５に収容された弾性体１６が周方向に圧縮される。同様に、第１プレート１１と第２プレート１２の間の４枚の中間プレート１５も、基端側に隣接する別のプレートに対してそれぞれ反時計回りに回転することになり、これら６枚のプレート間において、それぞれ弾性体１６が圧縮される。
【００４５】
このように、プーリ２とハブ３との間に相対回転が生じたときには、その回転方向にかかわらず、複数の弾性体１６に圧縮力が作用する。また、弾性体１６は圧縮状態で収容部２５に挿入されていることから、プーリ２とハブ３との間に相対回転が生じていない状態でも、弾性体１６には圧縮力が作用している。従って、弾性体１６には常に圧縮力のみが作用することから、引張力に起因する亀裂等の破損が生じることがなく、弾性体１６の寿命が高まる。また、隣接する２枚のプレートの間において８つの弾性体１６が、分離した状態で周方向に沿って配置されていることから、大きな回転変動が生じた場合でも、２枚のプレート間の相対回転により生じる力が８つの弾性体に分散して作用する。そのため、弾性体１６に作用する圧縮力が小さくなり、弾性体１６が、その弾性限界を超える許容ひずみ以上に圧縮されて破損してしまうのが防止される。
【００４６】
さらに、６枚のプレートの間に存在する隙間のそれぞれに弾性体１６が配置されている。つまり、周方向に並べて配置された弾性体１６がさらに多層（５層）に分かれて配置されている。そのため、プーリ２とハブ３との間の相対回転により生じる力が一層分散することになり、１つの弾性体１６に作用する力がさらに小さくなる。
【００４７】
次に、本発明の第２実施形態について説明する。図１３は第２実施形態のプーリ構造体３１のプーリ軸を含む面における断面図、図１４は図１３のＢ−Ｂ線断面図である。図１３、図１４に示すように、第２実施形態のプーリ構造体３１は、ベルト３６が巻回される円筒形状のプーリ３２（第１回転体）と、プーリ軸３５に連結されるとともにプーリ３２の内側に設けられたハブ３３（第２回転体）とを有し、プーリ３２とハブ３３はベアリング３４を介して相対回転可能に連結されている。
【００４８】
プーリ３２の基端部（図１３の右側部分）の外面には、プーリ３２の周方向に延びるＶ溝４０がプーリ軸３５の方向（図１３の左右方向）に複数並べて形成されており、ベルト３６は、その腹面側に形成された複数のＶリブが複数のＶ溝４０にそれぞれ係合した状態で、プーリ３２の外周に巻回される。また、プーリ３２の内部には、後述するダンパー機構４４の一部を構成する、環状の第１プレート４１が内嵌されており、この第１プレート４１はプーリ３２に相対回転不能に固定されている。
【００４９】
ハブ３３は、その内部に軸孔３３ａとボルト孔３３ｂを有し、軸孔３３ａにプーリ軸３５の先端部が挿入された状態で、このプーリ軸３５の先端部がボルト孔３３ｂに装着されたボルト（図示省略）により固定されることで、ハブ３３とプーリ軸３５とが相対回転不能に連結される。また、ハブ３３は、プーリ３２の基端側からプーリ３２の内部に挿入され、プーリ３２の内部において環状の第１プレート４１の孔に挿通されている。尚、ハブ３３の外周部には筒状の摺動部材３７が外嵌されており、プーリ３２の第１プレート４１は、摺動部材３７の外面に対して摺動回転可能である。そして、プーリ３２は、ベアリング３４を介してハブ３３に相対回転自在に支持されている。さらに、ハブ３３の先端部には、後述するダンパー機構４４の一部を構成する、環状の第２プレート４２が外嵌状に固定されている。
【００５０】
プーリ３２とハブ３３の間にはダンパー室４３が形成され、このダンパー室４３内に、プーリ３２とハブ３３の間に生じた回転変動を吸収するダンパー機構４４が収容されている。ダンパー機構４４は、プーリ３２に固定された環状の第１プレート４１と、ハブ３３に固定された環状の第２プレート４２と、第１プレート４１と第２プレート４２との間において、ハブ３３の外周部に摺動回転可能に配置された４枚の環状の中間プレート４５と、これら６枚のプレート４１，４２，４５の間に配置された複数の弾性体４６とを有する。
【００５１】
第１プレート４１、４枚の中間プレート４５、及び、第２プレート４２は、プーリ軸３５の方向に沿って並べて配置されている。また、中間プレート４５は、プーリ３２に固定された第１プレート４１とハブ３３に固定された第２プレート４２の両方に対して、それぞれ相対回転可能に配設されており、さらに、４枚の中間プレート４５同士も互いに相対回転可能となっている。
【００５２】
図１５（ａ）は先端側（図１３の左側）から見た第１プレート４１の側面図、図１５（ｂ）は（ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。図１３、図１５（ａ）、（ｂ）に示すように、第１プレート４１の中間プレート４５と対向する面（図１３中の左側の面）には、内周側に位置する環状突起５０が形成されており、さらに、この面の、径方向に関して略中央部の位置には、８つのホルダ５１（第１係止体）が周方向に沿って所定間隔を空けて配置されている。図１５（ａ）、（ｂ）に示すように、各ホルダ５１は、プレート面に対して垂直に突出した２つの側部５１ａと、これら２つの側部５１ａを連結する天板部５１ｂとからなる、枠状の構造を有する。
【００５３】
図１６（ａ）は基端側（図１３の右側）から見た第２プレート４２の側面図、図１６（ｂ）は（ａ）のＤ−Ｄ線断面図である。図１３、図１６（ａ）、（ｂ）に示すように、第２プレート４２の中間プレート４５と対向する面（図１３中の右側の面）には、内周側に位置する環状突起５２が形成されている。さらに、周方向に沿って所定間隔を空けて配置された８つのホルダ５３と、これらのホルダ５３よりも中心Ｃ（プーリ３２の回転中心）から径方向外側に離れた位置において周方向に沿って所定間隔を空けて配置された８つのホルダ５４とが、それぞれ第２プレート４２の面から突出するように形成されている。また、２種類のホルダ５３，５４（第２係止体）は、径方向に間隔を空けて配置されている。さらに、各ホルダ５３，５４は周方向に互いに離間して配置された２つの突出部５３ａ，５４ａをそれぞれ有し、弾性体４６を周方向両側から挟み込むことが可能に構成されている。
【００５４】
尚、第１プレート４１のホルダ５１は、径方向に関して、第２プレート４２に形成された２種類のホルダ５３，５４の間の位置にある。つまり、プーリ３２の回転中心Ｃから第１プレート４１のホルダ５１までの径方向距離は、中心Ｃから第２プレート４２の内側のホルダ５３までの径方向距離よりも大きく、外側のホルダ５４までの径方向距離よりも小さい。
【００５５】
図１７（ａ）は先端側（図１３の左側）から見た中間プレート４５の側面図、図１７（ｂ）は基端側（図１３の右側）から見た中間プレート４５の側面図、図１７（ｃ）は（ａ）のＥ−Ｅ線断面図である。図１３、図１７（ａ）〜（ｃ）に示すように、中間プレート４５の第１プレート４１側（図１３中の右側）の面には、第２プレート４２と同じく、周方向に沿って配置された２種類のホルダ５３，５４（第２係止体）が形成されている。一方、中間プレート４５の第２プレート４２側（図１３中の左側）の面には、第１プレート４１と同じく、環状突起５０と、周方向に沿って配置されたホルダ５１（第１係止体）が形成されている。
【００５６】
そして、基端側から第１プレート４１、４枚の中間プレート４５、第２プレート４２の順でプーリ軸３５の方向に並べられた状態で、先端側の面に形成されたホルダ５１（第１係止体）と基端側の面に形成された２種類のホルダ５３，５４（第２係止体）が径方向に並ぶように、６枚のプレートが組み合わされる。このとき、隣接するプレートの間の空間が、径方向に並べて配置された３種類のホルダ５１，５３，５４によって周方向に区画される。これにより、図１４に示すように、隣接するプレートの間に、周方向に沿って等間隔で並んだ８つの扇形の空間（収容部５５）が形成される。
【００５７】
尚、図１３に示すように、第１プレート４１、及び、４枚の中間プレート４５の先端側（図１３中の左側）の面に形成された環状突起５０は、摺動部材３７の先端部、又は、先端側に隣接するプレートに接しており、この状態で、４枚の中間プレート４５は、第１プレート４１及び第２プレート４２に対して相対回転可能となっている。これにより、４枚の中間プレート４５のプーリ軸３５に関する方向の位置ずれが防止されている。
【００５８】
以上のように６枚のプレートが組み合わされることによって、３種類のホルダ５１，５３，５４により区画された複数の収容部５５には、前記第１実施形態と同様に、複数の弾性体４６がそれぞれ圧縮状態で収容されている。この第２実施形態の弾性体４６は、前述した第１実施形態のものと同じ構成を有する。即ち、各弾性体４６は、弾力性を有する軟質材料からなり、ほぼ扇形形状に形成されている。また、弾性体４６の両側面には金属材料等からなる２枚の剛性板５７が固着されている。そして、図１４に示すように、収容部５５内に収容された状態では、弾性体４６は、その径方向中央部が枠状のホルダ５１に囲われつつ、径方向内側と外側においてそれぞれ２種類のホルダ５３，５４により周方向両側から剛性板５７を介して挟持されることになる。
【００５９】
従って、プーリ３２とハブ３３との間に回転変動が発生して、隣接するプレート間に相対回転が生じたときには、一方のプレートに形成されたホルダ５１と、他方のプレートに形成された２種類のホルダ５３，５４とが、周方向にずれることになる。これにより、隣接プレート間の８つの収容部５５にそれぞれ収容された８つの弾性体４６が圧縮されて、プーリ３２とハブ３３との間の回転変動が吸収される。ここで、前述の第１実施形態と同様に、この第２実施形態においても、プーリ３２とハブ３３の間の相対回転の方向にかかわらず弾性体４６には常に圧縮力のみが作用する。つまり、弾性体４６には引張力が作用しないことから、弾性体４６の寿命が長くなる。また、プレートの間において８つの弾性体４６が分離した状態で周方向に沿って配置され、さらに、弾性体４６が多層（５層）に分かれて配置されていることから、プーリ３２とハブ３３の間の相対回転により生じる力が分散されて弾性体４６に作用する。従って、弾性体４６が許容ひずみ以上に圧縮されて破損するのが防止される。
【００６０】
次に、本発明の第３実施形態について説明する。図１８は、第３実施形態のプーリ構造体６１のプーリ軸を含む面における断面図、図１９は図１８のＦ−Ｆ線断面図である。図１８、図１９に示すように、この第３実施形態のプーリ構造体６１は、ベルト６６が巻回される円筒形状のプーリ６２（第１回転体）と、クランクシャフト等の動力伝達軸であるプーリ軸６５に連結されるとともにプーリ６２の内側に設けられたハブ６３（第２回転体）とを有する。
【００６１】
プーリ６２は、筒状のベルト巻回部６２ａとこのベルト巻回部６２ａの内周側に位置する環状の支持プレート６２ｂとが一体形成された構造を有する。ベルト巻回部６２ａの外周部には、プーリ６２の周方向に延びるＶ溝７０がプーリ軸６５の方向（図１８の左右方向）に複数並べて形成されており、ベルト６６は、その腹面側に形成された複数のＶリブが複数のＶ溝７０にそれぞれ係合した状態で、ベルト巻回部６２ａの外周に巻回される。
【００６２】
ハブ６３は、その内部に互いに連通した軸孔６３ａとボルト孔６３ｂとを有する。そして、軸孔６３ａにプーリ軸６５の先端部が挿入された状態で、このプーリ軸６５の先端部がボルト孔６３ｂに装着されたボルト（図示省略）により固定されることで、プーリ軸６５とハブ６３とが相対回転不能に連結される。また、ハブ６３は、基端側に位置する筒状の支持部６３ｃと、先端側に位置するとともに支持部６３ｃよりも径方向外側に張り出した円盤部６３ｄとを有する。支持部６３ｃの外周部には、筒状の摺動部材６４を介して、プーリ６２が相対回転可能（摺動回転可能）に外嵌されている。また、支持部６３ｃよりも先端側に位置する円盤部６３ｄは、プーリ６２の支持プレート６２ｂと対向している。
【００６３】
さらに、プーリ６２の支持プレート６２ｂとハブ６３の円盤部６３ｄとの間にはダンパー室７３が形成され、このダンパー室７３内には、プーリ６２とハブ６３の間に生じた回転変動を吸収するダンパー機構７４が設けられている。ダンパー機構７４は、支持プレート６２ｂの先端側の面（円盤部６３ｄと対向する面）に形成された８つの係止爪８０と、円盤部６３ｄの基端側の面（支持プレート６２ｂと対向する面）に形成された８つの凹部８１と、これら８つの凹部８１を互いに連結する８つの連結凹部８２と、８つの凹部８１内にそれぞれ配置された８つの弾性体７６とを備えている。
【００６４】
８つの係止爪８０は、支持プレート６２ｂの先端側の面からそれぞれ突出するように形成されており、さらに、周方向に沿って所定間隔空けて配置されている。
【００６５】
８つの凹部８１は、円盤部６３ｄの基端側の面に、それぞれ扇形に形成されており、さらに、周方向に沿って所定間隔空けて配置されている。また、円盤部６３ｄの基端側の面の、周方向に関して８つの凹部８１の間の位置には８つの連結凹部８２がそれぞれ形成されている。各連結凹部８２は、隣接する凹部８１よりも径方向長さが短くなっており、隣接する２つの凹部８１の、径方向に関するほぼ中央部にそれぞれ連通している。言い換えれば、２つの凹部８１の間の径方向内側と外側の位置に、連結凹部８２を挟むように２種類の係止爪８３，８４がそれぞれ形成されている。そして、支持プレート６２ｂと円盤部６３ｄが相対向するように、プーリ６２とハブ６３とが組み合わされたときには、支持プレート６２ｂの８つの係止爪８０が８つの連結凹部８２にそれぞれ収容されるようになっている。
【００６６】
つまり、プーリ６２の支持プレート６２ｂとハブ６３の円盤部６３ｄとの間の空間が、連結凹部８２内に収容されたプーリ６２側の係止爪８０と、連結凹部８２の径方向内側と外側にそれぞれ位置するハブ６３側の２種類の係止爪８３，８４により周方向に区画されることによって、支持プレート６２ｂと円盤部６３ｄとの間には、周方向に沿って所定間隔空けて８つの収容部８５が形成されることとなる。
【００６７】
そして、これら８つの収容部８５には、前記第１実施形態と同様に、８つの弾性体７６がそれぞれ圧縮状態で収容されている。この第３実施形態の弾性体７６は、前述した第１実施形態のものと同じ構成を有する。即ち、各弾性体７６は、弾力性を有する軟質材料からなり、ほぼ扇形形状に形成されている。また、弾性体７６の両側面には金属材料等からなる２枚の剛性板８７が、加硫接着により固着されている。そして、図１９に示すように、収容部８５内に収容された状態では、弾性体７６は、プーリ６２側の係止爪８０とハブ６３側の２種類の係止爪８３，８４により周方向両側から剛性板８７を介して挟持される。
【００６８】
従って、プーリ６２とハブ６３との間に回転変動が発生して、例えば、図２０のように、プーリ６２の支持プレート６２ｂが、ハブ６３の円盤部６３ｄに対して時計回りに回転したときには、支持プレート６２ｂに形成された８つの係止爪８０が、円盤部６３ｄに形成された８つの連結凹部８２（２種類の係止爪８３，８４）に対して時計回りの方向にずれる。そして、係止爪８０は連結凹部８２から隣接する凹部８１内に入り込んで、弾性体７６を周方向に押圧する。これにより、８つの収容部８５にそれぞれ収容された８つの弾性体７６が係止爪８０と係止爪８３，８４の間で圧縮されて、プーリ６２とハブ６３との間の回転変動が吸収される。
【００６９】
逆に、支持プレート６２ｂが円盤部６３ｄに対して反時計回りに回転したときは、係止爪８０が係止爪８３，８４に対して反時計回りの方向にずれることにより、弾性体７６が係止爪８０と係止爪８３，８４の間で圧縮される。このように、プーリ６２とハブ６３の間に相対回転が生じたときには、その回転方向にかかわらず、弾性体７６には常に圧縮力が作用する。つまり、弾性体７６には引張力が作用しなくなることから、弾性体７６の寿命が長くなる。また、プレートの間において８つの弾性体７６が、分離した状態で周方向に沿って配置されていることから、プーリ３２とハブ３３の間の相対回転により生じる力が分散されて弾性体７６に作用する。従って、弾性体７６が許容ひずみ以上に圧縮されて破損してしまうのが防止される。
【００７０】
以上説明した第３実施形態のプーリ構造体６１は、プーリ６２とハブ６３との間に弾性体７６が１層だけ設けられているものであるが、前述した第１、第２実施形態と同じく、複数層の弾性体が設けられた構造に変更することも可能である。以下、第３実施形態の変更形態について説明する。但し、前述した第３実施形態と同様の構成を有するものについては、同じ符号を付して適宜その説明を省略する。
【００７１】
図２１に示すように、変更形態のプーリ構造体９１は、相対回転可能に連結されたプーリ６２及びハブ６３に加えて、さらに、プーリ６２の支持プレート６２ｂとハブ６３の円盤部６３ｄとの間に設けられた円盤状の中間体９２とを有する。この中間体９２は、ハブ６３の支持部の外周部に設けられた摺動部材９３を介してハブ６３に相対回転（摺動回転）可能に外嵌され、また、中間体９２は、プーリ６２に対しても相対回転可能である。
【００７２】
この中間体９２の先端側の面（円盤部６３ｄに対向する面）には、支持プレート６２ｂと同じく８つの係止爪８０が形成されている。一方、中間体９２の基端側の面（支持プレート６２ｂに対向する面）には、円盤部６３ｄと同じく、８つの凹部８１とこれら凹部８１を連結する連結凹部８２が形成されている。そして、円盤部６３ｄと中間体９２の間と、中間体９２と支持プレート６２ｂの間にそれぞれ形成されるダンパー室７３において、８つの凹部８１及び８つの係止爪８０により区画される８つの収容部８５が形成され、これら８つの収容部８５に弾性体７６が収容されている。つまり、円盤部６３ｄと中間体９２の間と、中間体９２と支持プレート６２ｂの間の、２層に分かれて弾性体７６が配置されていることから、弾性体７６に作用する力をより一層分散させて、１つの弾性体７６に許容以上のひずみが生じるのを確実に防止することができる。
【００７３】
以上、本発明の実施の形態として、第１〜第３実施形態を例として挙げて説明したが、本発明を適用可能な形態はこれらの実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で適宜変更することが可能である。
【００７４】
例えば、弾性体の周方向の分割数を、圧縮力を適度に分散しつつも部品数が多くなりすぎないような、適当な範囲内（例えば、６個〜１２個程度）で、適宜変更することが可能である。また、弾性体の形状も種々の形状に変更することも可能である。さらに、中間プレート１５，４５（図１、図１３参照）や中間体９２（図２１参照）の枚数を変更して、弾性体の層数を変更することも可能である。
【００７５】
周方向に圧縮されたときに径方向外側に膨らむのを防止するために、前述した第１実施形態においては、弾性体は、その両側面がプレートの径方向と比べてやや内側に傾いた形状に形成されている（図６参照）。しかし、この形状以外でも同様の効果を得ることは可能である。例えば、図２２に示すように、弾性体１６Ａの両側面が、径方向中央部において周方向外側へ膨らんだ形状に形成され、このような両側面に剛性板２７Ａがそれぞれ固着されていてもよい。この構成によれば、弾性体１６Ａに周方向に圧縮力が作用したときには、弾性体１６Ａは内側へ膨らみやすくなる。また、両側面の径方向中央部が膨らんだ形状とすることにより、圧縮力を受けたときに弾性体１６Ａの外周面に生じるひずみが小さくなり、表面亀裂が抑制される。
【００７６】
さらに、弾性体は、ゴム等の軟質材料で形成されたものに限られず、バネ部材であってもよい。図２３、図２４に示すプーリ構造体１０１は、ベルト１０６が巻回されるベルト巻回部１０２ａと支持プレート１０２ｂとを有するプーリ１０２と、プーリ軸１０５と連結されるとともに、支持部１０３ａと円盤部１０３ｂとを有するハブ１０３とを備えている。そして、プーリ１０２の支持プレート１０２ｂには４つの扇形状の係止爪１１０が形成されている。一方、ハブ１０３の円盤部１０３ｂには、４つの凹部１１１とこれら４つの凹部１１１を連結する４つの扇形状の連結凹部１１２が形成されている。また、プーリ１０２とハブ１０３とが組み合わされた状態では、ハブ１０３側の４つの連結凹部１１２にプーリ１０２側の４つの係止爪１１０がそれぞれ収容される。
【００７７】
そして、支持プレート１０２ｂと円盤部１０３ｂとの間に形成されたダンパー室１０４において、各凹部１１１の周方向側壁部（係止体に相当する）とこの凹部１１１に連通する両側の連結凹部１１２に収容された２つの係止爪１１０（係止体）により収容部１１５が区画され、４つの収容部１１５には、弾性体としてのコイルバネ１１６がそれぞれ圧縮状態で収容されている。
【００７８】
このプーリ構造体１０１においては、プーリ１０２とハブ１０３との間に相対回転が生じたときには、その相対回転の方向にかかわらず、コイルバネ１１６は係止爪１１０により周方向に押圧されて、収容部１１５内において圧縮される。つまり、コイルバネ１１６には常に圧縮力のみが作用する。つまり、コイルバネ１１６に引張力が作用することがないため、その寿命が長くなる。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明の第１実施形態に係るプーリ構造体のプーリ軸を含む面における断面図である。
【図２】図１のプーリ構造体のＡ−Ａ線断面図である。
【図３】基端側から見た第１プレートの側面図である。
【図４】先端側から見た第２プレートの側面図である。
【図５】（ａ）は基端側から見た中間プレートの側面図、（ｂ）は先端側から見た中間プレートの側面図である。
【図６】収容部に収容されていない状態の弾性体を示す図である。
【図７】第１プレート（中間プレート）に形成された係止爪と弾性体を斜視的に示した拡大図である。
【図８】図７に示す係止爪と弾性体をプレートの径方向外側から見たときの拡大図である。
【図９】図２の弾性体付近の拡大図である。
【図１０】収容部に連通する空気通路が示された、図２の一部拡大図である。
【図１１】プーリがハブに対して時計回りの方向に回転した状態における、プーリ構造体の断面図である。
【図１２】プーリがハブに対して反時計回りの方向に回転した状態における、プーリ構造体の断面図である。
【図１３】第２実施形態に係るプーリ構造体のプーリ軸を含む面における断面図である。
【図１４】図１３のプーリ構造体のＢ−Ｂ線断面図である。
【図１５】（ａ）は先端側から見た第１プレートの側面図、（ｂ）は（ａ）のＣ−Ｃ線断面図である。
【図１６】（ａ）は基端側から見た第２プレートの側面図、（ｂ）は（ａ）のＤ−Ｄ線断面図である。
【図１７】（ａ）は先端側から見た中間プレートの側面図、（ｂ）は基端側から見た中間プレートの側面図、（ｃ）は（ａ）のＥ−Ｅ線断面図である。
【図１８】第３実施形態に係るプーリ構造体のプーリ軸を含む面における断面図である。
【図１９】図１８のプーリ構造体のＦ−Ｆ線断面図である。
【図２０】プーリがハブに対して時計回りの方向に回転した状態における、プーリ構造体の断面図である。
【図２１】第３実施形態の変更形態に係るプーリ構造体の、プーリ軸を含む面における断面図である。
【図２２】変更形態に係る弾性体を示す図である。
【図２３】別の変更形態に係るプーリ構造体の、プーリ軸を含む面における断面図である。
【図２４】図２３のプーリ構造体のＧ−Ｇ線断面図である。
【符号の説明】
【００８０】
１  プーリ構造体
２  プーリ
３  ハブ
１１  第１プレート
１２  第２プレート
１３  ダンパー室
１５  中間プレート
１６、１６Ａ  弾性体
２０，２１  係止爪（第１係止体）
２３  係止爪（第２係止体）
２５  収容部
２７，２７Ａ  剛性板
３１  プーリ構造体
３２  プーリ
３３  ハブ
４１  第１プレート
４２  第２プレート
４３  ダンパー室
４５  中間プレート
４６  弾性体
５１  ホルダ（第１係止体）
５３，５４  ホルダ（第２係止体）
５５  収容部
５７  剛性板
６１  プーリ構造体
６２  プーリ
６３  ハブ
７３  ダンパー室
７６  弾性体
８０  係止爪（係止体）
８１  凹部
８２  連結凹部
８３，８４  係止爪（係止体）
８５  収容部
８７  剛性板
９１  プーリ構造体
１０１  プーリ構造体
１０２  プーリ
１０３  ハブ
１０４  ダンパー室
１１０  係止爪（係止体）
１１１  凹部
１１２  連結凹部
１１５  収容部
１１６  コイルバネ（弾性体）
【図１】
2008121850.tif 000003
【図２】
2008121850.tif 000004
【図３】
2008121850.tif 000005
【図４】
2008121850.tif 000006
【図５】
2008121850.tif 000007
【図６】
2008121850.tif 000008
【図７】
2008121850.tif 000009
【図８】
2008121850.tif 000010
【図９】
2008121850.tif 000011
【図１０】
2008121850.tif 000012
【図１１】
2008121850.tif 000013
【図１２】
2008121850.tif 000014
【図１３】
2008121850.tif 000015
【図１４】
2008121850.tif 000016
【図１５】
2008121850.tif 000017
【図１６】
2008121850.tif 000018
【図１７】
2008121850.tif 000019
【図１８】
2008121850.tif 000020
【図１９】
2008121850.tif 000021
【図２０】
2008121850.tif 000022
【図２１】
2008121850.tif 000023
【図２２】
2008121850.tif 000024
【図２３】
2008121850.tif 000025
【図２４】
2008121850.tif 000026