(57)【要約】【課題】電子文書の画像を拡縮して得られる画像が媒体に印刷されているときに、媒体上の位置情報から電子文書の画像上の位置情報を効率よく求めることができるようにする。【解決手段】画像を読み取る画像読取部２１と、画像からドット配列を生成するドット配列生成部２２と、ドット配列上でブロックを検出して符号配列を生成するブロック検出部２３と、符号配列上で同期符号を検出する同期符号検出部２４と、符号配列から識別符号を検出する識別符号検出部３０と、符号配列からＸ座標符号及び拡縮率を表すビット列の前半部分を検出するＸ座標符号検出部４０と、符号配列からＹ座標符号及び拡縮率を表すビット列の後半部分を検出するＹ座標符号検出部４５とを備える。そして、情報出力部５０が、座標符号を復号して得られた座標情報を、ビット列を復号して得られた拡縮率に基づいて変換し、出力する。【選択図】図１６
2008301128.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子文書の画像を拡縮して得られる文書画像と、当該拡縮に関する拡縮情報を表す第１の付加画像と、媒体上の位置情報を表す第２の付加画像とが印刷された当該媒体から読み取られた当該第１の付加画像及び当該第２の付加画像を取得する取得手段と、
前記取得手段により取得された前記第１の付加画像から前記拡縮情報を検出し、前記取得手段により取得された前記第２の付加画像から前記位置情報を検出する検出手段と、
前記検出手段により検出された前記拡縮情報を用いて、前記検出手段により検出された前記位置情報を前記電子文書の画像上の位置情報に変換する変換手段と
を備えたことを特徴とする画像処理装置。
【請求項２】
前記電子文書の画像上の位置情報に関連付けられた処理を特定する特定手段を更に備え、
前記取得手段は、前記電子文書を特定するための識別情報を表す第３の付加画像が更に印刷された前記媒体から読み取られた当該第３の付加画像を取得し、
前記検出手段は、前記取得手段により取得された前記第３の付加画像から前記識別情報を検出し、
前記特定手段は、前記識別情報で特定される前記電子文書の画像上の前記変換手段での変換により求められた位置情報に関連付けられた処理を特定することを特徴とする請求項１記載の画像処理装置。
【請求項３】
前記電子文書は、印刷又は複写対象の文書の画像を予め決められた大きさに拡縮して得られた画像を含む電子文書であることを特徴とする請求項１記載の画像処理装置。
【請求項４】
前記拡縮情報は、前記文書画像の前記電子文書の画像に対する拡縮率を示す情報を含むことを特徴とする請求項１記載の画像処理装置。
【請求項５】
電子文書の画像を拡縮して得られる文書画像を生成する文書画像生成手段と、
前記拡縮に関する拡縮情報を表す第１の付加画像と、前記文書画像を印刷する媒体上の位置情報を表す第２の付加画像とを生成する付加画像生成手段と、
前記文書画像生成手段により生成された前記文書画像と、前記付加画像生成手段により生成された前記第１の付加画像及び前記第２の付加画像とを合成することにより、前記媒体に出力する出力画像を生成する出力画像生成手段と
を備えたことを特徴とする画像生成装置。
【請求項６】
前記付加画像生成手段は、前記電子文書を特定するための第３の付加画像を更に生成し、
前記出力画像生成手段は、前記付加画像生成手段により生成された前記第３の付加画像を更に合成することを特徴とする請求項５記載の画像生成装置。
【請求項７】
印刷又は複写対象の文書の画像を予め決められた大きさに拡縮することにより、前記電子文書を生成する電子文書生成手段を更に備えたことを特徴とする請求項５記載の画像生成装置。
【請求項８】
前記印刷又は複写対象の文書に基づく前記文書画像の生成指示において指定された拡縮に関する情報に基づいて、前記拡縮情報を生成する情報生成手段を更に備えたことを特徴とする請求項７記載の画像生成装置。
【請求項９】
コンピュータに、
電子文書の画像を拡縮して得られる文書画像と、当該拡縮に関する拡縮情報を表す第１の付加画像と、媒体上の位置情報を表す第２の付加画像とが印刷された当該媒体から読み取られた当該第１の付加画像及び当該第２の付加画像を取得する機能と、
前記第１の付加画像から前記拡縮情報を検出し、前記第２の付加画像から前記位置情報を検出する機能と、
前記拡縮情報を用いて、検出された前記位置情報を前記電子文書の画像上の位置情報に変換する機能と
を実現させるためのプログラム。
【請求項１０】
コンピュータに、
電子文書の画像を拡縮して得られる文書画像を生成する機能と、
前記拡縮に関する拡縮情報を表す第１の付加画像と、前記文書画像を印刷する媒体上の位置情報を表す第２の付加画像とを生成する機能と、
前記文書画像と前記第１の付加画像と前記第２の付加画像とを合成することにより、前記媒体に出力する出力画像を生成する機能と
を実現させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像処理装置、画像生成装置、プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
表面上の複数の位置を符号化する位置コードを提供する方法は知られている（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１では、循環数字列を表面に沿って複数回印刷する。その際、循環数字列の異なるローテーションを、隣り合う数字列間で所定のずれが起こるように使用し、表面を分割した複数のコードウィンドウが、少なくとも３つの循環数字列を備えると共に、隣り合うコードウィンドウの１つの数字列と重なり合う１つの数字列を有するものであり、また、コードウィンドウの位置を、そのコードウィンドウに属している循環数字列間のずれによって符号化している。
【０００３】
論理的に順位付けられたデジタル量子の機械読取り可能なエンコーディングを記録した記録媒体からのエンコーディングの空間的に非同期的な読取りを可能にする技術も知られている（例えば、特許文献２参照）。この特許文献２では、本質的に同一であるエンコーディングの多数のコピーを形成し、機械認識可能な空間同期指標をエンコーディングのコピーの各々の中のプリント位置に組み合わせて、エンコーディングの空間的に同期可能な多数の事例を提供し、それらの事例をレイアウト規則に従って記録媒体における空間的に周期的な中心の格子に書き込んでいる。
【０００４】
取り込まれた画像の位置をより大きい画像から決定するためのシステム及び方法も知られている（例えば、特許文献３参照）。この特許文献３では、非反復的な系列を、所定のサイズのサブウィンドウ毎に固有とされた非反復的な配列に折り畳み、その取り込まれた位置を非反復的な配列内のサブウィンドウ毎に決定することによって、取り込まれた画像の位置を、より大きいサブウィンドウの画像から決定している。
【０００５】
光学的に読み取り可能に記録されるマルチメディア情報の長時間記録及び繰り返し再生を可能とする技術も知られている（例えば、特許文献４参照）。この特許文献４において、記録装置は、プリンタシステムや印刷用製版システムにより、オーディオ情報、映像情報、ディジタルコードデータ等を含めた所謂マルチメディア情報を光学的に読み取り可能なドットコードとして、画像や文字と一緒に紙等の媒体上に記録する。ペン型の情報再生装置は、ドットコードの手動走査に応じてそのドットコードを順次取り込んで、元のオーディオ情報を音声出力器にて、元の映像情報を表示装置にて、元のディジタルコードデータをページプリンタ等にて出力する。
【０００６】
タブレットを使用せずに、媒体上の座標を精緻に検出できるようにする技術も知られている（例えば、特許文献５参照）。この特許文献５において、ペン型の座標入力装置は、媒体上に形成されその媒体上の座標を示すコードシンボルを光学的に読み取り、この読み取ったコードシンボルをデコードし、読み取った画像中におけるコードシンボルの位置、向き及び歪み量を検出する。そして、デコード後の情報と、コードシンボルの位置、向き及び歪み量とにより、先端部の媒体上での位置の座標を検出する。
【０００７】
【特許文献１】特表２００３−５１１７６２号公報
【特許文献２】特開平９−１８５６６９号公報
【特許文献３】特開２００４−１５２２７３号公報
【特許文献４】特開平６−２３１４６６号公報
【特許文献５】特開２０００−２９３３０３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ここで、従来、電子文書の画像を拡縮して得られる画像が媒体に印刷されているときに、媒体上の位置情報から電子文書の画像上の位置情報を効率よく求めることができないという課題があった。
本発明の目的は、電子文書の画像を拡縮して得られる画像が媒体に印刷されているときに、媒体上の位置情報から電子文書の画像上の位置情報を効率よく求めることができるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１に記載の発明は、電子文書の画像を拡縮して得られる文書画像と、当該拡縮に関する拡縮情報を表す第１の付加画像と、媒体上の位置情報を表す第２の付加画像とが印刷された当該媒体から読み取られた当該第１の付加画像及び当該第２の付加画像を取得する取得手段と、前記取得手段により取得された前記第１の付加画像から前記拡縮情報を検出し、前記取得手段により取得された前記第２の付加画像から前記位置情報を検出する検出手段と、前記検出手段により検出された前記拡縮情報を用いて、前記検出手段により検出された前記位置情報を前記電子文書の画像上の位置情報に変換する変換手段とを備えたことを特徴とする画像処理装置である。
請求項２に記載の発明は、前記電子文書の画像上の位置情報に関連付けられた処理を特定する特定手段を更に備え、前記取得手段は、前記電子文書を特定するための識別情報を表す第３の付加画像が更に印刷された前記媒体から読み取られた当該第３の付加画像を取得し、前記検出手段は、前記取得手段により取得された前記第３の付加画像から前記識別情報を検出し、前記特定手段は、前記識別情報で特定される前記電子文書の画像上の前記変換手段での変換により求められた位置情報に関連付けられた処理を特定することを特徴とする請求項１記載の画像処理装置である。
請求項３に記載の発明は、前記電子文書は、印刷又は複写対象の文書の画像を予め決められた大きさに拡縮して得られた画像を含む電子文書であることを特徴とする請求項１記載の画像処理装置である。
請求項４に記載の発明は、前記拡縮情報は、前記文書画像の前記電子文書の画像に対する拡縮率を示す情報を含むことを特徴とする請求項１記載の画像処理装置である。
請求項５に記載の発明は、電子文書の画像を拡縮して得られる文書画像を生成する文書画像生成手段と、前記拡縮に関する拡縮情報を表す第１の付加画像と、前記文書画像を印刷する媒体上の位置情報を表す第２の付加画像とを生成する付加画像生成手段と、前記文書画像生成手段により生成された前記文書画像と、前記付加画像生成手段により生成された前記第１の付加画像及び前記第２の付加画像とを合成することにより、前記媒体に出力する出力画像を生成する出力画像生成手段とを備えたことを特徴とする画像生成装置である。
請求項６に記載の発明は、前記付加画像生成手段は、前記電子文書を特定するための第３の付加画像を更に生成し、前記出力画像生成手段は、前記付加画像生成手段により生成された前記第３の付加画像を更に合成することを特徴とする請求項５記載の画像生成装置である。
請求項７に記載の発明は、印刷又は複写対象の文書の画像を予め決められた大きさに拡縮することにより、前記電子文書を生成する電子文書生成手段を更に備えたことを特徴とする請求項５記載の画像生成装置である。
請求項８に記載の発明は、前記印刷又は複写対象の文書に基づく前記文書画像の生成指示において指定された拡縮に関する情報に基づいて、前記拡縮情報を生成する情報生成手段を更に備えたことを特徴とする請求項７記載の画像生成装置である。
請求項９に記載の発明は、コンピュータに、電子文書の画像を拡縮して得られる文書画像と、当該拡縮に関する拡縮情報を表す第１の付加画像と、媒体上の位置情報を表す第２の付加画像とが印刷された当該媒体から読み取られた当該第１の付加画像及び当該第２の付加画像を取得する機能と、前記第１の付加画像から前記拡縮情報を検出し、前記第２の付加画像から前記位置情報を検出する機能と、前記拡縮情報を用いて、検出された前記位置情報を前記電子文書の画像上の位置情報に変換する機能とを実現させるためのプログラムである。
請求項１０に記載の発明は、コンピュータに、電子文書の画像を拡縮して得られる文書画像を生成する機能と、前記拡縮に関する拡縮情報を表す第１の付加画像と、前記文書画像を印刷する媒体上の位置情報を表す第２の付加画像とを生成する機能と、前記文書画像と前記第１の付加画像と前記第２の付加画像とを合成することにより、前記媒体に出力する出力画像を生成する機能とを実現させるためのプログラムである。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１の発明は、電子文書の画像を拡縮して得られる画像が媒体に印刷されているときに、本構成を有していない場合に比較して、媒体上の位置情報から電子文書の画像上の位置情報を効率よく求めることができるという効果を有する。
請求項２の発明は、本構成を有していない場合に比較して、電子文書を効率よく特定することができるという効果を有する。
請求項３の発明は、拡縮に関する情報を統一的な基準で扱うことができるという効果を有する。
請求項４の発明は、媒体上の位置情報から電子文書の画像上の位置情報を求める計算が容易になるという効果を有する。
請求項５の発明は、本構成を有していない場合に比較して、媒体上の位置情報から電子文書の画像上の位置情報を効率よく求めることが可能な画像を生成することができるという効果を有する。
請求項６の発明は、本構成を有していない場合に比較して、電子文書を効率よく特定することが可能な画像を生成することができるという効果を有する。
請求項７の発明は、拡縮に関する情報を統一的な基準で扱うことができるという効果を有する。
請求項８の発明は、印刷又は複写の際に指定された拡縮に関する情報が統一的な基準に合っていない場合であっても、統一的な基準で扱えるようになるという効果を有する。
請求項９の発明は、電子文書の画像を拡縮して得られる画像が媒体に印刷されているときに、本構成を有していない場合に比較して、媒体上の位置情報から電子文書の画像上の位置情報を効率よく求めることができるという効果を有する。
請求項１０の発明は、本構成を有していない場合に比較して、媒体上の位置情報から電子文書の画像上の位置情報を効率よく求めることが可能な画像を生成することができるという効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、添付図面を参照して、本発明を実施するための最良の形態（以下、「実施の形態」という）について詳細に説明する。
まず、読み込む符号画像を構成する符号パターンについて説明する。
本実施の形態では、ｍ（ｍ≧３）箇所から選択したｎ（１≦ｎ＜ｍ）箇所に単位画像を配置してなるパターン画像（以下、「単位符号パターン」という）によってｍＣｎ（＝ｍ！／｛（ｍ−ｎ）！×ｎ！｝）通りの情報を表現する。つまり、１つの単位画像を情報に対応させるのではなく、複数の単位画像を情報に対応させている。仮に１つの単位画像を情報に対応させたとすると、単位画像が欠損したり、ノイズが加わったりした場合に、誤った情報を表現してしまうという欠点がある。これに対して、例えば２つの単位画像を情報に対応させたとすると、単位画像が１つであったり３つであったりした場合に、容易に誤りであることが分かる。更に、１つの単位画像で１ビット、又は、高々２ビットを表現する方法では、情報を表現するパターンと視覚的に似たパターンで、情報パターンの読出しを制御する同期パターンを表現することができない。このようなことから、本実施の形態では、上記のような符号化方式を採用している。以下では、このような符号化方式をｍＣｎ方式と称する。
ここで、単位画像としては、如何なる形状のものを用いてもよい。本実施の形態では、単位画像の一例としてドット画像（以下、単に「ドット」という）を用いるが、例えば、斜線パターン等、他の形状の画像であってもよい。
【００１２】
図１に、ｍＣｎ方式における単位符号パターンの例を示す。
図では、黒色の領域と斜線の領域をドット配置可能な領域とし、その間にある白色の領域をドット配置不可能な領域としている。そして、ドット配置可能な領域のうち、黒色の領域にドットが配置され、斜線の領域にはドットが配置されていないことを示している。即ち、図１は、縦３ドット、横３ドットの合計９ドットを配置可能な領域を設けた例を示しており、（ａ）は、ドット配置可能な領域に２ドットを配置する９Ｃ２方式における単位符号パターンであり、（ｂ）は、ドット配置可能な領域に３ドットを配置する９Ｃ３方式における単位符号パターンである。
【００１３】
ところで、図１で配置されるドット（黒色の領域）は、あくまで情報表現のためのドットであり、画像を構成する最小単位であるドット（図１の最小の四角）とは必ずしも一致しない。本実施の形態において、「ドット」というときは前者のドットを指し、後者のドットは「ピクセル」と呼ぶことにすれば、ドットは、６００ｄｐｉにおける２ピクセル×２ピクセルの大きさを有することになる。６００ｄｐｉにおける１ピクセルの大きさは０．０４２３ｍｍなので、ドットの一辺は、８４．６μｍ（＝０．０４２３ｍｍ×２）である。ドットは、大きくなればなるほど目に付きやすくなるため、できるだけ小さいほうが好ましい。ところが、あまり小さくすると、プリンタで印刷できなくなってしまう。そこで、ドットの大きさとして、５０μｍより大きく１００μｍより小さい上記の値を採用している。但し、上記の値８４．６μｍは、あくまで計算上の数値であり、実際に印刷されたトナー像では１００μｍ程度になる。
【００１４】
また、図２に、単位符号パターンの他の例を示す。尚、この図では、ドット間の空白を省略している。
図２（ａ）は、図１（ａ）に示した９Ｃ２方式における全ての単位符号パターンを示している。９Ｃ２方式では、これらの単位符号パターンを用いて、３６（＝９Ｃ２）通りの情報を表現する。また、図２（ｂ）は、図１（ｂ）に示した９Ｃ３方式における全ての単位符号パターンを示している。９Ｃ３方式では、これらの単位符号パターンを用いて、８４（＝９Ｃ３）通りの情報を表現する。
【００１５】
尚、単位符号パターンは、ｍ＝９の場合に限定されるものではなく、ｍの値として、例えば、４、１６等の値を採用してもよい。また、ｎの値も１≦ｎ＜ｍを満たしていれば如何なる値を採用してもよい。
また、ｍの値としては、平方数（整数の２乗）だけでなく、異なる２つの整数の積を採用してもよい。つまり、ドットを配置可能な領域は、３ドット×３ドットを配置する場合のような正方形の領域に限らず、３ドット×４ドットを配置する場合のような長方形の領域であってもよい。尚、本明細書において、長方形とは、隣り合う２辺の長さが等しくない矩形のことをいうものとする。
【００１６】
ところで、ｍＣｎ方式における全ての単位符号パターンには、各単位符号パターンを識別するための番号であるパターン値が付されている。
図３に、９Ｃ２方式における単位符号パターンとパターン値との対応を示す。９Ｃ２方式における単位符号パターンは３６個であるので、パターン値としては０〜３５が用いられる。但し、図３に示した対応はあくまで一例であり、どの単位符号パターンにどのパターン値を割り当ててもよい。尚、９Ｃ３方式については、図示しないが、各単位符号パターンに０〜８３のパターン値が付されることになる。
【００１７】
このように、ｍ箇所からｎ箇所を選択することでｍＣｎ種類の単位符号パターンを用意しているが、本実施の形態では、これらの単位符号パターンのうち、特定のパターンを情報パターンとして利用し、残りを同期パターンとして利用する。ここで、情報パターンとは、媒体に埋め込む情報を表現するパターンである。また、同期パターンとは、媒体に印刷された情報パターンを取り出すために用いられるパターンである。例えば、情報パターンの位置を特定したり、画像の回転を検出したりするために用いられる。尚、媒体としては、画像を印刷することが可能であれば、如何なるものを用いてもよい。紙が代表例なので、以下では媒体を紙として説明するが、金属、プラスチック、繊維等であってもよい。
【００１８】
ここで、同期パターンについて説明する。
図４は、９Ｃ２方式における同期パターンの例である。このようにｍＣｎ方式におけるｍが平方数である場合は、画像の回転の検出のために４種類の単位符号パターンを同期パターンとして用意する必要がある。ここでは、パターン値３２の単位符号パターンを正立した同期パターンとしている。また、パターン値３３の単位符号パターンを右に９０度回転した同期パターン、パターン値３４の単位符号パターンを右に１８０度回転した同期パターン、パターン値３５の単位符号パターンを右に２７０度回転した同期パターンとしている。この場合、３６種類の単位符号パターンからこの４種類の同期パターンを除いた残りを情報パターンとし、５ビットの情報を表現するとよい。但し、３６種類の単位符号パターンの情報パターンと同期パターンへの振り分け方は、これには限らない。例えば、４種類で１組を構成する同期パターンの組を５つ用意し、残りの１６種類の情報パターンで４ビットの情報を表現してもよい。
【００１９】
尚、図示しないが、ｍＣｎにおけるｍが異なる２つの整数の積である場合は、画像の回転の検出のために２種類の単位符号パターンを同期パターンとして用意すればよい。例えば、縦３ドット×横４ドットを配置可能な領域が検出されるべきなのに、縦４ドット×横３ドットを配置可能な領域が検出された場合は、その時点で画像が９０度又は２７０度回転していることが分かるからである。
【００２０】
次に、このような符号パターンを配置して識別情報と座標情報を表現する方法を述べる。
まず、上述した単位符号パターンから構成される符号ブロックについて説明する。
図５は、符号ブロックの一例を示したものである。図では、９Ｃ２方式における単位符号パターンを使用していることも同時に示している。即ち、３６種類の単位符号パターンを、例えば、同期パターンとして使用する４パターンと、情報パターンとして使用する３２パターンとに分け、各パターンをレイアウトに従って配置する。
図では、レイアウトとして、３ドット×３ドットを配置可能な領域（以下、「ブロック」という）を５個×５個の２５個並べたものを採用している。そして、この２５個のブロックのうち、左上の１ブロックに同期パターンを配置している。また、同期パターンの右の４ブロックに紙面上のＸ方向の座標を特定するＸ座標情報を表す情報パターンを配置し、同期パターンの下の４ブロックに紙面上のＹ方向の座標を特定するＹ座標情報を表す情報パターンを配置している。更に、これらの座標情報を表す情報パターンで囲まれた１６ブロックに、紙面又は紙面に印刷される文書の識別情報を表す情報パターンを配置している。
尚、９Ｃ２方式における単位符号パターンはあくまで例であり、図の左下に示すように、９Ｃ３方式における単位符号パターンを使用してもよい。
【００２１】
次いで、本実施の形態における識別情報と座標情報を表現するためのレイアウトについて説明する。
図６に、このようなレイアウトの一部を示す。
このレイアウトでは、図５に示した符号ブロックを基本単位とし、この符号ブロックを紙面全体に周期的に配置する。図では、同期パターンを「Ｓ」で表している。また、座標情報は、紙面の縦及び横に渡ってＭ系列で表現する。図では、Ｘ座標を表すパターンを「Ｘ１」、「Ｘ２」、…で表し、Ｙ座標を表すパターンを「Ｙ１」、「Ｙ２」、…で表している。更に、識別情報の符号化には、幾つかの方法の利用が考えられるが、本実施の形態では、ＲＳ符号化が適している。ＲＳ符号は多値の符号法であり、この場合、ブロックの表現をＲＳ符号の多値に対応させるとよいからである。図では、識別情報を表すパターンを「ＩＸＹ」（Ｘ＝１〜４，Ｙ＝１〜４）で表している。
【００２２】
ここで、座標情報を表現するのに用いるＭ系列について説明する。
Ｍ系列とは、その部分列が、他の部分列と一致することがない系列である。例えば、１１次のＭ系列は、２０４７ビットのビット列である。そして、この２０４７ビットのビット列の中から取り出された１１ビット以上の部分列と同じ並びは、この２０４７ビットのビット列の中に自身以外には存在しない。本実施の形態では、１６個の単位符号パターンを４ビットに対応付ける。即ち、２０４７ビットのビット列を４ビットごとに１０進数で表し、図３の対応に従って単位符号パターンを決定し、座標符号として紙面の横と縦に渡って表現する。従って、復号の際は、３つの連続する単位符号パターンを特定することにより、ビット列上の位置が特定されることになる。
【００２３】
図７に、Ｍ系列を用いた座標情報の符号化の例を示す。
（ａ）は、１１次のＭ系列の例として、「０１１１０００１０１０１１０１００００１１００１０…」というビット列を示している。本実施の形態では、これを４ビットずつに区切り、１つ目の部分列「０１１１」をパターン値７の単位符号パターンとして、２つ目の部分列「０００１」をパターン値１の単位符号パターンとして、３つ目の部分列「０１０１」をパターン値５の単位符号パターンとして、４つ目の部分列「１０１０」をパターン値１０の単位符号パターンとして、それぞれ紙面上に配置する。
【００２４】
また、このように４ビットずつ区切って単位符号パターンに割り当てると、（ｂ）に示すように、４周期で全てのパターン列を表現できる。即ち、１１次のＭ系列は、２０４７ビットなので、この系列を４ビットごとに切り出し、単位符号パターンで表現していくと、最後に３ビットあまることになる。この３ビットに、Ｍ系列の最初の１ビットを加えて４ビットとし単位符号パターンで表す。更に、Ｍ系列の２ビット目から４ビットごとに切り出し単位符号パターンで表す。すると、次の周期は、Ｍ系列の３ビット目から始まり、その次の周期は、Ｍ系列の４ビット目から始まる。更に、５周期目は、５ビット目からとなるが、これは最初の周期と一致する。従って、Ｍ系列の４周期を４ビットごとに切り出していくと、２０４７個の単位符号パターンで全てを尽くすことができる。Ｍ系列は１１次であるので、３つの連続する単位符号パターンは、他のどの位置の連続する符号パターンとも一致することはない。そこで、読出し時には３つの単位符号パターンを読み出せば、復号が可能である。但し、本実施の形態では、誤りの発生を考慮し、４つの単位符号パターンで座標情報を表現している。
尚、４周期のＭ系列は、２０４７個のブロックに分割して格納される。１つのブロックの一辺の長さは、先に述べた印刷条件、即ち、ドットが６００ｄｐｉにおける２ピクセル×２ピクセルの大きさである場合、０．５０８ｍｍである。図６のレイアウトを採用する場合、連続する２０４７個のブロックの４ブロックごとに、同期ブロックが挿入される。そこで、５／４倍して、全体で約２５５８ブロックなので、長さは１２９９．５ｍｍである。つまり、１２９９．５ｍｍの長さが符号化されることになる。
【００２５】
ところで、電子文書を紙面に印刷する際に、このような識別情報と座標情報を紙面上の画像に重ねて印刷すると、紙面上のある位置を指示することでその位置の画像に対応付けられた処理を行うことが可能となる。例えば、英語の教材として用いる文書上で英単語を指示するとその単語の意味や発音が出力されるといった利用形態がある。或いは、文書中の単語にＵＲＬ（Uniform Resource Locator）を埋め込んでおき、その単語を指示すると関連のＷｅｂページを表示するといった利用形態も考えられる。尚、このようなアプリケーションを実現するためには、画像上の位置とその位置が指示されたときに実行する処理の情報とを関連付けて管理しておく必要がある。
【００２６】
一方で、１つの電子文書に対して様々に拡大又は縮小（以下、「拡縮」という）を行い、様々なサイズの用紙に印刷することがある。例えば、同じ電子文書を拡縮し、Ａ４サイズの用紙に印刷したり、Ａ５サイズの用紙に印刷したりするような場合である。このような場合に、これまで述べてきたようなフォーマットで座標情報を埋め込むと、電子文書上のオブジェクトとそのオブジェクトが印刷された紙面上の座標との対応が、用紙によって異なることになる。
【００２７】
図８に、このときの様子を示している。
図では、同じ電子文書をＡ４サイズの用紙に合うように拡縮した場合と、Ａ５サイズの用紙に合うように拡縮した場合とで、太枠で示したオブジェクトの座標が変化している。即ち、オブジェクトは、左側の「印刷文書（Ａ４）」では、座標（３５４３，４２５１）の位置に印刷されているが、右側の「印刷文書（Ａ５）」では、座標（２５１６，３０１８）の位置に印刷されている。
【００２８】
そこで、本実施の形態では、電子文書の画像を拡縮して紙面に印刷した場合において、電子文書の画像上の位置とその位置が指示されたときに実行される処理とを、拡縮ごとに対応付ける必要がなくなる方法を提案する。
図９は、本実施の形態における印刷時の動作の概略を示した図である。
図示するように、本実施の形態では、オリジナルの電子文書（以下、「原文書」という）を印刷する際に、印刷イメージを保存しておくための中間的な電子文書（以下、「中間文書」という）を生成する。ここで、中間文書は、原文書のサイズに関わらず、予め決められたサイズのものを生成する。本実施の形態では、この決められたサイズをＡ４とする。従って、図では、左側の「原文書（Ａ４）」から中央の「中間文書（Ａ４）」が生成されている。
【００２９】
但し、本実施の形態では、原文書が印刷された際に、対応する中間文書が既に生成されていれば、中間文書は生成しない。つまり、例えば、右側の「印刷文書（Ａ４）」が印刷出力された際に中央の「中間文書（Ａ４）」が生成されたとすると、右側の「印刷文書（Ａ５）」が印刷出力されても中間文書は増えない。
尚、ここでは、原文書を電子文書として説明したが、原文書は印刷文書（紙文書）であってもよい。この場合、印刷文書をスキャンした際に、対応する中間文書があれば中間文書は生成されず、対応する中間文書がなければ中間文書が生成される。
【００３０】
また、本実施の形態では、拡縮率を符号化し、画像に埋め込む。そして、画像が印刷された用紙を利用する際は、ペンデバイス等を用いて画像上の位置を指示する。すると、指示した位置の座標と共に拡縮率も復号される。その後、座標は中間文書上の座標に変換され、その座標に対応する処理内容が特定される。
図１０は、本実施の形態における用紙利用時の動作の概略を示した図である。
ここでは、左側の「中間文書（Ａ４）」が既に生成されており、座標（３５４３，４２５１）のオブジェクトに対し、所定の処理が対応付けられているものとする。また、中央の「印刷文書（Ｂ４）」と右側の「印刷文書（Ａ５）」とが既に印刷出力されているものとする。このように印刷文書の用紙サイズが異なる場合、「中間文書（Ａ４）」のオブジェクトは異なる座標に印刷される。具体的には、「印刷文書（Ｂ４）」では座標（４３２２，５１８６）に、「印刷文書（Ａ５）」では座標（２５１６，３０１８）に印刷されている。
また、Ａ４サイズからＢ４サイズへの拡縮率は１２２％なので、「印刷文書（Ｂ４）」にはそれを示す情報が埋め込まれている。また、Ａ４サイズからＡ５サイズへの拡縮率は７１％なので、「印刷文書（Ａ５）」にはそれを示す情報が埋め込まれている。
【００３１】
この状態で、「印刷文書（Ｂ４）」のオブジェクトの位置を指示すると、（４３２２，５１８６）／１．２２＝（３５４３，４２５１）という計算がなされ、中間文書上のそのオブジェクトの座標が求められる。また、「印刷文書（Ａ５）」のオブジェクトの位置を指示すると、（２５１６，３０１８）／０．７１＝（３５４３，４２５１）という計算がなされ、中間文書上のそのオブジェクトの座標が求められる。
【００３２】
次に、拡縮率の表現方法について詳しく説明する。
図１１に、Ａ０サイズとＡ４サイズとＡ８サイズとの大きさの関係を示している。図において、まず、Ａ４サイズを基準としてこれを１００％とする。すると、Ａ８サイズの長辺の長さは７４ｍｍなので、Ａ４サイズの２５％となる。また、Ａ０サイズの長辺の長さは１１８８ｍｍなので、Ａ４サイズの４００％となる。尚、図示は省略しているが、Ａ０サイズとＡ４サイズの間には、大きい順にＢ１、Ａ１、Ｂ２、Ａ２、Ｂ３、Ａ３、Ｂ４の各サイズがあり、それぞれについて、Ａ４サイズに対する拡大率が決まっている。また、Ａ４サイズとＡ８サイズの間にも、大きい順にＢ５、Ａ５、Ｂ６、Ａ６、Ｂ７、Ａ７、Ｂ８の各サイズがあり、それぞれについて、Ａ４サイズに対する縮小率が決まっている。
そこで、本実施の形態では、拡縮率２５％から４００％までを３％刻みで表すことにする。すると、拡縮率は１２６段階になるので、７ビットで表現する。これに、パリティビットを１ビット加えて合計８ビットで拡縮率を表現する。
【００３３】
このように、８ビットで表現される拡縮率は、次のような方法で画像に埋め込むとよい。
本実施の形態において、座標情報は１６種類の単位符号パターンを用いて表している。そこで、その２倍以上の単位符号パターンを用いて情報を表現することが可能な符号化方式を採用した場合に、使用していない冗長ビットに拡縮率を埋め込む方法である。
【００３４】
例えば、９Ｃ２方式では、情報を表現するのに、３２種類の単位符号パターンを用いることができる。ところが、座標情報には１６種類の単位符号パターンしか使っていない。そこで、３２種類の単位符号パターンを１６種類ずつ２つのグループに分ける。
図１２に、このようなグループ分けの例を示す。図では、パターン値０〜１５をＡグループとし、パターン値１６〜３１をＢグループとしている。
そして、例えば、Ａグループをビット「０」に、Ｂグループをビット「１」に割り当てる。また、Ａグループ、Ｂグループにおける各単位符号パターンを、上から順に「０」、「１」、「２」、…に割り当てる。こうすることで、座標情報を表す８つのブロックについて、Ａグループ及びＢグループの単位符号パターンを選択的に使うことができ、最大８ビットの情報を埋め込むことができる。
【００３５】
しかしながら、拡縮率の表現方法及び埋め込み方法はこれには限らない。
例えば、拡縮率２０％から４００％までを２％刻みで表すことにしてもよい。この場合、拡縮率は１９１段階になるので、８ビットで表現することになる。
また、拡縮率は、特に８ビット以上で表現したような場合、座標情報に埋め込むのではなく、識別情報に埋め込むことも考えられる。
但し、以下では、拡縮率の表現方法として、３％刻みの１２６段階を７ビットで表現する方法を採用し、拡縮率の埋め込み方法として、図１２の２つのグループからの単位符号パターンの選択によって埋め込む方法を採用した場合を例にとって説明する。
【００３６】
まず、本実施の形態におけるコンピュータシステムについて説明する。
図１３は、本実施の形態におけるコンピュータシステムの全体構成を示した図である。
図示するように、本実施の形態におけるコンピュータシステムは、サーバ１と、情報処理装置２と、画像生成装置１０と、画像処理装置２０とを含む。尚、サーバ１と画像生成装置１０との間、サーバ１と画像処理装置２０との間、画像処理装置２０と情報処理装置２との間は、如何なる接続形態によって接続してもよい。例えば、サーバ１と画像生成装置１０との間は、ＬＡＮ（Local Area Network）やインターネットで接続することが考えられる。また、サーバ１と画像処理装置２０との間は、ＬＡＮやインターネットでサーバ１と接続された通信装置（図示せず）に対し、画像処理装置２０を装着することで、データ通信を行うようなものであってよい。
【００３７】
サーバ１は、処理情報記憶部３と、中間文書記憶部４とを含む。
処理情報記憶部３は、紙面に印刷された画像上での操作に応じて行うべき処理内容を特定するための情報（以下、「処理情報」という）を記憶する。例えば、画像上での操作に応じてアプリケーションが行うべき処理内容のリストであってよい。
また、中間文書記憶部４は、原文書を印刷したときの印刷イメージを反映した電子文書である中間文書を記憶する。ここで、中間文書は、原文書の印刷イメージの変更を制限する形式として生成してもよい。このような中間文書の形式としては、画像形式(ＢＭＰ、ＴＩＦＦ)や、米国アドビシステムズ社の「Ａｃｒｏｂａｔ」における「ＰＤＦ形式」等がある。また、中間文書は、画像上の座標とその座標が指示されたときに呼び出すべき処理情報の識別子を含んでいる。
【００３８】
画像生成装置１０は、例えば、プリンタであり、文書画像を印刷する際に符号画像を生成し、紙面上に文書画像と符号画像を印刷して、図示するように、印刷文書を出力する。また、初めて印刷が指示される文書に対しては、中間文書を生成してサーバ１に保管する。つまり、既に中間文書が生成され保管されている電子文書を印刷する場合は、中間文書は生成しない。例えば、拡縮が行われるたびに座標と処理との対応付けを変更して中間文書を生成し保管したのではメモリ資源の無駄が生じるからである。
【００３９】
画像処理装置２０は、例えば、ペンデバイスであり、印刷文書上の位置を指示する操作を行うと、図示するように、印刷文書から画像を読み込み、指示した位置の座標と拡縮率とを復号する。この座標は、拡縮率に基づいて中間文書の座標に変換され、サーバ１に送られる。そして、サーバ１から画像処理装置２０に対し、座標に対応付けられた処理情報が返される。そして、画像処理装置２０は、この処理情報に基づく処理を自ら行ったり、この処理情報を情報処理装置２に送信したりする。
情報処理装置２は、画像処理装置２０から処理情報を受信した場合に、その処理情報に基づいて処理を行う。
【００４０】
尚、本明細書では、「電子文書」の文言を用いるが、これは、テキストを含む「文書」を電子化したデータのみを意味するものではない。例えば、絵、写真、図形等の画像データ(ラスタデータかベクターデータかによらない)、その他の印刷可能な電子データも含めて「電子文書」としている。
【００４１】
次いで、このような画像を生成する画像生成装置１０について説明する。
図１４は、画像生成装置１０の構成例を示したブロック図である。
図示するように、画像生成装置１０は、情報取得部１１と、中間文書生成部１１ａと、識別符号生成部１２と、Ｘ座標符号生成部１３と、Ｙ座標符号生成部１４と、符号配列生成部１５と、パターン画像記憶部１６と、符号画像生成部１７と、文書画像生成部１８と、画像合成部１９とを備える。
【００４２】
情報取得部１１は、紙面又は紙面に印刷される文書の識別情報、及び、紙面上での座標情報を取得する。そして、前者を識別符号生成部１２に出力し、後者のうち、Ｘ座標情報をＸ座標符号生成部１３に、Ｙ座標情報をＹ座標符号生成部１４に出力する。また、印刷指示に応じて用紙サイズの情報を取得し、これから算出した拡縮率を表すビット列をＸ座標符号生成部１３及びＹ座標符号生成部１４に出力する。本実施の形態では、位置情報の一例として、座標情報を用いている。また、拡縮情報の一例として、拡縮率を表すビット列を用い、拡縮情報を生成する情報生成手段の一例として、情報取得部１１を設けている。
中間文書生成部１１ａは、印刷イメージを反映した中間文書を生成する。本実施の形態では、電子文書を生成する電子文書生成手段の一例として、中間文書生成部１１ａを設けている。
【００４３】
識別符号生成部１２は、情報取得部１１から取得した識別情報を符号化し、符号化された識別情報である識別符号を符号配列生成部１５に出力する。この識別情報の符号化は、ブロック分割、ＲＳ符号化の処理を含む。
このうち、ブロック分割は、識別情報を構成するビット列を、ＲＳ符号化を行うために複数のブロックに分割する処理である。例えば、９Ｃ２方式で５ビットの情報を表現可能な情報パターンを用いる場合、６０ビットの識別情報は、ブロック長が５ビットの１２個のブロックに分割される。
また、ＲＳ符号化は、分割されたブロックに対してＲＳ符号化を行い、誤り訂正のための冗長ブロックを付加する処理である。先の例において２ブロックの誤りを訂正可能なＲＳ符号を採用したとすると、符号長は１６ブロックとなる。
【００４４】
Ｘ座標符号生成部１３は、Ｘ座標情報を符号化する。Ｙ座標符号生成部１４は、Ｙ座標情報を符号化する。そして、これらは、符号化された座標情報である座標符号を符号配列生成部１５に出力する。この座標情報の符号化は、Ｍ系列符号化、ブロック分割の処理を含む。
このうち、Ｍ系列符号化は、Ｍ系列を使用して座標情報を符号化する処理である。例えば、符号化したい座標情報の長さから必要なＭ系列の次数を求め、Ｍ系列を動的に生成することで座標符号を生成する。但し、予め符号化したい座標情報の長さが分かっている場合には、Ｍ系列を画像生成装置１０のメモリ等に格納しておき、画像生成時にそれを読み出す構成としてもよい。
また、ブロック分割は、Ｍ系列を複数のブロックに分割する処理である。例えば、情報パターンとして１６種類の単位符号パターンを選択したとすると、符号ブロックにおける各ブロックには４ビットの情報が格納される。従って、図５のようなレイアウトを有する符号ブロックに対して、Ｘ座標情報は、１６ビット分格納される。そして、図７を参照して述べたような方法で、座標情報が単位符号パターンによって表される。
【００４５】
符号配列生成部１５は、識別符号生成部１２にて生成された識別符号と、Ｘ座標符号生成部１３及びＹ座標符号生成部１４にて生成された座標符号と、識別符号及び座標符号の読出しを制御する同期符号とを２次元平面に配置して２次元の符号配列を生成する。ここで、同期符号とは、同期パターンに対応する符号である。
パターン画像記憶部１６は、例えば図２に示したｍＣｎ方式における単位符号パターンを記憶する。ここで、単位符号パターンには、上述したようにパターン値が付されており、各単位符号パターンはパターン値をキーとして読み出し可能になっている。尚、本実施の形態において、このパターン画像記憶部１６は、予め定められたｍ及びｎに対応するｍＣｎ方式における単位符号パターンを少なくとも記憶していればよい。
符号画像生成部１７は、符号配列生成部１５が生成した２次元の符号配列を参照し、各符号値に対応した単位符号パターンを選択して符号画像を生成する。本実施の形態では、付加画像の一例として符号画像を用い、付加画像を生成する付加画像生成手段の一例として、符号画像生成部１７を設けている。
【００４６】
文書画像生成部１８は、印刷又は複写対象の文書を画像化して文書画像を生成する。本実施の形態では、文書画像を生成する文書画像生成手段の一例として、文書画像生成部１８を設けている。
画像合成部１９は、符号画像生成部１７が生成した符号画像と、文書画像生成部１８が生成した文書画像を合成して、出力画像を生成する。本実施の形態では、出力画像を生成する出力画像生成手段の一例として、画像合成部１９を設けている。
そして、この出力画像は、図示しない画像形成部に渡され、画像形成部が紙面に出力画像を形成する。
【００４７】
また、画像形成部は、符号画像を、例えば電子写真方式を用いて、Ｋトナー（カーボンを含む赤外光吸収トナー）、又は、特殊トナーにより形成する。
ここで、特殊トナーとしては、可視光領域（４００ｎｍ〜７００ｎｍ）における最大吸収率が７％以下であり、近赤外領域（８００ｎｍ〜１０００ｎｍ）における吸収率が３０％以上の不可視トナーが例示される。ここで、「可視」及び「不可視」は、目視により認識できるかどうかとは関係しない。印刷された媒体に形成された画像が可視光領域における特定の波長の吸収に起因する発色性の有無により認識できるかどうかで「可視」と「不可視」とを区別している。また、可視光領域における特定の波長の吸収に起因する発色性が若干あるが、人間の目で認識し難いものも「不可視」に含める。
【００４８】
尚、これらの機能は、ソフトウェアとハードウェア資源とが協働することにより実現される。具体的には、画像生成装置１０のＣＰＵ９１（図２２参照）が、情報取得部１１、中間文書生成部１１ａ、識別符号生成部１２、Ｘ座標符号生成部１３、Ｙ座標符号生成部１４、符号配列生成部１５、符号画像生成部１７、文書画像生成部１８、画像合成部１９を実現するプログラムを、例えば、磁気ディスク装置９３（図２２参照）からメインメモリ９２（図２２参照）に読み込んで実行することにより、実現される。また、パターン画像記憶部１６は、例えば、磁気ディスク装置９３（図２２参照）を用いて実現するとよい。更に、磁気ディスク装置９３（図２２参照）に記憶されるプログラムやデータは、ＣＤ等の記録媒体からロードしてもよいし、インターネット等の通信手段を介してダウンロードしてもよい。
【００４９】
次いで、この画像生成装置１０の動作を説明する。
図１５は、画像生成装置１０の動作例を示したフローチャートである。
印刷指示があると、画像生成装置１０では、情報取得部１１が、原文書を一意に識別するための文書ＩＤと、指定された用紙サイズの情報とを取得する（ステップ１０１）。ここで、原文書が電子文書であれば、例えば、電子文書のファイル名を文書ＩＤとすればよい。また、原文書がスキャンした印刷文書であれば、その都度、重複しないように文書ＩＤを生成すればよい。
次に、情報取得部１１は、文書ＩＤに関連付けられた中間文書が既に存在しているかどうかの判定を中間文書生成部１１ａに指示し、中間文書生成部１１ａがその判定を行う（ステップ１０２）。本実施の形態では、中間文書は、サーバ１にて保管されるので、中間文書生成部１１ａは、サーバ１に問い合わせることにより、中間文書の存否を判断する。その結果、中間文書が存在していれば、新たな中間文書は生成しないが、中間文書が存在していなければ、中間文書生成部１１ａはＡ４サイズの中間文書を新たに生成し、その結果を情報取得部１１に返す（ステップ１０３）。
【００５０】
また、情報取得部１１は、印刷指示で指定された用紙サイズのＡ４サイズに対する拡縮率を算出する（ステップ１０４）。ここでは、原文書のページのサイズがＡ４であれば、印刷指示における拡縮率をそのまま採用すればよいが、原文書のページのサイズがＡ４以外であれば、印刷指示における拡縮率をＡ４サイズを基準とした拡縮率に変換する。
次に、情報取得部１１は、文書ＩＤで特定される文書情報と用紙サイズの情報とを文書画像生成部１８に出力する（ステップ１０５）。具体的には、原文書が電子文書であれば、電子文書のファイルを文書画像生成部１８に出力してもよいし、電子文書をＰＤＬ（Page Description Language）の形式に変換したものを文書画像生成部１８に出力してもよい。原文書が印刷文書であれば、スキャンデータを文書画像生成部１８に出力するとよい。また、用紙サイズは、文書画像生成部１８における拡縮処理のために出力される。
【００５１】
また、情報取得部１１は、ステップ１０１で取得した文書ＩＤに対応する識別情報を識別符号生成部１２に出力する（ステップ１０６）。ここで、識別情報としては、文書ＩＤをそのまま用いてもよいし、文書ＩＤと１対１に対応する別の情報を用いてもよい。尚、本実施の形態において、原文書と中間文書は１対１に対応するので、この場合の識別情報は、中間文書を一意に識別する識別情報でもある。或いは、識別情報として、用紙を一意に識別するための情報を用いることも考えられる。この場合、画像生成装置１０の装置ＩＤにカウンタ値を組み合わせて識別情報を生成する方法や、画像生成装置１０の装置ＩＤに日付及び時刻を組み合わせて識別情報を生成する方法がある。但し、その場合は、原文書とそれが印刷された用紙の識別情報との対応を管理しておく必要がある。いずれにしても、識別情報は、原文書又は中間文書を特定するための情報ということになる。
その後、情報取得部１１は、Ｘ座標情報と、拡縮率を表すビット列のうち例えば前半４ビットとをＸ座標符号生成部１３に出力し、Ｙ座標情報と、拡縮率を表すビット列のうち例えば後半４ビットとをＹ座標符号生成部１４に出力する（ステップ１０７）。
【００５２】
これにより、Ｘ座標符号生成部１３では、Ｘ座標符号を表す単位符号パターンを各ブロックに配置する際、拡縮率を表すビットが「０」であれば、図１２のＡグループから選択した単位符号パターンを配置し、拡縮率を表すビットが「１」であれば、図１２のＢグループから選択した単位符号パターンを配置する。また、Ｙ座標符号生成部１４でも同様に、Ｙ座標符号を表す単位符号パターンを各ブロックに配置する際、拡縮率を表すビットが「０」であれば、図１２のＡグループから選択した単位符号パターンを配置し、拡縮率を表すビットが「１」であれば、図１２のＢグループから選択した単位符号パターンを配置する。
【００５３】
次に、紙面に形成された符号画像を読み取って処理する画像処理装置２０について説明する。
図１６は、画像処理装置２０の構成例を示したブロック図である。
図示するように、画像処理装置２０は、画像読取部２１と、ドット配列生成部２２と、ブロック検出部２３と、同期符号検出部２４と、回転判定部２５と、符号配列回転部２６とを備える。また、識別符号検出部３０と、識別符号復号部３２と、識別符号誤り検出部３３と、識別符号誤り訂正部３４とを備える。更に、Ｘ座標符号検出部４０と、Ｘ座標符号復号部４２と、Ｘ座標符号誤り検出部４３と、Ｘ座標符号誤り訂正部４４と、Ｙ座標符号検出部４５と、Ｙ座標符号復号部４７と、Ｙ座標符号誤り検出部４８と、Ｙ座標符号誤り訂正部４９と、情報出力部５０とを備える。
【００５４】
画像読取部２１は、ＣＣＤ（Charge Coupled Devices）やＣＭＯＳ（Complementary Metal Oxide Semiconductor）等の撮像素子を用いて、紙面に印刷された符号画像を読み取る。
ドット配列生成部２２は、読み取った符号画像からドットを検出し、ドットの位置を参照して、ドット配列を生成する。尚、符号画像からのドット検出の前処理として、読み取った画像に含まれるノイズを除去するための処理も行う。ここで、ノイズには、例えば、撮像素子感度のばらつきや電子回路により発生するノイズがある。ノイズ除去の処理の種類は、撮像系の特性に合わせるべきだが、ぼかし処理やアンシャープマスキング等の先鋭化処理を適用するとよい。また、ドットの検出は、次のように行う。即ち、まず、２値化処理によりドット画像の部分と、その他の背景画像の部分とを切り分け、２値化された個々の画像位置からドットの位置を検出する。その際、２値化された画像にノイズ成分が多数含まれる場合があるため、２値化された画像の面積や形状によりドットの判定を行うフィルタ処理を組み合わせる必要がある。その後、ドット配列の生成は、２次元の配列上で、例えば、ドットがある位置を「１」、ドットがない位置を「０」というように、画像として検出したドットをデジタルデータに置き換えることにより行う。本実施の形態では、読み取られた画像を取得する取得手段の一例として、ドット配列生成部２２を設けている。
【００５５】
ブロック検出部２３は、ドット配列上で、符号ブロック内の単位符号パターンに対応するブロックを検出する。即ち、単位符号パターンと同じ大きさをもつ矩形のブロック区切りをドット配列上で適宜動かし、ブロック内のドット数が均等になる位置を正しいブロック区切り位置とし、各ブロック内のパターン値を格納した符号配列を生成する。
【００５６】
同期符号検出部２４は、ドット配列から検出された各単位符号パターンの種類を参照して、同期符号を検出する。
回転判定部２５は、検出した同期符号に基づいて、画像の回転を判定する。例えば、正方形の単位符号パターンを用いた場合、９０度単位で回転している可能性がある。そこで、検出した同期符号が４種類の同期パターンのいずれに対応しているかによって、その向きを検出する。また、長方形の単位符号パターンを用いた場合、１８０度単位で回転している可能性がある。そこで、検出された同期符号が２種類の同期パターンのいずれに対応しているかによって、その向きを検出する。
符号配列回転部２６は、回転判定部２５で検出された回転角度だけ符号配列を回転させて、符号配列を正しい向きに設定する。
【００５７】
識別符号検出部３０は、角度が補正された符号配列から、同期符号の位置を基準にして識別符号を検出する。また、このとき、識別符号を正しい符号順に並べ替える処理も行う。
識別符号復号部３２は、図１４を参照して説明したＲＳ符号の符号化処理で用いたパラメータ（ブロック数等）と同じパラメータを用いて識別符号を復号し、識別情報を出力する。
識別符号誤り検出部３３は、復号された識別符号の誤りを検出し、識別符号誤り訂正部３４は、検出した誤りが訂正可能な誤りである場合に、その誤りを訂正する。
【００５８】
Ｘ座標符号検出部４０は、角度が補正された符号配列から、同期符号の位置を基準にしてＸ座標符号を検出する。また、このとき、Ｘ座標符号から同期符号を取り除く処理も行う。
Ｘ座標符号復号部４２は、検出されたＸ座標符号からＭ系列の部分系列を取り出し、画像生成に使用したＭ系列におけるこの部分系列の位置を参照し、この位置を符号ブロックのシフト量で補正した値をＸ座標情報として出力する。また、拡縮率を表すビット列の例えば前半部分をＸ座標符号から取り出す。
Ｘ座標符号誤り検出部４３は、復号されたＸ座標符号の誤りを検出し、Ｘ座標符号誤り訂正部４４は、検出した誤りが訂正可能な誤りである場合に、その誤りを訂正する。
【００５９】
Ｙ座標符号検出部４５は、角度が補正された符号配列から、同期符号の位置を基準にしてＹ座標符号を検出する。また、このとき、Ｙ座標符号から同期符号を取り除く処理も行う。
Ｙ座標符号復号部４７は、検出されたＹ座標符号からＭ系列の部分系列を取り出し、画像生成に使用したＭ系列におけるこの部分系列の位置を参照し、この位置を符号ブロックのシフト量で補正した値をＹ座標情報として出力する。また、拡縮率を表すビット列の例えば後半部分をＹ座標符号から取り出す。
Ｙ座標符号誤り検出部４８は、復号されたＹ座標符号の誤りを検出し、Ｙ座標符号誤り訂正部４９は、検出した誤りが訂正可能な誤りである場合に、その誤りを訂正する。
【００６０】
尚、本実施の形態では、識別情報、位置情報、拡縮情報を検出する検出手段の一例として、識別符号検出部３０、識別符号復号部３２、Ｘ座標符号検出部４０、Ｘ座標符号復号部４２、Ｙ座標符号検出部４５、Ｙ座標符号復号部４７を設けている。
【００６１】
情報出力部５０は、識別符号復号部３２、Ｘ座標符号復号部４２、Ｙ座標符号復号部４７からそれぞれ取得した識別情報、Ｘ座標情報、Ｙ座標情報を出力する。その際、Ｘ座標情報及びＹ座標情報としては、中間文書上の座標に変換した後のものを出力する。具体的には、まず、Ｘ座標符号復号部４２、Ｙ座標符号復号部４７からそれぞれ取得したビット列を結合して得られる８ビットのビット列から拡縮率を特定する。そして、Ｘ座標符号復号部４２及びＹ座標符号復号部４７から取得した座標情報を、この拡縮率に基づいて中間文書上の座標に変換する。本実施の形態では、位置情報を変換する変換手段の一例として、情報出力部５０を設けている。
【００６２】
尚、これらの機能は、ソフトウェアとハードウェア資源とが協働することにより実現される。具体的には、画像処理装置２０のＣＰＵ９１（図２２参照）が、ドット配列生成部２２、ブロック検出部２３、同期符号検出部２４、回転判定部２５、符号配列回転部２６、識別符号検出部３０、識別符号復号部３２、識別符号誤り検出部３３、識別符号誤り訂正部３４、Ｘ座標符号検出部４０、Ｘ座標符号復号部４２、Ｘ座標符号誤り検出部４３、Ｘ座標符号誤り訂正部４４、Ｙ座標符号検出部４５、Ｙ座標符号復号部４７、Ｙ座標符号誤り検出部４８、Ｙ座標符号誤り訂正部４９、情報出力部５０を実現するプログラムを、例えば、磁気ディスク装置９３（図２２参照）からメインメモリ９２（図２２参照）に読み込んで実行することにより、実現される。また、磁気ディスク装置９３（図２２参照）に記憶されるプログラムやデータは、ＣＤ等の記録媒体からロードしてもよいし、インターネット等の通信手段を介してダウンロードしてもよい。
【００６３】
次いで、画像処理装置２０の動作について詳細に説明する。尚、この動作の説明では、９Ｃ２方式の単位符号パターンが図５に示したレイアウトで配置されていることを前提とする。
まず、画像読取部２１が、符号画像が印刷された媒体から、所定の大きさの領域の符号画像を読み取る。
次に、ドット配列生成部２２が、ドットを検出した位置に「１」を、ドットを検出しなかった位置に「０」を設定したドット配列を生成する。
その後、ブロック検出部２３が、このドット配列にブロック区切りを重ねて、全てのブロック内のドットの数が「２」となるブロック区切りの位置を探索することで、ブロックの境界を検出する。ここで、ブロックとは、図５を参照して説明したように、埋め込まれた情報を復号する際に必要となる最小の単位である。本実施の形態では、符号ブロックとして５ブロック×５ブロックのものを想定している。従って、ブロック区切りとしても、５ブロック×５ブロックの大きさのものを用いる。
【００６４】
ここで、ブロック検出部２３の動作について説明する。
図１７は、ブロック検出部２３の動作例を示したフローチャートである。
まず、ブロック検出部２３は、ドット配列生成部２２からドット配列を取得する（ステップ２０１）。このドット配列の大きさは、上述したように、（復号に必要なブロック数×ブロックの一辺のドット数＋ブロックの一辺のドット数−１）２である。本実施の形態では、復号に必要なブロック数は５×５であり、ブロックの一辺のドット数が３であるので、１７×１７のドット配列を取得する。
【００６５】
次に、取得したドット配列に、ブロック区切りを重ね合わせる（ステップ２０２）。本実施の形態では、５×５のブロック区切りが用いられる。そして、カウンタＩ、Ｊに「０」を代入し、ＭａｘＢＮにも「０」を代入する（ステップ２０３）。
ここで、Ｉ、Ｊは、ブロック区切りを初期位置から移動させたステップ数をカウントするものである。画像の１ラインごとにブロック区切りを移動させ、そのとき移動させたライン数をカウンタＩ、Ｊでカウントする。また、ＭａｘＢＮは、ブロック内で検出されるドット数が「２」となるブロック数をブロック区切りを移動させながらカウントしていったときに、最大となるカウント値を記録するものである。
【００６６】
次に、ブロック検出部２３は、ブロック区切りをＸ方向にＩ、Ｙ方向にＪ移動させる（ステップ２０４）。初期状態においてＩ、Ｊは「０」であるので、ブロック区切りは移動しない。そして、ブロック区切りの各ブロックに含まれるドット数をカウントして、ドット数が「２」となるブロックの数をカウントする。カウントしたブロック数はＩＢ［Ｉ，Ｊ］に格納する（ステップ２０５）。ＩＢ［Ｉ，Ｊ］のＩ、Ｊには、ブロック区切りの移動量を示すＩとＪの値がそれぞれ記録される。
【００６７】
次に、ブロック検出部２３は、ＩＢ［Ｉ，Ｊ］とＭａｘＢＮとを比較する（ステップ２０６）。ＭａｘＢＮは初期値が「０」であるので、最初の比較では、ＩＢ［Ｉ，Ｊ］がＭａｘＢＮよりも大きくなる。この場合、ＭａｘＢＮにＩＢ［Ｉ，Ｊ］の値を代入すると共に、ＭＸにＩの値を、ＭＹにＪの値を代入する（ステップ２０７）。尚、ＩＢ［Ｉ，Ｊ］がＭａｘＢＮ以下である場合は、ＭａｘＢＮ、ＭＸ、ＭＹの値はそのままにしておく。
【００６８】
その後、ブロック検出部２３は、Ｉ＝２であるかどうかを判定する（ステップ２０８）。
ここで、Ｉ＝２でない場合には、Ｉに「１」を加算する（ステップ２０９）。そして、ステップ２０４、２０５の処理を繰り返し行い、ＩＢ［Ｉ，Ｊ］とＭａｘＢＮとを比較していく（ステップ２０６）。
ＩＢ［Ｉ，Ｊ］が前回までのＩＢ［Ｉ，Ｊ］の最大値であるＭａｘＢＮよりも大きいと、ＭａｘＢＮにＩＢ［Ｉ，Ｊ］の値を代入し、そのときのＩの値をＭＸに、Ｊの値をＭＹに代入する（ステップ２０７）。また、ＭａｘＢＮのほうがＩＢ［Ｉ，Ｊ］よりも大きい場合には、Ｉ＝２であるかどうかを判定する（ステップ２０８）。Ｉ＝２となると、次にＪ＝２であるかどうかを判定する（ステップ２１０）。Ｊ＝２でない場合には、Ｉに「０」を代入し、Ｊに「１」を加算する（ステップ２１１）。このような手順を繰り返し行い、（Ｉ，Ｊ）が（０，０）から（２，２）までで、ＩＢ［Ｉ，Ｊ］が最大のものを検出する。
【００６９】
Ｉ＝２、Ｊ＝２までの処理が終了すると、ブロック検出部２３は、保存しているＭａｘＢＮと閾値ＴＢとを比較する（ステップ２１２）。閾値ＴＢは、ドット数が「２」のブロックの数が復号可能な程度のものかを判定するための閾値である。
ここで、ＭａｘＢＮが閾値ＴＢよりも大きい場合には、ブロック区切りをＭＸ、ＭＹの位置に固定し、その位置で各ブロックのパターン値を検出する。そして、検出したパターン値を、各ブロックを識別する変数Ｘ、Ｙと共に符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］としてメモリに記録する（ステップ２１３）。尚、このとき、対応するパターン値に変換することができなければ、パターン値として用いられていない「９９」を記録する。そして、ブロック検出部２３は、ＭＸ、ＭＹと、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］とを同期符号検出部２４に出力する（ステップ２１４）。
一方、ＭａｘＢＮが閾値ＴＢ以下である場合には、画像のノイズが大きく復号は不可能と判定し、復号不能を出力する（ステップ２１５）。
【００７０】
次に、同期符号検出部２４の動作について説明する。
図１８は、同期符号検出部２４の動作例を示したフローチャートである。
まず、同期符号検出部２４は、ブロック検出部２３からＭＸ、ＭＹと、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］とを取得する（ステップ２５１）。
次に、同期符号検出部２４は、Ｋ、Ｌに「１」を代入する（ステップ２５２）。尚、ＫはＸ方向のブロック数を示すカウンタであり、ＬはＹ方向のブロック数を示すカウンタである。
【００７１】
次に、同期符号検出部２４は、ＰＡ［Ｋ，Ｌ］のパターン値が３２かどうかを判定する（ステップ２５３）。
ＰＡ［Ｋ，Ｌ］のパターン値が３２であれば、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］の回転は必要ないと判定し、同期符号のあるブロックのＸ座標ＳＸにＫを代入し、Ｙ座標ＳＹにＬを代入する。また、ブロック区切りのＸ方向への移動量ＳｈｉｆｔＸにＭＸを代入し、Ｙ方向への移動量ＳｈｉｆｔＹにＭＹを代入する（ステップ２５４）。
【００７２】
次に、同期符号検出部２４は、ＰＡ［Ｋ，Ｌ］のパターン値が３３かどうかを判定する（ステップ２５５）。
ＰＡ［Ｋ，Ｌ］のパターン値が３３であれば、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］を左方向に９０度回転させる（ステップ２５６）。図４に示すようにパターン値３３の単位符号パターンは、パターン値３２の単位符号パターンを右方向に９０度回転させた画像であるので、逆方向に９０度回転させて画像を正立させている。尚、このとき、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］内の全てのパターン値が、左方向に９０度回転させた場合のパターン値に変換される。
また、この回転に伴って、同期符号のあるブロックのＸ座標ＳＸにＬを代入し、Ｙ座標ＳＹに６−Ｋを代入する。また、ブロック区切りのＸ方向への移動量ＳｈｉｆｔＸにＭＹを代入し、Ｙ方向への移動量ＳｈｉｆｔＹに２−ＭＸを代入する（ステップ２５７）。
【００７３】
次に、同期符号検出部２４は、ＰＡ［Ｋ，Ｌ］のパターン値が３４かどうかを判定する（ステップ２５８）。
ＰＡ［Ｋ，Ｌ］のパターン値が３４であれば、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］を左方向に１８０度回転させる（ステップ２５９）。図４に示すようにパターン値３４の単位符号パターンは、パターン値３２の単位符号パターンを１８０度回転させた画像であるので、パターン値３４の単位符号パターンを１８０度回転させて画像を正立させている。尚、このとき、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］内の全てのパターン値が、１８０度回転させた場合のパターン値に変換される。
また、この回転に伴って、同期符号のあるブロックのＸ座標ＳＸに６−Ｋを代入し、Ｙ座標ＳＹに６−Ｌを代入する。また、ブロック区切りのＸ方向への移動量ＳｈｉｆｔＸに２−ＭＸを代入し、Ｙ方向への移動量ＳｈｉｆｔＹに２−ＭＹを代入する（ステップ２６０）。
【００７４】
次に、同期符号検出部２４は、ＰＡ［Ｋ，Ｌ］のパターン値が３５かどうかを判定する（ステップ２６１）。
ＰＡ［Ｋ，Ｌ］のパターン値が３５であれば、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］を左方向に２７０度回転させる（ステップ２６２）。図４に示すようにパターン値３５の単位符号パターンは、パターン値３２の単位符号パターンを右に２７０度回転させた画像であるので、逆方向に２７０度回転させて画像を正立させている。尚、このとき、符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］内の全てのパターン値が、左方向に２７０度回転させた場合のパターン値に変換される。
また、この回転に伴って、同期符号のあるブロックのＸ座標ＳＸに６−Ｌを代入し、Ｙ座標ＳＹにＫを代入する。また、ブロック区切りのＸ方向への移動量ＳｈｉｆｔＸに２−ＭＹを代入し、Ｙ方向への移動量ＳｈｉｆｔＹにＭＸを代入する（ステップ２６３）。
【００７５】
そして、ステップ２５４、２５７、２６０、２６３で、ＳＸ、ＳＹ、ＳｈｉｆｔＸ、ＳｈｉｆｔＹに値が代入された場合、同期符号検出部２４は、ＰＡ［Ｘ，Ｙ］とこれらの値を識別符号検出部３０、Ｘ座標符号検出部４０、Ｙ座標符号検出部４５に出力する（ステップ２６４）。
また、ＰＡ［Ｋ，Ｌ］がパターン値３２〜３５のいずれでもなければ、同期符号検出部２４は、Ｋ＝５であるかどうかを判定する（ステップ２６５）。Ｋ＝５でない場合には、Ｋに「１」を加算し（ステップ２６６）、ステップ２５３に戻る。Ｋ＝５であれば、Ｌ＝５であるかどうかを判定する（ステップ２６７）。Ｌ＝５でない場合には、Ｋに「１」を代入し、Ｌに「１」を加算し（ステップ２６８）、ステップ２５３に戻る。即ち、ステップ２５３〜２６４の処理を、パターン値３２〜３５のブロックを検出するまでＫ、Ｌの値を変更しながら繰り返し行う。また、Ｋ＝５、Ｌ＝５になっても、パターン値３２〜３５のブロックを検出することができなかった場合には、復号不能の判定信号を出力する（ステップ２６９）。
【００７６】
尚、ステップ２５３、２５５、２５８、２６１の処理は、同期符号検出部２４による制御の下、回転判定部２５が行うようにするとよい。また、ステップ２５４、２５６、２５７、２５９、２６０、２６２、２６３の処理は、同期符号検出部２４による制御の下、符号配列回転部２６が行うようにするとよい。
【００７７】
次に、識別符号検出部３０及び識別符号復号部３２の動作について説明する。
図１９は、識別符号検出部３０及び識別符号復号部３２の動作例を示したフローチャートである。
まず、識別符号検出部３０は、同期符号検出部２４から符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］、ＳＸ、ＳＹを取得する（ステップ３０１）。
次に、識別符号検出部３０は、識別符号配列ＩＡ［Ｘ，Ｙ］の全ての要素を「９９」で初期化する（ステップ３０２）。尚、この「９９」は、パターン値として用いられていない番号とする。そして、符号ブロックにおける各ブロックを識別するためのカウンタＩＸ、ＩＹに「１」を代入する（ステップ３０３）。ここで、ＩＸは、Ｘ方向のブロック数を示すカウンタであり、ＩＹは、Ｙ方向のブロック数を示すカウンタである。
【００７８】
また、識別符号検出部３０は、ＩＹ−ＳＹが「５」で割り切れるかどうかを判定する（ステップ３０４）。即ち、ＩＹで特定されるブロックに同期符号が配置されているかどうかを判定する。
ここで、ＩＹ−ＳＹが「５」で割り切れた場合、つまり、このブロックに同期符号が配置されている場合は、識別符号を取り出す対象ではないため、ＩＹに「１」を加算し（ステップ３０５）、ステップ３０４へ進む。
一方、ＩＹ−ＳＹが「５」で割り切れなかった場合、つまり、このブロックに同期符号が配置されていない場合は、ＩＸ−ＳＸが「５」で割り切れるかどうかを判定する（ステップ３０６）。即ち、ＩＸで特定されるブロックに同期符号が配置されているかどうかを判定する。
【００７９】
ここで、ＩＸ−ＳＸが「５」で割り切れた場合、つまり、このブロックに同期符号が配置されている場合は、識別符号を取り出す対象ではないため、ＩＸに「１」を加算し（ステップ３０７）、ステップ３０６へ進む。
一方、ＩＸ−ＳＸが「５」で割り切れなかった場合、つまり、このブロックに同期符号が配置されていない場合、識別符号検出部３０は、ＩＡ［（ＩＸ−ＳＸ）ｍｏｄ５，（ＩＹ−ＳＹ）ｍｏｄ５］にＰＡ［ＩＸ，ＩＹ］を代入する（ステップ３０８）。
【００８０】
そして、ＩＸ＝５であるかどうかを判定する（ステップ３０９）。
ここで、ＩＸ＝５でない場合には、ＩＸに「１」を加算して（ステップ３０７）、ステップ３０６〜３０８の処理をＩＸ＝５となるまで繰り返し行う。また、ＩＸ＝５となると、次に、ＩＹ＝５であるかどうかを判定する（ステップ３１０）。ＩＹ＝５でない場合には、ＩＸに「１」を代入し（ステップ３１１）、ＩＹに「１」を加算して（ステップ３０５）、ステップ３０４〜３０９の処理をＩＹ＝５となるまで繰り返し行う。また、ＩＹ＝５となると、識別符号復号部３２の処理に移る。
【００８１】
即ち、識別符号復号部３２は、ＩＡ［Ｘ，Ｙ］を復号できるかどうかを判定する（ステップ３１２）。ここで、ＩＡ［Ｘ，Ｙ］を復号できると判定すると、識別符号復号部３２は、ＩＡ［Ｘ，Ｙ］から識別情報を復号する（ステップ３１３）。また、ＩＡ［Ｘ，Ｙ］が復号できないと判定された場合は、識別情報にＮ／Ａを代入する（ステップ３１４）。
【００８２】
次に、Ｘ座標符号検出部４０及びＸ座標符号復号部４２の動作について説明する。
図２０は、Ｘ座標符号検出部４０及びＸ座標符号復号部４２の動作例を示したフローチャートである。
まず、Ｘ座標符号検出部４０は、同期符号検出部２４から符号配列ＰＡ［Ｘ，Ｙ］、ＳＸ、ＳＹを取得する（ステップ４０１）。
次に、Ｘ座標符号検出部４０は、Ｘ座標符号配列ＸＡ［Ｘ］の全ての要素を「９９」で初期化する（ステップ４０２）。尚、この「９９」は、パターン値として用いられていない番号とする。そして、符号ブロックにおける各ブロックを識別するためのカウンタＩＸ、ＩＹに「１」を代入する。ここで、ＩＸは、Ｘ方向のブロック数を示すカウンタであり、ＩＹは、Ｙ方向のブロック数を示すカウンタである。更に、Ｘ座標符号検出部４０は、Ｘ座標符号配列における各要素を識別するためのカウンタＫＸにも「１」を代入する（ステップ４０３）。
【００８３】
また、Ｘ座標符号検出部４０は、ＩＹ−ＳＹが「５」で割り切れるかどうかを判定する（ステップ４０４）。即ち、ＩＹで特定されるブロックに同期符号が配置されているかどうかを判定する。
ここで、ＩＹ−ＳＹが「５」で割り切れなかった場合、つまり、このブロックに同期符号が配置されていない場合は、Ｘ座標符号を取り出す対象ではないため、ＩＹに「１」を加算し（ステップ４０５）、ステップ４０４へ進む。
一方、ＩＹ−ＳＹが「５」で割り切れた場合、つまり、このブロックに同期符号が配置されている場合、Ｘ座標符号検出部４０は、ＩＸ−ＳＸが「５」で割り切れるかどうかを判定する（ステップ４０６）。即ち、ＩＸで特定されるブロックに同期符号が配置されているかどうかを判定する。
【００８４】
ここで、ＩＸ−ＳＸが「５」で割り切れた場合、つまり、このブロックに同期符号が配置されている場合は、Ｘ座標符号を取り出す対象ではないため、ＩＸに「１」を加算し（ステップ４０７）、ステップ４０６へ進む。
一方、ＩＸ−ＳＸが「５」で割り切れなかった場合、つまり、このブロックに同期符号が配置されていない場合、Ｘ座標符号検出部４０は、ＸＡ［ＫＸ］にＰＡ［ＩＸ，ＩＹ］ｍｏｄ１６を代入する（ステップ４０８）。ここで、ＰＡ［ＩＸ，ＩＹ］ｍｏｄ１６は、ＰＡ［ＩＸ，ＩＹ］を１６で割った余りを意味するので、例えば、パターン値０及び１６はパターン値０に変換され、パターン値１及び１７はパターン値１に変換されることになる。また、Ｘ座標符号検出部４０は、ＸＢ［ＫＸ］にｉｎｔ（ＰＡ［ＩＸ，ＩＹ］／１６）を代入する（ステップ４０９）。ここで、「ｉｎｔ（Ｖ）」は、Ｖの小数点以下を切り捨てて得られた整数を意味する。従って、パターン値が０〜１５であれば、ＸＢ［ＫＸ］には「０」が代入され、パターン値が１６〜３１であれば、ＸＢ［ＫＸ］には「１」が代入されることになる。
【００８５】
次に、Ｘ座標符号検出部４０は、ＩＸ＝５であるかどうかを判定する（ステップ４１０）。
ここで、ＩＸ＝５でない場合には、ＫＸに「１」を加算し（ステップ４１１）、ＩＸに「１」を加算して（ステップ４０７）、ステップ４０６〜４０９の処理をＩＸ＝５となるまで繰り返し行う。また、ＩＸ＝５となると、次に、ＩＹ＝５であるかどうかを判定する（ステップ４１２）。ＩＹ＝５でない場合には、ＩＸ、ＫＸに「１」を代入し（ステップ４１３）、ＩＹに「１」を加算して（ステップ４０５）、ステップ４０４〜４１１の処理をＩＹ＝５となるまで繰り返し行う。また、ＩＹ＝５となると、Ｘ座標符号復号部４２の処理に移る。
【００８６】
即ち、Ｘ座標符号復号部４２は、ＸＡ［Ｘ］を復号できるかどうかを判定する（ステップ４１４）。ここで、ＸＡ［Ｘ］を復号できると判定すると、Ｘ座標符号復号部４２は、ＸＡ［Ｘ］とＳｈｉｆｔＸからＸ座標情報を復号し、ＸＢ［Ｘ］から拡縮率を表すビット列の例えば前半部分を復号する（ステップ４１５）。また、ＸＡ［Ｘ］が復号できないと判定された場合は、Ｘ座標情報にＮ／Ａを代入する（ステップ４１６）。
【００８７】
尚、ここでは、Ｘ座標符号検出部４０及びＸ座標符号復号部４２の動作のみ説明したが、Ｙ座標符号検出部４５及びＹ座標符号復号部４７も同様の動作を行う。特に、Ｙ座標符号復号部４７では、Ｙ座標符号配列ＹＡ［Ｙ］とＳｈｉｆｔＹからＹ座標符号を復号し、ＹＢ［Ｙ］から拡縮率を表すビット列の例えば後半部分を復号する。
【００８８】
その後、Ｘ座標情報と、Ｙ座標情報と、拡縮率を表すビット列を取得した情報出力部５０は、まず、拡縮率を求める。そして、Ｘ座標情報及びＹ座標情報をこの拡縮率で除することにより、中間文書上の座標情報を求める。そして、識別符号復号部３２から受け取った識別情報と、ここで求めた中間文書上の座標情報とを出力する。
以上により、本実施の形態における画像処理装置２０の詳細な動作説明を終了する。
【００８９】
尚、本実施の形態では、電子文書を拡縮して印刷する際に、印刷イメージを反映させた中間文書を必要に応じて生成する構成とした。この場合、紙面に印刷される文書画像は、中間文書の画像を拡縮して得られる画像ということもできる。
一方で、中間文書を生成しない構成も考えられる。例えば、原文書の更新が想定されず、印刷時のイメージを保存しておくことが特に必要ない場合は、このような構成を採用してもよい。その場合、原文書としてＡ４サイズのものしかない環境であれば、拡縮率を表す情報を画像に埋め込むだけで、原文書の対応する位置が求められる。また、原文書として複数サイズのものがある環境であっても、例えば、「Ｂ５サイズからＡ５サイズへ縮小した」等の拡縮に関する情報を画像に埋め込んでおけば、原文書の対応する位置が求められる。
【００９０】
また、本実施の形態では、図５に示したように識別情報を配置するブロックを有するレイアウトを前提としたが、識別情報を配置するブロックを有しないレイアウトを前提としてもよい。
【００９１】
次に、本実施の形態における画像生成装置１０及び画像処理装置２０の具体的なハードウェア構成について説明する。
まず、画像処理装置２０を実現するペンデバイス６０について説明する。
図２１は、ペンデバイス６０の機構を示した図である。
図示するように、ペンデバイス６０は、ペン全体の動作を制御する制御回路６１を備える。また、制御回路６１は、入力画像から検出した符号画像を処理する画像処理部６１ａと、そこでの処理結果から識別情報及び座標情報を抽出するデータ処理部６１ｂとを含む。
そして、制御回路６１には、ペンデバイス６０による筆記動作をペンチップ６９に加わる圧力によって検出する圧力センサ６２が接続されている。また、媒体上に赤外光を照射する赤外ＬＥＤ６３と、画像を入力する赤外ＣＭＯＳ６４も接続されている。更に、識別情報及び座標情報を記憶するための情報メモリ６５と、外部装置と通信するための通信回路６６と、ペンを駆動するためのバッテリ６７と、ペンの識別情報（ペンＩＤ）を記憶するペンＩＤメモリ６８も接続されている。
【００９２】
尚、図１６に示した画像読取部２１は、例えば、図２１の赤外ＣＭＯＳ６４にて実現される。また、ドット配列生成部２２は、例えば、図２１の画像処理部６１ａにて実現される。更に、図１６に示したブロック検出部２３、同期符号検出部２４、回転判定部２５、符号配列回転部２６、識別符号検出部３０、識別符号復号部３２、識別符号誤り検出部３３、識別符号誤り訂正部３４、Ｘ座標符号検出部４０、Ｘ座標符号復号部４２、Ｘ座標符号誤り検出部４３、Ｘ座標符号誤り訂正部４４、Ｙ座標符号検出部４５、Ｙ座標符号復号部４７、Ｙ座標符号誤り検出部４８、Ｙ座標符号誤り訂正部４９、情報出力部５０は、例えば、図２１のデータ処理部６１ｂにて実現される。
【００９３】
また、サーバ１、情報処理装置２、画像生成装置１０にて実現される処理、及び、図２１の画像処理部６１ａ又はデータ処理部６１ｂにて実現される処理は、例えば、汎用のコンピュータで実現してもよい。そこで、かかる処理をコンピュータ９０で実現するものとし、コンピュータ９０のハードウェア構成について説明する。
図２２は、コンピュータ９０のハードウェア構成を示した図である。
図示するように、コンピュータ９０は、演算手段であるＣＰＵ（Central Processing Unit）９１と、記憶手段であるメインメモリ９２及び磁気ディスク装置（ＨＤＤ：Hard Disk Drive）９３とを備える。ここで、ＣＰＵ９１は、ＯＳ（Operating System）やアプリケーション等の各種ソフトウェアを実行し、上述した各機能を実現する。また、メインメモリ９２は、各種ソフトウェアやその実行に用いるデータ等を記憶する記憶領域であり、磁気ディスク装置９３は、各種ソフトウェアに対する入力データや各種ソフトウェアからの出力データ等を記憶する記憶領域である。
更に、コンピュータ９０は、外部との通信を行うための通信Ｉ／Ｆ９４と、ビデオメモリやディスプレイ等からなる表示機構９５と、キーボードやマウス等の入力デバイス９６とを備える。
【００９４】
尚、本実施の形態を実現するプログラムは、通信手段により提供することはもちろん、ＣＤ−ＲＯＭ等の記録媒体に格納して提供することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００９５】
【図１】９Ｃｎ方式における単位符号パターンの一例を示した図である。
【図２】９Ｃｎ方式における単位符号パターンの他の例を示した図である。
【図３】９Ｃ２方式における単位符号パターンとパターン値の対応を示した図である。
【図４】９Ｃ２方式における同期パターンの例を示した図である。
【図５】符号ブロックの基本的なレイアウトの例を示した図である。
【図６】符号ブロックの紙面上のレイアウトの例を示した図である。
【図７】Ｍ系列による座標の表現について説明するための図である。
【図８】用紙間で同じオブジェクトの座標が異なる様子を説明するための図である。
【図９】本実施の形態における印刷時の動作の概略を説明するための図である。
【図１０】本実施の形態における用紙利用時の動作の概略を説明するための図である。
【図１１】本実施の形態における拡縮率の表現方法を説明するための図である。
【図１２】本実施の形態における拡縮率の埋め込み方法を説明するための図である。
【図１３】本実施の形態におけるコンピュータシステムの全体構成を示したブロック図である。
【図１４】本実施の形態における画像生成装置の機能構成を示したブロック図である。
【図１５】本実施の形態における情報取得部の動作例を示したフローチャートである。
【図１６】本実施の形態における画像処理装置の機能構成を示したブロック図である。
【図１７】本実施の形態におけるブロック検出部の動作例を示したフローチャートである。
【図１８】本実施の形態における同期符号検出部の動作例を示したフローチャートである。
【図１９】本実施の形態における識別符号検出部及び識別符号復号部の動作例を示したフローチャートである。
【図２０】本実施の形態におけるＸ座標符号検出部及びＸ座標符号復号部の動作例を示したフローチャートである。
【図２１】本実施の形態における画像処理装置を実現可能なペンデバイスの機構を示した図である。
【図２２】本実施の形態を適用可能なコンピュータのハードウェア構成図である。
【符号の説明】
【００９６】
１０…画像生成装置、２０…画像処理装置、２１…画像読取部、２２…ドット配列生成部、２３…ブロック検出部、２４…同期符号検出部、２５…回転判定部、２６…符号配列回転部、３０…識別符号検出部、３２…識別符号復号部、３３…識別符号誤り検出部、３４…識別符号誤り訂正部、４０…Ｘ座標符号検出部、４２…Ｘ座標符号復号部、４３…Ｘ座標符号誤り検出部、４４…Ｘ座標符号誤り訂正部、４５…Ｙ座標符号検出部、４７…Ｙ座標符号復号部、４８…Ｙ座標符号誤り検出部、４９…Ｙ座標符号誤り訂正部、５０…情報出力部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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