(57)【要約】【課題】前後の両支柱の上方に竿受け体を備え、下方には両支柱を連結してなる脚体を左右一対備え、この各脚体における後方支柱が、脚体相互の間隔が調節可能の運動機構からなる脚体間隔調節用リンク装置を介して連結されてなる物干し台で、左右の脚体相互の間隔と共に、左右の各脚体自体の横幅も小さくして収納できる物干し台を提供する。【解決手段】左右の各脚体１０における前後の両支柱１１，１２の連結が、前方支柱１２と後方支柱１１との相互の間隔Ｋ２が調節可能の運動機構からなる支柱間隔調節用リンク装置３０で連結した。左右の各脚体１０とも後方支柱１１は、その上端から下方に、上部支柱１３を高さ調節可能にスライド方式で内挿した。竿受け体１５の各端部１５ａを、上部支柱１３の上端と前方支柱１２の上端とに、上部支柱１３を上下にスライドした際に、竿受け体１５が上下に揺動する回り対偶で連結した。【選択図】        図４
2008006072.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
前方支柱と後方支柱とを備え、この両支柱は、上方において横梁状の竿受け体で連結されていると共に、この竿受け体より下方においては連結手段で連結されることによって脚体をなし、この脚体を左右に備えると共に、この各脚体における前方支柱又は後方支柱が、脚体相互の間隔が調節可能の運動機構からなる脚体間隔調節用リンク装置を介して連結されてなる物干し台であって、
前記左右の各脚体における前方支柱と後方支柱とを連結する前記連結手段が、前方支柱と後方支柱との相互の間隔が調節可能の運動機構からなる支柱間隔調節用リンク装置で構成され、さらに、前記左右の各脚体における後方支柱は、その上端から下方に、上部支柱を高さ調節可能にスライド方式で内挿して備えていると共に、前記竿受け体の各端部が、上部支柱の上方と前方支柱の上方とに連結されていると共に、その各端部の連結が、前記上部支柱を前記後方支柱に対して上下にスライドした際に、該竿受け体が上下に揺動する回り対偶で連結されてなることを特徴とする物干し台。
【請求項２】
前記上部支柱が前記後方支柱内に内挿されて最下端位置にあるときにおいて、該上部支柱の上方における前記回り対偶の位置が、前記前方支柱の上方における回り対偶の位置よりも高位にあることを特徴とする請求項１に記載の物干し台。
【請求項３】
前記左右の各脚体は、脚体間隔調節用リンク装置を介して連結されている前方支柱又は後方支柱を軸として回動可能とされていることを特徴とする請求項１又は２に記載の物干し台。
【請求項４】
前記左右の各脚体における後方支柱は、前記上部支柱を任意の高さで保持するための高さ保持手段を備えていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の物干し台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイプ（或いは棒状体）を連結（接続）して組み立てられ、不使用時には折り畳んで収納できるようにされた物干し台に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の物干し台は種々のものが開発されており、代表的なものとしては、前後に前方支柱と後方支柱とを備え、この両支柱の上方を、竿受け部を有する横梁（パイプ）状の竿受け体で連結（接続）し、その下方もパイプ等で連結して矩形（四角）枠状をなす脚体（枠体ないし四角枠状）に組み立て、この脚体を左右に配置するようにして、連結用の枠体で折り畳み可能に連結してなるものがある（特許文献１、２）。これらのものは、使用時には、平面視（上から見て）、コ字形に展開し、左右の両側に位置する脚体の上部の竿受け体の竿受け部に、竿を掛け渡して物を干すように構成されている。そして、不使用時には、平面視においてジグザク状に重ねるように折り畳んで収納できるようにされている。このように、この種の物干し台は、折り畳んで収納できることから、不使用時（保管時）や運搬時などにスペースをとらないため、販売者や利用者に重宝されている。
【０００３】
また、左右の各脚体における支柱相互間を、その間隔を調節可能とした平行運動機構によるリンク装置（脚体間隔調節用リンク装置）で連結しておき、このリンク装置によってその間隔を伸ばす（広げる）ことで、平面視、コ字形に展開し、左右の両端に位置する脚体の上部を竿受け部として使用し、不使用時には、その間隔を縮めることで、折り畳んで収納できるようにされたものも知られている（特許文献３）。
【特許文献１】実開平６−１７６９３号公報
【特許文献２】特開平７−１３６３８８号公報
【特許文献３】実開平６−４１６９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記した従来の技術のうち、特許文献１、２に記載された物干し台は、左右の脚体及びそれらを連結している枠体を折り畳むときは、平面視、ジグザグの、いわば屏風を折り畳んで収納する場合のように折り畳まれる。このため、その折り畳み状態においては、いずれも左右の脚体自体は、その矩形枠における横幅の大きさを保有したままである。また、特許文献３に記載された物干し台は、それを折り畳んだときの状態においては、左右の脚体の間隔が小さくなるようにリンク装置が縮められる形となって折り畳まれるにすぎず、これも左右の脚体自体は、その大きさを保有したままである。すなわち、これらの物干し台では、いずれも左右の脚体自体は、その大きさが小さくならないことから、その脚体の横幅分（各脚体における前後の支柱間の間隔分）の収納スペースが常に必要となり、したがって、必ずしも、スペースの減少化が十分に図られているとはいえなかった。
【０００５】
本発明は、従来の物干し台におけるこうした問題点に鑑みてなされたもので、構造の複雑化を招くことなく、簡易、迅速に、しかも、竿受け体を構成する左右の脚体相互の間隔と共に、その左右の脚体自体の横幅も小さくして折り畳むことのできる物干し台を提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するため、本発明の請求項１に記載の発明は、前方支柱と後方支柱とを備え、この両支柱は、上方において横梁状の竿受け体で連結されていると共に、この竿受け体より下方においては連結手段で連結されることによって脚体をなし、この脚体を左右に備えると共に、この各脚体における前方支柱又は後方支柱が、脚体相互の間隔が調節可能の運動機構からなる脚体間隔調節用リンク装置を介して連結されてなる物干し台であって、
前記左右の各脚体における前方支柱と後方支柱とを連結する前記連結手段が、前方支柱と後方支柱との相互の間隔が調節可能の運動機構からなる支柱間隔調節用リンク装置で構成され、さらに、前記左右の各脚体における後方支柱は、その上端から下方に、上部支柱を高さ調節可能にスライド方式で内挿して備えていると共に、前記竿受け体の各端部が、上部支柱の上方と前方支柱の上方とに連結されていると共に、その各端部の連結が、前記上部支柱を前記後方支柱に対して上下にスライドした際に、該竿受け体が上下に揺動する回り対偶で連結されてなることを特徴とする。
【０００７】
本発明の請求項２に記載の発明は、前記上部支柱が前記後方支柱内に内挿されて最下端位置にあるときにおいて、該上部支柱の上方における前記回り対偶の位置が、前記前方支柱の上方における回り対偶の位置よりも高位にあることを特徴とする請求項１に記載の物干し台である。
【０００８】
本発明の請求項３に記載の発明は、前記左右の各脚体は、脚体間隔調節用リンク装置を介して連結されている前方支柱又は後方支柱を軸として回動可能とされていることを特徴とする請求項１又は２に記載の物干し台である。そして、本発明の請求項４に記載の発明は、前記左右の各脚体における後方支柱は、前記上部支柱を任意の高さで保持するための高さ保持手段を備えていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の物干し台である。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の物干し台においては、その構成に基づき、それを使用しない収納時、すなわち折り畳み時には、左右の各脚体の間隔が脚体間隔調節用リンク装置で小さくなるだけでなく、各脚体のうち、後方支柱内に内挿されている上部支柱を上げる（上方にスライドさせる）ことで、その前方支柱及び後方支柱（以下、前後の両支柱）間を連結している支柱間隔調節用リンク装置によってその間隔を小さくすることができる。このため、その収納スペースを著しく小さくできる。すなわち、本発明の物干し台においては、左右の脚体間の間隔に加えて、その各脚体自体の横幅（前方支柱と後方支柱との間隔）を小さくできるため、収納時にはその嵩を極めて小さくできる。
【００１０】
請求項１に記載の発明では、上部支柱が後方支柱内に内挿されて最下端位置にあるときにおいて、該上部支柱の上方における前記回り対偶の位置と、前記前方支柱の上方における回り対偶の位置とが同じ高さにあるとき、或いは、該上部支柱の上方における前記回り対偶の位置が、前記前方支柱の上方における回り対偶の位置より低位にあるときは、各脚体の前方及び後方の支柱相互の間隔を小さくするのに、上部支柱を上方に積極的（ないし強制的）にスライドさせて、竿受け体をその各端部における回り対偶を利用して揺動させる必要がある。しかし、請求項２に記載の発明では、上部支柱が後方支柱内に内挿されて最下端位置にあるときにおいて、該上部支柱の上方における前記回り対偶の位置が、前記前方支柱の上方における回り対偶の位置よりも高位にあることから、上部支柱を上方に積極的にスライドさせるまでもなく、各脚体において前方及び後方の支柱相互の間隔を小さくするように動かすことで、竿受け体を揺動させて上部支柱を上方にスライドさせることができる。このため、各脚体の前方及び後方支柱相互の間隔を小さくするのが簡易、迅速に行えるため、その収納がきわめて容易に行えるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明に係る物干し台を具体化した最良の形態について、図１〜図５を参照して詳細に説明する。本形態の物干し台１は、金属製（アルミ製）のパイプ（円断面の直管）を次に詳述するよう継手等を介して接続して組立ててなる左右一対の脚体１０，１０、及びこの両脚体１０相互の間隔Ｋ１を調節可能に，リンク５１で連結（接続）してなる脚体間隔調節用リンク装置５０などから、次記するように構成されている。図１はこの物干し台１の、正面図（前方支柱側から見た図）であり、平面視において、図５のＡに示したように、コ字形に展開されている。図２は図１の拡大右側面図である。なお、本形態では、左右の各脚体１０は、正面視において対称形をなす同一のものであるため、図１の右側をなす図２に基づいて説明する。
【００１２】
本例の物干し台１をなす左右の各脚体１０は、その後側（図２の右側）に位置する後方支柱１１の図１における相互間の間隔Ｋ１が、平行運動機構による脚体間隔調節用リンク装置５０を介して調節可能に連結されている。図１は、左右の各脚体１０の間隔Ｋ１が一番広げられた状態とされている。本例では、同一長さの４本のリンク５１が千鳥状（パンタグラフ状）に交差して配置されるとともに、各リンク５１の端部及び交差部がピン５３にて枢着されており、図１の紙面に垂直なこの各ピン５３を軸（回転中心）として各リンク５１は、その軸の回りに回動可能にされている。このリンク装置５０の詳細は後述する。
【００１３】
一方、各脚体１０は、図２に示したように、前後（図２の左右すなわち横方向）に間隔Ｋ２を保持して平行に配置された前方支柱１２と後方支柱１１とを備えている。本形態では、後方支柱１１が前方支柱１２より長く（背が高く）設定されており、その上端１１ａが前方支柱１２の上端１２ａよりも高位に位置するように、その長さが長いものとされている。この後方支柱１１は、その上端１１ａから下方に、後方支柱１１の内径よりも外径が小径をなす上部支柱（図２中、破線で示す）１３がスライド方式で内挿されている。この上部支柱１３は、上下にスライドすることで、その上端１３ａが上下に高さ調節可能とされている。ただし、図２では上部支柱１３は最下端位置に下げられている。
【００１４】
そして、この後方支柱１１内に内挿された上部支柱１３の上端１３ａと、前方支柱１２の上端１２ａとには、横梁状をなす一定長さのパイプ（本例では直管）からなる竿受け体１５の各端部１５ａが、それぞれ連結されている。ただし、その連結は、上部支柱１３を上方又は下方にスライドすることで、竿受け体１５がその各端部１５ａを回転中心として揺動するように、各支柱１２、１３の上端に取付けられた円筒状の支持筒２０の一側に設けられた支持部２１にピン２３で枢着され、竿受け体１５が上下に揺動する回り対偶をなすように連結されている。これにより、竿受け体１５は、詳しくは後述するが、図４に示したように、前後の両支柱１１，１２の間隔Ｋ２が小さくされることで、上部支柱１３を上にスライドさせるとともに、その各端部１５ａにおけるピン２３を軸（図２の紙面に垂直な軸）として、上下に揺動するように連結されている（図４参照）。
【００１５】
なお、竿受け体１５は上部支柱１３を最下端まで下げた状態（図２）において、後方支柱１１側に位置する端部１５ａを高位として傾斜するように設定されている。すなわち、上部支柱１３が後方支柱１１内に内挿されて最下端位置にあるとき（図２）において、上部支柱１３の上方における回り対偶の位置（ピン２３）が、前方支柱１２の上方における回り対偶の位置（ピン２３）よりも高位にある。なお、本例では、上部支柱１３が後方支柱１１内に内挿されて最下端位置にあるときにおける、竿受け体１５の水平に対する傾斜角θは約２５度となるように設定されている。そして、竿受け体１５には、竿受け部１８が取り付けられている。この竿受け部１８は本例では竿受け体１５とは別部品からなるＵ字形をなすもの（２個）である。竿受け体１５は別部品からなる竿受け部を有するものに限定されるものではない。すなわち、竿受け部は竿受け体自体に形成されたものとしてもよい。                        
【００１６】
一方、各脚体１０における前方支柱１２と後方支柱１１とは、その上下における中間部位から下端寄り部位において、前方支柱１２と後方支柱１１との相互の間隔Ｋ２が調節可能の平行運動機構からなる支柱間隔調節用リンク装置３０で連結されている。このリンク装置３０は、同じ長さの２つのリンク３１を、その両者の長て方向の中間位置にて軸が図２の紙面に垂直なピン３３で枢着して交差させている。そして、各リンク３１ともその一端を、前方支柱１２又は後方支柱１１の下端寄り部位に上下動不能に取付けられた支持筒２０の一側に設けた支持部２１に軸が図２の紙面に垂直なピン３４で枢着され、他端を、前方支柱１２及び後方支柱１１にそれぞれ上下にスライド自在に外嵌した円筒状のスライダ（支持筒）３５の側部の支持部３６に軸が図２の紙面に垂直なピン３８で枢着したものである。しかして、前方支柱１２と後方支柱１１とをその間隔Ｋ２を広げるように動かすと、各スライダ３５は前方支柱１２と後方支柱１１とにおいて、それぞれ下向きに動き、こけれとは逆に、前方支柱１２と後方支柱１１との間隔Ｋ２を狭めるように動かすと、各スライダ３５は前方支柱１２と後方支柱１１とにおいて、それぞれ上向きに動くようにされている。なお、下端寄り部位の支持筒２０の一側に設けられた支持部２１にピン３４で枢着された各リンク３１の一端は、上記もしたように、そのピン３４を回転中心として揺動はするが、支柱１１、１２に沿っては動かないようにされている。
【００１７】
他方、このような左右の各脚体１０における後方支柱１１の相互の間は、上記もしたように、平行運動機構による脚体間隔調節用リンク装置５０を介して、後方支柱１１の相互の間隔Ｋ１が調節可能に連結されている。すなわち、このリンク装置５０は、図１に示したように、本例では、同一長さの４本のリンク５１が千鳥状に交差配置されるとともに、各リンク５１の端部及び交差部がピン５３で枢着されて、各リンク５１は、各ピン（図１の紙面に垂直な軸）５３の回りに回動可能に枢着されている。また、脚体間隔調節用リンク装置５０の両端側（脚体１０側）に位置するリンク５１の端部のうち、各後方支柱１１の下端寄り部位に位置するものは、各後方支柱１１の下端に、上下動不能に外嵌状に取付けられた支持筒５５の側部に設けられた支持部５６にピン５３で枢着されている。
【００１８】
そして、脚体間隔調節用リンク装置５０の両端に位置するリンク５１の端部のうち、各後方支柱１１の上端寄り側に位置するものは、各後方支柱１１に、それぞれ上下にスライド自在に外嵌された円筒状のスライダ（支持筒）５８の一側に設けられた支持部５９に、それぞれ揺動可能にピン５３で枢着されている。また、この脚体間隔調節用リンク装置５０における両端に位置するリンク５１の端部のスライダ５８及び支持筒５５は、後方支柱１１に対して、その支柱１１の軸回りに回動可能とされている。すなわち、下の支持筒５５は、後方支柱１１に対して上下動不能であるが回動可能とされる一方、上のスライダ５８は、後方支柱１１に対して上下動及び回動が可能とされている。ただし、上のスライダ５８は、支柱間隔調節用リンク装置３０をなすリンク３１の端部を上下動させるそのスライダ３５より上に位置しており、下降したときはその両スライダ５８，３５が当接するように設定されている。
【００１９】
このような本形態の物干し台１では、図１に示したように、左右の脚体１０相互の間隔Ｋ１が広げられて、平面視、コ字形をなしている展開状態（図５のＡ）において、その各竿受け体１５の図示しない竿受け部に、図１中２点鎖線で示したように竿Ｓを掛け渡して物干し台として使用される。このとき、左右の脚体１０相互の間隔Ｋ１は、脚体間隔調節用リンク装置５０により、適宜の間隔に調節できる。そして、左右の脚体１０相互の間隔Ｋ１は、脚体１０をなす前後の両支柱１１，１２相互の間隔Ｋ２が広げられているときに広げられる。その際には、支柱間隔調節用リンク装置３０をなすリンク３１の端部のうち、支柱１１の上端寄り側に位置しているスライダ３５の上端に、脚体間隔調節用リンク装置５０をなすリンク５１の端部のうち、支柱１１の上端寄り側に位置しているスライダ５８の下端が当接するまで広げられる。他方、図３に示したように、左右の各脚体１０相互の間隔Ｋ１を狭くするようにすると、脚体間隔調節用リンク装置５０をなす各リンク５１の端部のうち、上端寄り側に位置しているスライダ５８が後方支柱１１を上にスライドして、その間隔Ｋ１が狭く（小さく）なる。すなわち、本形態では平行運動機構をなす脚体間隔調節用リンク装置５０により、左右の脚体１０相互の間隔Ｋ１が調節できる。
【００２０】
そして、このように左右の脚体１０相互の間隔Ｋ１を狭くした状態において、各脚体１０における前後の両支柱１１、１２相互の間隔Ｋ２は、次のようにして小さくできる。すなわち、本形態の各脚体１０においては、支柱間隔調節用リンク装置３０と、上記した竿受け体１５の各端部１５ａにおける回り対偶機構による連結により、前方支柱１２と後方支柱１１との間隔Ｋ２を最大に広げたときは、後方支柱１１内に内挿されている上部支柱１３は最下端に位置し、竿受け体１５の傾斜角θは一番緩傾斜をなすようになる（図２の状態）。
【００２１】
他方、図４に示したように、前方支柱１２と後方支柱１１との間隔Ｋ２を狭めるときは、後方支柱１１内に内挿されている上部支柱１３は上方にスライドし、竿受け体１５の傾斜角θが大きくなる。そして、その間隔Ｋ２を最小としたときにおいて、上部支柱１３の上端は最上位に位置するようになり、各脚体１０における前後の両支柱１１，１２の間隔Ｋ２は最小となる。なお、このように各脚体１０における前後の両支柱１１，１２の間隔Ｋ２が小さくなるときは、支柱間隔調節用リンク装置３０をなすリンク３１のその両支柱に外嵌されているスライダ３５はその各支柱１１，１２に沿って上にスライドする。上部支柱１３はこのように両支柱１１，１２の間隔Ｋ２を最小としたときにおいて、後方支柱１１の上端から抜け出ることなく、しかも後方支柱１１に対して安定しており、そして、上部支柱１３が最も下がったときにおいても後方支柱１１内に十分呑み込まれ得る長さに設定すればよい。なお、本形態では、上部支柱１３が後方支柱１１内にて最下端位置に下がっているときは、上部支柱１３の上端１３ａに取付けられた円筒状の支持筒２０の下端が、後方支柱１１の上端１１ａに当って支持されるように設定されており、この上端１１ａには円筒状の樹脂製カラーが嵌められている。
【００２２】
すなわち、本形態の物干し台１においては、その使用にあたっては、両脚体間隔調節用リンク装置５０を適宜に延ばして両脚体１０相互の間隔Ｋ１を適宜に広げると共に、各脚体１０における前方支柱１２と後方支柱１１相互の間隔Ｋ２を広げる。このときは、図５のＡに示したように、平面視、コ字形状に展開される。こうすることで、物干し台１として使用される。一方、物干し台１の不使用時においてこれを収納するときは、図３に示したように、脚体間隔調節用リンク装置５０を両脚体１０間の間Ｋ１が小さくなるようにして、その間隔が最小になるようにする。こうすることで、平面視においては図５のＢに示したようになる。
【００２３】
そして、図４に示したように、支柱間隔調節用リンク装置３０を各脚体１０における前方支柱１２と後方支柱１１の相互間の間隔Ｋ２が小さくなるようにして、その間隔が最小になるようにする。これにより、図５のＣに示したように、平面視においては、左右の両脚体１０における各支柱１１，１２の４本が束ねられるように近づくため、その嵩が小さくなる。すなわち、従来の物干し台１の収納、折り畳み状態では、左右の両脚体１０相互間の間隔Ｋ１は小さくなるが、左右の各脚体１０自体は、その横幅分（各脚体１０における前後の支柱１１，１２間の間隔Ｋ２分）の大きさを保有したままである。すなわち、図５のＢの状態に止まることから、コンパクト化が不十分であったのに対し、本形態では、左右の各脚体１０自体についても、その横幅が図５のＣに示したように小さくなるため、その収納スペースを格段と小さくすることができる。
【００２４】
しかも、本形態では、上部支柱１３が後方支柱１１内に内挿されて最下端位置にあるとき（最も下がっているとき）において、上部支柱１３の上方における回り対偶の位置が、前方支柱１２の上方における回り対偶の位置よりも高位にあるため、図４に示したように、各脚体１０における両支柱１１，１２間の間隔Ｋ２が小さくなるように動かすだけで、後方支柱１１内に内挿されている上部支柱１３が竿受け体１５の揺動に伴って上にスライドする。すなわち、上部支柱１３が後方支柱１１内に内挿されて最下端位置にあるときにおいて、上部支柱１３の上方における回り対偶の位置（ピン２３）が、前方支柱１２の上方における回り対偶の位置（ピン２３）と同じ高さにあるか、それより低い位置にある場合には、各脚体１０における両支柱１１，１２間の間隔Ｋ２を小さくするのに、その両支柱間の間隔が小さくなるように動かそうとしても、竿受け体１５の存在により、そのような操作はできない。
【００２５】
しかし、本形態では、上記の構成により、その両支柱１１，１２間の間隔Ｋ２が小さくなるようにすると、いわば自動的に上部支柱１３が上にスライドして竿受け体１５が各端部１５ａのピン（回り対偶）２３を回転中心として揺動するため、各脚体１０における両支柱間の間隔Ｋ２を簡易に小さくすることができる。したがって、物干し台１の収納において、簡易迅速に各脚体１０における両支柱１１，１２を束ねるようにすることができる。因みに、上部支柱１３が後方支柱１１内に内挿されて最下端位置にあるとき（最も下がっているとき）における角度θが大きいほど上部支柱１３が上にスライドし易くなるが、この角度は、後方支柱１１内における上部支柱１３のスライド時の摩擦などに応じて適宜に設定すればよい。なお、このように収納した状態から、物干し台１として使用する場合には、収納におけるのと逆に、各脚体１０における両支柱１１，１２間の間隔Ｋ２を広げると共に、左右の両脚体１０間の間隔Ｋ１を広げればよい。
【００２６】
さらに、本形態では、左右の各脚体１０は、脚体間隔調節用リンク装置５０を介して連結されている後方支柱１１を軸として回動可能とされているから、物干し台１として展開されているときは、各脚体１０の間隔Ｋ１をそれぞれ後方支柱１１を軸として適宜に回動させることで、例えば、正面手前側に位置する前方支柱１２相互間が広めとなるように、或いは逆に狭めとなるようにも調節できる。また、収納時にも、その回動ができるため、両側の脚体１０を構成する４本の支柱１１，１１，１２，１２をより小さく束ねるようにすることもできる。なお、上記形態では、各脚体１０における背の高い後方支柱１１を、脚体１０相互の間隔Ｋ１が調節可能の運動機構からなる脚体間隔調節用リンク装置５０を介して連結してなる物干し台１として具体化したが、本発明では、上記形態における背の低い前方支柱１２を、脚体１０相互の間隔が調節可能の運動機構からなる脚体間隔調節用リンク装置５０を介して連結してなる物干し台としても具体化できる。
【００２７】
なお、上記形態においては、物干し台１として使用されるとき、すなわち、各脚体１０における前後の両支柱１１，１２間が広げられているとき、上部支柱１３が後方支柱１１内に内挿されて最下端位置にあり、したがって、両支柱間の間隔Ｋ２が一番広がるように設定されている。ただし、この左右の各脚体１０における後方支柱１１は、上部支柱１３を任意の高さで保持するための高さ保持手段を備えているものとしてもよい。このようにすれば、各脚体１０における前後の両支柱１１，１２間の間隔Ｋ２を任意の位置に安定して保持できるため、物干し台１の設置スペースに容易にあわせることもできる。なお、高さ保持手段としては、例えば、図６に示したように、後方支柱１１の壁面１１ｂの適所に半径方向にねじ穴１１ｃを貫通して設けておき、このねじ穴１１ｃに外側から止ネジ６０をねじ込んでその止ネジ６０の先端で上部支柱１３の外周面を押さえつけるようにしてもよい。また図示しないが、後方支柱の上端部外周面に下に向けて拡径するテーパーネジを形成しておくとともに、このネジ部を後方支柱の軸線方向から見て複数（例えば２つ）に分割しておき、そのネジに締付けナットを上から螺装し、その締付けナットを締め込むことでネジ部の径を縮径して、内挿されている上部支柱を締めつけることで、上部支柱を任意の位置で保持するように、緩めることでその締め付けが解除されるようにしておいてもよいなど、従来公知の手段を用いることができる。
【００２８】
本発明は、上記した実施形態のものに限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない限りにおいて、適宜に変更して具体化できる。例えば、支柱等は、主としてパイプとくに円断面のパイプで構成するのが普通であるが、対偶をなす相手部材がスライド状に内挿されない構成要素、例えば前方支柱や上部支柱、或いはリンクについては、断面形状に限らず、充実棒で構成してもよい。ただし、構成要素をなすパイプ又は棒は、いずれも、真っ直ぐなものを用いるのが好ましい。また、リンク装置は、上記形態のものに限定されるものではなく、脚体相互の間隔又は前方支柱と後方支柱との相互の間隔が調節可能の運動機構からなるものであればよい。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の物干し台の実施形態を示したもので、左右の両脚体相互の間隔を広げたときの正面図。
【図２】図１の物干し台の拡大右側面図。
【図３】図１の物干し台において、左右の両脚体相互の間隔を狭めたときの拡大正面図。
【図４】図１の物干し台において、脚体をなす前後の両支柱相互（前方支柱と後方支柱）の間隔を狭めたときの拡大図。
【図５】Ａは図１の物干し台が展開されているときの説明用の平面図（スケルトン図）であり、Ｂは収納するために左右の両脚体相互の間隔を狭めたときの説明用の平面図（スケルトン図）であり、Ｃは、Ｂの状態から、左右の両脚体における前後の両支柱相互の間隔を狭めたときの説明用の平面図（スケルトン図）。
【図６】後方支柱に内挿されている上部支柱を任意の高さで保持するための高さ保持手段の１例を示す要部拡大部分断面図。
【符号の説明】
【００３０】
１  物干し台
１０  脚体
１１  後方支柱
１２  前方支柱
１３  上部支柱
１５  竿受け体
１５ａ  竿受け体の端部
１８  竿受け部
３０  支柱間隔調節用リンク装置
５０  脚体間隔調節用リンク装置
Ｋ１  脚体相互の間隔
Ｋ２  前方支柱と後方支柱との相互の間隔
【図１】
2008006072.tif 000003
【図２】
2008006072.tif 000004
【図３】
2008006072.tif 000005
【図４】
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【図５】
2008006072.tif 000007
【図６】
2008006072.tif 000008