(57)【要約】【課題】突沸現象の発生を防止すること。【解決手段】突沸兆候検出手段が突沸現象の兆候を検出した場合には、高周波電力供給手段が突沸発生を抑制するように制御する制御手段を備え、突沸発生を抑制することが可能な加熱調理器を提供する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を入れる鍋などの被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルを用いて誘導加熱を行うための高周波電力供給手段と、前記被加熱物下部の温度を測定する第１の温度測定手段と、突沸現象の兆候を検出する突沸兆候検出手段を備え、前記突沸兆候検出手段が突沸現象の兆候を検出した場合には、前記高周波電力供給手段が突沸発生を抑制するように制御する制御手段を備えた加熱調理器。
【請求項２】
突沸兆候検出手段は、加熱コイルで被加熱物を加熱しているにもかかわらず、第１の温度測定手段の温度が低下している場合には、突沸の兆候であると検出することを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
被加熱物の下部の温度を測定する第２の温度測定手段を備え、第１の温度測定手段および第２の温度測定手段で測定した温度が、加熱コイルで前記被加熱物を加熱しているにもかかわらず低下した場合には、前記突沸兆候検出手段が突沸の兆候であると確定し突沸抑制制御を行う請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記突沸兆候検出手段による突沸の兆候を検出した場合には、制御手段は、高周波電力供給手段をデューティ制御で制御することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項５】
調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択された時だけ、制御手段は突沸発生を抑制するように前記高周波電力供給手段を制御する請求項１〜４のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項６】
制御手段による突沸の発生を抑制するように制御することが行われた場合には、突沸の発生を抑制する制御が行われたことを報知する突沸抑制制御実施表示手段を備えた請求項１〜５のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項７】
突沸抑制制御解除選択手段を備え、使用者が一定電力による加熱を要求する場合には、突沸の発生を抑制する制御を行わないようにする請求項１〜６のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項記載加熱調理器の少なくとも一部をコンピュータにより実行するためのプログラム。
【請求項９】
前記加熱コイルが複数の加熱コイルから構成され、前記複数の加熱コイルの接続を変更することで前記加熱コイルの動作モードとして外回り対流モード、内回り対流モードを作り出す対流モード変更手段を備え、前記突沸兆候検出手段による検出結果に基づき、外回り対流モード、内回り対流モードを切り換えることが可能な請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【請求項１０】
前記複数の加熱コイルは内側加熱コイルと外側加熱コイルに分割され、前記対流モード変更手段で前記外回り対流モードを選択する時は内側加熱コイルと外側加熱コイルで加熱し、前記内回り対流モードを選択する時は外側加熱コイルで加熱することを特徴とした請求項９に記載の加熱調理器。
【請求項１１】
前記複数の加熱コイルは内側加熱コイルと外側加熱コイルに分割され、前記対流モード変更手段で前記外回り対流モードを選択する時は内側加熱コイルで加熱し、前記内回り対流モードを選択する時は外側加熱コイルで加熱することを特徴とした請求項９に記載の加熱調理器。
【請求項１２】
調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択されている場合だけ、前記突沸兆候検出手段および対流モード変更手段による対流制御を実行する請求項９〜１１のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は突沸現象に対応する加熱調理器およびそのプログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の加熱調理器は、図８に示すように構成されていた。図８において、８０１は被調理物、８０２は被加熱物、８０３は加熱コイル、８０４は高周波電力供給手段、８０５は制御手段、８０６は多孔質プレート、８０７は磁石であり、その動作は次の通りである。使用者の指示を受けて、制御手段８０５は高周波電力供給手段８０４により加熱コイル８０３に高周波電力を供給し、被加熱物８０２内の被調理物８０１の加熱を行う。この時、被調理物８０１に突沸現象が発生し、被加熱物８０２が横ずれしたり、飛び上がったりする場合に、多孔質プレート８０６で横ずれを、磁石８０７で飛び上がりを防ぐように作用する（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−４１０６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、横ずれや飛び上がりの抑止力以上の力が生じた場合や、被加熱物の鍋が非磁性体であったり、鍋底が滑らかな構造であったりした場合は、横ずれや飛び上がりを防ぐことができないという課題を有していた。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、鍋などの被加熱物内の水等の被調理物の加熱が静かに行われ、液体から気体への相転移のきっかけが発生せず液体の沸点を超えた過加熱の状態となった時、被加熱物である鍋等に物理的な衝撃が加えられたり、沸騰の核となる粉末調味料等が投入されたりすることで相転移促進のきっかけが与えられ、急速に沸騰が進み突然大きな気泡を発生する突沸現象に対し、液体から気体への相転移が急速に進む兆候を、気化熱によって熱を奪われ被加熱物の温度が低下することを利用して捉え、突沸現象の兆候を検出した場合には、突沸発生を抑制するように制御を行う加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、高周波電力供給手段から加熱コイルに供給された高周波電力により、鍋などの被加熱物内の水等の被調理物の加熱が静かに行われ、液体から気体への相転移のきっかけが発生せず液体の沸点を超えた過加熱の状態となった時、被加熱物である鍋等に物理的な衝撃が加えられたり、沸騰の核となる粉末調味料等が投入されたりすることで相転移促進のきっかけが与えられ、急速に沸騰が進み突然大きな気泡を発生する突沸現象に対し、液体から気体への相転移が急速に進む兆候を、気化熱によって熱を奪われ被加熱物の温度が低下する現象として、突沸兆候検出手段が第１の温度測定手段を利用して捉え、高周波電力供給手段により投入する電力を調整する加熱制御を行うことで突沸発生を抑制することが可能な加熱調理器を提供することができる。
【０００６】
また、被加熱物の下部の温度を測定する第２の温度測定手段を備え、第１の温度測定手段および第２の温度測定手段で測定した温度が、加熱コイルで前記被加熱物を加熱しているにもかかわらず低下した場合には、前記突沸兆候検出手段が突沸の兆候であると確定し突沸抑制制御を行うことで、より正確に突沸兆候検出をすることが可能な加熱調理器を提供することができる。
【０００７】
また、突沸兆候検出手段による突沸の兆候を検出した場合には、制御手段は、高周波電力供給手段をデューティ制御で制御することで、加熱量を急激に変動することなく緩やかに突沸抑制制御を行うことが可能な加熱調理器を提供することができる。
【０００８】
また、調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択された時だけ、制御手段は突沸発生を抑制するように前記高周波電力供給手段を制御するようにすることで、必要な時だけ加熱制御を行う加熱調理器を提供することができる。
【０００９】
また、制御手段による突沸の発生を抑制するように制御することが行われた場合には、突沸の発生を抑制する制御が行われたことを報知する突沸抑制制御実施表示手段を備え、抑制制御を実施したという事実を報知することで、かき混ぜの必要などを使用者に報せることが可能な加熱調理器を提供することができる。
【００１０】
また、突沸抑制制御解除選択手段を備え、使用者が一定電力による加熱を要求する場合には、突沸の発生を抑制する制御を行わないようにすることで、使用者の意図通りの加熱制御を行う加熱調理器を提供することができる。
【００１１】
また、突沸兆候検出手段の判定に合わせて、対流モード変更手段により加熱コイル構成を内回り対流モード、外回り対流モードに切り換えることで、対流の変化を利用して静的な状態に干渉し静かな加熱の状態で発生しやすい過加熱状態を緩和し突沸発生を抑制する機能を提供することができる。
【００１２】
また、調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択された時だけ、対流モード変更手段による加熱コイル構成切り換えを行うことで、必要な時だけ対流制御を行う加熱調理器を提供することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の加熱調理器およびそのプログラムは、突沸発生を抑制することが可能な加熱調理器を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
第１の発明は、被調理物を入れる鍋などの被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルを用いて誘導加熱を行うための高周波電力供給手段と、前記被加熱物下部の温度を測定する第１の温度測定手段と、突沸現象の兆候を検出する突沸兆候検出手段を備え、前記突沸兆候検出手段が突沸現象の兆候を検出した場合には、前記高周波電力供給手段が突沸発生を抑制するように制御することで突沸発生を抑制することができる。
【００１５】
第２の発明は、第１の発明の突沸兆候検出手段を、加熱コイルで被加熱物を加熱しているにもかかわらず、第１の温度測定手段の温度が低下している場合には、突沸の兆候であると検出することを特徴とすることで、鍋などの被加熱物内の水等の被調理物の加熱が静かに行われ、液体から気体への相転移のきっかけが発生せず液体の沸点を超えた過加熱の状態となった時、被加熱物である鍋等に物理的な衝撃が加えられたり、沸騰の核となる粉末調味料等が投入されたりすることで相転移促進のきっかけが与えられ、急速に沸騰が進み突然大きな気泡を発生する突沸現象に対し、液体から気体への相転移が急速に進む兆候を、気化熱によって熱を奪われ被加熱物の温度が低下する現象として、突沸兆候検出手段が温度測定手段を利用して捉え、高周波電力供給手段により投入する電力を調整する加熱制御を行うことで突沸発生を抑制することができる。
【００１６】
第３の発明は、第１の発明の加熱調理器にさらに被加熱物の下部の温度を測定する第２の温度測定手段を備え、第１の温度測定手段および第２の温度測定手段で測定した温度が、加熱コイルで前記被加熱物を加熱しているにもかかわらず低下した場合には、前記突沸兆候検出手段が突沸の兆候であると確定し突沸抑制制御を行うとすることにより、第１の温度測定手段および第２の温度測定手段の両方の温度が低下した場合に突沸兆候検出手段が突沸兆候と確定し突沸抑制制御を行うことで、より正確に突沸兆候検出をすることが可能な加熱調理器を提供することができる。
【００１７】
第４の発明は、前記突沸兆候検出手段による突沸の兆候を検出した場合には、制御手段は、高周波電力供給手段をデューティ制御で制御することにより、加熱量を急激に変動することなく緩やかに突沸抑制制御を行うことができる。
【００１８】
第５の発明は、調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択された時だけ、制御手段は突沸発生を抑制するように前記高周波電力供給手段を制御することにより、必要な時だけ加熱制御を行うことができる。
【００１９】
第６の発明は、制御手段による突沸の発生を抑制するように制御することが行われた場合には、突沸の発生を抑制する制御が行われたことを報知する突沸抑制制御実施表示手段を備えた加熱調理器とすることにより、抑制制御を実施したという事実を報知することで、かき混ぜの必要などを使用者に報せることができる。
【００２０】
第７の発明は、突沸抑制制御解除選択手段を備え、使用者が一定電力による加熱を要求する場合には、突沸の発生を抑制する制御を行わないようにすることにより、使用者の意図通りの加熱制御を行うことができる。
【００２１】
第８の発明は、第１から第７のいずれか一つの発明の加熱調理器の機能の少なくとも一部をコンピュータにより実行するためのプログラムである。そして、プログラムであるので、電気・情報機器、コンピュータ、サーバ等のハードリソースを協働させて本発明の加熱調理器の少なくとも一部を容易に実現することができる。また記録媒体に記録したり通信回線を用いてプログラムを配信したりすることでプログラムの配布・更新やそのインストール作業が簡単にできる。
【００２２】
第９の発明は、特に、第１〜３のいずれか１つの発明において、加熱コイルが複数の加熱コイルから構成され、複数の加熱コイルの接続を変更することで加熱コイルの動作モードとして外回り対流モード、内回り対流モードを作り出す対流モード変更手段を備え、突沸兆候検出手段による検出結果に基づき、外回り対流モード、内回り対流モードを切り換えることにより、対流の変化を利用して静的な状態に干渉し静かな加熱の状態で発生しやすい過加熱状態を緩和し突沸発生を抑制する機能を提供することができる。
【００２３】
第１０の発明は、特に、第９の発明において、前記複数の加熱コイルは内側加熱コイルと外側加熱コイルに分割され、前記対流モード変更手段で前記外回り対流モードを選択する時は内側加熱コイルと外側加熱コイルで加熱し、前記内回り対流モードを選択する時は外側加熱コイルで加熱することで、対流を制御して流れを変えることで突沸の原因である過加熱状態を緩和することができる。
【００２４】
１１の発明は、特に、第９の発明において、前記複数の加熱コイルは内側加熱コイルと外側加熱コイルに分割され、前記対流モード変更手段で前記外回り対流モードを選択する時は内側加熱コイルで加熱し、前記内回り対流モードを選択する時は外側加熱コイルで加熱することで、対流を制御して流れを変えることで突沸の原因である過加熱状態を緩和することができる。
【００２５】
第１２の発明は、特に、第９〜１１のいずれか１つの発明において、調理モード選択手段を備え、あたためを行う調理モードが選択されている場合だけ、突沸可能性判定手段および対流モード変更手段による対流制御を実行することにより、必要な時だけ対流制御を行うことができる。
【００２６】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００２７】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施の形態における加熱調理器のブロック図を示すものである。
【００２８】
図１において１０１は被調理物、１０２は被加熱物、１０３は加熱コイル、１０４は加熱コイル１０３を用いて誘導加熱を行うための高周波電力供給手段、１０５は被加熱物下部の温度を測定する第１の温度測定手段、１０６は突沸現象の兆候を検出する突沸兆候検出手段、１０７は突沸兆候検出手段１０６が突沸現象の兆候を検出した場合には、高周波電力供給手段１０４が突沸発生を抑制するように制御する制御手段である。
【００２９】
なお、突沸兆候検出手段１０６は、加熱コイル１０３で被加熱物１０２を加熱しているにもかかわらず、第１の温度測定手段１０５の温度が低下している場合には、突沸の兆候であると検出する。被加熱物１０２には鍋、第１の温度測定手段１０５にはサーミスタ等の温度センサ、高周波電力供給手段１０４には誘導加熱用インバータ、突沸兆候検出手段１０６、制御手段１０７にはマイクロコンピュータを用いることでこの構成を容易に実現できる。
【００３０】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００３１】
まず、突沸抑制制御が必要となる状況について図２を用いて説明する。図２において２０１は気相発生のきっかけ、２０２は気相である。使用者の指示で高周波電力供給手段１０４から加熱コイル１０３を通して被加熱物１０２の加熱が行われる時（図２（ａ））、鍋などの被加熱物１０２の底が傷のない綺麗な状態で、被調理物１０１がとろみのある粘性物や純水な水である場合、気泡が発生するための沸騰の核がないため、被調理物１０１は液相から気相に相変化せず、被調理物１０１と被加熱物１０２の接する付近の領域において沸点を超えても液相のまま存在する過加熱状態となることがある（図２（ｂ））。この状態で、鍋などの被加熱物１０２に振動が与えられたり、粉状の調味料が投入されたりするきっかけが生じると（図２（ｃ））、いつでも沸騰できる条件が揃っている過加熱の領域が、発生したきっかけにより一気に気相化し大きな気泡となって噴出し突沸現象を発生させる（図２（ｄ））。
【００３２】
ここで図３に、この突沸現象が発生する際の温度測定手段１０５の時間経過における測定温度出力と、測定温度出力上で前述の図２（ａ）〜（ｄ）の状態がどの状態に相当するかを示す。過加熱状態にある間は第１の温度測定手段１０５の測定温度は上昇していくが、気相発生のきっかけを境に一旦温度低下が発生する。これは液体が気体に変化するためのエネルギーとして気化熱（水の場合は１グラム当たり約５４０カロリー）が消費されるためである。つまり高周波電力供給手段１０４から加熱コイル１０３を通して被加熱物１０２に投入されているエネルギーだけでなく、被加熱物１０２が熱容量相当分として保持しているエネルギーも気相化に消費され加熱継続中にも関わらず温度が低下する現象として観測されることになる。
【００３３】
ここで、この温度低下を突沸現象発生の兆候として捉え、突沸抑制制御を行う動作を図４を用いて説明する。
【００３４】
高周波電力供給手段１０４から投入されるエネルギーを制限する突沸抑制制御を行うことで、大量の気相化領域が一気に発生することを抑制することができる。この時の動作を図３を基に説明する。使用者により電力投入が指示されると制御手段１０７は高周波電力供給手段１０４により加熱コイル１０３を通して被加熱物１０２に電力を投入する（Ｓ４０１）。突沸兆候検出手段１０６は第１の温度測定手段１０５の測定値が突沸兆候検出開始条件（例えば９０℃以上）かどうかを確認し（Ｓ４０２）、兆候検出開始条件にあれば兆候検出を開始する。突沸兆候検出手段１０６は第１の温度測定手段１０５から温度を取得し（Ｓ４０３）、今回測定温度と前回測定温度（前回測定温度の初期値は加熱開始時の温度）を比較し突沸の兆候である前述の温度低下が発生していないかを確認する（Ｓ４０４）。温度低下が起こっていなければ兆候開始フラグを０とし（Ｓ４０５）、今回測定温度を前回測定温度として保存し（Ｓ４１１）、以後温度測定を繰り返し兆候検出を継続する。温度低下が起こっていれば（Ｓ４０４）、兆候開始フラグが０（フラグ０＝低下開始直後）であれば兆候開始温度を今回測定温度で更新し、兆候開始フラグを１（フラグ１＝低下継続中）とする（Ｓ４０５）。ここで（今回測定温度−兆候開始温度）の演算を行い所定値（例えば３秒間で５℃低下）以上の温度低下があれば（Ｓ４０８）、突沸抑制用加熱制御（例えば加熱停止）を（Ｓ４０９）所定時間継続（例えば３秒間）する（Ｓ４１０）。以後、前回測定温度を今回測定温度で上書きし、兆候開始フラグ、温度を更新しながら、前述の突沸兆候検出動作を加熱が終了するまで継続して実施する（Ｓ４１２）。
【００３５】
以上のように、本実施の形態においては、液体から気体への相転移が急速に進む兆候を、加熱をしているにもかかわらず、気化熱によって熱を奪われ被加熱物の温度が低下する現象として、突沸兆候検出手段１０６が温度測定手段１０５を利用して捉え、高周波電力供給手段１０４により投入する電力を調整する加熱制御を行うことで突沸発生を抑制することができる。
【００３６】
なお、本実施の形態例では突沸兆候検出動作として急な温度低下を用いた説明を行った、温度低下が急速に進み低下を判定できなかった場合にも対応可能なように、図３に見られるような急な温度低下を観測した後の急な温度上昇を捉えて突沸兆候検出を行ってもよい。
【００３７】
（実施の形態２）
図５は、本発明の第２の実施の形態における加熱調理器のブロック図を示すものである。図５において５０１は第２の温度測定手段である。第２の温度測定手段５０１にはサーミスタを使用することでこの構成を容易に実現できる。
【００３８】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。なお、図面において、実施の形態１と同一動作を示す部分は同一番号を付与している。
【００３９】
図５に示すように本実施の形態においては、第１の温度測定手段１０５とは別の位置に、第２の温度測定手段５０１を配置している。誘導加熱調理器では、高周波電力供給手段１０４が加熱コイル１０３を通して被加熱物１０１を発熱させる際、発熱分布を完全に均一にすることが困難なため、被調理物１０１として冷蔵したコーンスープのように粘性が高く温度分布が不均一な食品についてあたため調理が行われる場合、発熱量の多い場所から対流が始まることになる。こういう場合、まだ熱くなっていない部分の冷たい被調理物が対流により混ざり第１の温度測定手段１０５や第２の温度測定手段５０１の温度は局所的に大きく低下することになる。こういう場合に、突沸兆候検出手段１０６による突沸兆候の誤検出を防ぐため、第１の温度測定手段１０５および第２の温度測定手段５０１で測定した温度が、加熱コイル１０３で被加熱物１０２を加熱しているにもかかわらず低下した場合には、突沸兆候検出手段１０６が突沸の兆候であると確定し突沸抑制制御を行うことで誤検出を防止する。
【００４０】
以上述べたような動作により、第１の温度測定手段１０５および第２の温度測定手段５０１の両方の温度が低下した場合に突沸兆候検出手段１０６が突沸兆候と確定し突沸抑制制御を行うことで、より正確に突沸兆候検出をすることが可能な加熱調理器を提供することができる。
【００４１】
（実施の形態３）
図６は、本発明の第３の実施の形態における加熱調理器のブロック図を示すものである。図６において、６０２は調理モード選択手段、６０３は突沸抑制制御実施表示手段、６０４は突沸抑制制御解除選択手段である。なお、調理モード選択手段６０２にはマイクロコンピュータ、調理モード選択手段６０２、突沸抑制制御解除選択手段６０４にはスイッチとマイクロコンピュータ、突沸抑制制御実施表示手段６０３にはＬＥＤを用いることでこの構成を容易に実現できる。
【００４２】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。なお、図面において、実施の形態１、実施の形態２と同一動作を示す部分は同一番号を付与している。
【００４３】
突沸兆候検出手段１０６による突沸の兆候検出を受け、制御手段１０７は、図７に示すような使用者指示電力を中心とし定期的に（例えば３秒毎）電力変動（デューティ制御）を、例えば±２００Ｗで起こすことで、平均的に使用者指示電力を維持しつつ乱流を起こすことができ、加熱量を急激に変動することなく緩やかな沸騰を促すことができる。
【００４４】
また、使用者が調理を開始する際、揚げ物、炒め物などの調理を行う場合に、意図せず突沸抑制制御が行われることがないように、調理モード選択手段６０２を用いて、あたためを行う調理モードを使用者が選択できるようにすることで、突沸兆候検出手段１０６を用いた突沸抑制制御を必要な時だけ行うことができる。
【００４５】
また、突沸抑制制御実施表示手段６０３が、突沸兆候検出手段１０６が兆候検出を行ったことを表示することで、突沸抑制に効果的な使用者の手によるかき混ぜを促すことができる。また、抑制制御実施表示を行うことで、突沸の起こりやすい被加熱物１０２を使用者に報せたりすることが可能となる。
【００４６】
また、使用者が自動的に火力調整を行うことを望まず一定電力投入を要求する場合に、突沸抑制制御解除選択手段６０４で、突沸兆候検出手段１０６を用いた抑制制御を動作させない選択を可能とする。これにより、通常は突沸が発生しないように自動加熱制御を行うが、使用者の要求に応じて意図的に禁止することも可能となる。
【００４７】
以上のように、本実施の形態においては、突沸兆候検出手段１０６による突沸の兆候検出を受け、制御手段１０７で電力変動（デューティ制御）を起こすことで緩やかな沸騰を促し、加熱量を急激に変動することなく緩やかに突沸抑制制御を行うことができる。また、調理モード選択手段６０２により、あたためを行う調理モードが選択された時だけ突沸兆候検出手段１０６による突沸兆候検出を実行することで、突沸抑制が必要な調理の時だけ突沸抑制制御動作を行うことができる。また、突沸抑制制御実施表示手段６０３で、抑制制御を実施したという事実を報知することで、抑制制御実行だけでなく、突沸抑制に効果的な使用者の手によるかき混ぜを促すことができる。また、突沸抑制制御解除選択手段６０４により、使用者が一定電力による加熱を要求する場合に、突沸兆候検出手段１０６による突沸兆候検出を行わないようにすることで、使用者の意図に合わせて加熱制御を行うことができる。
【００４８】
また、本実施の形態１〜３で説明した手段は、ＣＰＵ（またはマイコン）、ＲＡＭ、ＲＯＭ、記憶・記録装置、Ｉ／Ｏなどを備えた電気・情報機器、コンピュータ、サーバ等のハードリソースを協働させるプログラムの形態で実施してもよい。プログラムであれば、磁気メディアや光メディアなどの記録媒体に記録したり、インターネットなどの通信回線を用いて配信することでプログラムの配布・更新やそのインストール作業が簡単にできる。
【００４９】
（実施の形態４）
図９は、本発明の実施の形態４における加熱調理器として誘導加熱調理器を例示したものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付してその説明を省略する。
【００５０】
図に示すように、本実施の形態における加熱調理器は、内側加熱コイル９０１、外側加熱コイル９０２、対流モード変更手段９０３を備え、対流モード変更手段９０３により、外側対流モードでは内側加熱コイル９０１と外側加熱コイル９０２を高周波電力供給手段に対し直列に接続するコイル構成とし、内側対流モードでは外側加熱コイル９０２のコイル構成をとるようにしている。他の構成は実施の形態１と同様である。
【００５１】
なお、対流モード変更手段９０３にはスイッチによる切り換えを用いることでこの構成を容易に実現できる。
【００５２】
以上のように構成された加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００５３】
使用者が被調理物１０１を被加熱物１０２に入れ、被調理物１０１のあたため開始を指示すると、制御手段１０９は対流モード変更手段９０３に被加熱物１０２の下面を広くカバーする外向き対流モードを指示する。ここで、対流モード変更手段９０３は各対流モード毎に次のような加熱コイル構成を設定する。外向き対流モード（図１０（ａ））では、内側加熱コイル９０１と外側加熱コイル９０２を高周波電力供給手段１０４に対し直列に接続する加熱コイル構成とし、内向き対流モード（図１０（ｂ））では外側加熱コイルの加熱コイル構成を提供する。加熱コイル構成をこのようにすることで対流方向を内向き、外向きに設定する対流制御を行うことができる（図１０）。
【００５４】
次に制御手段１０９は高周波電力供給手段１０４を動作させ、対流モード変更手段８０３が準備した加熱コイル構成に対し高周波電力を供給することで、加熱コイルに高周波磁界を発生させ、被加熱物１０２の誘導加熱を行う。ここで突沸兆候検出手段１０６が実施の形態１で説明した動作に基づき突沸兆候検出を行い、突沸発生の兆候が検出されなければ加熱が継続され、兆候が検出された場合は次のような対流制御を行う。
【００５５】
対流とは、水が暖められると比重が軽くなるため上昇し、上昇して空いたスペースに水が入り込むというサイクルがまわっていくことで持続する現象であるため、大きな対流を得たい場合は、下部全体が発熱するよりは、下部の発熱部に偏りがある方が、移動する流体が上昇する所と下降する所がはっきりするため、大きな循環を発生させ易いといえる。
【００５６】
一方、突沸可能性を低減するには、図２に示す過加熱の状態を解消する必要がある。
【００５７】
したがって、突沸の兆候が検出された場合、対流モード変更手段９０３は、外側加熱コイル９０２で加熱する内向き対流モード（図１０（ｂ））に切り換えることで、被加熱物１０２内で大きな対流を発生させ、過加熱状態を解消するための大きな流れを発生させ突沸発生の可能性を低減する。
【００５８】
なお、突沸発生の可能性を低減するためには、内向き対流モードだけでなく、内向き対流モード、外向き対流モードを所定時間周期（例えば３０秒毎）で交互に切り換えて、化加熱状態にある被加熱物底部に揺らぎをあたえてもよい。
【００５９】
以上のように、本実施の形態においては、突沸兆候検出手段１０６が突沸の兆候を検出した時、対流モード変更手段９０３により対流制御を行い、突沸の原因である過加熱状態を解消するための動作を行うことで、突沸発生の可能性を低減することができる。
【００６０】
また、外向き対流モードでは、内側加熱コイル９０１と外側加熱コイル９０２を高周波電力供給手段１０４に対し直列に接続して加熱し、内向き対流モードでは外側加熱コイルで加熱するとしたが、外向き対流モードでは、内側加熱コイル９０１で加熱し、内向き対流モードは外側加熱コイル９０２で加熱するとしてもよい。
【００６１】
さらに、本実施の形態では、外向き対流モードでまず制御された加熱調理器が突沸可能性ありと判定された場合に、対流モード変更手段９０３を内向き対流モードに切り換えることとしたが、内向き対流モードでまず制御された加熱調理器が突沸可能性ありと判定された場合に、対流モード変更手段９０３を外向き対流モードに切り換えることとしてもよい。
【００６２】
（実施の形態５）
図１１は、本発明の第５の実施の形態における加熱調理器のブロック図を示すものである。
【００６３】
実施の形態５における加熱調理器の基本的な動作は、実施の形態４と同様である。
【００６４】
ここで、使用者が調理を開始する際、揚げ物、炒め物などの調理を行う場合に、意図せず対流モード変更手段９０３による対流制御が行われることがないように、調理モード選択手６０２を用いて、あたためを行う調理モードを使用者が選択できるようにすることで、突沸兆候検出手段１０６および対流モード変更手段９０３を用いた対流制御を必要な時だけ行うことができる。
【００６５】
以上のように、本実施の形態においては、調理モード選択手段６０２で、あたためを行う調理モードを使用者が選択した時だけ突沸兆候検出手段１０６および対流モード変更手段９０３を用いた加熱制御を動作させるようにすることで、必要な時だけ加熱制御を行うことができる。
【産業上の利用可能性】
【００６６】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器およびそのプログラムは、鍋などの被加熱物内の水等の被調理物の加熱が静かに行われ、液体から気体への相転移のきっかけが発生せず液体の沸点を超えた過加熱の状態となった時、被加熱物である鍋等に物理的な衝撃が加えられたり、沸騰の核となる粉末調味料等が投入されたりすることで相転移促進のきっかけが与えられ、急速に沸騰が進み突然大きな気泡を発生する突沸現象に対し、液体から気体への相転移が急速に進む兆候を、突沸兆候検出手段が、気化熱によって熱を奪われ被加熱物の温度が低下することを温度測定手段を利用して捉え、高周波電力供給手段により投入する電力を調整する加熱制御を行うことで突沸発生を抑制することができる。
【００６７】
この動作は、ガスを燃焼させることで発生する炎を被加熱物に当てることで加熱を行う機器においても、炎の大きさを可変することで同様の効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】本発明の実施の形態１における加熱調理器の構成を示すブロック図
【図２】突沸の可能性がある場合の状態を示す図
【図３】突沸の可能性がある場合の状態を示す図
【図４】本発明の実施の形態１における動作シーケンスを示す図
【図５】本発明の実施の形態２における加熱調理器の構成を示すブロック図
【図６】本発明の実施の形態３における加熱調理器の構成を示すブロック図
【図７】本発明の実施の形態３における制御手段のデューティ制御を示す図
【図８】従来例である加熱調理器の構成を示すブロック図
【図９】本発明の実施の形態４における加熱調理器の構成を示すブロック図
【図１０】対流モード変更手段による各対流モードを説明する図
【図１１】本発明の実施の形態５における加熱調理器の構成を示すブロック図
【符号の説明】
【００６９】
１０１  被調理物
１０２  被加熱物
１０３  加熱コイル
１０４  高周波電力供給手段
１０５  第１の温度測定手段
１０６  突沸兆候検出手段
１０７  制御手段
２０１  気相発生のきっかけ
２０２  気相
５０１  第２の温度測定手段
６０２  調理モード選択手段
６０３  突沸抑制制御実施表示手段
６０４  突沸抑制制御解除選択手段
９０１  内側加熱コイル
９０２  外側加熱コイル
９０３  対流モード変更手段
【図１】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図２】
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