(57)【要約】【課題】塗布するコーティングおよび／または接着剤に対する優れた被膜間または層間接着性を維持しつつ、特性（例えば、酸腐食耐性ならびに損傷および引っかき傷耐性）を改良したコーティング組成物を提供すること。【解決手段】以下を含有するコーティング組成物が提供されている：少なくとも１個の反応性官能基を含有するポリシロキサン；少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種の物質；および少なくとも１種のホウ素含有化合物。また、多層複合材料コーティングも提供され、これは、着色コーティング組成物から堆積されたベースコート、および該ベースコートの上に塗布されたトップコートから形成され、該トップコートは、前記コーティング組成物から堆積される。多層複合材料コーティングおよびコーティング基板を修復する方法もまた、提供されている。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
本明細書中に記載のコーティング組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明の特定の実施態様は、以下を含有するコーティング組成物に関する：少なくとも１種の反応性官能基含有ポリシロキサン；該ポリシロキサンの該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物、および少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される。本発明の他の実施態様は、前述のコーティング組成物から形成された硬化コーティングに関する。さらなる実施態様は、上記組成物でコーティングされた基板に関する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
カラープラスクリアコーティングシステム（これは、着色または色素性ベースコートを基板に塗布することに続いて、そのベースコート上に、透明またはクリアコートを塗布することが関与している）は、多数の消費財（例えば、自動車を含めて）の初期仕上げとして、ますます普及している。このカラープラスクリアコーティングシステムは、大部分は、その透明コートのために、優れた外観特性（例えば、像の光沢および明瞭性）を有する。このようなカラープラスクリアコーティングシステムは、自動車、航空宇宙用途、床のコーティング（例えば、セラミックタイルおよび板張りの床）、パッケージコーティングなどで使用することが一般的になっている。
【０００３】
トップコートコーティング組成物（特に、自動車用途のカラープラスクリアコーティングシステムでの透明クリアコートを形成するのに使用されるもの）は、その組立プロセス中に起こる欠陥だけでなく、多数の環境要素からの損傷を受ける。この組立プロセス中のこのような欠陥には、このベースコートまたはクリアコートの塗布または硬化における塗料欠陥が挙げられる。損傷を与える環境要素には、酸の沈殿、日光からの紫外線への暴露、高い相対湿度および高温、コーティング面に引っかき傷を付ける物体との接触による欠陥、およびコーティング面のひび割れを生じる硬い小物体での衝突による欠陥が挙げられる。
【０００４】
さらに、エラストマー自動車部品および付属品（例えば、エラストマーバンパーおよび車体サイドモールディング）は、典型的には、「現場以外」でコーティングされ、自動車の組立工場に出荷される。このようなエラストマー基板に塗布されるコーティング組成物は、典型的には、非常に可撓性となるように調合され、そこで、そのコーティングは、クラッキングなしで、その基板と共にたわませるかまたは曲げることができる。必要な可撓性を得るために、エラストマー基板で使用されるコーティング組成物は、しばしば、架橋密度が低いコーティングを生じるように、またはフィルム全体のガラス転移温度（Ｔｇ）を低くするように作用する可撓化補助剤を含有するように、調合される。これらの調合技術を使うと、許容できる可撓性の特性が得られるものの、それにより、また、引っかき傷を受けやすい柔軟なフィルムが生じ得る。結果的に、自動車の組立工場への出荷中にて、そのコーティング面の引っかき傷を防止するためにコーティングした部品を包装するには、多大な費用と注意を施さなければならない。
【０００５】
特許文献１は、コーティング組成物（特に、カラープラスクリアコーティングシステム用の透明コーティング）で使用するカーバメートおよび／または尿素官能性重合体を開示している。このような重合体は、酸の沈殿により引き起こされる損傷に対して良好な耐性を備えたコーティングを生じる。
【０００６】
特許文献２は、カラープラス透明系のクリアコートを開示しており、これは、そのコーティング組成物中に無機粒子（例えば、共有結合により反応性カップリング剤で表面が改変されたコロイドシリカ）を取り込んだことにより、引っかき傷耐性が改良されている。
【０００７】
多数の特許は、硬化コーティングの傷耐性を改良するために、コーティング組成物にて、表面活性物質（例えば、ポリシロキサン）を使用することを開示している。特許文献３および特許文献４は、反応性官能基を有する有機ポリシロキサンを含有するコーティング組成物を開示している。これらのポリシロキサンは、損傷および引っかき傷耐性を改良したコーティングを生じる。
【０００８】
多数の特許は、重合体組成物中でのホウ酸の使用を開示している。例えば、特許文献５および特許文献６は、金属表面に対する接着性を改良するために、非クロメート腐食防止コーティング組成物にて、スクシネートと共にホウ酸およびボレートを併用することを開示している。このような組成物は、さらに、防止剤（例えば、ホスフェート、ホスホシリケート、シリケート、チタネートおよび亜鉛塩）を含有する。特許文献７は、金属基板へのポリオレフィンの接着性を改良する方法を開示しており、この方法は、その金属表面を機械的に清浄にする工程、この金属表面を水−アルコール溶液（これは、アルコキシシランおよびホウ酸を含有する）で処理する工程、酸処理した基板を熱処理する工程、引き続いて、その基板をポリオレフィン系組成物（これは、ゼオライトおよびカーボンブラック顔料を含有する）で処理する工程を包含する。特許文献８は、親水性重合体、疎水性重合体および無機物質との接着性を改良した熱可塑性積層フィルムを開示している。このフィルムは、熱可塑性樹脂のベースフィルム、およびベースフィルム上に形成された層（これは、１種またはそれ以上の水溶性樹脂、水乳化樹脂および水分散性樹脂、および有機ホウ素重合体、または有機ホウ素重合体とビニルアルコールとから構成された混合物の組成物を含有する）を含む。
【０００９】
多層複合材料コーティングは、最新のコーティングラインでは、ありふれている。例えば、典型的な自動車用コーティングシステムは、電着プライマー、プラスマー−サーフェサー、色向上ベースコートおよび透明トップコートの連続塗布を含むことができる。ある場合には、この電着プライマーは、ミル適用した溶接可能な熱硬化性コーティングに塗布されるが、このコーティングは、自動車の車体（または車体部品（例えば、フェンダー、ドアおよびフード））が形成されるコイルした鋼鉄金属基板に塗布されている。また、必要な場合、硬化したトップコートには、時には、接着コーティング（例えば、フロントガラス接着剤、トリムおよびモールディング接着剤ならびに構造接着剤）が塗布される。これらの多層複合材料コーティングプロセスのために、先に塗布したコーティング層は、次に塗布するコーティング層に対して、優れた被膜間または層間接着性を有している必要がある。
【００１０】
上記コーティング組成物では、酸腐食耐性ならびに損傷および引っかき傷耐性が向上しているものの、このような組成物は、容易には上塗りでき得ない。すなわち、硬化した、損傷および引っかき傷耐性コーティング組成物に、引き続いてコーティングを塗布したとき、硬化したコーティングと、引き続いて塗布されたコーティングとの間の被膜間接着性は、極めて乏しくなり得る。
【００１１】
例えば、上で述べたように、殆どの自動車コーティングラインでは、車体には、まず、腐食抑止性の電着可能プライマーコーティング（これは、通例、カチオン電着可能コーティング組成物から形成される）が施される。この電着プライマーは、十分に硬化され、硬化した電着プライマーには、典型的には、プライマーサーフェサーが塗布される。このプライマーサーフェサーは、引き続いて塗布されるトップコーティングのチップ耐性を高めるだけでなく、そのトップコーティングの良好な外観を保証するように働く。これらのトップコートは、単一コートかカラープラスクリアコーティングシステムかのいずれかであるが、次いで、硬化したプライマーサーフェサーコーティングに塗布される。殆どのトップコートは、プライマーサーフェサーコーティングに対して優れた被膜間接着性を有するものの、一部のトップコーティング組成物は、もともと、一部のプライマーサーフェサーコーティングを使うと、被膜間接着性の問題を生じ得る。
【００１２】
また、経費節約に関心が持たれているために、最近、このプライマーサーフェサー工程を全くなくした自動車用コーティング市場が注目されている。すなわち、トップコートは、硬化した電着プライマーに直接塗布できる。このような改良コーティングプロセスでは、電着プライマーは、厳しい耐久性および外観の仕様を満たす必要がある。さらに硬化した電着可能プライマーは、引き続いて塗布されるトップコート（単一コートまたはカラープラスクリアコーティングシステムのカラーコートのいずれか）に対して、優れた被膜間接着性を有しなければならない。
【００１３】
このコーティングシステムを適用している商業的な自動車コーティングラインでは、そのラインの一部は、時折、プロセスの問題（例えば、クリアコート塗布器の異常、または温度が仕様から外れた場合の硬化オーブンの故障）に遭遇している。このカラーコートは、典型的には、溶媒を追い出すために、「フラッシュ硬化される」ものの、そのコーティングを完全には硬化せず、一旦、このクリアコーティングが塗布されると、そのカラープラスクリアコーティングシステムは、典型的には、ベースコートおよびトップコートの両方を同時に硬化するために、完全な硬化（例えば、２５０°Ｆで２０分間）を施される。そのクリアコート塗布システムが異常である場合、カラーコートを塗布した車体は、引き続いて、クリアコート塗布器ステーションを通り、クリアコート硬化オーブンに入って、それにより、このカラーコートを完全に硬化する。これが起こるなら、一部の自動車製造業者は、クリアコートを塗布する前に、完全に硬化したカラーコートの上にカラーコートを上塗りすることを選ぶ。このような状況では、完全に硬化したカラーコートは、たとえ組成が同じであっても、引き続いて塗布されるカラーコートとの被膜間接着性が乏しくなり得る。
【００１４】
また、フロントガラスおよび他の品目（例えば、トリムモールディング）は、典型的には、接着材料（典型的には、イソシアネート基含有重合体を含む湿潤硬化材料）で、車体に固着される。Ｍｏｔｏｒ  Ｖｅｈｉｃｌｅ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ（ＭＶＳＳ）によれば、これらの接着剤は、フロントガラス、およびそれらを塗布したコーティング基板の両方に対して、完全な接着性を有する必要がある。類似の接着組成物は、構造接着剤としても使用できる。このような接着剤は、例えば、Ａｕｂｕｒｎ  Ｈｉｌｌｓ，ＭｉｃｈｉｇａｎのＥｓｓｅｘ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｉｎｃ．から市販されている。これらの接着剤製品は、車両（例えば、自動車）をコーティングするのに使用される多くの硬化トップコーティング組成物によく接着する。しかしながら、これらの接着材料は、しばしば、一部のトップコート（例えば、カーバメートおよび／または尿素含有重合体をベースにしたコーティング組成物から形成したもの）には、完全には接着しない。このことから、上記Ｍｏｔｏｒ  Ｖｅｈｉｃｌｅ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓに従うように、そのフロントガラス接着剤を塗布する前に、硬化したカーバメートおよび／または尿素系トップコーティングには、プライマーコーティングを塗布することが必要となる。このようなプライマーコーティングは、典型的には、この接着剤を含有するものと類似の湿潤硬化可能な重合体をベースにしている。このようなプライマーコーティングを使用することは、効果的であることが判明しているが、プライマーコーティングの塗布により、このフロントガラスまたはトリムの設置プロセスには、余分で費用がかかる工程が加わる。
【００１５】
さらに、先に述べたように、その組立プロセス中にて、塗布したカラープラスクリアコーティングは、そのクリアコート面にて、表面欠陥を含み得、これは、修復する必要がある。一部の自動車製造業者は、この欠陥を除いて、修復領域を同じクリアコート組成物で上塗りすることを選ぶ。この場合、硬化したクリアコートは、引き続いて塗布するクリアコートに対して、優れた被膜間接着性を有しなければならない。しかしながら、一部のクリアコートは、硬化すると、引き続いて塗布する修復クリアコートとの被膜間接着性が乏しいことが知られている。
【特許文献１】米国特許第６，２３５，８５８号明細書
【特許文献２】米国特許第５，８５３，８０９号明細書
【特許文献３】米国特許第５，９３９，４９１号明細書
【特許文献４】米国特許第６，２２５，４３４号明細書
【特許文献５】米国特許第５，９５１，７４７号明細書
【特許文献６】米国特許第６，０５９，８６７号明細書
【特許文献７】米国特許第４，８３２，９９０号明細書
【特許文献８】米国特許第５，０７３，４５５号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
前述のことを考慮して、コーティング工業では、引き続いて塗布するコーティングおよび／または接着剤に対する優れた被膜間または層間接着性を維持しつつ、特性（例えば、酸腐食耐性ならびに損傷および引っかき傷耐性）を改良したコーティング組成物が、明らかに、必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
（発明の要旨）
１実施態様では、以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物：（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）  Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４を満たす；（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物；および（ｃ）ボレート、アルミネート、チタネート、ジルコネート、シリケート、シロキサン、シランおよびそれらの混合物から選択される少なくとも１種の化合物；ここで、各成分は、異なる。
【００１８】
１実施態様では、本発明は、（ａ）、（ｂ）および（ｃ）を含有する成分から形成されたコーティング組成物を提供する：（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、上記構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有し、ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４を満たす；（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物；および（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；ここで、各成分は、異なる。
【００１９】
他の実施態様では、本発明は、以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物を提供する：（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有し、ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４を満たす；（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂のうちの少なくとも１個から選択される；（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；および（ｄ）複数の粒子であって、該複数の粒子は、無機粒子、複合材料粒子およびそれらの混合物から選択される；ここで、各成分は、異なる。
【００２０】
本発明はまた、以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物を提供する：（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４を満たす；（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂のうちの少なくとも１個から選択される；（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸およびその有機誘導体から選択される；（ｄ）複数の粒子であって、該複数の粒子は、無機粒子、複合材料粒子およびそれらの混合物から選択される；および（ｅ）少なくとも１種のフィルム形成重合体であって、該フィルム形成重合体は、ポリエーテル重合体、ポリエステル重合体、アクリル重合体およびポリウレタン重合体から選択され、該フィルム形成重合体は、（ａ）および／または（ｂ）の該官能基と反応性の官能基を有する；ここで、各成分は、異なる。
【００２１】
本発明のさらに他の実施態様は、以下の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する（ａ）少なくとも１種のポリシロキサンを含有する成分から形成されたコーティング組成物を提供する：
【００２２】
【化７】
2008111129.tif 000002
ここで：ｍは、少なくとも１の値を有する；ｍ’は、０〜７５の範囲である；ｎは、０〜５の範囲である；ｎ’は、０〜７５の範囲である；各Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のもののいずれかの混合物から選択される；そしてＲａは、以下の構造（ＩＶ）を含む：
（ＩＶ）  −Ｒ３−Ｘ
ここで、−Ｒ３は、アルキレン基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルキレン基およびアルケニレンアリール基から選択される；そしてＸは、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、該反応性官能基は、水酸基およびカーバメート基から選択される；（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の少なくとも１個の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂のうちの少なくとも１個から選択される；（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；（ｄ）複数の無機粒子であって、該複数の無機粒子は、フュームドシリカ、非晶質シリカ、コロイドシリカ、アルミナ、コロイド状アルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイド状イットリア、ジルコニア、コロイド状ジルコニア、および前述のいずれかの混合物、ならびにそれらの混合物から選択される；および（ｅ）反応性官能基を有する少なくとも１種のフィルム形成アクリル重合体であって、該反応性官能基は、水酸基およびカーバメート基から選択される；ここで、各成分は、異なる。
【００２３】
さらに、多層複合材料コーティングが提供され、該コーティングは、ベースコートおよびトップコートから形成され、該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から基板に堆積され、そして該トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、そして前述のコーティング組成物のいずれかから形成される。
【００２４】
本発明の他の局面は、多層複合材料コーティングを修復する方法であって、該コーティングは、ベースコートおよび第一トップコートを含み、該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から基板上に形成され、そして該第一トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、該第一トップコートは、第一フィルム形成トップコーティング組成物から形成され、該第一フィルム形成トップコーティング組成物は、前述のコーティング組成物のいずれか含有し、該方法は、以下の工程を包含する：欠陥がある該複合材料コーティングの領域を捜し出す工程；該欠陥領域を修復準備した後、該欠陥領域に、修復トップコートフィルム形成組成物を塗布する工程であって、ここで、該修復トップコートフィルム形成組成物は、該第一フィルム形成組成物と同一または異なるフィルム形成組成物を含有する。
【００２５】
基板を含むコーティング基板、および前述のコーティング組成物のいずれかを有する、該基板の少なくとも一部の上にコーティングされたコーティング基板もまた、本発明により提供される。
【００２６】
本発明は、さらに以下を提供する。
（項目１）
以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件の条件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物；および
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；
ここで、各成分は、異なる、
コーティング組成物。
（項目２）
さらに、少なくとも１種の官能基含有フィルム形成重合体を含有する、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目３）
同一または異なり得る各Ｒ２が、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目４）
前記ポリシロキサン（ａ）が、少なくとも２個の反応性官能基を含有する、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目５）
少なくとも１個のＲ２基が、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目６）
少なくとも１個のＲ２基が、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも２個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目５に記載のコーティング組成物。
（項目７）
少なくとも１個のＲ２基が、オキシアルキレン基および少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目８）
前記ポリシロキサンが、以下の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する、項目１に記載のコーティング組成物：
【化１】
2008111129.tif 000003
ここで：
ｍは、少なくとも１の値を有する；
ｍ’は、０〜７５の範囲である；
ｎは、０〜７５の範囲である；
ｎ’は、０〜７５の範囲である；
各Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のもののいずれかの混合物から選択される；そしてＲａは、以下の構造（ＩＶ）を含む：
（ＩＶ）−Ｒ３−Ｘ
ここで、−Ｒ３は、アルキレン基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルケニレン基およびアルケニレンアリール基から選択される；そして
Ｘは、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、
コーティング組成物。
（項目９）
（ｎ＋ｍ）が、２〜９の範囲である、項目８に記載のコーティング組成物。
（項目１０）
（ｎ＋ｍ）が、２〜３の範囲である、項目９に記載のコーティング組成物。
（項目１１）
（ｎ’＋ｍ’）が、２〜９の範囲である、項目８に記載のコーティング組成物。
（項目１２）
（ｎ’＋ｍ’）が、２〜３の範囲である、項目１１に記載のコーティング組成物。
（項目１３）
Ｘが、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基の少なくとも１種から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目８に記載のコーティング組成物。
（項目１４）
Ｘが、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目１３に記載のコーティング組成物。
（項目１５）
Ｘが、少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす、項目１３に記載のコーティング組成物。
（項目１６）
前記少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物中にて、該組成物が形成される成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、０．０１〜９０重量％の範囲の量で存在している、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目１７）
前記少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）が、少なくとも２重量％の量で存在している、項目１６に記載のコーティング組成物。
（項目１８）
前記少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）が、少なくとも５重量％の量で存在している、項目１６に記載のコーティング組成物。
（項目１９）
前記少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）が、少なくとも１０重量％の量で存在している、項目１６に記載のコーティング組成物。
（項目２０）
前記少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）が、少なくとも２０重量％の量で存在している、項目１６に記載のコーティング組成物。
（項目２１）
前記少なくとも１種の反応性官能基含有フィルム形成重合体が、ポリエーテル重合体、ポリエステル重合体、アクリル重合体、シリコンベース重合体およびポリウレタン重合体の少なくとも１種から選択される、項目２に記載のコーティング組成物。
（項目２２）
前記フィルム形成重合体が、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択される少なくとも１種の反応性官能基を含有する、項目２に記載のコーティング組成物。
（項目２３）
前記フィルム形成重合体が、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、カーバメート基およびエポキシ基から選択される少なくとも１種の反応性官能基を含有する、項目２に記載のコーティング組成物。
（項目２４）
前記フィルム形成重合体が、水酸基およびカーバメート基から選択される反応性官能基を有するアクリル重合体を含有する、項目２３に記載のコーティング組成物。
（項目２５）
前記少なくとも１種の反応性官能基含有フィルム形成重合体が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物中にて、該組成物が形成される成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、２〜８０重量％の範囲の量で存在している、項目２に記載のコーティング組成物。
（項目２６）
前記少なくとも１種の反応物（ｂ）が、少なくとも１種の硬化剤から選択される、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目２７）
前記少なくとも１種の硬化剤が、アミノプラスト樹脂、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネート、ポリエポキシド、ポリ酸およびポリオールの少なくとも１種から選択される、項目２６に記載のコーティング組成物。
（項目２８）
前記少なくとも１種の硬化剤が、ポリイソシアネートまたはブロックイソシアネート化合物を含有する、項目２７に記載のコーティング組成物。
（項目２９）
前記少なくとも１種の硬化剤が、ポリイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂の混合物を含有する、項目２７に記載のコーティング組成物。
（項目３０）
前記硬化剤が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物が形成される前記成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、２〜６５重量％の範囲の量で存在している、項目２６に記載のコーティング組成物。
（項目３１）
前記ホウ素含有化合物（ｃ）が、ホウ酸、ホウ酸エステルおよびそれらの混合物の少なくとも１種から選択される、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目３２）
前記ホウ素含有化合物が、ホウ酸を含む、項目３１に記載のコーティング組成物。
（項目３３）
前記ホウ素含有化合物が、ホウ酸エステルを含み、該ホウ酸エステルが、ホウ酸トリイソプロピル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸トリフェニル、トリメトキシボロキシン、ポリシロキサンボレート、アクリルボレートおよびそれらの混合物の少なくとも１種から選択される、項目３１に記載のコーティング組成物。
（項目３４）
前記ホウ素含有化合物が、ホウ酸エステル誘導体を含み、該ホウ酸エステル誘導体が、トリエタノールアミンボレート、マンニトールボレート、ｎ−プロパノールアミンボレート、トリメトールプロパンボレート、グリセロールボレートおよびそれらの混合物の少なくとも１種から選択される、項目３１に記載のコーティング組成物。
（項目３５）
前記ホウ素含有化合物が、以下の反応物から形成された反応生成物を含有する、項目３１に記載のコーティング組成物：
（Ａ）少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１種を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；ならびに
（Ｂ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物の少なくとも１種から選択される、
コーティング組成物。
（項目３６）
前記ポリシロキサン（Ａ）が、少なくとも２個の反応性官能基を含有する、項目３５に記載のコーティング組成物。
（項目３７）
少なくとも１個のＲ２基が、少なくとも１個の水酸基を含有する基を表わす、項目３５に記載のコーティング組成物。
（項目３８）
少なくとも１個のＲ２基が、少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす、項目３５に記載のコーティング組成物。
（項目３９）
少なくとも１個のＲ２基が、オキシアルキレン基および少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす、項目３８に記載のコーティング組成物。
（項目４０）
前記ポリシロキサン（Ａ）が、以下の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する、項目３５に記載のコーティング組成物：
【化２】
2008111129.tif 000004
ここで：
ｍは、少なくとも１の値を有する；
ｍ’は、０〜７５の範囲である；
ｎは、０〜７５の範囲である；
ｎ’は、０〜７５の範囲である；
各Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のもののいずれかの混合物から選択される；そして
Ｒａは、以下の構造（ＩＶ）を含む：
（ＩＶ）−Ｒ３−Ｘ
ここで、−Ｒ３は、アルキレン基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルキレン基およびアルケニレンアリール基から選択される；そして
Ｘは、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、
コーティング組成物。
（項目４１）
（ｎ＋ｍ）が、２〜９の範囲である、項目４０に記載のコーティング組成物。
（項目４２）
（ｎ＋ｍ）が、２〜３の範囲である、項目４１に記載のコーティング組成物。
（項目４３）
（ｎ’＋ｍ’）が、２〜９の範囲である、項目４０に記載のコーティング組成物。
（項目４４）
（ｎ’＋ｍ’）が、２〜３の範囲である、項目４３に記載のコーティング組成物。
（項目４５）
Ｘが、水酸基、カルボキシル基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目４０に記載のコーティング組成物。
（項目４６）
Ｘが、少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす、項目４０に記載のコーティング組成物。
（項目４７）
前記少なくとも１種のホウ素含有化合物（ｃ）が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物中にて、該組成物が形成される成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、０．００１〜５重量％の範囲のホウ素量を提供するのに十分な量で存在している、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目４８）
前記コーティング組成物が形成される前記成分が、さらに、成分（ａ）、（ｂ）および（ｃ）とは異なる複数の粒子を含有する、項目１に記載のコーティング組成物。
（項目４９）
前記複数の粒子が、無機粒子、複合材料粒子およびそれらの混合物から選択される、項目４８に記載のコーティング組成物。
（項目５０）
前記粒子が、フュームドシリカ、非晶質シリカ、コロイドシリカ、アルミナ、コロイドアルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイドイットリア、ジルコニア、コロイドジルコニアおよび前述のいずれかの混合物から選択される、項目４８に記載のコーティング組成物。
（項目５１）
前記粒子が、コロイドシリカを含有する、項目５０に記載のコーティング組成物。
（項目５２）
前記粒子が、表面処理されている、項目４８に記載のコーティング組成物。
（項目５３）
前記粒子が、前記組成物に取り込む前に、１００ミクロン未満の平均粒径を有する、項目４８に記載のコーティング組成物。
（項目５４）
前記粒子が、前記組成物に取り込む前に、１〜１０００ナノメーター未満の範囲の平均粒径を有する、項目４８に記載のコーティング組成物。
（項目５５）
前記粒子が、前記組成物に取り込む前に、１〜１００ナノメーターの範囲の平均粒径を有する、項目５４に記載のコーティング組成物。
（項目５６）
前記粒子が、前記組成物に取り込む前に、５〜５０ナノメーターの範囲の平均粒径を有する、項目５５に記載のコーティング組成物。
（項目５７）
前記粒子が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物中にて、該組成物が形成される前記成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、０．０１〜７５重量％の範囲の量で存在している、項目４８に記載のコーティング組成物。
（項目５８）
前記粒子が、少なくとも０．１重量％の量で存在している、項目５７に記載のコーティング組成物。
（項目５９）
前記粒子が、少なくとも０．５重量％の量で存在している、項目５８に記載のコーティング組成物。
（項目６０）
前記粒子が、２０重量％未満の量で存在している、項目５８に記載のコーティング組成物。
（項目６１）
前記粒子が、１０重量％未満の量で存在している、項目５９に記載のコーティング組成物。
（項目６２）
以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、水酸基およびカルバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂の少なくとも１種のから選択される；
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸から選択される；ならびに
（ｄ）複数の粒子であって、該複数の粒子は、無機粒子、複合材料粒子およびそれらの混合物から選択される；
ここで、各成分は、異なる、
コーティング組成物。
（項目６３）
以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、水酸基およびカルバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂の少なくとも１種から選択される；
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；
（ｄ）複数の粒子であって、該複数の粒子は、無機粒子、複合材料粒子およびそれらの混合物から選択される；ならびに
（ｅ）少なくとも１種のフィルム形成重合体であって、該フィルム形成重合体は、ポリエーテル重合体、ポリエステル重合体、アクリル重合体およびポリウレタン重合体から選択され、該フィルム形成重合体は、（ａ）および／または（ｂ）の該官能基と反応性の官能基を有する；
ここで、各成分は、異なる、
コーティング組成物。
（項目６４）
以下を含む成分から形成されるコーティング組成物：
（ａ）以下の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する、少なくとも１つのポリシロキサン、
【化３】
2008111129.tif 000005
ここで：
ｍは、少なくとも１の値を有する；
ｍ’は、０〜７５の範囲である；
ｎは、０〜７５の範囲である；
ｎ’は、０〜７５の範囲である；
各Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のもののいずれかの混合物から選択される；そして
Ｒａは、以下の構造（ＩＶ）を含む：
（ＩＶ）−Ｒ３−Ｘ
ここで、−Ｒ３は、アルキレン基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルキレン基およびアルケニレンアリール基から選択される；そして
Ｘは、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、該反応性官能基は、水酸基およびカーバメート基から選択される；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の少なくとも１種の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂の少なくとも１種から選択される；
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；
（ｄ）複数の無機粒子であって、該複数の無機粒子は、ヒュームドシリカ、非晶質シリカ、コロイドシリカ、アルミナ、コロイドアルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイドイットリア、ジルコニア、コロイドジルコニアおよび前述のいずれかの混合物およびそれらの混合物から選択される；ならびに
（ｅ）反応性官能基を有する少なくとも１種のフィルム形成アクリル重合体であって、該反応性官能基は、水酸基およびカーバメート基から選択される；
ここで、各成分は、異なる、
コーティング組成物。
（項目６５）
多層複合材料コーティングであって、該コーティングは、ベースコートおよびトップコートを含み、該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から基板に堆積され、そして該トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、該トップコートは、フィルム形成トップコーティング組成物から形成され、該フィルム形成トップコーティング組成物は、以下を含有する成分から形成される：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物；ならびに
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；
ここで、各成分は、異なる、
多層複合材料コーティング。
（項目６６）
前記トップコーティング組成物がさらに、少なくとも１種の官能基含有フィルム形成重合体を含有する、項目６５に記載の多層複合材料コーティング。
（項目６７）
同一または異なり得る各Ｒ２が、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目６５に記載の多層複合材料コーティング。
（項目６８）
少なくとも１個のＲ２基が、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも２個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目６５に記載の多層複合材料コーティング。
（項目６９）
前記ポリシロキサン（ａ）が、以下の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する、項目６６に記載の多層複合材料コーティング：
【化４】
2008111129.tif 000006
ここで：
ｍは、少なくとも１の値を有する；
ｍ’は、０〜７５の範囲である；
ｎは、０〜７５の範囲である；
ｎ’は、０〜７５の範囲である；
各Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のもののいずれかの混合物から選択される；そして
Ｒａは、以下の構造（ＩＶ）を含む：
（ＩＶ）−Ｒ３−Ｘ
ここで、−Ｒ３は、アルキレン基、オキシアルケニレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルキレン基およびアルケニレンアリール基から選択される；そして
Ｘは、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、
多層複合材料コーティング。
（項目７０）
Ｘが、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基の少なくとも１種から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目６９に記載の多層複合材料コーティング。
（項目７１）
Ｘが、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目７０に記載の多層複合材料コーティング。
（項目７２）
Ｘが、少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす、項目７０に記載の多層複合材料コーティング。
（項目７３）
前記少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物中にて、該組成物が形成される前記成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、０．０１〜９０重量％の範囲の量で存在している、項目１に記載の多層複合材料コーティング。
（項目７４）
前記少なくとも１種の反応性官能基含有フィルム形成重合体が、ポリエーテル重合体、ポリエステル重合体、アクリル重合体、シリコンベース重合体およびポリウレタン重合体の少なくとも１種から選択される、項目２に記載の多層複合材料コーティング組成物。
（項目７５）
前記フィルム形成重合体が、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目２に記載の多層複合材料コーティング組成物。
（項目７６）
前記フィルム形成重合体が、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、カーバメート基およびエポキシ基から選択される少なくとも１種の反応性官能基を含有する、項目２に記載の多層複合材料コーティング。
（項目７７）
前記フィルム形成重合体が、水酸基およびカーバメート基から選択される反応性官能基を有するアクリル重合体を含有する、項目７６に記載の多層複合材料コーティング。
（項目７８）
前記少なくとも１種の反応性官能基含有フィルム形成重合体が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物中にて、該組成物が形成される前記成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、２〜８０重量％の範囲の量で存在している、項目２に記載の多層複合材料コーティング。
（項目７９）
前記少なくとも１種の反応物（ｂ）が、少なくとも１種の硬化剤から選択される、項目１に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８０）
前記少なくとも１種の硬化剤が、アミノプラスト樹脂、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネート化合物、ポリエポキシド、ポリ酸およびポリオールの少なくとも１種から選択される、項目７９に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８１）
前記少なくとも１種の硬化剤が、ポリイソシアネートおよび／またはブロックイソシアネート化合物を含有する、項目８０に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８２）
前記少なくとも１種の硬化剤が、ポリイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂の混合物を含有する、項目８０に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８３）
前記硬化剤が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物が形成される前記成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、２〜６５重量％の範囲の量で存在している、項目７９に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８４）
前記ホウ素含有化合物（ｃ）が、ホウ酸、ホウ酸エステルおよびそれらの混合物の少なくとも１種から選択される、項目１に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８５）
前記ホウ素含有化合物が、ホウ酸を含む、項目８４に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８６）
前記ホウ素含有化合物が、ホウ酸エステルを含み、該ホウ酸エステルが、ホウ酸トリイソプロピル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸トリフェニル、トリメトキシボロキシン、ポリシロキサンボレート、アクリルボレートおよびそれらの混合物から選択される、項目８４に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８７）
前記ホウ素含有化合物が、以下の反応物から形成された反応生成物を含有する、項目８４に記載の多層複合材料コーティング：
（Ａ）少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；ならびに
（Ｂ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物のうち少なくとも１種から選択される、
多層複合材料コーティング。
（項目８８）
少なくとも１個のＲ２基が、少なくとも１個の水酸基を含有する基を表わす、項目８７に記載の多層複合材料コーティング。
（項目８９）
少なくとも１個のＲ２基が、少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす、項目８７に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９０）
前記ポリシロキサン（Ａ）が、以下の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する、項目８７に記載の多層複合材料コーティング：
【化５】
2008111129.tif 000007
ここで：
ｍは、少なくとも１の値を有する；
ｍ’は、０〜７５の範囲である；
ｎは、０〜７５の範囲である；
ｎ’は、０〜７５の範囲である；
各Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のもののいずれかの混合物から選択される；そして
Ｒａは、以下の構造（ＩＶ）を含む：
（ＩＶ）−Ｒ３−Ｘ
ここで、−Ｒ３は、アルキレン基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルケニレン基およびアルケニレンアリール基から選択される；そして
Ｘは、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、
多層複合材料コーティング。
（項目９１）
Ｘが、水酸基、カルボキシル基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす、項目９０に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９２）
Ｘが、少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす、項目９０に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９３）
前記少なくとも１種のホウ素含有化合物（ｃ）が、前記トップコーティング組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該トップコーティング組成物中にて、該トップコーティング組成物が形成される成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、０．００１〜５重量％のホン酸量を提供するのに十分な範囲の量で存在している、項目１に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９４）
前記コーティング組成物が形成される成分が、さらに、成分（ａ）、（ｂ）および（ｃ）とは異なる複数の粒子を含有する、項目１に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９５）
前記複数の粒子が、無機粒子、複合材料粒子およびそれらの混合物から選択される、項目９４に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９６）
前記粒子が、フュームドシリカ、非晶質シリカ、コロイドシリカ、アルミナ、コロイドアルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイドイットリア、ジルコニア、コロイドジルコニアおよび前述のいずれかの混合物から選択される、項目９４に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９７）
前記粒子が、コロイドシリカを含有する、項目９６に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９８）
前記粒子が、前記組成物に取り込む前に、１〜１０００ナノメーター未満の範囲の平均粒径を有する、項目９４に記載の多層複合材料コーティング。
（項目９９）
前記粒子が、前記組成物に取り込む前に、１〜１００ナノメーターの範囲の平均粒径を有する、項目９８に記載の多層複合材料コーティング。
（項目１００）
前記粒子が、前記組成物を形成する他の成分に加えられたとき、該組成物中にて、該組成物が形成される成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、０．０１〜７５重量％の範囲の量で存在している、項目９４に記載の多層複合材料コーティング。
（項目１０１）
前記粒子が、少なくとも０．１重量％の量で存在している、項目１００に記載の多層複合材料コーティング。
（項目１０２）
前記粒子が、２０重量％未満の量で存在している、項目１０１に記載の多層複合材料コーティング。
（項目１０３）
多層複合材料コーティングであって、該コーティングは、ベースコートおよびトップコートを含み、該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から基板に堆積され、そして該トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、該トップコートは、フィルム形成トップコーティング組成物から堆積され、該フィルム形成トップコーティング組成物は、以下を含有する成分から形成される：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂のうち少なくとも１種から選択される；
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；ならびに
（ｄ）複数の粒子であって、該複数の粒子は、無機粒子、複合材料粒子およびそれらの混合物から選択される；
ここで、各成分は、異なる、
多層複合材料コーティング。
（項目１０４）
多層複合材料コーティングであって、該コーティングは、ベースコートおよびトップコートを含み、該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から基板に堆積され、そして該トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、該トップコートは、フィルム形成トップコーティング組成物から堆積され、該フィルム形成トップコーティング組成物は、以下を含有する成分から形成される：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂のうち少なくとも１種から選択される；
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；
（ｄ）複数の粒子であって、該複数の粒子は、無機粒子、複合材料粒子およびそれらの混合物から選択される；ならびに
（ｅ）少なくとも１種のフィルム形成重合体であって、該フィルム形成重合体は、ポリエーテル重合体、ポリエステル重合体、アクリル重合体、シリコンベース重合体およびポリウレタン重合体から選択され、該フィルム形成重合体は、（ａ）および／または（ｂ）の該官能基と反応性の官能基を有する；
ここで、各成分は、異なる、
多層複合材料コーティング。
（項目１０５）
多層複合材料コーティングであって、該コーティングは、ベースコートおよびトップコートを含み、該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から基板に堆積され、そして該トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、該トップコートは、フィルム形成トップコーティング組成物から堆積され、該フィルム形成トップコーティング組成物は、以下を含有する成分から形成される：
（ａ）少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する：
【化６】
2008111129.tif 000008
ここで：
ｍは、少なくとも１の値を有する；
ｍ’は、０〜７５の範囲である；
ｎは、０〜７５の範囲である；
ｎ’は、０〜７５の範囲である；
各Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のもののいずれかの混合物から選択される；そして
Ｒａは、以下の構造（ＩＶ）を含む：
（ＩＶ）−Ｒ３−Ｘ
ここで、−Ｒ３は、アルキレン基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルケニレン基およびアルケニレンアリール基から選択される；そして
Ｘは、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、該反応性官能基は、水酸基およびカーバメート基から選択される；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該少なくとも１種の反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物であって、該硬化剤は、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネートおよびアミノプラスト樹脂のうちの少なくとも１種から選択される；
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；
（ｄ）複数の無機粒子であって、該複数の無機粒子は、ヒュームドシリカ、非晶質シリカ、コロイドシリカ、アルミナ、コロイドアルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイドイットリア、ジルコニア、コロイドジルコニアおよび前述のいずれかの混合物およびそれらの混合物から選択される；ならびに
（ｅ）反応性官能基を有する少なくとも１種のフィルム形成アクリル重合体であって、該反応性官能基は、水酸基およびカーバメート基から選択される；
ここで、各成分は、異なる、
多層複合材料コーティング。
（項目１０６）
多層複合材料コーティングを修復する方法であって、該コーティングは、ベースコートおよび第一トップコートを含み、該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から基板に堆積され、そして該第一トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、該第一トップコートは、第一フィルム形成トップコーティング組成物から形成され、該第一フィルム形成トップコーティング組成物は、以下を含有する成分から形成される：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有する少なくとも１種の硬化剤を含有する少なくとも１種の反応物；ならびに
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択される；
ここで、各成分は、異なる；
該方法は、以下の工程を包含する：
欠陥がある該複合材料コーティングの領域を位置決めする工程；
該欠陥領域を修復準備した後、該欠陥領域に、修復トップコートフィルム形成組成物を塗布する工程であって、
ここで、該修復トップコートフィルム形成組成物は、該第一トップコートフィルム形成組成物と同一または異なるフィルム形成組成物を含有する、
方法。
（項目１０７）
前記ホウ素含有化合物（ｃ）が、以下の反応物から形成された反応生成物を含有する、項目１０６に記載の方法：
（Ａ）少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；
（Ｂ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物のうちの少なくとも１種から選択される、
方法。
（項目１０８）
前記第一フィルム形成トップコーティング組成物が、さらに、無機粒子を含有し、該無機粒子が、ヒュームドシリカ、非晶質シリカ、コロイドシリカ、アルミナ、コロイドアルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイドイットリア、ジルコニア、コロイドジルコニアおよび前述のいずれかの混合物ならびにこれらの混合物から選択される、項目１０６に記載の方法。
（項目１０９）
以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物；および
（ｃ）ボレート、アルミネート、チタネート、ジルコネート、シリケート、シロキサン、シランおよびそれらの混合物から選択される少なくとも１種の化合物；
ここで、各成分は、異なる、
コーティング組成物。
（項目１１０）
前記化合物（ｃ）が、ボレートおよびアルミネートの少なくとも１種を含有する、項目１０９に記載のコーティング組成物。
（項目１１１）
前記化合物（ｃ）が、アルミニウムアルコキシドを含有する、項目１１０に記載のコーティング組成物。
（項目１１２）
基板と該基板の少なくとも一部の上にある硬化コーティングとを含むコーティング基板であって、該硬化コーティングは、項目１に記載のコーティング組成物から形成される、コーティング基板。
（項目１１３）
基板と該基板の少なくとも一部の上にある硬化コーティングとを含むコーティング基板であって、該硬化コーティングは、項目２に記載のコーティング組成物から形成される、コーティング基板。
（項目１１４）
基板と該基板の少なくとも一部の上にある硬化多層複合材料コーティングとを含むコーティング基板であって、該硬化多層複合材料コーティングは、ベースコートおよびトップコートを含み、該ベースコートは、基板の少なくとも一部の上に堆積され、そして該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から形成され、そして該トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、該トップコートは、項目１に記載のコーティング組成物から形成される、コーティング基板。
【００２７】
（好ましい実施態様の詳細な説明）
操作実施例において以外、または特に明記しない場合、本明細書および特許請求の範囲で使用される成分の量、反応条件などを示す全ての数値は、いずれの場合にも、「約」との用語により修飾されることが理解されるはずである。従って、以下の明細書および添付の特許請求の範囲で述べた数値パラメータは、他にそうでないことが示されていない限り、近似値であり、これは、本発明によって得られるように探索される所望の特性に依存して、変わり得る。少なくとも、この特許請求の範囲の範囲の等価物の原則の適用に限定しようとするのではなく、各数値パラメータは、少なくとも、報告された有効数字の数に照らして、通常の端数計算技術を適用することにより、解釈すべきである。
【００２８】
本発明の広い範囲を示す数値範囲およびバラメータは近似値であるにもかかわらず、特定の実施例で述べた数値は、できるだけ正確に報告されている。しかしながら、任意の数値は、本質的に、それらの各個の試験測定で見られる標準偏差から生じる一定の誤差を必然的に含む。
【００２９】
また、本明細書中で列挙した任意の数値範囲は、その中に組み込まれる全ての副次範囲を含むと解釈されることが理解できるはずである。例えば、「１〜１０」の範囲は、列挙した最小数である１と列挙した最大数である１０との間の全ての副次範囲（これらの数を含めて）を含むと解釈され、すなわち、１に等しいかそれより大きい最小数および１０に等しいかそれ未満の最大数を有する。
【００３０】
上で述べたように、１実施態様では、本発明は、以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物に関する：（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす；（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物；および（ｃ）ボレート、アルミネート、チタネート、ジルコネート、シリケート、シロキサン、シランおよびそれらの混合物から選択される少なくとも１種の化合物；ここで、各成分は、異なる。典型的には、該少なくとも１種の化合物（ｃ）は、ボレートおよびアルミネートの少なくとも１種から選択される。適当なボレートの例には、以下で詳細に述べるものがある。本発明の組成物で使用するのに適当なチタネートの例には、チタニウムイソプロポキシド、トリステアロイルチタン酸イソプロピル、ジシクロ（ジオクト）ピロホスファトチタネート、テトライソプロピルジ（ジオクチル）ホスフィトチタネートが挙げられる。適当なアルミネートには、アルミニウムアルコキシド（例えば、アルミニウムイソプロポキシド；典型的には、これが使用される）およびアルミニウムアセチルアセトネートが挙げられる。適当なシリケートの例には、オルトケイ酸テトラエチルがある。適当なシロキサンには、テトライソプロピルジシロキサンおよびテトラメチルシロキサンが挙げられる。適当なシランには、テトラメチルシリルエーテルが挙げられる。
【００３１】
本発明の１実施態様では、１個またはそれ以上のヒドロキシル官能基を含有するポリシロキサン（ａ）は、アルミニウムアルコキシド（例えば、アルミニウムトリイソプロポキシド）と反応される。
【００３２】
１実施態様では、本発明は、以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物を提供する：（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす；（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物；および（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの有機誘導体ならびにそれらの混合物から選択される；ここで、各成分は、異なる。
【００３３】
少なくとも１種のホウ素含有化合物（ｃ）は、ホウ酸、ホウ酸等価物、それらの有機誘導体、ならびにそれらの混合物から選択できる。本明細書中で使用される場合、本明細書および特許請求の範囲で使用する「ホウ酸等価物」は、水性媒体中で加水分解してホウ酸を形成できる多数のホウ素含有化合物のいずれかを意味する。ホウ酸等価物の具体的であるが非限定的な例には、三酸化ホウ素（例えば、Ｂ２Ｏ３）；ホウ酸エステル（例えば、ホウ酸とアルコールまたはフェノールとの反応により得られるもの）が挙げられる。
【００３４】
適当なホウ素含有化合物には、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物から選択されるものが挙げられる。本明細書および特許請求の範囲で使用する場合、「ホウ酸等価物」は、水性媒体中で加水分解してホウ酸を形成できる多数のホウ素含有化合物のいずれかを意味する。ホウ酸等価物の具体的であるが非限定的な例には、三酸化ホウ素（例えば、Ｂ２Ｏ３）；ホウ酸エステル、例えば、ホウ酸とアルコールまたはフェノールとの反応により得られるもの（例えば、ホウ酸トリメチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸トリ−ｎ−プロピル、ホウ酸トリ−ｎ−ブチル、ホウ酸トリフェニル、ホウ酸トリイソプロピル、ホウ酸トリ−ｔ−アミル、ホウ酸トリ−２−シクロヘキシルシクロヘキシル、ホウ酸トリエタノールアミン、ホウ酸トリイソプロピルアミンおよびホウ酸トリイソプロパノールアミン）が挙げられる。
【００３５】
さらに、他のアミノ含有ボレートおよびホウ酸の第三級アミン塩は、有用であり得る。このようなホウ素含有化合物には、２−（β−ジメチルアミノイソプロポキシ）−４，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボロラン、２−（β−ジエチルアミノエトキシ）−４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−（β−ジメチルアミノエトキシ）−４，４，６−トリメチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−（β（ｂｅｔｈａ）−ジイソプロピルアミノエトキシ）−１，３，２−ジオキサボリナン、２−（β−ジブチルアミノエトキシ−４−メチル−１，３，２−ジオキサボリナン、２−（γ−ジメチルアミノプロポキシ）−１，３，６，９−テトラプキサ−２−ボラシクロウンデカン、および２−（β−ジメチルアミノエトキシ）−４，４−（４−ヒドロキシブチル（ｈｙｄｏｒｘｙｂｕｔｙｌ））−１，３，２−ジオキサボリナンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３６】
ホウ酸等価物には、また、ホウ酸の金属塩が水性媒体中で容易に解離してホウ酸を形成できるという条件で、ホウ酸の金属塩（すなわち、ホウ酸金属）も挙げることができる。ホウ酸金属の適当な例には、例えば、ホウ酸カルシウム、ホウ酸カリウム（例えば、メタホウ酸カリウム、テトラホウ酸カリウム、ペンタホウ酸カリウム、ヘキサホウ酸カリウムおよびオクタホウ酸カリウム）、ホウ酸ナトリウム（例えば、過ホウ酸ナトリウム、メタホウ酸ナトリウム、ジホウ酸ナトリウム、テトラホウ酸ナトリウム、ペンタホウ酸ナトリウム、過ホウ酸ナトリウム、ヘキサホウ酸ナトリウムおよびオクタホウ酸ナトリウム）が挙げられる。同様に、ホウ酸アンモニウムは、有用であり得る。
【００３７】
適当なホウ酸等価物には、また、ホウ素含有部分を含む有機オリゴマーおよび重合体化合物を挙げることができる。適当な例には、重合体ホウ酸エステル（例えば、活性水素含有重合体（例えば、ヒドロキシル官能基含有アクリル重合体またはポリシロキサン重合体））とホウ酸および／またはホウ酸エステルとを反応してホウ酸エステル基を有する重合体を形成することにより形成されるものが挙げられる。
【００３８】
この目的に適当な重合体には、種々の活性水素含有重合体のいずれかを挙げることができ、これには、例えば、アクリル重合体、ポリエステル重合体、ポリウレタン重合体、ポリエーテル重合体およびケイ素系重合体の少なくとも１種から選択されるものがある。「ケイ素系重合体」とは、その骨格内に１個またはそれ以上の−ＳｉＯ−単位を含有する重合体を意味する。このようなケイ素系重合体には、ハイブリッド重合体（例えば、その骨格内に１個またはそれ以上の−ＳｉＯ−単位を有する有機重合体ブロックを含有するもの）を挙げることができる。
【００３９】
この目的に適当な活性水素含有重合体の例には、水酸基、アミン基、エポキシ基、カーバメート基、尿素基およびカルボン酸基の少なくとも１種から選択される官能基を含有する重合体が挙げられる。本発明の特定の実施態様では、このホウ素含有化合物は、ホウ酸および／またはホウ酸エステルと、以下から選択される少なくとも１種の重合体とを反応させることにより、形成される：アクリルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリウレタンポリオール、ポリエーテルポリオール、ポリシロキサンポリオールおよびそれらの混合物。
【００４０】
本発明の１実施態様では、ホウ素含有化合物（ｃ）は、以下の反応物から形成されたポリシロキサンホウ酸エステルを含有する：（Ａ）ポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす；および（Ｂ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物の少なくとも１個から選択される。
【００４１】
上記「少なくとも１個の構造単位（Ｉ）を含む少なくとも１種のポリシロキサン」とは、１分子あたり、少なくとも２個のＳｉ原子を含有する重合体であることが理解されるはずである。本明細書中で使用する場合、「重合体」との用語は、オリゴマーを包含する意味であり、これには、単独重合体および共重合体の両方が挙げられるが、これらに限定されない。また、少なくとも１種のポリシロキサンには、直鎖、分枝、樹状または環状のポリシロキサンを挙げることができることが理解されるはずである。
【００４２】
さらに、本明細書中で使用する場合、「から形成された」は、制限のないクレーム用語（例えば、「含む」）を示す。そういうものとして、列挙した成分のリスト「から形成された」組成物は、少なくとも、これらの列挙した成分を含む組成物であり、さらに、その組成物の形成中にて、列挙されていない他の成分を含有できると解釈される。
【００４３】
また、本明細書中で使用する場合、「反応性」との用語は、その組成物を硬化するのに十分な条件下にて、他の官能基と共有結合を形成する官能基を意味する。
【００４４】
本明細書中で使用する場合、「各成分は、異なる」との語句は、ある成分が、その組成物中の他の成分と同じ化学構造を有しないことを意味する。
【００４５】
上記少なくとも１個の構造単位（Ｉ）で描写されたｍおよびｎの各々は、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の要件を満たす。（ｍ＋ｎ）が３であるとき、ｎにより表わされる値は、２であり得、そしてｍにより表わされる値は、１である。同様に、（ｍ＋ｎ）が２であるとき、ｎおよびｍの各々により表わされる値は、１である。
【００４６】
本明細書中で使用する場合、「硬化する」との用語は、組成物と関連して使用するとき（例えば、「組成物は、硬化するとき」）、その組成物の任意の架橋可能成分少なくとも部分的に架橋されることを意味する。本発明の特定の実施態様では、これらの架橋可能成分の架橋密度（すなわち、架橋度）は、完全な架橋の５％〜１００％の範囲である。他の実施態様では、この架橋密度は、完全な架橋の３５％〜８５％の範囲である。他の実施態様では、この架橋密度は、完全な架橋の５０％〜８５％の範囲である。当業者は、架橋の存在および架橋度（すなわち、架橋密度）が、種々の方法（例えば、窒素下で行われるＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  ＤＭＡ  ２９８０  ＤＭＴＡ分析器を使用する動的機械的熱分析（ＤＭＴＡ））により測定できることを認めている。この方法は、コーティングまたは重合体の遊離フィルムのガラス転移温度および架橋密度を測定する。硬化した物質のこれらの物理的特性は、架橋したネットワークの構造と関連している。
【００４７】
本明細書中で使用する場合、「一価炭化水素基」とは、炭素にだけ基づいた骨格繰り返し単位を有する一価基を意味する。本明細書中で使用する場合、「一価」とは、置換基として１個の単共有結合だけを形成する置換基を意味する。例えば、少なくとも１種のポリシロキサン上の一価基は、少なくとも１種のポリシロキサン重合体の骨格にあるケイ素原子と１個の単共有結合を形成する。本明細書中で使用する場合、「炭化水素基」とは、分枝炭化水素基および非分枝炭化水素基の両方を包含すると解釈される。
【００４８】
それゆえ、「一価炭化水素基」と呼ぶとき、その炭化水素基は、分枝または非分枝、非環式または環式、飽和または不飽和、あるいは芳香族であり得、そして、１個〜２４個（または芳香族基の場合、３個〜２４個）の炭素原子を含有できる。このような炭化水素基の非限定的な例には、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、アルカリール基およびアルコキシアリール基が挙げられる。低級アルキル基の非限定的な例には、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基およびブチル基が挙げられる。本明細書中で使用する場合、「低級アルキル」とは、１個〜６個の炭素原子を有するアルキル基を意味する。この炭化水素の水素原子の１個またはそれ以上は、ヘテロ原子で置換できる。本明細書中で使用する場合、「ヘテロ原子」とは、炭素以外の元素、例えば、酸素原子、窒素原子およびハロゲン原子を意味する。
【００４９】
本明細書中で使用する場合、「シロキサン」とは、２個またはそれ以上の−ＳｉＯ−基を含有する骨格を含む基を意味する。例えば、Ｒ１（これは、上で述べた）およびＲ（これは、下に述べる）より表わされるシロキサン基は、分枝または非分枝で直鎖または環状であり得る。これらのシロキサン基は、ペンダント有機置換基（例えば、アルキル基、アリール基およびアルカリール基）で置換できる。これらの有機置換基は、ヘテロ原子（例えば、酸素原子、窒素原子およびハロゲン原子）、反応性官能基（例えば、Ｒ２に関連して上で述べた反応性官能基）および前述のいずれかの混合物で置換できる。
【００５０】
１実施態様では、本発明は、先に述べた任意の組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）（これは、ポリシロキサンホウ酸エステルを形成するのに使用される）は、少なくとも２個の反応性官能基を含有する。この少なくとも１種のポリシロキサンは、その少なくとも１種のポリシロキサン１グラムあたり、５０〜１０００ｍｇの範囲の反応性基当量を有し得る。１実施態様では、この少なくとも１種のポリシロキサンは、その少なくとも１種のポリシロキサン１グラムあたり、５０〜１０００ｍｇ  ＫＯＨの範囲の水酸基当量を有する。他の実施態様では、この少なくとも１種のポリシロキサンは、その少なくとも１種のポリシロキサン１グラムあたり、１００〜３００ｍｇ  ＫＯＨの範囲の水酸基当量を有するのに対して、他の実施態様では、その水酸基当量は、１グラムあたり１００〜５００ｍｇ  ＫＯＨの範囲である。
【００５１】
他の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、Ｒ２（上記構造単位Ｉを参照）は、同一または異なり得、以下から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす：水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基（例えば、アクリレート基およびメタクリレート基）、マレイミド基、フマレート基、オニウム塩基（例えば、スルホニウム基およびアンモニウム基）、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基。
【００５２】
他の実施態様では、本発明は、先に記述した任意の組成物に関し、ここで、少なくとも１個のＲ２基は、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす。さらに他の実施態様では、本発明は、先に記述した任意の組成物に関し、ここで、少なくとも１個のＲ２基は、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも２個の反応性官能基を含有する基を表わす。他の実施態様では、本発明は、先に記述した任意の組成物に関し、ここで、少なくとも１個のＲ２基は、オキシアルキレン基および少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす。
【００５３】
１実施態様では、本発明は、先に記述した任意の組成物に関し、ここで、少なくとも１個のポリシロキサン（Ａ）（これは、ポリシロキサンホウ酸エステルを形成するのに使用される）は、以下の構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する：
【００５４】
【化８】
2008111129.tif 000009
ここで：ｍは、少なくとも１の値を有する；ｍ’は、０〜７５の範囲である；ｎは、０〜７５の範囲である；ｎ’は、０〜７５の範囲である；各Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のもののいずれかの混合物から選択される；そしてＲ９は、以下の構造（ＩＶ）を含む：
（ＩＶ）  −Ｒ３−Ｘ
ここで、−Ｒ３は、アルキレン基、オキシアルキレン基、アルキレンアリール基、アルケニレン基、オキシアルキレン基およびアルケニレンアリール基から選択される；そしてＸは、以下から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす：水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基（例えば、アクリレート基およびメタクリレート基）、マレイミド基、フマレート基、オニウム塩基（例えば、スルホニウム基およびアンモニウム基）、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基。
【００５５】
本発明の１実施態様では、Ｘは、以下から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす：水酸基、カルボキシル基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基。
【００５６】
本明細書中で使用する場合、「アルキレン」とは、Ｃ２〜Ｃ２５の炭素鎖長を有する非環式または環式の飽和炭化水素基を意味する。適当なアルキレン基の非限定的な例には、プロペニル、１−ブテニル、１−ペンテニル、１−デセニルおよび１−ヘンエイコサニル（例えば、それぞれ、（ＣＨ２）３、（ＣＨ２）４、（ＣＨ２）５、（ＣＨ２）１０および（ＣＨ２）２３）だけでなく、イソプレンおよびミルセン（ｍｙｒｃｅｎｅ）から誘導されたものが挙げられるが、これらに限定されない。
【００５７】
本明細書中で使用する場合、「オキシアルキレン」とは、２個の炭素原子に結合されたかそれらの間に差し挟まれた少なくとも１個の酸素原子を含有しかつＣ２〜Ｃ２５のアルキレン炭素鎖長を有するアルキレン基を意味する。適当なオキシアルキレン基の非限定的な例には、トリメチロールプロパンモノアリルエーテル、トリメチロールプロパンジアリルエーテル、ペンタエリスリトールモノアリルエーテル、ポリエトキシル化アリルアルコールおよびポリプロポキシル化アリルアルコールから誘導されたもの（例えば、−（ＣＨ２）３ＯＣＨ２Ｃ（ＣＨ２ＯＨ）２（ＣＨ２ＣＨ２−））が挙げられる。
【００５８】
本明細書中で使用する「アルキレンアリール」とは、少なくとも１個のアリール基（例えば、フェニル）で置換され、かつＣ２〜Ｃ２５のアルキレン炭素鎖長を有する非環式アルキレン基を意味する。このアリール基は、もし望ましいなら、さらに置換できる。そのアリール基に適当な置換基の非限定的な例には、水酸基、ベンジル基、カルボン酸基および脂肪族炭化水素基が挙げられるが、これらに限定されない。適当なアルキレン基の非限定的な例には、スチレンおよび３−イソプロペニル−α，α−ジメチルベンジルイソシアネートから誘導されたもの（例えば、−（ＣＨ２）２Ｃ６Ｈ４−および−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｃ６Ｈ３（Ｃ（ＣＨ３）２（ＮＣＯ））が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書中で使用する「アルケニレン」とは、１個またはそれ以上の二重結合およびＣ２〜Ｃ２５のアルキレン炭素鎖長を有する非環式または環式炭化水素基を意味する。適当なアルケニレン基の非限定的な例には、プロパルギルアルコールおよびアセチレンジオールから誘導されたもの（例えば、２，４，７，９−テトラメチル−５−デシン−４，７−ジオールであって、これは、ＳＵＲＦＹＮＯＬ  １０４として、Ａｌｌｅｎｔｏｗｎ，ＰｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａのＡｉｒ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．から市販されている）が挙げられる。
【００５９】
式（ＩＩ）および（ＩＩＩ）は、概略であり、望ましい場合には、ブロックが使用され得るものの、括弧内の部分が必ずブロックであることを意味するようには解釈されない。ある場合には、このポリシロキサンは、種々のシロキサン単位を含有し得る。これは、使用するシロキサン単位の数が多くなるにつれて、ますます当てはまり、多数の異なるシロキサン単位の混合物を使用するとき、特に当てはまる。複数のシロキサン単位を使用してブロックを形成するのが望ましい場合、オリゴマーが形成され、これは、結合して、ブロック化合物を形成できる。反応物を慎重に選択することにより、交互構造または交互構造のブロックを有する化合物が使用され得る。
【００６０】
本発明の１実施態様では、置換基Ｒ３は、オキシアルキレン基を表わす。他の実施態様では、Ｒ３は、オキシアルキレン基を表わし、そしてＸは、少なくとも２個の反応性官能基を含有する基を表わす。
【００６１】
少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）が上記構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する本発明の他の実施態様では、（ｎ＋ｍ）は、２〜９の範囲である。少なくとも１種のポリシロキサンが上記構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する本発明のさらに他の実施態様では、（ｎ＋ｍ）は、２〜３の範囲である。他の実施態様では、少なくとも１種のポリシロキサンが上記構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する場合、（ｎ’＋ｍ’）は、２〜９の範囲である。少なくとも１種のポリシロキサンが上記構造（ＩＩ）または（ＩＩＩ）を有する本発明の他の実施態様では、（ｎ’＋ｍ’）は、２〜３の範囲である。
【００６２】
本発明のさらに他の実施態様では、置換基Ｘは、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わす。他の実施態様では、置換基Ｘは、少なくとも２個の水酸基を含有する基を表わす。さらに他の実施態様では、Ｘは、Ｈ、モノヒドロキシ置換有機基、および以下の構造（Ｖ）を有する基から選択される少なくとも１個の基を含有する基を表わす：
【００６３】
【化９】
2008111129.tif 000010
ここで、置換基Ｒ４は、−ＣＨ２−Ｃ−Ｒ３を表わす。
【００６４】
ｐが２のとき、置換基Ｒ３は、Ｃ１〜Ｃ４アルキレン基を表わすか、ｐが３のとき、置換基Ｒ４は、−ＣＨ２−Ｃ−を表わし、ここで、Ｘの少なくとも一部は、構造（Ｖ）を有する基を表わす。他の実施態様では、ポリシロキサン（Ａ）が上記構造（Ｉ）または（ＩＩ）を有する場合、ｍは、２であり、そしてｐは、２である。
【００６５】
本発明の他の実施態様では、ポリシロキサン（Ａ）は、少なくとも以下の反応物から形成される：（ｉ）式（ＶＩ）の少なくとも１種のポリシロキサン：
【００６６】
【化１０】
2008111129.tif 000011
ここで、各置換基Ｒは、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基、一価シロキサン基、および前述のいずれかの混合物を表わす；Ｒで表わされた基の少なくとも１個は、Ｈであり、そしてｎ’は、０〜１００の範囲であり、また、０〜１０の範囲であり得、さらに、０〜５の範囲であり得、そのポリシロキサンのＳｉＨ含量の割合は、２〜５０％の範囲であり、５〜２５％の範囲であり得る；および（ｉｉ）以下から選択される少なくとも１個の官能基およびヒドロシリル化反応を受けることができる少なくとも１個の不飽和結合を含有する少なくとも１種の分子：水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基（例えば、アクリレート基およびメタクリレート基）、マレイミド基、フマレート基、オニウム塩基（例えば、スルホニウム基およびアンモニウム基）、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基。他の実施態様では、この少なくとも１個の官能基は、水酸基を含む。
【００６７】
種々のＲ基は、同一または異なり得、特定の実施態様では、Ｒ基は、全く一価炭化水素基であるか異なる基（例えば、一価炭化水素基および水酸基）の混合物であることが理解できるはずである。
【００６８】
他の実施態様では、この反応生成物は、非ゲル化状態である。本明細書中で使用する「非ゲル化」とは、実質的に架橋を含まずかつ適当な溶媒に溶解したときに固有粘度（これは、例えば、ＡＳＴＭ−Ｄ１７９５またはＡＳＴＭ−Ｄ４２４３に従って、決定される）を有する反応生成物を意味する。この反応生成物の固有粘度は、その分子量の指標である。他方、ゲル化反応生成物は、分子量が非常に高いので、高すぎて測定できない固有粘度を有する。本明細書中で使用する「実質的に架橋を含まない」反応生成物とは、１，０００，０００未満の重量平均分子量（Ｍｗ）（これは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィーで測定される）を有する反応生成物を意味する。
【００６９】
上記反応物（ｉｉ）中に含有される不飽和のレベルは、非ゲル化反応生成物を得るように選択できることにも注目すべきである。言い換えれば、Ｓｉ−Ｈ官能性の平均値が高い水素化ケイ素含有ポリシロキサン（ｉ）を使用するとき、反応物（ｉｉ）は、不飽和レベルが低い。例えば、水素化ケイ素含有ポリシロキサン（ｉ）は、低分子量物質であり得、この場合、ｎ’は、０〜５の範囲であり、そしてＳｉ−Ｈ官能性の平均値は、２またはそれ以下である。この場合、反応物（ｉｉ）は、ゲル化を起こすことなく、ヒドロシリル化反応を受けることができる２個またはそれ以上の不飽和結合を含有できる。
【００７０】
水素化ケイ素含有ポリシロキサン（ｉ）の非限定的な例には、１，１，３，３−テトラメチルジシロキサンが挙げられ、この場合、ｎ’は、０であり、そして平均Ｓｉ−Ｈ官能性は、２である；そして水素化ケイ素含有ポリメチルポリシロキサン（この場合、ｎ’は、４〜５の範囲であり、そして平均Ｓｉ−Ｈ官能性は、約２である）は、例えば、ＭＡＳＩＬＷＡＸ  ＢＡＳＥ（登録商標）として、ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されている。
【００７１】
上記反応物（ｉｉ）として使用する物質には、ヒドロキシル官能基含有アリルエーテル、例えば、以下から選択されるものを挙げることができる：トリメチロールプロパンモノアリルエーテル、ペンタエリスリトールモノアリルエーテル、トリメチロールプロパンジアリルエーテル、ポリオキシアルキレンアルコール（例えば、ポリエトキシル化ポリプロポキシル化アルコール、ポリプロポキシル化アルコールおよびポリブトキシル化アルコール）、ウンデシレン酸−エポキシ付加物、アリルグリシジルエーテル−カルボン酸付加物、および前述のいずれかの混合物。ヒドロキシル官能性ポリアリルエーテルとヒドロキシル官能性モノアリルエーテルまたはアリルアルコールとの混合物も同様に、適当である。ある場合には、反応物（ｉｉ）は、末端位置に少なくとも１個の不飽和結合を含有できる。反応条件および反応物（ｉ）と（ｉｉ）との比は、所望の官能基を形成するように選択される。
【００７２】
ヒドロキシ官能基含有ポリシロキサン（Ａ）は、ヒドロキシ官能基を含むポリシロキサンと無水物とを、その無水物およびヒドロキシル官能基の反応だけが好ましくさらにエステル化が起こらない反応条件下で反応させて、半エステル酸基を形成することにより、調製できる。適当な無水物の非限定的な例には、無水ヘキサヒドロフタル酸、無水メチルヘキサヒドロフタル酸、無水フタル酸、無水トリメリト酸、無水コハク酸、無水クロレンディック酸、無水アルケニルコハク酸および置換無水アルケニルコハク酸（例えば、オクテニル無水コハク酸）、および前述のもののいずかの混合物が挙げられる。
【００７３】
そのように調製された半エステル含有反応生成物は、モノエポキシドとさらに反応されて、第二ヒドロキシル基含有ポリシロキサンを形成できる。適当なモノエポキシドの非限定的な例には、フェニルグリシジルエーテル、ｎ−ブチルグリシジルエーテル、クレシルグリシジルエーテル、イソプロピルグリシジルエーテル、グリシジルバーセテート（例えば、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できるＣＡＲＤＵＲＡ  Ｅ）、および前述のもののいずかの混合物がある。
【００７４】
本発明の他の実施態様では、少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）は、カーバメート官能基含有ポリシロキサンであり、これは、少なくとも以下の反応物の反応生成物を含有する：
（ｉ）上記構造（ＶＩ）の水素化ケイ素を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、ここで、Ｒおよびｎ’は、その構造について上で記述したとおりである；
（ｉｉ）上記ヒドロシリル化反応を受けることができる１個またはそれ以上の不飽和結合を有する少なくとも１個のヒドロキルシ官能基含有物質；および
（ｉｉｉ）少なくとも１種の低分子量カーバメート官能性物質であって、これは、アルコールまたはグリコールエーテルと尿素との反応生成物を含有する。
【００７５】
このような「低分子量カーバメート官能性物質」の例には、アルキルカーバメートおよびヘキシルカーバメート、およびグリコールエーテルカーバメート（これは、米国特許第５，９２２，４７５号および第５，９７６，７０１号で記述されており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７６】
これらのカーバメート官能基は、そのヒドロキシル官能基含有ポリシロキサンと低分子量カーバメート官能性物質とを「トランスカルバモイレーション」プロセスによって反応させることにより、そのポリシロキサンに取り込むことができる。この低分子量カーバメート官能性物質は、アルコールまたはグリコールエーテルから誘導できるが、ポリシロキサンポリオール（すなわち、１分子あたり、平均して、２個またはそれ以上の水酸基を有する物質）の遊離水酸基と反応でき、カーバメート官能性ポリシロキサン（Ａ）と最初のアルコールまたはグリコールエーテルとを生じる。反応条件、および反応物（ｉ）、（ｉｉ）および（ｉｉｉ）の割合は、所望の基を形成するように選択される。
【００７７】
この低分子量カーバメート官能性物質は、触媒（例えば、ブチルスズ酸）の存在下にて、このアルコールまたはグリコールエーテルと尿素とを反応させることにより、調製できる。適当なアルコールの非限定的な例には、低分子量脂肪族、環状脂肪族および芳香族アルコール（例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、シクロヘキサノール、２−エチルヘキサノールおよび３−メチルブタノール）が挙げられる。適当なグリコールエーテルの非限定的な例には、エチレングリコールメチルエーテルおよびプロピレングリコールメチルエーテルが挙げられる。このポリシロキサンへのカーバメート官能基の取り込みはまた、イソシアン酸とポリシロキサンの水酸基とを反応させることにより、達成できる。
【００７８】
上記のように、ヒドロキシルまたはカーバメート官能基に加えてまたはそれに代えて、少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）は、１個またはそれ以上の他の反応性官能基（例えば、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、カルボキシレート基、第一級または第二級アミン基、アミド基、尿素基、ウレタン基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基、エポキシ基および前述のもののいずかの混合物）を含有できる。
【００７９】
少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）がカルボキシ官能基を含有するとき、少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）は、ヒドロキシル官能基を含有する上記少なくとも１種のポリシロキサンとポリカルボン酸または無水物とを反応させることにより、調製できる。使用に適当なポリカルボン酸の非限定的な例には、アジピン酸、コハク酸およびドデカンジオン酸が挙げられる。適当な無水物の非限定的な例には、上記のものが挙げられる。反応条件および反応物の割合は、所望の官能基を形成するように選択される。
【００８０】
少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）が１個またはそれ以上のイソシアネート官能基を含有する場合、その少なくとも１種のポリシロキサンは、ヒドロキシ官能基を含有する上記少なくとも１種のポリシロキサンとポリイソシアネート（例えば、ジイソシアネート）とを反応させることにより、調製できる。適当なポリイソシアネートの非限定的な例には、脂肪族ポリイソシアネート（例えば、脂肪族ジイソシアネート（例えば、１，４−テトラメチレンジイソシアネートおよび１，６−ヘキサメチレンジイソシアネート））；環状脂肪族ポリイソシアネート（例えば、１，４−シクロヘキシルジイソシアネート、イソホロンジイソシアネートおよびα，α−キシリレンジイソシアネート）；および芳香族ポリイソシアネート（例えば、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート、１，３−フェニレンジイソシアネートおよびトリレンジイソシアネート）が挙げられる。これらのポリイソシアネートおよび他の適当なポリイソシアネートは、米国特許第４，０４６，７２９号、５欄、２６行目〜６欄、２８行目により詳細に記述されており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。反応条件および反応物の割合は、所望の官能基を形成するように選択される。
【００８１】
構造（ＩＶ）内の置換基Ｘは、オリゴマーまたは重合体のウレタンまたは尿素含有物質を含むことができ、これは、イソシアネート、ヒドロキシル、第一級または第二級アミン官能基、または前述のもののいずかの混合物で終わっている。置換基Ｘがこのような官能基を含むとき、この少なくとも１種のポリシロキサンは、上記少なくとも１種のポリシロキサンポリオールと、１種またはそれ以上のポリイソシアネートと、必要に応じて、１分子あたり少なくとも２個の活性水素原子を有する１種またはそれ以上の化合物（これは、水酸基、第一級アミン基および第二級アミン基から選択される）との反応生成物であり得る。
【００８２】
適当なポリイソシアネートの非限定的な例には、上記のものがある。１分子あたり少なくとも２個の活性水素原子を有する化合物の非限定的な例には、ポリオールおよびポリアミン（これは、第一級または第二級アミン基を含有する）が挙げられる。
【００８３】
適当なポリオールの非限定的な例には、ポリアルキレンエーテルポリオール（チオエーテルを含めて）；ポリエステルポリオール（ポリヒドロキシポリエステルアミドを含めて）；およびヒドロキシル含有ポリカプロラクトンおよびヒドロキシル含有アクリルインターポリマーが挙げられる。また、種々のポリオール（例えば、グリコール（例えば、エチレングリコール、１，６−ヘキサンジオール、ビスフェノールＡなど）またはそれより高級なポリオール（例えば、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなど））のオキシアルキル化から形成されたポリエーテルポリオールも、有用である。ポリエステルポリオールもまた、使用できる。これらのポリオールおよび他の適当なポリオールは、米国特許第４，０４６，７２９号、７欄、５２行目〜８欄、９行目；８欄、２９行目〜９欄、６６行目；および米国特許第３，９１９，３１５号、２欄、６４行目〜３欄、３３行目（両方の内容は、本明細書中で参考として援用されている）で記述されている。
【００８４】
適当なポリアミンの非限定的な例には、第一級または第二級のジアミンまたはポリアミンが挙げられ、ここで、その窒素原子に結合した基は、飽和または不飽和、脂肪族、脂環族、芳香族、芳香族置換脂肪族、脂肪族置換芳香族および複素環であり得る。代表的で適当な脂肪族および脂環族ジアミンには、１，２−エチレンジアミン、１，２−プロピレンジアミン、１，８−オクタンジアミン、イソホロンジアミン、プロパン−２，２−シクロヘキシルアミンなどが挙げられる。適当な芳香族ジアミンには、フェニレンジアミンおよびトルエンジアミン（例えば、ｏ−フェニレンジアミンおよびｐ−トリレンジアミン）が挙げられる。これらのポリアミンおよび他の適当なポリアミンは、米国特許第４，０４６，７２９号、６欄、６１行目〜７欄、２６行目（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で詳細に記述されている。
【００８５】
１実施態様では、構造（ＩＶ）の置換基Ｘは、重合体エステル含有基を含有でき、これは、ヒドロキシルまたはカルボン酸官能基で終わっている。Ｘがこのような基であるとき、少なくとも１種のポリシロキサンは、上記１種またはそれ以上のポリシロキサンポリオールと、少なくとも１個のカルボン酸官能基を含有する１種またはそれ以上の物質と、１種またはそれ以上の有機ポリオールとの反応生成物であり得る。少なくとも１個のカルボン酸官能基を含有する物質の非限定的な例には、当該技術分野で周知のカルボン酸基含有重合体（例えば、カルボン酸基含有アクリル重合体、ポリエステル重合体およびポリウレタン重合体（例えば、米国特許第４，６８１，８１１号で記述されたもの））が挙げられる。適当な有機ポリオールの非限定的な例には、上記のものが挙げられる。
【００８６】
エポキシ基を含有する少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）を形成するには、ヒドロキシル官能基を含有する上記少なくとも１種のポリシロキサンは、さらに、ポリエポキシドと反応できる。このポリエポキシドは、脂肪族または環状脂肪族ポリエポキシド、または前述のもののいずかの混合物であり得る。使用に適当なポリエポキシドの非限定的な例には、エポキシ官能性アクリル共重合体が挙げられ、これらは、少なくとも１個のエポキシ基を含有する少なくとも１種のエチレン性不飽和モノマー（例えば、グリシジル（メタ）アクリレートおよびアリルグリシジルエーテル）と、エポキシ官能性を有しない１種またはそれ以上のエチレン性不飽和モノマーとから調製される。このようなエポキシ官能性アクリル共重合体の調製は、米国特許第４，６８１，８１１号、４欄、５２行目〜５欄、５０行目で詳細に記述されており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。反応条件および反応物の割合は、所望の官能基を形成するように選択される。
【００８７】
ホウ素含有化合物（ｃ）が少なくとも１種の官能基含有ポリシロキサン（Ａ）およびホウ素含有化合物（Ｂ）から形成される本発明の実施態様では、少なくとも１種のポリシロキサン（Ａ）は、当該技術分野で周知の縮合反応条件下にて、ホウ素含有化合物（Ｂ）と反応できる。例えば、ホウ酸またはホウ酸等価物とポリオールとを混合し、そして直接的にまたは溶媒と組み合わせるかいずれかで蒸留することにより、水を除去する。ホウ酸エステルを調製する他の方法は、「Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、４版、Ｖｏｌ  ４，ｐ４１６；Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  ｓｏｎｓ；１９９２で見られる。
【００８８】
また、ホウ素含有化合物（ｃ）は、その場で形成できることも理解できるはずである。すなわち、このコーティング組成物は、ホウ酸および／またはホウ酸エステルと活性水素含有反応物（例えば、ヒドロキシル官能基を含有する重合体またはポリシロキサン）とを、別々の成分として、含有できる。次いで、ホウ素含有化合物（ｃ）は、例えば、室温で、その組成物内にて、その縮合物（すなわち、ホウ酸エステル）を形成することにより形成できるか、またはこのコーティング組成物は、硬化反応を受ける。このホウ素含有化合物が、すぐ上で記述したように、その場で形成されるとき、このコーティング組成物は、３種の別々の成分として、この縮合反応生成物（すなわち、ホウ酸エステル）だけでなく、このホウ酸エステルを形成するのに使用される個々の反応物（すなわち、ホウ酸および／またはホウ酸エステルならびに活性水素含有反応物）を含有できる。
【００８９】
ホウ素含有化合物（ｃ）は、このコーティング組成物を形成する他の成分に加えるとき、そのコーティング組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、その組成物中に存在しているホウ素の量を少なくとも０．００１重量％、しばしば、少なくとも０．０２５重量％、通常、０．０５重量％、典型的には、少なくとも０．１０重量％とするのに十分な量で、存在できる。また、ホウ素含有化合物（ｃ）は、このコーティング組成物を形成する他の成分に加えるとき、そのコーティング組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、その組成物中に存在しているホウ素の量を５重量％未満、しばしば、３重量％未満、通常、２．５重量％未満および代表的には２重量％未満とするのに十分な量で、存在できる。ホウ素含有化合物（ｃ）の量は、この組成物中にて、その組成物中に存在しているホウ素の量を、これらの値の任意の組合せの間の範囲（列挙した値を含めて）とし得るのに十分な量で、存在している。
【００９０】
先に述べたように、本発明は、上で詳細に述べたホウ素含有化合物（ｃ）に加えて、少なくとも１種の官能基含有ポリシロキサン（ａ）と、ポリシロキサン（ａ）の官能基と反応性の少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物（ｂ）（と、もし望ましいなら、ホウ素含有化合物（ｃ））とを含有するコーティング組成物に関する。
【００９１】
ポリシロキサン（ａ）は、このポリシロキサンホウ酸エステルを形成するのに使用されるポリシロキサン（Ａ）を参照して上で述べたポリシロキサンのいずれかであり得る。本発明の１実施態様では、ポリシロキサン（ａ）は、構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有し、ここで、Ｒ１、Ｒ２、ｍおよびｎは、その構造単位について上で記述した通りである。本発明のさらに他の実施態様では、ポリシロキサン（ａ）は、構造単位（Ｉ）または（ＩＩ）を有する少なくとも１種のポリシロキサンを含有し、ここで、Ｒ、Ｒ３、Ｒａ、ｍ、ｍ’、ｎ、ｎ’およびＸは、これらの構造について上で記述したとおりである。
【００９２】
１実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、０．０１〜９０重量％の範囲の量でポリシロキサン（ａ）が存在しているように、存在している。他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、少なくとも２重量％の量で、その組成物中にポリシロキサン（ａ）が存在しているような量で、存在している。
【００９３】
他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、少なくとも５重量％の量でポリシロキサン（ａ）が存在しているような量で、存在している。さらに他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、その組成物中に少なくとも１０重量％の量でポリシロキサン（ａ）が存在しているように、存在している。
【００９４】
１実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、その組成物中のポリシロキサン（ａ）の量が、９０重量％未満であるような量で、存在している。他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、その組成物中のポリシロキサン（ａ）の量が、８０重量％未満であるような量で、存在している。
【００９５】
他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、その組成物中のポリシロキサン（ａ）の量が、６５重量％未満であるような量で、存在している。さらに他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、ポリシロキサン（ａ）の量が、３０重量％未満であるような量で、存在している。
【００９６】
本明細書中で使用するこの組成物の「樹脂固形分の全重量に基づいて」とは、その組成物の形成中に加えられる成分の量が、このコーティング組成物の形成中に存在しているポリシロキサン（ａ）、任意のフィルム形成成分および任意の硬化剤の樹脂固形分（非揮発性）の全重量に基づいているが、その粒子、任意の溶媒または任意の添加剤固形物（例えば、ヒンダードアミン安定化剤、ＵＶ光吸収剤、触媒、顔料（顔料伸長剤および充填剤を含めて）および流動調節剤）を含まないことを意味する。
【００９７】
上述のように、上で詳細に記述した成分（ａ）および（ｃ）に加えて、本発明のコーティング組成物が形成される成分は、さらに、（ｂ）少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）の少なくとも１個の官能基と反応性の少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物を含有でき、ここで各々の成分は異なっている。本明細書中で使用する「少なくとも１種の反応物」とは、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）および必要に応じて以下で詳細に述べる少なくとも１種の官能基含有フィルム形成重合体の少なくとも１個の官能基から選択される少なくとも１個の官能基と反応性である官能基を含有する任意の物質を意味する。もし適用できるなら、少なくとも１種の反応物（ｂ）はまた、もしあれば、この反応性官能基（これは、上述のホウ素含有化合物（ｃ）を含有する）と反応性であり得る。
【００９８】
１実施態様では、少なくとも１種の反応物（ｂ）は、少なくとも１種の硬化剤から選択される。成分（ａ）（および／またはもし望ましいなら、成分（ｃ））の反応性官能基に依存して、この硬化剤は、アミノプラスト樹脂、ポリイソシアネート、ブロックイソシアネート化合物、ポリエポキシド、ポリ酸、無水物、アミド、ポリオール、および前述のいずれかの混合物から選択できる。１実施態様では、少なくとも１種の反応物（ｂ）は、アミノプラスト樹脂およびポリイソシアネートから選択される。
【００９９】
他の実施態様では、本発明は、その硬化剤がアミノプラストである上記のいずれかの組成物に関する。アミノプラスト樹脂は、フェノール樹脂を含めて、ヒドロキシル、カルボン酸およびカーバメート官能基含有物質の硬化剤として、当該技術分野で周知である。適当なアミノプラスト（例えば、上述のもの）は、当業者に公知である。アミノプラストは、ホルムアルデヒドとアミンまたはアミドとの縮合反応から得ることができる。アミンまたはアミドの非限定的な例には、メラミン、尿素またはベンゾグアナミンが挙げられる。他のアミンまたはアミドとの縮合物は、使用できる；例えば、グリコールウリルのアルデヒド縮合物（これらは、粉体コーティングの際に有用な高い融点の結晶性生成物を生じる）。使用するアルデヒドは、殆どの場合、ホルムアルデヒドであるものの、他のアルデヒド（例えば、アセトアルデヒド、クロトンアルデヒドおよびベンズアルデヒド）は、使用できる。
【０１００】
このアミノプラストは、イミノ基およびメチロール基を含有し、ある場合には、そのメチロール基の少なくとも一部は、その硬化応答性を変えるために、アルコールでエステル化される。この目的のためには、任意の一価アルコールが使用でき、これには、メタノール、エタノール、ｎ−ブチルアルコール、イソブタノールおよびヘキサノールが挙げられる。
【０１０１】
アミノプラストの非限定的な例には、メラミン−、尿素−またはベンゾグアナミン−ホルムアルデヒド縮合物が挙げられ、これには、ある場合には、単量体状であり、１個〜４個の炭素原子を含有する１種以上のアルコールで少なくとも部分的にエステル化されている。適当なアミノプラスト樹脂の非限定的な例は、例えば、ＣＹＭＥＬ（登録商標）の商標でＣｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から市販されており、また、ＲＥＳＩＭＥＮＥ（登録商標）の商標で、Ｓｏｌｕｔｉａ，Ｉｎｃ．から市販されている。
【０１０２】
他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、この硬化剤は、アミノプラスト樹脂を含有し、これは、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、一般に、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、２重量％〜６５重量％の範囲の量で存在し、５重量％〜５０重量％の範囲の量で存在でき、代表的には、５重量％〜４０重量％の量で存在している。
【０１０３】
さらに他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、ここで、少なくとも１種の反応物（ｂ）は、ポリイソシアネート硬化剤を含有する。特に明記しない限り、本明細書中で使用する用語「ポリイソシアネート」とは、ブロックド（キャップ化）ポリイソシアネートならびに非ブロックイソシアネートを含むと解釈される。このポリイソシアネートは、脂肪族または芳香族ポリイソシアネート、または前述の２種の混合物であり得る。ジイソシアネートが使用できるが、それより高級なポリイソシアネート（例えば、ジイソシアネートのイソシアヌレート）は、しばしば、使用される。高級なポリイソシアネートはまた、ジイソシアネートと併用できる。イソシアネートプレポリマー（例えば、ポリイソシアネートとポリオールとの反応生成物）もまた、使用できる。ポリイソシアネート硬化剤の混合物は、使用できる。
【０１０４】
もし、このポリイソシアネートがブロックまたはキャップ化されているなら、そのポリイソシアネートのキャップ化剤として、当業者に公知の任意の適当な脂肪族、環状脂肪族または芳香族モノアルコールが使用できる。他の適当なキャップ化剤には、オキシムおよびラクタムが挙げられる。このポリイソシアネート硬化剤は、使用するとき、そのコーティング組成物を形成する他の成分に加えるとき、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、５重量％〜６５重量％の範囲の量で存在し得、１０重量％〜４５重量％の範囲の量で存在でき、しばしば、１５重量％〜４０重量％の量で存在している。
【０１０５】
他の有用な硬化剤は、ブロックイソシアネート化合物、例えば、米国特許第５，０８４，５４１号（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で詳細に記述されているトリカルバモイルトリアジン化合物を含有する。このブロックドポリイソシアネート硬化剤は、使用するとき、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、２０重量％までの範囲の量で存在し得、１重量％〜２０重量％の範囲の量で存在できる。
【０１０６】
１実施態様では、本発明は、上記フィルム形成組成物に関し、ここで、少なくとも１種の反応物（ｂ）は、硬化剤として、アミノプラストおよびポリイソシアネートの両方を含有する。
【０１０７】
ヒドロキシル官能基含有物質用の硬化剤としての無水物もまた、当該技術分野で周知であり、本発明にて使用できる。本発明の組成物中で硬化剤として使用するのに適当な無水物の非限定的な例には、１分子あたり少なくとも２個のカルボン酸無水物基を有するものが挙げられ、これらは、エチレン性不飽和カルボン酸無水物を含有するモノマーと少なくとも１種のビニルコモノマー（例えば、スチレン、α−メチルスチレン、ビニルトルエンなど）との混合物から誘導される。適当なエチレン性不飽和カルボン酸無水物の非限定的な例には、無水マレイン酸、無水シトラコン酸および無水イタコン酸が挙げられる。あるいは、この無水物は、ジエン重合体（例えば、マレイン化ポリブタジエンまたはブタジエンのマレイン化共重合体（例えば、ブタジエン／スチレン共重合体））の無水物付加物であり得る。これらのおよび他の適当な無水物硬化剤は、米国特許第４，７９８，７４６号、１０欄、１６〜５０行目および米国特許第４，７３２，７９０号、３欄、４１〜５７行目で記述されており、両方の内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１０８】
カルボン酸官能基含有物質用の硬化剤としてのポリエポキシドは、当該技術分野で周知である。本発明の組成物で使用するのに適当なポリエポキシドの非限定的な例は、ポリグリシジルエステル（例えば、グリシジルメタクリレートに由来のアクリル）、多価フェノールまたは脂肪族アルコールのグリシジルエーテル（これは、アルカリの存在下にて、多価フェノールまたは脂肪族アルコールをエピハロヒドリン（例えば、エピクロロヒドリン）でエーテル化することにより、調製できる）を包含する。これらのおよび他の適当なポリエポキシドには、米国特許第４，６８１，８１１号、５欄、３３〜５８行目で記述され、それらの内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１０９】
エポキシ官能基含有物質に適当な硬化剤は、ポリ酸硬化剤、例えば、少なくとも１個のカルボン酸基を含有するエチレン性不飽和モノマーおよびカルボン酸基を含まない少なくとも１種のエチレン性不飽和モノマーから調製された酸基含有アクリル重合体を包含する。このような酸官能性アクリル重合体は、３０〜１５０の範囲の酸価を有することができる。酸官能基含有ポリエステルもまた、使用できる。上記ポリ酸硬化剤は、米国特許第４，６８１，８１１号、６欄、４５行目〜９欄、５４行目（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）でさらに詳細に記述されている。
【０１１０】
イソシアネート官能基含有物質用の硬化剤として、当該技術分野では、ポリオール、すなわち、１分子あたり２個またはそれ以上の水酸基を有する物質もまた周知であり、これらは、成分（ｂ）がポリオールであるとき、成分（ｂ）とは異なる。本発明の組成物で使用するのに適当なこのような物質の非限定的な例には、ポリアルキレンエーテルポリオール（チオエーテルを含めて）；ポリエステルポリオール（ポリヒドロキシポリエステルアミドを含めて）；およびヒドロキシル含有ポリカプロラクトンおよびヒドロキシ含有アクリル共重合体が挙げられる。種々のポリオール（例えば、グリコール（例えば、エチレングリコール、１，６−ヘキサンジオール、ビスフェノールＡなど）またはそれより高級なポリオール（例えば、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなど））から形成されたポリエーテルポリオールもまた、有用である。ポリエステルポリオールもまた、使用できる。これらのおよび他の適当なポリオール硬化剤は、米国特許第４，０４６，７２９号、７欄、５２行目〜８欄、９行目；８欄、２９行目〜９欄、６６行目；および米国特許第３，９１９，３１５号、２欄、６４行目〜３欄、３３行目で記述されており、両方の内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１１１】
イソシアネート官能基含有物質用の硬化剤として、ポリアミンもまた使用できる。適当なポリアミン硬化剤の非限定的な例には、第一級または第二級のジアミンまたはポリアミンが挙げられ、ここで、その窒素原子に結合したラジカルは、飽和または不飽和の脂肪族、脂環族、芳香族、芳香族置換脂肪族、脂肪族置換芳香族および複素環であり得る。適当な脂肪族および脂環族ジアミンの非限定的な例には、１，２−エチレンジアミン、１，２−ポルフィレンジアミン、１，８−オクタンジアミン、イソホロンジアミン、プロパン−２，２−シクロヘキシルアミンなどが挙げられる。適当な芳香族ジアミンの非限定的な例には、フェニレンジアミンおよびトルエンジアミン（例えば、ｏ−フェニレンジアミンおよびｐ−トリレンジアミン）が挙げられる。これらのおよび他の適当なポリアミンは、米国特許第４，０４６，７２９号、６欄、６１行目〜７欄、２６行目で詳細に記述されており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１１２】
望ましいとき、硬化剤に適当な混合物が使用され得る。組成物は、１成分組成物として調合でき、この場合、硬化剤（例えば、アミノプラスト樹脂および／またはブロックイソシアネート化合物（例えば、上記のもの））は、他の組成物成分と混合されることに言及しておくべきである。この１成分組成物は、調合すると、保存安定性であり得る。あるいは、組成物は、２成分組成物として調合でき、この場合、ポリイソシアネート硬化剤（例えば、上記のもの）は、塗布の直前に、他の組成物成分の予め形成した混合物に加えることができる。この予め形成した混合物は、硬化剤（例えば、アミノプロラスト樹脂および／またはブロックイソシアネート化合物（例えば、上記のもの））を含有できる。
【０１１３】
そのコーティングが化学線または化学線と熱エネルギーとの組合せで硬化される他の実施態様では、このコーティング組成物が形成される成分は、さらに、少なくとも１種の光開始剤または光増感剤を含有でき、これは、その重合プロセスを開始する遊離ラジカルまたはカチオンを供給する。有用な光開始剤は、１５０〜２，０００ｎｍの範囲の吸収を有する。有用な光開始剤の非限定的な例には、ベンゾイン、ベンゾフェノン、ヒドロキシベンゾフェノン、アントラキノン、チオキサントン、置換ベンゾイン（例えば、ベンゾインエーテルのブチル異性体）、α，α−ジエトキシアセトフェノン、α，α−ジメトキシ−α−フェニルアセトフェノン、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン１−オンおよび２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシドが挙げられる。
【０１１４】
さらに他の実施態様では、本発明は、上記コーティング組成物に関し、これは、さらに、少なくとも１種の反応性官能基含有フィルム形成重合体を含有する。このフィルム形成重合体は、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）、少なくとも１種の反応物（ｂ）およびホウ素含有化合物（ｃ）とは別に、それらと異なり得る。このフィルム形成重合体は、以下から選択される少なくとも１個の官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を有することができる：少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）の少なくとも１個の反応性官能基、反応物（ｂ）の少なくとも１個の官能基、および、もし望ましいなら、ホウ素含有化合物（ｃ）。１実施態では、この少なくとも１種の追加重合体は、ポリエーテル重合体、ポリエステル重合体、アクリル重合体、ケイ素系重合体およびポリウレタン重合体から選択できる。
【０１１５】
本発明の特定の実施態様では、このフィルム形成重合体は、水酸基、カルボキシル基、イソシアネート基、ブロックイソシアネート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基、尿素基、ウレタン基、ビニル基、不飽和エステル基、マレイミド基、フマレート基、無水物基、ヒドロキシアルキルアミド基およびエポキシ基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有できる。
【０１１６】
本発明の他の実施態様では、このフィルム形成重合体は、水酸基、カーバメート基、エポキシ基、イソシアネート基およびカルボキシル基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する。他の実施態様では、この重合体は、水酸基およびカーバメート基から選択される少なくとも１個の反応性官能基を含有する。
【０１１７】
このフィルム形成重合体は、前述の反応性官能基のいずれかの混合物を含有できる。
【０１１８】
少なくとも１個の反応性官能基含有フィルム形成重合体として使用するのに適当なフィルム形成重合体には、当該技術分野で公知の種々の官能性重合体のいずれかを挙げることができる。例えば、適当な水酸基含有重合体には、アクリルポリオール、ポリエステルポリオール、ポリウレタンポリオール、ポリエーテルポリオールおよびそれらの混合物を挙げることができる。本発明の特定の実施態様では、このフィルム形成重合体は、１固形分当量あたり１０００〜１００グラム、好ましくは、１固形分当量あたり５００〜１５０グラムの範囲のヒドロキシル当量を有するアクリルポリオールである。
【０１１９】
適当な水酸基および／またはカルボキシル基含有アクリル重合体は、重合可能エチレン性不飽和モノマーから調製でき、典型的には、（メタ）アクリル酸および／または（メタ）アクリル酸ヒドロキシアルキルエステルと、１種またはそれ以上の他の重合可能エチレン性不飽和モノマー（例えば、（メタ）アクリル酸アルキルエステル（（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル、（メタ）アクリル酸ブチルおよびアクリル酸２−エチルヘキシル）を含む）と、ビニル芳香族化合物（例えば、スチレン、α−メチルスチレンおよびビニルトルエン）との共重合体である。本明細書中で使用する「（メタ）アクリル酸エステル」などの用語は、アクリル酸エステルおよびメタクリル酸エステルの両方を含むと解釈される。
【０１２０】
本発明の１実施態様では、このアクリル重合体は、エチレン性不飽和β−ヒドロキシエステル官能性モノマーから調製できる。このようなモノマーは、エチレン性不飽和酸官能性モノマー（例えば、モノカルボン酸（例えば、アクリル酸））およびエポキシ化合物（これは、この不飽和酸モノマーとの遊離ラジカル開始重合に関与しない）との反応から誘導できる。このようなエポキシ化合物の例には、グリシジルエーテルおよびエステルが挙げられる。適当なグリシジルエーテルには、アルコールおよびフェノールのグリシジルエーテル（例えば、ブチルグリシジルエーテル、オクチルグリシジルエーテル、フェニルグリシジルエーテルなど）が挙げられる。適当なグリシジルエステルには、ＣＡＲＤＵＲＡ
Ｅの商品名でＳｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されているもの；およびＧＬＹＤＥＸＸ−１０の商品名でＥｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されているものが挙げられる。あるいは、このβ−ヒドロキシエステル官能性モノマーは、エチレン性不飽和エポキシ官能性モノマー（例えば、グリシジル（メタ）アクリレートおよびアリルグリシジルエーテル）および飽和カルボン酸（例えば、飽和モノカルボン酸（例えば、イソステアリン酸））から調製できる。
【０１２１】
オキシラン基含有モノマー（例えば、グリシジル（メタ）アクリレートおよびアリルグリシジルエーテル）と他の重合可能エチレン性不飽和モノマー（例えば、上述のもの）とを共重合することにより、重合可能エチレン性不飽和モノマーから調製された重合体には、エポキシ官能基を取り込むことができる。このようなエポキシ官能性アクリル重合体の調製は、米国特許第４，００１，１５６号、３〜６欄で詳細に記述されており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１２２】
例えば、上記エチレン性不飽和モノマーと、カーバメート官能性ビニルモノマー（例えば、メタクリル酸のカーバメート官能性アルキルエステル）とを共重合することにより、重合可能エチレン性不飽和モノマーから調製された重合体には、カーバメート官能基を取り込むことができる。有用なカーバメート官能性アルキルエステルは、例えば、ヒドロキシアルキルカーバメート（例えば、アンモニアとエチレンカーボネートまたはプロピレンカーボネートとの反応生成物）を無水メタクリル酸と反応させることにより、調製できる。他の有用なカーバメート官能性ビニルモノマーには、例えば、メタクリル酸ヒドロキシエチル、イソホロンジイソシアネートおよびヒドロキシプロピルカーバメートの反応生成物；またはメタクリル酸ヒドロキシプロピル、イソホロンジイソシアネートおよびメタノールの反応生成物が挙げられる。さらに他のカーバメート官能性ビニルモノマーが使用でき、例えば、イソシアン酸（ＨＮＣＯ）とヒドロキシル官能性アクリルまたはメタクリルモノマー（例えば、アクリル酸ヒドロキシエチル）との反応生成物、および米国特許第３，４７９，３２８号で記述されているもの（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）がある。カーバメート官能基はまた、ヒドロキシル官能性アクリル重合体と低分子量アルキルカーバメート（例えば、メチルカーバメート）とを反応させることにより、このアクリル重合体に取り込むことができる。ペンダントカーバメート基もまた、「トランスカルバモイレーション」反応により、このアクリル重合体に取り込むことができ、ここで、ヒドロキシル官能性アクリル重合体は、アルコールまたはグリコールエーテルから誘導された低分子量カーバメートと反応される。これらのカーバメート基は、それらの水酸基と交換して、このカーバメート官能性アクリル重合体と最初のアルコールまたはグリコールエーテルとを生じる。また、ヒドロキシル官能性アクリル重合体は、イソシアン酸と反応して、ペンダントカーバメート基を提供できる。同様に、ヒドロキシル官能性アクリル重合体は、尿素と反応して、ペンダントカーバメート基を提供できる。
【０１２３】
重合可能エチレン性不飽和モノマーから調製された重合体は、適当な触媒（例えば、有機過酸化物またはアゾ化合物（例えば、過酸化ベンゾイルまたはＮ，Ｎ−アゾビス（イソブチロニトリル）））の存在下にて、溶液重合技術（これらは、当業者に周知である）により調製できる。この重合は、有機溶液中で実行でき、ここで、それらのモノマーは、当該技術分野で通常の技術により、溶解される。あるいは、これらの重合体は、水性乳化重合技術または分散重合技術（これらは、当該技術分野で周知である）により、調製できる。反応物の割合および反応条件は、所望のペンダント官能性を有するアクリル重合体が得られるように選択される。
【０１２４】
ポリエステル重合体はまた、本発明のコーティング組成物中にて、このフィルム形成重合体としても有用である。有用なポリエステル重合体には、典型的には、多価アルコールとポリカルボン酸との縮合生成物が挙げられる。適当な多価アルコールには、エチレングリコール、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパンおよびペンタエリスリトールを挙げることができる。適当なポリカルボン酸には、アジピン酸、１，４−シクロヘキシルジカルボン酸およびヘキサヒドロフタル酸を挙げることができる。上述のポリカルボン酸の他に、これらの酸の官能性等価物（例えば、無水物−存在する場合）または低級アルキルエステル（例えば、メチルエステル）は、使用できる。また、少量のモノカルボン酸（例えば、ステアリン酸）は、使用できる。反応物の割合および反応条件は、所望のペンダント官能性（すなわち、カルボキシルまたはヒドロキシル官能性）を有するポリエステル重合体が得られるように選択される。
【０１２５】
例えば、水酸基含有ポリエステルは、ジカルボン酸の無水物（例えば、無水ヘキサヒドロフタル酸）とジオール（例えば、ネオペンチルグリコール）とを１：２のモル比で反応させることにより、調製できる。空気乾燥を高めることが望ましい場合、適当な乾性油脂肪酸が使用され得、これらには、アマニ油、大豆油、トール油、脱水ひまし油または桐油から誘導したものが挙げられる。
【０１２６】
カーバメート官能性ポリエステルは、まず、このポリエステルを形成する際に使用されるポリ酸およびポリオールと反応できるヒドロキシアルキルカーバメートを形成することにより、調製できる。あるいは、このポリエステルには、イソシアン酸とヒドロキシ官能性ポリエステルとを反応させることにより、末端カーバメート官能基を取り込むことができる。また、カーバメート官能性は、ヒドロキシルポリエステルと尿素とを反応させることにより、このポリエステルに取り込むことができる。さらに、カーバメート基は、トランスカルバモイレーション反応により、このポリエステルに取り込むことができる。適当なカーバメート官能基含有ポリエステルの調製には、米国特許第５，５９３，７３３号、２欄、４０行目〜４欄、９行目（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で記述されたものがある。
【０１２７】
ポリウレタン重合体含有末端イソシアネート基または水酸基はまた、本発明のコーティング組成物中にて、重合体（ｄ）として使用できる。使用できるポリウレタンポリオールまたはＮＣＯ−末端ポリウレタンには、重合体ポリオールを含めたポリオールとポリイソシアネートとを反応させることにより調製されたものがある。また、使用できるポリ尿素含有末端イソシアネート基または第一級および／または第二級アミン基には、重合体ポリアミンを含めたポリアミンとポリイソシアネートとを反応させることにより調製されたものがある。ヒドロキシル／イソシアネートまたはアミン／イソシアネートの当量比が調整され、反応条件は、所望の末端基を得るように選択される。適当なポリイソシアネートの例には、米国特許第４，０４６，７２９号、５欄、２６行目〜６欄、２８行目で記述されたものが挙げられ、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。適当なポリオールの例には、米国特許第４，０４６，７２９号、７欄、５２行目〜１０欄、３５行目で記述されたものが挙げられ、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。適当なポリアミンの例には、米国特許第４，０４６，７２９号、６欄、６１行目〜７欄、３２行目および米国特許第３，７９９，８５４号、３欄、１３〜５０行目で記述されたものが挙げられ、両方の内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１２８】
カーバメート官能基は、ポリイソシアネートと、ヒドロキシル官能性を有しかつペンダントカーバメート基を含有するポリエステルとを反応させることにより、このポリウレタン重合体に取り込むことができる。あるいは、このポリウレタンは、ポリイソシアネートと、ポリエステルポリオールおよびヒドロキシアルキルカーバメートまたはイソシアン酸とを別々の反応物として反応させることにより、調製できる。適当なポリイソシアネートの例には、芳香族イソシアネート（例えば、４，４’−ジフェニルメタンジイソシアネート、１，３−フェニレンジイソシアネートおよびトルエンジイソシアネート）および脂肪族ポリイソシアネート（例えば、１，４−テトラメチレンジイソシアネートおよび１，６−ヘキサメチレンジイソシアネート）がある。環状脂肪族ジイソシアネート（例えば、１，４−シクロヘキシルジイソシアネートおよびイソホロンジイソシアネート）もまた、使用できる。
【０１２９】
適当なポリエーテルポリオールの例には、ポリアルキレンエーテルポリオール（例えば、以下の構造式（ＶＩＩ）または（ＶＩＩＩ）を有するもの）が挙げられる：
【０１３０】
【化１１】
2008111129.tif 000012
または
【０１３１】
【化１２】
2008111129.tif 000013
ここで、置換基Ｒは、水素または１個〜５個の炭素原子を含有する低級アルキル基（混合置換基を含めて）であり、そしてｎは、典型的には、２〜６の範囲の値を有し、そしてｍは、８〜１００またはそれより高い範囲の値を有する。代表的なポリアルキレンエーテルポリオールには、ポリ（オキシテトラメチレン）グリコール、ポリ（オキシテトラエチレン）グリコール、ポリ（オキシ−１，２−プロピレン）グリコールおよびポリ（オキシ−１，２−ブチレン）グリコールが挙げられる。
【０１３２】
また、種々のグリコール（例えば、エチレングリコール、１，６−ヘキサンジオール、ビスフェノールＡのようなグリコールなど）または他のそれより高級なポリオール（例えば、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールなど）のオキシアルキル化から形成されるポリエーテルポリオールも、有用である。それより高級な官能性のポリオール（これらは、指摘したようにして、使用できる）は、例えば、スクロースまたはソルビトールのような化合物のオキシアルキル化により、製造できる。１つの一般的に使用されるオキシアルキル化方法には、酸性触媒または塩基性触媒の存在下でのポリオールとアルキレンオキシド（例えば、プロピレンオキシドまたはエチレンオキシド）との反応がある。ポリエーテルの具体的な例には、Ｅ．Ｉ．Ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．から入手されＴＥＲＡＴＨＡＮＥおよびＴＥＲＡＣＯＬの名称で販売されているものが挙げられる。
【０１３３】
一般に、本発明のコーティング組成物で有用な反応性官能基を有する重合体は、１０００〜２０，０００、好ましくは、１５００〜１５，０００、さらに好ましくは、２０００〜１２，０００の重量平均分子量（Ｍｗ）（これは、ポリスチレン標準を使用するゲルパーミエーションクロマトグラフィーで測定される）を有する。
【０１３４】
（ａ）および（ｄ）の両方が存在するとき、（ａ）および（ｄ）の反応性官能基は、同一または異なり得るが、両方は、硬化剤（ｂ）の反応基と反応性でなければならないことに言及しておくべきである。このような反応性官能基の例には、水酸基、カルボン酸基、イソシアネート基、カルボキシレート基、第一級アミン基、第二級アミン基、アミド基、カーバメート基およびエポキシ官能基が挙げられる。水酸官能基および／またはカーバメート官能基を含有する重合体が好ましい。
【０１３５】
反応性官能基を有する重合体は、もし使用するなら、本発明のコーティング組成物中にて、このコーティング組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、少なくとも２重量％、通常、少なくとも５重量％、典型的には、少なくとも１０重量％の量で存在できる。また、反応性官能基を有する重合体は、本発明のコーティング組成物中にて、このコーティング組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、８０重量％未満、通常、６０重量％未満、典型的には、５０重量％未満の量で存在できる。本発明のコーティング組成物中に存在している反応性官能基を有する重合体の量は、これらの値の任意の組合せの間の範囲（列挙した値を含めて）であり得る。
【０１３６】
本発明のコーティング組成物は、溶媒系組成物、水系組成物、固形微粒子形状（例えば、粉体組成物）、粉体スラリー形状または水性分散体であり得る。本発明のコーティング組成物を形成するのに使用される本発明の成分は、有機溶媒に溶解または分散できる。適当な有機溶媒の非限定的な例には、アルコール（例えば、ブタノール）；ケトン（例えば、メチルアミルケトン）；芳香族炭化水素（例えば、キシレン）；およびグリコールエーテル（例えば、エチレングリコールモノブチルエーテル）；エステル；他の溶媒；および前述のいずれかの混合物が挙げられる。
【０１３７】
溶媒系組成物では、その有機溶媒は、一般に、その組成物を形成する成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、５〜８０重量％の範囲の量で存在し、３０〜５０重量％の範囲の量で存在できる。上記組成物は、その組成物を形成する成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、４０〜７０重量％の範囲の全固形分含量を有することができ、５０〜７０重量％の範囲の全固形分含量を有することができる。あるいは、本発明の組成物は、粉体コーティングとして使用するのに適当な固形微粒子であり得るか、または粉体スラリーとして使用する液状媒体（例えば、水）中の分散体として適当であり得る。
【０１３８】
さらに他の実施態様では、上記フィルム形成組成物は、さらに、その組成物の形成中に存在している触媒を含有する。１実施態様では、この触媒は、少なくとも１種の反応物（ｂ）の少なくとも１個の反応性官能基および／または少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）の少なくとも１個の反応性官能基および／またはもし適当なら、ホウ素含有化合物（ｃ）、および／またはもし使用するなら、官能基含有フィルム形成重合体の間の反応を促進するのに十分な量で、存在している。
【０１３９】
適当な触媒の非限定的な例には、酸性物質、例えば、酸ホスフェート（例えば、フェニル酸ホスフェート）および置換または非置換スルホン酸（例えば、ドデシルベンゼンスルホン酸またはパラトルエンスルホン酸）が挙げられる。イソシアネート基と活性水素含有物質（例えば、水酸基を含有するもの）との間の反応に適当な触媒の非限定的な例には、スズ触媒（例えば、ジブチルスズジラウレートおよびジブチルスズオキシド）が挙げられる。エポキシ酸系触媒の非限定的な例には、第三級アミン（例えば、Ｎ，Ｎ’−ジメチルドデシルアミン触媒）が挙げられる。他の実施態様では、この触媒は、リン酸塩化ポリエステルまたはリン酸塩化エポキシであり得る。この実施態様では、この触媒は、例えば、リン酸と、２個の水素化フェノール環を有するビスフェノールＡジグリシジルエーテル（例えば、ＤＲＨ−１５１であって、これは、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から市販されている）との反応生成物であり得る。この触媒は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、０．１〜５．０重量％の範囲の量で存在でき、典型的には、０．５重量％〜１．５重量％の範囲の量で存在している。
【０１４０】
他の実施態様では、上記組成物の形成中には、追加成分が存在できる。これらの追加成分には、成分（ａ）、（ｂ）および（ｃ）とは異なる粒子、可撓化剤、可塑剤、界面活性剤、チキソトロープ剤、レオロジー制御調節剤、ガス発生防止剤、有機共溶媒、流動制御剤、ヒンダードアミン光安定化剤、酸化防止剤、ＵＶ光吸収剤、着色剤または色合い、および当該技術分野で通常の類似の添加剤だけでなく、前述のいずれかの混合物が挙げられるが、これらに限定されず、この組成物に含有できる。これらの追加成分は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、この組成物中に存在している樹脂固形分の全重量に基づいて、４０重量％までの量で存在できる。
【０１４１】
１実施態様では、本発明は、上記組成物に関し、ここで、この組成物は、さらに、複数の粒子を含有する。他の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、これらの粒子は、その組成物に取り込む前に、１００ミクロン未満の範囲の平均粒径を有する。他の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、これらの粒子は、その組成物に取り込む前に、１〜１０００ナノメーター未満の範囲の平均粒径を有する。さらに他の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、これらの粒子は、その組成物に取り込む前に、１〜１００ナノメーターの範囲の平均粒径を有する。
【０１４２】
他の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、これらの粒子は、その組成物に取り込む前に、５〜５０ナノメーターの範囲の平均粒径を有する。他の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、これらの粒子は、その組成物に取り込む前に、５〜２５ナノメーターの範囲の平均粒径を有する。
【０１４３】
これらの粒子の平均粒径が１ミクロンより大きい実施態様では、その平均粒径は、公知のレーザー散乱技術に従って、測定できる。例えば、このような粒子の平均粒径は、Ｈｏｒｉｂａ  Ｍｏｄｅｌ  ＬＡ９００レーザー回折粒径器具を使用して測定され、これは、６３３ｎｍの波長のヘリウム−ネオンレーザーを使用して、その粒子の粒径を測定し、この粒子は、球形を有すると仮定する（すなわち、その「粒径」は、この粒子を完全に取り囲む最小の球を意味する）。
【０１４４】
その粒子の粒径が１ミクロン以下である本発明の実施態様では、その平均粒径は、透過型電子顕微鏡（「ＴＥＭ」）画像の電子顕微鏡写真を視覚検査することにより、その画像での粒子の直径を測定することにより、そしてＴＥＭ画像の倍率に基づいて平均粒径を計算することにより、決定できる。当業者は、このようなＴＥＭ画像をいかにして作成するかを理解し、このような１方法の説明は、以下で示す実施例で開示している。本発明の非限定的な１実施態様では、１０５，０００Ｘの倍率のＴＥＭ画像が作成され、その倍率を１０００で割ることにより、転換因子が得られる。視覚検査すると、これらの粒子の直径は、ミリメーターで測定され、その測定値は、この転換因子を使用して、ナノメーターに変換される。この粒子の直径は、その粒子を完全に取り囲む最小直径の球を意味する。
【０１４５】
これらの粒子の形状（または形態）は、本発明の特定の実施態様およびその目的用途に依存して、変えることができる。例えば、略球形の形態（例えば、固形ビーズ、マイクロビーズまたは中空球体）だけでなく、立方体、板状または針状（細長または繊維状）である粒子が使用できる。さらに、これらの粒子は、中空、多孔性または空孔なし、または前述のいずれかの組合せ（例えば、多孔性の壁または中実の壁と共に中空の中心部）である内部構造を有することができる。適切な粒子特性に関するそれ以上の情報については、Ｈ．Ｋａｔｚら（著）、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｆｉｌｌｅｒｓ  ａｎｄ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ（１９８７）の９〜１０ページ（その内容は、本明細書中で参考として具体的に援用されている）を参照。
【０１４６】
本発明の組成物には、それらの組成物に所望の性質および特性を与えるために、平均粒径が異なる１個またはそれ以上の粒子の混合物を取り込むことができることは、当業者が認めるところである。例えば、本発明の組成物では、異なる粒径の粒子が使用できる。
【０１４７】
これらの粒子は、高分子および非高分子無機材料、高分子および非高分子有機材料、複合材料、および前述のいずれかの混合物から選択される材料から形成できる。本明細書中で使用する「高分子無機材料」との用語は、炭素以外の元素に基づいた骨格繰り返し単位を有する重合体材料を意味する。それ以上の情報については、Ｊａｍｅｓ  Ｍａｒｋら、Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ，Ｐｒｅｎｔｉｃｅ  Ｈａｌｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｓｅｒｉｅｓ，（１９９２）の５ページ（その内容は、本明細書中で参考として具体的に援用されている）を参照。本明細書中で使用する「高分子有機材料」との用語は、合成高分子材料、半合成高分子材料および天然高分子材料を意味し、これらの全ては、炭素に基づいた骨格繰り返し単位を有する。
【０１４８】
本明細書中で使用する「有機材料」とは、炭素含有化合物を意味し、ここで、その炭素は、典型的には、それ自体に結合され、水素に結合され、しばしば、他の元素にも結合されるが、以下の化合物は除外する：二酸化炭素、炭化物、二硫化炭素などのような二成分化合物；金属シアン化物、金属カルボニル、ホスゲン、硫化カルボニルなどのような三成分化合物；および炭素含有イオン性化合物（例えば、炭酸金属塩（例えば、炭酸カルシウムおよび炭酸ナトリウム））。Ｒ．Ｌｅｗｉｓ，Ｓｒ．，Ｈａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ，（１２版、１９９３）の７６１〜７６２ページおよびＭ．Ｓｉｌｂｅｒｂｅｒｇ，Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｔｈｅ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｎａｔｕｒｅ  ｏｆ  Ｍａｔｔｅｒ  ａｎｄ  Ｃｈａｎｇｅ（１９９６）の５８６ページ（これらの内容は、本明細書中で参考として具体的に援用されている）を参照。
【０１４９】
本明細書中で使用する「無機材料」との用語は、有機材料ではない任意の材料を意味する。
【０１５０】
本明細書中で使用する「複合材料」との用語は、２種またはそれ以上の異なる材料の組合せを意味する。複合材料から形成される粒子は、一般に、その表面の下にある内部の硬度とは異なる表面硬度を有する。さらに具体的には、この粒子の表面は、当該技術分野で周知の任意の様式で変性でき、これには、当該技術分野で公知の技術を使用してその表面特性を化学的または物理的に変えることが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１５１】
例えば、粒子は、軟らかい表面を有する複合材料を形成するために、１種またはそれ以上の二次材料でコーティング、クラッドまたはカプセル化された一次材料から形成できる。さらに別の代替実施態様では、複合材料から形成された粒子は、異なる形状の一次材料でコーティング、クラッドまたはカプセル化された一次材料から形成できる。本発明で有用な粒子に関するさらなる情報については、Ｇ．Ｗｙｐｙｃｈ，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｆｉｌｌｅｒｓ，２版、（１９９９）の１５〜２０２ページ（これらの内容は、本明細書中で参考として具体的に援用されている）を参照。
【０１５２】
本発明の組成物で使用するのが適切な粒子は、当該技術分野で公知の無機元素または化合物を含有できる。適切な粒子は、セラミック材料、金属材料、および前述のいずれかの混合物から形成できる。適切なセラミック材料は、金属酸化物、金属窒化物、金属炭化物、金属硫化物、金属ケイ酸塩、金属ホウ化物、金属炭酸塩、および前述のいずれかの混合物を包含する。金属窒化物の特定の非限定的な例には、窒化ホウ素がある；金属酸化物の非限定的な例には、酸化亜鉛がある；適切な金属硫化物の非限定的な例には、例えば、二硫化モリブデン、二硫化タンタル、二硫化タングステンおよび硫化亜鉛がある；金属ケイ酸塩の適切な非限定的な例には、例えば、ケイ酸アルミニウムおよびケイ酸マグネシウム（例えば、バーミキュライト）がある。
【０１５３】
これらの粒子は、例えば、ほぼ単一の無機酸化物（例えば、コロイド形態、ヒュームド形態または非晶質形態のシリカ、アルミナまたはコロイド状アルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイド状イットリア、ジルコニア（例えば、コロイド状ジルコニアまたは非晶質ジルコニア）および前述のいずれかの混合物）；または１種類の無機酸化物の上に他の種類の無機酸化物を堆積したものを含有できる。本発明の組成物を、多成分複合材料コーティング組成物において、透明トップコート（例えば、クリアコート）として使用するとき、粒子は、その組成物の光学特性を著しく妨害するべきではないことが理解できるはずである。本明細書中で使用する「透明」とは、硬化したコーティングが、ＢＹＫ／Ｈａｚｅ  Ｇｌｏｓｓ器具を使用して測定したとき、５０未満のＢＹＫ
Ｈａｚｅ指数を有することを意味する。
【０１５４】
本発明の粒子を形成する際に有用な非高分子無機材料は、グラファイト、金属、酸化物、炭化物、窒化物、ホウ化物、硫化物、ケイ酸塩、炭酸塩、硫酸塩および水酸化物から選択される無機材料を包含する。有用な無機酸化物の非限定的な例には、酸化亜鉛がある。適切な無機硫化物の非限定的な例には、二硫化モリブデン、二硫化タンタル、二硫化タングステンおよび硫化亜鉛が挙げられる。有用な無機ケイ酸塩の非限定的な例には、ケイ酸アルミニウムおよびケイ酸マグネシウム（例えば、バーミキュライト）が挙げられる。適切な金属の非限定的な例には、モリブデン、白金、パラジウム、ニッケル、アルミニウム、銅、金、鉄、銀、前述のいずれかの合金および混合物が挙げられる。
【０１５５】
１実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、それらの粒子は、ヒュームドシリカ、非晶質シリカ、コロイド状シリカ、アルミナ、コロイド状アルミナ、二酸化チタン、酸化セシウム、酸化イットリウム、コロイド状イットリア、ジルコニア、コロイド状ジルコニアおよび前述のいずれかの混合物から選択される。別の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、それらの粒子は、コロイドシリカである。上で開示したように、これらの材料は、表面処理できるか、未処理であり得る。
【０１５６】
この組成物は、ゾル−ゲル法によりインサイチュでシリカ粒子を形成するのに適切な前駆体を含有できる。本発明の組成物は、アルコキシシランを含有でき、これは、加水分解されて、インサイチュでシリカ粒子を形成できる。例えば、テトラエチルオルトシリケートは、酸（例えば、塩酸）で加水分解され、そして縮合されて、シリカ粒子を形成できる。他の有用な粒子には、米国特許第５，８５３，８０９号、６欄、５１行目〜８欄、４３行目（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で記述されているような表面変性シリカが挙げられる。
【０１５７】
本発明の１実施態様では、これらの粒子は、高分子コーティングまたは高分子基板を研磨できる材料の硬度値よりも高い硬度値を有する。この高分子コーティングまたは高分子材料を研磨できる材料の例には、土、砂、石、ガラス、洗車用ブラシなどが挙げられるが、これらに限定されない。この高分子コーティングまたは高分子基板を研磨できる粒子および材料の硬度値は、通常の硬度測定方法（例えば、ビッカース硬度またはブリネル硬度）により測定できるが、好ましくは、初期モース硬度スケール（これは、１〜１０の段階で、材料の表面の相対的な引っかき傷耐性を示す）に従って、測定される。本発明で使用するのに適切な無機材料から形成された粒子のいくつかの非限定的な例のモース硬度値を、以下の表Ａで示す。
【０１５８】
（表Ａ）
【０１５９】
【数１】
2008111129.tif 000014
１Ｋ．Ｌｕｄｅｍａ，Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ，（１９９６）の２７ページ（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）。
２Ｒ．Ｗｅａｓｔ（著）、Ｈａｎｄｂｏｃｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ．ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ（１９７５）のＦ−２２ページ。
３Ｒ．Ｌｅｗｉｓ，Ｓｒ．，Ｈａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ
Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ，（１２版、１９９３）の７９３ページ（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）。
４Ｈａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ，（１２版、１９９３）の１１１３ページ（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）。
５Ｈａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ，（１２版、１９９３）の７８４ページ（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）。
６Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
７Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
８Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎの２７ページ。
９Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎの２７ページ。
１０Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎの２７ページ。
１１Ｆｒｉｃｔｉｏｎ，Ｗｅａｒ，Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎの２７ページ。
１２Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
１３Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
１４Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
１５Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
１６Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
１７Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
１８Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  ＰｈｙｓｉｃｓのＦ−２２ページ。
１９Ｒ．Ｗｅａｓｔ（著）、Ｈａｎｄｂｏｃｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ．ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ（１９７５）の４〜１５８ページ。
【０１６０】
１実施態様では、これらの粒子のモース硬度値は、５より高い。ある実施態様では、これらの粒子（例えば、シリカ）のモース硬度値は、６より高い。
【０１６１】
上述のように、このモース硬度スケールは、引っかき傷に対する材料の耐性に関する。本発明は、従って、さらに、その表面において、その表面の下にある粒子の内部の硬度とは異なる表面硬度を有する粒子を考慮している。さらに具体的には、上述のように、この粒子の表面は、当該技術分野で周知の任意の様式で変性でき、これには、その表面の下にある粒子の硬度を高分子コーティングまたは高分子基板を研磨できる材料の硬度未満にしつつ、この粒子の表面硬度が高分子コーティングまたは高分子基板を研磨できる材料の硬度より高くなるように、当該技術分野で公知の技術を使用してその表面特性を化学的に変えることが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６２】
他の代替例として、粒子は、硬い表面を有する複合材料を形成するために、１種またはそれ以上の二次材料でコーティング、クラッドまたはカプセル化された一次材料から形成できる。あるいは、粒子は、硬い表面を有する複合材料を形成するために、異なる形状の一次材料でコーティング、クラッドまたはカプセル化された一次材料から形成できる。
【０１６３】
一例では、本発明の限定することなく、無機材料（例えば、炭化ケイ素または窒化アルミニウム）から形成された無機粒子は、有用な複合材料を形成するために、シリカ、カーボネートまたはナノクレーのコーティングを備えることができる。別の非限定的な例では、アルキル側鎖を有するシランカップリング剤は、無機酸化物から形成された無機粒子の表面と相互作用して、「軟らかい」表面を有する有用な複合材料粒子を提供できる。他の例には、異なる非高分子材料または高分子材料を使って非高分子材料または高分子材料から形成されたクラッディング、カプセル化またはコーティング粒子が挙げられる。このような複合材料粒子の特定の非限定的な例には、ＤＵＡＬＩＴＥ（商標）があり、これは、炭酸カルシウムでコーティングした合成高分子粒子であり、これは、Ｂｕｆｆａｌｏ，ＮＹのＰｉｅｒｃｅ  ａｎｄ  Ｓｔｅｖｅｎｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されている。
【０１６４】
本発明の非限定的な１実施態様では、これらの粒子は、固体潤滑剤材料から形成される。本明細書中で使用する「固体潤滑剤」とは、相対運動中に損傷から保護するために、または摩擦および摩耗を少なくするために、２表面間で使用される任意の固形物を意味する。１実施態様では、これらの固体潤滑剤は、無機固体潤滑剤である。本明細書中で使用する「無機固体潤滑剤」とは、その固体潤滑剤が特徴的な結晶挙動を有し、それにより、薄い平板に剪断され、これらは、互いの上を容易に滑って、それにより、減摩潤滑効果を生じることを意味する。Ｒ．Ｌｅｗｉｓ，Ｓｒ．，Ｈａｗｌｅｙ’ｓ  Ｃｏｎｄｅｎｓｅｄ
Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ，（１２版、１９９３）の７１２ページ（その内容は、本明細書中で参考として具体的に援用されている）を参照。摩擦とは、１つの固体が他の固体の上を滑ることに対する抵抗である。Ｆ．Ｃｌａｕｓｓ，Ｓｏｌｉｄ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｓｅｌｆ−Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  Ｓｏｌｉｄｓ（１９７２）の１ページ（その内容は、本明細書中で参考として具体的に援用されている）。
【０１６５】
本発明の非限定的な１実施態様では、これらの粒子は、ラメラ構造を有する。ラメラ構造を有する粒子は、六方晶配列の原子のシートまたはプレートから構成され、そのシート内では、強力な結合があり、シート間では、弱いファンデルワールス結合があり、シート間での剪断強度は、低い。ラメラ構造の非限定的な例には、六方晶結晶構造がある。ラメラフラーレン（すなわち、バッキーボール）構造を有する無機固形粒子もまた、本発明で有用である。
【０１６６】
本発明の粒子を形成する際に有用なラメラ構造を有する適切な材料の非限定的な例には、窒化ホウ素、グラファィト、金属ジカルコゲニド、マイカ、タルク、石膏、カオリナイト、方解石、ヨウ化カドミウム、硫化銀、および前述のもののいずれかの混合物が挙げられる。適切な金属ジカルコゲニドには、二硫化モリブデン、二セレン化モリブデン、二硫化タンタル、二セレン化タンタル、二硫化タングステン、二セレン化タングステン、および前述のもののいずれかの混合物が挙げられる。
【０１６７】
これらの粒子は、非高分子有機材料から形成できる。本発明で有用な非高分子有機材料の非限定的な例には、ステアリン酸塩（例えば、ステアリン酸亜鉛およびステアリン酸アルミニウム）、ダイアモンド、カーボンブラックおよびステアロアミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６８】
これらの粒子は、無機高分子材料から形成できる。有用な無機高分子材料の非限定的な例には、ポリホスファゼン、ポリシラン、ポリシロキサン、ポリゲレマン、高分子イオウ、高分子セレン、シリコーン、および前述のもののいずれかの混合物が挙げられる。本発明で使用するのに適切な無機高分子材料から形成された粒子の特定の非限定的な例には、ＴＯＳＰＥＡＲ２０があり、これは、架橋シロキサンから形成された粒子であり、日本のＴｏｓｈｉｂａ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙ．Ｌｔｄ．から市販されている。
【０１６９】
２０Ｒ．Ｊ．Ｐｅｒｒｙの「Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｆｏｒ  Ｃｒｏｓｓ−Ｌｉｎｋｅｄ  Ｓｉｌｏｘａｎｅ  Ｐａｒｔｉｃｌｅｓ」Ｃｈｅｍｔｅｃｈ（１９９９年２月）の３９〜４４ページを参照。
【０１７０】
これらの粒子は、合成有機高分子材料から形成できる。適切な有機高分子材料の非限定的な例には、熱硬化性材料および熱可塑性材料が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書中で使用する「熱可塑性」材料とは、熱に曝すと軟化し室温まで冷却するとその初期状態に戻る材料である。適切な熱可塑性材料の非限定的な例には、熱可塑性ポリエステル（例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレートおよびポリエチレンナフタレート）、ポリカーボネート、ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレンおよびポリイソブテン）、アクリル重合体（例えば、スチレンとアクリル酸モノマーとの共重合体）、および以下を含有する重合体、および前述のもののいずれかの混合物が挙げられる：メタクリレート、ポリアミド、熱可塑性ポリウレタン、ビニル重合体。
【０１７１】
適切な熱硬化性材料の非限定的な例には、熱硬化性ポリエステル、ビニルエステル、エポキシ材料、フェノール類、アミノプラスト、熱硬化性ポリウレタン、および前述のもののいずれかの混合物が挙げられる。エポキシ材料から形成された合成重合体粒子の特定の非限定的な例には、エポキシミクロゲル粒子がある。本明細書中で使用する「熱硬化性」材料とは、加熱すると非可逆的に固化または「硬化」する材料である。熱硬化性材料は、架橋ネットワークを形成する。本明細書中で使用する高分子材料は「架橋された」とは、それが少なくとも部分的に高分子ネットワークを形成することである。当業者は、架橋の存在および架橋度（架橋密度）が種々の方法（例えば、上記のように、窒素下で行われるＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  ＤＭＡ  ２９８０  ＤＭＴＡ分析器を使用する動的機械的熱分析（ＤＭＴＡ））により測定できることを認めている。この方法は、コーティングまたは重合体の遊離フィルムのガラス転移温度および架橋密度を測定する。硬化した物質の物理的特性は、架橋したネットワークの構造と関連している。
【０１７２】
これらの粒子はまた、高分子および非高分子無機材料、高分子および非高分子有機材料、複合材料、および前述のいずれかの混合物から選択される材料から形成された中空粒子であり得る。これらの中空粒子が形成できる適当な材料の非限定的な例は、上で記述されている。
【０１７３】
本発明の実施態様では、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）は、これらの粒子と非反応性である。
【０１７４】
１実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、これらの粒子は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物を形成する成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、０．０１〜７５重量％の量で存在している。他の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、これらの粒子は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物を形成する成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、少なくとも０．１重量％の量で存在し、この組成物中にて、０．５重量％より多い量で存在でき、典型的には、この組成物中にて、５重量％より多い量で存在している。
【０１７５】
さらに他の実施態様では、本発明は、上記の任意の組成物に関し、ここで、これらの粒子は、その組成物を形成する他の成分に加えるとき、その組成物中にて、この組成物を形成する成分の樹脂固形分の全重量に基づいて、７５重量％未満の量で存在し、この組成物中にて、５０重量％未満の量で存在でき、この組成物中にて、２０重量％未満の量で存在でき、典型的には、この組成物中にて、１０重量％未満の量で存在している。本発明の組成物中に存在している粒子の量は、これらの値の任意の組合せの間の範囲（列挙した値を含めて）であり得る。
【０１７６】
取り込む前に、本発明に従って使用できる１種類の粒子には、それらの粒子のゾル（例えば、オルガノゾル）が挙げられる。これらのゾルは、広範囲の小粒子コロイドシリカ（これは、上で確認したような範囲の平均粒径を有する）であり得る。
【０１７７】
これらのコロイドシリカは、それらの粒子が最初に形成されている間またはその後に、表面変性できる。これらの表面変性シリカは、それらの表面にて、望ましい特定のシリカの特性に依存して、化学的に結合した炭素含有部分だけでなく、無水ＳｉＯ２基およびＳｉＯＨ基のような基、そのシリカの表面内に物理的な会合したか化学的に結合した種々のイオン性基、吸着した有機基、または前述のもののいずれかの組合せを含有し得る。このような表面変性シリカは、米国特許第４，６８０，２０４号で詳細に記述されており、その内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０１７８】
このような材料は、種々の形状で、種々の技術により調製でき、非限定的な例は、オルガノゾルおよび混合ゾルを包含する。本明細書中で使用する「混合ゾル」との用語は、その分散媒体が有機液体および水の両方を含有するコロイドシリカの分散体を含むと解釈される。このような小粒子コロイドシリカは、容易に入手でき、ほぼ無色であり、このような組成物を着色するかその透明性を下げる当該技術分野で公知の顔料または成分を追加することなく、無色透明のコーティングを生じるようにそれらを組成物に含有できる屈折率を有する。
【０１７９】
粒子の適当な非限定的な例には、コロイドシリカ（例えば、ＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬＳＴＭ（例えば、ＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬＴＭＭＴ−ＳＴ）の商標で日産化学株式会社から市販されているもの、およびＨＩＧＨＬＩＮＫＴＭとしてＣｌａｒｉａｎｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されているもの）；コロイドアルミナ（例えば、ＮＡＬＣＯ８６７６（登録商標）の商標でＮａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから市販されているもの）；およびコロイドジルコニア（例えば、ＨＩＴ−３２Ｍ（登録商標）の商標で日産化学株式会社から市販されているもの）が挙げられる。
【０１８０】
これらの粒子は、安定な分散体の形態で、本発明の組成物に取り込むことができる。これらの粒子がコロイド形態のとき、それらの分散体は、それらの粒子をかき混ぜ下にて担体に分散することにより調製でき、存在している溶媒は、室温で、減圧下にて、除去できる。特定の実施態様では、この担体は、溶媒以外のもの（例えば、以下で詳細に記述する界面活性剤）であり得、これには、反応性官能基を含有するポリシロキサンが挙げられるが、これらに限定されず、これには、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１８１】
あるいは、これらの分散体は、米国特許第４，５２２，９５８号または同第４，５２６，９１０号（それらの内容は、本明細書中で参考として援用されている）で記述のようにして、調製できる。これらの粒子は、本発明の組成物に取り込む前に、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）と「コールドブレンド」できる。あるいは、これらの粒子は、いずかの残りの組成物成分（これには、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）が挙げられるが、これらに限定されない）の混合物に後に加えることができ、当該技術分野で周知の分散技術を使用して、その中に分散できる。
【０１８２】
これらの粒子がコロイド形態以外（例えば、凝集体形態があるが、これに限定されない）のとき、それらの分散体は、この凝集体を担体（例えば、少なくとも１種のポリシロキサン（ａ）があるが、これに限定されない）に分散してこれらの粒子をその中に安定に分散することにより、調製できる。分散技術（例えば、粉砕、ミリング、微粒流体化、超音波、またはコーティング調合技術で周知の任意の他の顔料分散技術）が使用できる。あるいは、これらの粒子は、当該技術分野で公知の任意の他の分散技術により、分散できる。もし望ましいなら、これらの粒子は、コロイド形態以外で、他の組成物成分の混合物に後で加えて、当該技術分野で公知の任意の分散技術を使用して、その中で分散できる。
【０１８３】
これらの粒子は、担体中にて、分散体、懸濁液または乳濁液で存在できる。適当な担体の非限定的な例には、水、溶媒、界面活性剤、または前述のもののいずれかの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１８４】
本発明のさらに他の実施態様では、上記組成物の形成中にて、少なくとも１種の補助界面活性剤が存在できる。さらに、本明細書中で使用する「界面活性剤」との用語は、「硬化」組成物またはコーティングの固体表面張力たは表面エネルギーを下げる傾向がある任意の物質を意味する。すなわち、界面活性剤を含有する組成物から形成された硬化組成物またはコーティングは、界面活性剤を含有しない類似の組成物から形成された硬化コーティングよりも低い固体表面張力または表面エネルギーを有する。
【０１８５】
本発明の目的のために、固体表面張力は、試薬として蒸留水およびヨウ化メチレンを使い、Ｒａｍｅ’−Ｈａｒｔ  Ｃｏｎｔａｃｔ  Ａｎｇｌｅ  Ｇｏｎｉｏｍｅｔｅｒを使用するＯｗｅｎｓ−Ｗｅｎｄｔ法に従って、測定できる。一般に、１つの試薬の０．０２ｃｃ滴を、硬化コーティング面に置き、測角器を備えた標準顕微鏡を使用して、接触角およびその余角（ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔ）を測定する。３滴の各々について、この接触角およびその余角を測定する。次いで、他の試薬を使用して、このプロセスを繰り返す。これらの試薬の各々について、６つの測定値について、平均値を計算する。次いで、Ｏｗｅｎｓ−Ｗｅｎｄｔ等式を使用して、その固体表面張力を計算する：
【０１８６】
【数２】
2008111129.tif 000015
ここで、γＩは、液体の表面張力であり（ヨウ化メチレン＝５０．８、蒸留水＝７２．８）、そしてγｄおよびγｐは、分散要素および極性要素である（ヨウ化メチレンγｄ＝４９．５、γｐ＝１．３；蒸留水γｄ＝２１．８、γｐ＝５１．０）；Φに対する値を測定し、ｃｏｓΦを決定する。次いで、２つの等式を設定し、１つは、ヨウ化メチレンについてであり、また、１つは、水についてである。唯一の未知数は、γｓｄおよびγｓｐである。これらの２つの要素を合わせたものは、全固体表面張力に相当する。
【０１８７】
この少なくとも１種の補助界面活性剤は、両親媒性の反応性官能基含有ポリシロキサン（例えば、上記のもの）、両親媒性のフッ素重合体、および前述のもののいずれかの混合物から選択できる。水溶性または水分散性の両親媒性物質に関して、「両親媒性」との用語は、ほぼ親水性の極性末端および水不溶性でほぼ疎水性の末端を有する重合体を意味する。界面活性剤として使用するのに適当な官能基含有ポリシロキサンの非限定的な例には、上記ポリシロキサンが挙げられる。適当な両親媒性フッ素重合体の非限定的な例には、フルオロエチレン−アルキルビニルエーテル交互共重合体（例えば、米国特許第４，３４５，０５７号で記述されたもの）（これは、ＬＵＭＩＦＬＯＮの商品名で、旭硝子株式会社から市販されている）；フルオロ界面活性剤（例えば、フルオロ脂肪族重合体エステルであって、これは、ＦＬＵＯＲＡＤの商品名で、Ｓｔ．Ｐａｕｌ，Ｍｉｎｎｅｓｏｔａの３Ｍから市販されている）；官能化した過フッ化物質（例えば、１Ｈ，１Ｈ−パーフルオロノナノールであって、これは、ＦｌｕｏｒｏＣｈｅｍ  ＵＳＡから市販されている）；および過フッ化（メタ）アクリレート樹脂が挙げられる。
【０１８８】
本発明の組成物またはコーティングで使用するのに適当な他の補助界面活性剤の非限定的な例には、アニオン性、非イオン性およびカチオン性の界面活性剤を挙げることができる。
【０１８９】
適当なアニオン性界面活性剤の非限定的な例には、サルフェートまたはスルホネートが挙げられる。特定の非限定的な例には、単環式芳香族スルホン酸高級アルキル（例えば、その直鎖または分枝鎖のアルキル基中に１０個〜１６個の炭素原子を含有するベンゼンスルホン酸高級アルキル、例えば、ベンゼンスルホン酸デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシルまたはヘキサデシルのナトリウム塩、およびトルエンスルホン酸高級アルキル、キシレンスルホン酸高級アルキルおよびフェノールスルホン酸高級アルキル）；ナフタレンスルホン酸アルキル、およびナフタレンスルホン酸ジノニルナトリウムが挙げられる。適当なアニオン性界面活性剤の他の非限定的な例には、オレフィンスルホネートが挙げられ、これには、長鎖アルケニレンスルホネート、長鎖ヒドロキシアルカンスルホネート、および前述のもののいずれかの混合物が含まれる。他のサルフェートまたはスルホネート清浄剤の非限定的な例には、パラフィンスルホネート（例えば、α−オレフィンおよび亜硫酸水素塩（例えば、亜硫酸水素ナトリウム）の反応生成物）がある。また、高級アルコールのサルフェート（例えば、ラウリル硫酸ナトリウム、獣脂アルコール硫酸ナトリウム）、または脂肪酸のモノ−またはジグリセリドのサルフェート（例えば、ステアリン酸モノグリセリドモノサルフェート）、アルキルポリ（エトキシ）エーテルサルフェート（これには、エチレンオキシドとラウリルアルコールとの縮合生成物（通常、１分子あたり、１個〜５個のエテノキシ基を有する）のサルフェートが挙げられるが、これらに限定されない）；ラウリルまたは他の高級アルキルグリセリルエーテルスルホネート；芳香族ポリ（エテノキシ）エーテルサルフェート（これには、エチレンオキシドとノニルフェノールとの縮合生成物（これは、通常、１分子あたり、１個〜２０個のオキシエチレン基を有する）のサルフェートが挙げられるが、これらに限定されない）も、含まれる。さらに他の非限定的な例には、硫酸化脂肪族アルコールの塩、アルキルエーテルサルフェートまたはアルキルアリールエトキシサルフェートが挙げられ、これらは、ＡＢＥＸの一般商品名で、Ｒｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃから入手できる。ホスフェートモノ−またはジエステル型アニオン性界面活性剤もまた、使用できる。これらのアニオン性界面活性剤は、当該技術分野で周知であり、ＧＡＦＡＣの一般商品名称でＧＡＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから、また、ＴＲＩＴＯＮの一般商品名称でＲｏｈｍ  ＆  Ｈａｓｓ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されている。
【０１９０】
本発明の硬化組成物またはコーティングで使用するのに適当な非イオン性界面活性剤の非限定的な例には、エーテル結合を含有するものが挙げられ、これらは、以下の一般式で表わされる：ＲＯ（Ｒ’Ｏ）ｎＨ；ここで、置換基Ｒは、６個〜６０個の炭素原子を含有する炭化水素基を表わし、置換基Ｒ’は、２個または３個の炭素原子を含有するアルキレン基、および前述のもののいずれかの混合物を表わし、そしてｎは、２〜１００の範囲の整数である。このような非イオン性界面活性剤は、脂肪アルコールまたはアルキル置換フェノールと過剰のエチレンオキシドまたはプロピレンオキシドとを反応させることにより、調製できる。そのアルキル炭素鎖は、１４個〜４０個の炭素原子を含有し得、そして長鎖脂肪アルコール（例えば、オレイルアルコールまたはステアリルアルコール）から誘導され得る。上式で表わされる種類の非イオン性ポリオキシエチレン界面活性剤は、ＳＵＲＦＹＮＯＬ（登録商標）の一般商品名称でＡｉｒ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｉｎｃ．から、ＰＬＵＲＯＮＩＣ（登録商標）またはＴＥＴＲＯＮＩＣ（登録商標）でＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから、ＴＥＲＧＩＴＯＬ（登録商標）でＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅから、また、ＳＵＬＦＯＮＩＣ（登録商標）でＨｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されている。適当な非イオン性界面活性剤の他の非限定的な例には、グリコール（例えば、エチレングリコールまたはプロピレングリコール）をベースにしたエチレンオキシドおよびプロピレンオキシドのブロック共重合体が挙げられ、これらには、ＰＬＵＲＯＮＩＣ（登録商標）の一般商品名称で、ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手できるものが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１９１】
上で指摘したように、カチオン性界面活性剤もまた、使用できる。本発明の組成物で使用するのに適切なカチオン性界面活性剤の非限定的な例には、アルキルアミンの酸塩（例えば、ＡＲＭＡＣ（登録商標）ＨＴ、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから入手できるｎ−アルキルアミンの酢酸塩）；イミダゾリン誘導体（例えば、Ｃａｌｇｅｎｅ
Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｉｎｃ．から入手できるＣＡＬＧＥＮＥ（登録商標）Ｃ−１００）；エトキシ化アミンまたはアミド（例えば、ＤＥＴＨＯＸ（登録商標）Ａｍｉｎｅ  Ｃ−５、Ｄｅｆｏｒｅｓｔ  Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅｓから入手できるココアミンエトキシレート）；エトキシル化脂肪アミン（例えば、Ｅｔｈｏｘ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．から入手できるＥＴＨＯＸ（登録商標）ＴＡＭ）；およびグリセリルエステル（例えば、ＬＥＸＥＭＵＬ（登録商標）ＡＲ、Ｉｎｏｌｅｘ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できるグリセリルステアレート／ステアライドエチルジエチル（ｓｔｅａｒａｉｄｏｅｔｈｙｌ）アミン）が挙げられる。
【０１９２】
適当な界面活性剤の他の例には、ポリアクリレートを挙げることができる。適当なポリアクリレートの非限定的な例には、アクリレートモノマーの単独重合体および共重合体（例えば、ポリアクリル酸ブチル、およびアクリレートモノマー（例えば、（メタ）アクリル酸エチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、（メタ）アクリル酸ブチルおよびアクリル酸ブチル）から誘導された共重合体）、（メタ）アクリル酸ヒドロキシエチルおよび（メタ）アクリル酸モノマーが挙げられる。１実施態様では、このポリアクリレートは、アミノ官能性およびヒドロキシ官能性を有し得る。適当なアミノ官能性およびヒドロキシ官能性アクリレートは、以下の実施例２６および米国特許第６，０１３，７３３号（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で開示されている。有用なアミノおよびヒドロキシ官能性共重合体の他の例には、アクリル酸ヒドロキシエチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸イソブチルおよびメタクリル酸ジメチルアミノエチルの共重合体がある。他の実施態様では、このポリアクリレートは、酸官能性を有し得、これは、例えば、そのポリアクリレートを調製するのに使用される成分中にて、酸官能性モノマー（例えば、（メタ）アクリル酸）を含有させることにより、提供できる。他の実施態様では、このポリアクリレートは、酸官能性を有し得、これは、例えば、そのポリアクリレートを調製するのに使用される成分中にて、酸官能性モノマー（例えば、（メタ）アクリル酸）およびヒドロキシ官能性モノマー（例えば、（メタ）アクリル酸ヒドロキシエチル）を含有させることにより、提供できる。
【０１９３】
適当な流動添加剤には、シリコーン（例えば、ＢＹＫ  ３１０またはＢＹＫ  ３０７）が挙げられ、これらは、Ｂｙｋ−Ｃｈｅｍｉｅから市販されている。適当なレオロジー制御剤には、酢酸酪酸セルロースおよびヒュームドシリカ（例えば、Ｒ８１２（これは、Ｄｅｇｕｓｓａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから市販されている））が挙げられる。
【０１９４】
さらに他の実施態様では、本発明は、コーティング基板に関し、これは、基板、および該基板の少なくとも一部にコーティングされた組成物を含み、ここで、該組成物は、前述の組成物のいずれかから選択される。さらに他の実施態様では、本発明は、基板をコーティングする方法に関し、該方法は、該基板の少なくとも一部の上に組成物を塗布する工程を包含し、ここで、該組成物は、前述の組成物のいずれかから選択される。他の実施態様では、本発明は、基板をコーティングする方法に関し、該方法は、さらに、該基板の塗布後、前記組成物を硬化する工程を包含する。これらの実施態様の組成物を形成するのに使用される成分は、上述の成分から選択でき、追加成分もまた、上で列挙したものから選択できる。
【０１９５】
本明細書中で使用する「基板の少なくとも一部の上の組成物」とは、その基板の少なくとも一部に直接塗布された組成物だけでなく、この基板の少なくとも一部に予め塗布された任意のコーティングまたは接着性促進剤に塗布された組成物を意味する。
【０１９６】
本発明のコーティング組成物は、事実上、任意の可撓性基板の上に塗布でき、これには、プラスチックおよび高分子基板（例えば、エラストマー基板）が挙げられる。１実施態様では、本発明は、上記コーティング基板に関し、ここで、このコーティング基板は、可撓性エラストマー基板である。さらに他の実施態様では、本発明は、上記コーティング基板に関し、ここで、このコーティング基板は、高分子基板である。これらの実施態様の組成物を形成するのに使用される成分は、上述の成分から選択でき、追加成分もまた、上で列挙したものから選択できる。
【０１９７】
本発明のさらに他の実施態様は、自動車用コーティング基板に関し、これは、自動車用基板、および該自動車用基板の少なくとも一部にコーティングされた組成物を含み、ここで、該組成物は、前述の組成物のいずれかから選択される。さらに他の実施態様では、本発明は、自動車用コーティング基板を製造する方法に関し、該方法は、自動車用基板を提供する工程および該自動車用基板の少なくとも一部の上に、前述の組成物のいずれかから選択される組成物を塗布する工程を包含する。この場合もやはり、これらの実施態様の組成物を形成するのに使用される成分は、上述の成分から選択でき、追加成分もまた、上で列挙したものから選択できる。
【０１９８】
適当な高分子基板および可撓性エラストマー基板には、当該技術分野で周知の熱可塑性または熱硬化性合成材料のいずれかを挙げることができる。適当な可撓性エラストマー基板材料の非限定的な例には、ポリエチレン、ポリプロピレン、熱可塑性ポリオレフィン（「ＴＰＯ」）、反応射出成形ポリウレタン（「ＲＩＭ」）および熱可塑性ポリウレタン（「ＴＰＵ」）が挙げられる。
【０１９９】
本発明に関連して基板として有用な熱硬化性材料の非限定的な例には、ポリエステル、エポキシド、フェノール類、ポリウレタン（例えば、「ＲＩＭ」熱硬化性材料）、および前述のもののいずれかの混合物が挙げられる。適当な熱可塑性材料の非限定的な例には、熱可塑性ポリオレフィン（例えば、ポリエチレン、ポリププロピレン、ポリアミド（例えば、ナイロン））、熱可塑性ポリウレタン、熱可塑性ポリエステル、アクリル重合体、ビニル重合体、ポリカーボネート、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン（「ＡＢＳ」）共重合体、エチレンプロピレンジエン三元共重合体（「ＥＰＤＭ」）ゴム、共重合体、および前述のもののいずれかの混合物が挙げられる。
【０２００】
もし望ましいなら、上記高分子基板は、その基板のうち、本発明のコーティング組成物を塗布する表面に、接着性促進剤が存在できる。高分子基板への有機コーティングの接着性を促進するために、この基板は、接着性促進剤層またはタイコート（例えば、０．２５ミル（６．３５ミクロン）厚の薄層）を使用して、または火炎前処理またはコロナ前処理により、前処理できる。
【０２０１】
適当な接着性促進剤には、塩素化ポリオレフィン接着剤促進剤（例えば、米国特許第４，９９７，８８２号、第５，３１９，０３２号および第５，３９７，６０２号（これらの内容は、本明細書中で参考として援用されている）で記述されているもの）が挙げられる。他の有用な接着性促進剤は、米国特許第６，００１，４６９号（末端水酸基を有する飽和ポリヒドロキシル化ポリジエン重合体を含有するコーティング組成物）、第５，８６３，６４６号（飽和ポリヒドロキシル化ポリジエン重合体および塩素化ポリオレフィンのブレンドを有するコーティング組成物）および第５，１３５，９８４号（塩素化ポリオレフィン、無水マレイン酸、アクリルまたはメタクリル変性水素化ポリブタジエン（これは、１単位分子あたり、少なくとも１個のアクリロイル基またはメタクリロイル基を含有する）および有機過酸化物を反応させることにより得られる接着性促進物質を有するコーティング組成物）で開示されており、これらの内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０２０２】
これらの基板は、自動車（これには、乗用車、トラックおよびトラクターが挙げられるが、これらに限定されない）を製作する部品として使用するとき、任意の形状を有し得、上記可撓性基板から選択できる。自動車の車体部品の典型的な形状には、自動車用の車体サイドモールディング、フェンダー、バンパーおよびトリムを挙げることができる。
【０２０３】
さらなる実施態様では、本発明は、上記自動車用コーティング基板に関し、ここで、該自動車用コーティング基板は、車体サイドモールディングである。他の実施態様では、本発明は、上記自動車用コーティング基板に関し、ここで、該自動車用コーティング基板は、フェンダーである。他の実施態様では、本発明は、上記自動車用コーティング基板に関し、ここで、該自動車用コーティング基板は、バンパーである。他の実施態様では、本発明は、上記自動車用コーティング基板に関し、ここで、該自動車用コーティング基板は、トリムである。これらの実施態様で自動車用基板をコーティングするのに使用される組成物を形成するのに使用される成分は、上述のコーティング成分から選択でき、追加成分もまた、上で列挙したものから選択できる。
【０２０４】
他の実施態様では、本発明は、多成分複合コーティング組成物に関し、該組成物は、ベースコーティング組成物（これは、典型的には、着色されている）から堆積されたベースコートおよび本発明の上記コーティング組成物のいずれかから堆積されたトップコートを含有する。１実施態様では、本発明は、上記多成分複合材料コーティング組成物に関し、ここで、該トップコーティング組成物は、硬化後に透明であり、上記組成物のいずれかから選択される。これらの実施態様のトップコーティング組成物を形成するのに使用される成分は、上述の成分から選択でき、追加成分もまた、上で列挙したものから選択できる。
【０２０５】
本発明の多成分複合材料コーティング組成物で使用されるベースコートおよび透明トップコート（すなわち、クリアコート）組成物は、ある場合には、高固形分液体コーティング組成物（すなわち、４０重量％または５０重量％より多い樹脂固形分を含有する組成物）に調合できる。その固形分含量は、その組成物の試料を１〜２時間にわたって１０５℃〜１１０℃まで加熱して揮発性物質を追い出すことにより、引き続いて、相対重量損失を測定することにより、決定できる。上で述べたように、これらの組成物は、液状コーティング組成物であり得るものの、また、粉体コーティング組成物としても調合できる。
【０２０６】
カラープラスクリア系でのベースコートのコーティング組成物は、コーティング用途（特に、自動車用途）で有用な組成物のいずれかであり得る。このベースコートのコーティング組成物は、樹脂バインダーおよび顔料（これは、着色剤として作用する）を含有できる。樹脂バインダーの非限定的な例には、アクリル重合体、ポリエステル、アルキドおよびポリウレタンがある。
【０２０７】
このベースコートの樹脂バインダーは、有機溶媒系物質（例えば、米国特許第４，２２０，６７９号、２欄、２４行目〜４欄、４０行目で記述されているものであって、その一部の内容は、参考として援用されている）であり得る。また、水系コーティング組成物（例えば、米国特許第４，４０３，００３号、第４，１４７，６７９号および第５，０７１，９０４号で記述されているもの）も、このベースコート組成物のバインダーとして使用できる。これらの米国特許の内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０２０８】
このベースコート組成物は、着色剤として、１種またはそれ以上の顔料を含有できる。適当な金属顔料の非限定的な例には、アルミ箔、青銅箔、酸化金属コーティングマイカが挙げられる。
【０２０９】
これらの金属顔料の他に、これらのベースコート組成物は、表面コーティングで通常使用される非金属カラー顔料（例えば、無機顔料（例えば、二酸化チタン、酸化鉄、酸化クロム、クロム酸鉛およびカーボンブラック）および有機顔料（例えば、フタロシアニンブルーおよびフタロシアニングリーン））を含有できる。
【０２１０】
このベースコート組成物中の任意の成分は、表面コーティングを調合する技術分野で周知のものを包含でき、界面活性剤、流動制御剤、チキソトロープ剤、充填剤、ガス発生防止剤、有機共溶媒、触媒、および他の通例の補助剤を包含できる。こけれらの物質および適当な量の非限定的な例は、米国特許第４，２２０，６７９号、第４，４０３，００３号、第４，１４７，７６９号および第５，０７１，９０４号で記述されており、これらの特許の内容は、本明細書中で参考として援用されている。
【０２１１】
これらのベースコート組成物は、任意の通常のコーティング技術（例えば、はけ塗り、噴霧、浸漬または流し塗り）により、この基板に塗布できる。当該技術分野で公知の噴霧技術および空気噴霧用装置、エアレススプレー、ならびに静電噴霧が、手動方法および自動方法のいずれであれ、使用できる。
【０２１２】
このベースコートの膜を基板に塗布している間、その基板に形成されるベースコートの膜厚は、０．１〜５ミルの範囲であり得る。他の実施態様では、この基板に形成されるベースコートの膜厚は、０．１〜１ミルの範囲であり得、０．４ミルであり得る。
【０２１３】
このベースコートを基板に形成した後、そのベースコートは、クリアコートを塗布する前に、硬化できるか、あるいは、加熱または空気乾燥により、乾燥工程にかけて、ベースコート膜から溶媒を追い出す。適当な乾燥条件は、特定のベースコート組成物に依存し得、また、その組成物が水系であるなら、外気の湿度に依存し得るが、７５°〜２００°Ｆ（２１〜９３℃）の温度で１〜１５分間の乾燥時間が適切であり得る。
【０２１４】
このベースコートには、任意の通常のコーティング技術により、透明またはクリアトップコート組成物が塗布でき、これには、圧縮空気の噴霧、静電噴霧（手動方法または自動方法のいずれか）が挙げられるが、これらに限定されない。この透明トップコートは、硬化したベースコートに塗布できるか、そのベースコートを硬化する前に、乾燥したベースコートに塗布できる。後者の場合、２つのコーティングは、次いで、加熱されて、両方のコーティング層が同時に硬化できる。典型的な硬化条件は、５０°Ｆ〜４７５°Ｆ（１０℃〜２４６℃）で１〜３０分間の範囲であり得る。そのクリアコーティングの厚さ（乾燥膜厚）は、１〜６ミルであり得る。
【０２１５】
「クリアオンクリア」トップコートを形成するために、第一トップコートには、第二トップコートコーティング組成物が塗布できる。第一トップコートコーティング組成物は、上記のようなベースコート上に塗布され得る。第二トップコートコーティング組成物は、硬化した第一トップコート、またはベースコートおよび第一トップコートが硬化される前に、乾燥した第一トップコートに塗布できる。このベースコート、第一トップコートおよび第二トップコートは、次いで、加熱されて、これらの３つのコーティングを同時に硬化できる。
【０２１６】
第二透明トップコートコーティング組成物と第一透明トップコートコーティング組成物とは、同一または異なり得るが、但し、ウェットオンウェットで塗布したとき、一方のトップコートが、例えば、低層からの溶媒／水の蒸発を阻止することにより、他方の硬化を実質的に妨害しないことが理解できるはずである。さらに、第一トップコート、第二トップコートまたはそれらの両方は、本発明のフィルム形成組成物であり得る。第一透明トップコートコーティング組成物は、事実上、当業者に公知の任意の透明トップコーティング組成物であり得る。第一透明トップコート組成物は、水系または溶媒系であり得るか、あるいは、固形微粒子形状であり得る（すなわち、粉体コーティング）。
【０２１７】
適当な第一トップコーティング組成物の非限定的な例には、少なくとも１種の熱硬化性コーティング材料および少なくとも１種の硬化剤を含有する架橋可能コーティング組成物が挙げられる。適当な水系クリアコートは、米国特許第５，０９８，９４７号（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で開示されており、水溶性アクリル樹脂をベースにしている。有用な溶媒系クリアコートは、米国特許第５，１９６，４８５号および第５，８１４，４１０号（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で開示されており、ポリエポキシドおよびポリ酸硬化剤を含有する。適当な粉体クリアコートは、米国特許第５，６６３，２４０号（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で記載されており、エポキシ官能性アクリル共重合体およびポリカルボン酸硬化剤を含有する。
【０２１８】
典型的には、ベースコートの上に第一トップコートを形成した後、第一トップコートは、第二トップコートを塗布する前に、乾燥工程にかけられ、加熱により、そのフィルムから溶媒を追い出すか、あるいは空気乾燥期間または硬化工程にかけられる。適当な乾燥条件は、特定の第一トップコート組成物に依存し、また、その組成物が水系であるなら、外気の湿度に依存するが、一般的には、７５°Ｆ〜２００°Ｆ（２１℃〜９３℃）の温度で１〜１５分間の乾燥時間が適切である。
【０２１９】
本発明のフィルム形成組成物は、第二トップコートコーティング組成物として使用するとき、任意の通常のコーティング塗布技術により、第一トップコートに対して、上記のように塗布できる。硬化条件は、トップコートについて上で記述したものであり得る。第二トップコート乾燥膜厚は、０．１〜３ミル（７．５マイクロメーター〜７５マイクロメーター）の範囲であり得る。
【０２２０】
本発明のコーティング組成物は、「モノコート」、すなわち、基板に塗布したとき、事実上、１層のコーティング層を形成するコーティングとして、調合するのが有利であり得ることに言及しておくべきである。このモノコートコーティング組成物は、着色できる。適当な顔料の非限定的な例には、上で述べたものが挙げられる。本発明のコーティング組成物は、モノコートとして使用するとき、２回またはそれ以上の連続コートで、（上述の通常の塗布技術のいずれかにより）塗布でき、ある場合には、コート間では、外気フラッシュ期間を使って、塗布できる。これらのマルチコートは、硬化したとき、事実上、１層のコーティング層を形成できる。
【０２２１】
他の実施態様では、本発明のコーティング組成物はまた、着色プラスチック（エラストマー）基板（例えば、上記のもの）またはモールドインカラー（「ＭＩＣ」）プラスチック基板用の装飾または保護コーティングとして、有用であり得る。これらの用途では、これらの組成物は、そのプラスチック基板に直接塗布できるか、その成形マトリックス内に含有できる。必要に応じて、まず、このプラスチック基板またはエラストマー基板には、接着性促進剤が直接塗布でき、この組成物は、上述のように、その上にトップコートとして塗布できる。本発明の組成物はまた、有利なことに、プライマーコーティングとして使用する着色コーティング組成物として、多成分複合材料コーティングでのベースコートとして、および顔料または着色剤を含むモノコートトップコートとして、調合できる。これらの実施態様の組成物を形成するのに使用される成分は、上述のコーティング組成物から選択でき、追加成分もまた、上で列挙したものから選択できる。
【０２２２】
自動車用途に向けた本発明の実施態様では、硬化した組成物は、例えば、電着コーティング、プライマーコーティング、ベースコートおよび／またはトップコートであり得る。適当なトップコートには、モノコートおよびベースコート／クリアコート複合材料が挙げられる。モノコートは、１層またはそれ以上の層の着色コーティング組成物から形成される。ベースコート／クリアコート複合材料は、１層またはそれ以上の層の着色ベースコート組成物、および１層またはそれ以上の層のクリアコーティング組成物を含有し、ここで、このベースコート組成物は、このクリアコート組成物とは異なる少なくとも１種の成分を有する。自動車用途に向けた本発明の実施態様では、そのクリアコートは、塗布後、透明であり得る。
【０２２３】
他の実施態様では、本発明は、多成分複合材料を製造する方法に関し、該方法は、（ａ）基板に着色組成物を塗布してベースコートを形成する工程、および（ｂ）該ベースコートの少なくとも一部の上にトップコーティング組成物を塗布して、その上にトップコートを形成する工程を包含し、ここで、該トップコーティング組成物は、上記組成物のいずれかから選択される。これらの実施態様のトップコーティング組成物を形成するのに使用される成分は、上述のコーティング組成物から選択でき、追加成分もまた、上で列挙したものから選択できる。
【０２２４】
１実施態様では、本発明は、多層複合材料コーティングを修復する方法に関し、該コーティングは、ベースコートおよび第一トップコートを含み、該ベースコートは、フィルム形成ベースコーティング組成物から基板に形成され、そして該第一トップコートは、該ベースコートの少なくとも一部の上に堆積され、該第一トップコートは、第一フィルム形成トップコーティング組成物から形成され、該第一フィルム形成トップコーティング組成物は、前述のコーティング組成物のいずれか含有し、該方法は、以下の工程を包含する：欠陥がある該複合材料コーティングの領域を捜し出す工程；および該欠陥領域を修復準備した後、該欠陥領域に、修復トップコートフィルム形成組成物を塗布する工程。該修復トップコートフィルム形成組成物は、該第一トップコートフィルム形成組成物と同一または異なるフィルム形成組成物を含有する。この欠陥領域は、磨き上げることができない任意のコーティング欠陥（例えば、そのコーティング表面にあるダート粒子）であり得る。この欠陥領域は、典型的には、このようなコーティング欠陥を取り除くために、研磨または紙ヤスリで磨くことができる。本発明の方法に従って実行される修復では、第一トップコーティングは、引き続いて塗布される修復トップコーティングと優れたコート間接着性を与えることができる。
【０２２５】
本発明のコーティング組成物から形成されたコーティングは、優れた外観特性および初期引っかき傷（損傷）耐性、ならびに風化後（すなわち、「保持」）引っかき傷（損傷）耐性を有し得、これらは、コーティングした基板を研磨する前後で、コーティングした基板の光沢を測定することにより、評価できる。さらに、本発明の組成物から形成されたコーティングは、先に塗布したコーティングだけでなく、引き続いて塗布されるコーティングに対しても、優れた層間接着性を有し得る。
【０２２６】
１実施態様では、本発明は、高分子基板または高分子コーティング基板の引っかき傷耐性を改良する方法に関し、該方法は、該基板の少なくとも一部に、前記の本発明の組成物のいずれかを塗布する工程、および該組成物を硬化して該基板上に硬化コーティングを形成する工程を包含する。
【０２２７】
他の実施態様では、本発明は、所定時間後に高分子基板または高分子コーティング基板の光沢を保持する方法に関し、該方法は、該基板に、該基板用に記述した本発明の組成物のいずれかを塗布する工程を包含する。この所定時間は、一般に、少なくとも６ヶ月であり得、また、少なくとも１年であり得る。他の実施態様では、本発明は、高分子基板または高分子コーティング基板の光沢を再活性化する方法に関し、該方法は、該基板に、上記の本発明の組成物のいずれかを塗布する工程を包含する。
【０２２８】
本発明の硬化したコーティング基板の初期２０°光沢は、２０°ＮＯＶＯ−ＧＬＯＳＳ
２０統計光沢計（これは、Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．から入手できる）で測定できる。このコーティング基板は、Ａｔｌａｓ  ＡＡＴＣＣ  Ｓｃｒａｔｃｈ  Ｔｅｓｔｅｒ，Ｍｏｄｅｌ  ＣＭ−５（これは、Ｃｈｉｃａｇｏ，ＩｌｌｉｎｏｉｓのＡｔｌａｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手できる）を使用して、１０回の二重擦り用の秤量した研磨紙を使って、このコーティングまたは基板を直線的に引っかくことにより、引っかき傷試験にかけることができる。この研磨紙は、３Ｍ  ２８１Ｑ  ＷＥＴＯＲＤＲＹ（商標）ＰＲＯＤＵＣＴＩＯＮ（商標）９ミクロン研磨紙シートであり、これは、Ｓｔ．Ｐａｕｌ，Ｍｉｎｎｅｓｏｔａの３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されている。次いで、パネルを水道水でリンスし、紙タオルで慎重に叩いて乾燥する。その２０°光沢は、各試験パネルの引っかき傷領域で測定される。報告された数値は、引っかき傷試験後に保持された初期光沢の割合、すなわち、１００％×引っかき傷光沢／初期光沢である。この試験方法は、以下の実施例で十分に開示している。
【０２２９】
特定の実施態様では、本発明の硬化組成物またはコーティングは、４０より高い２０°初期光沢（これは、２０°ＮＯＶＯ−ＧＬＯＳＳ  ２０統計光沢計（これは、Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．から入手できる）で測定した）を有し、これは、５０より高くあり得、しばしば、７０より高い。この高光沢組成物は、常態または暖かい状態で、または放射線硬化技術（例えば、化学線照射）により、硬化可能であり得る。１実施態様では、この高光沢組成物は、常態または暖かい状態で硬化可能であり得る。
【０２３０】
さらに、本発明の組成物から形成された硬化トップコートは、優れた初期引っかき傷（損傷）耐性、ならびに風化後引っかき傷（損傷）耐性を示し得る。この硬化トップコートは、そのコーティング表面を研磨した後、引っかき傷（損傷）試験後に、初期２０°光沢の３０％より多くが保持されるように、ある場合には、初期２０°光沢の４０％より多くが保持されるように、他の場合には、初期２０°光沢の６０％より多くが保持されるように（すなわち、１００％×引っかき傷光沢／初期光沢）、初期引っかき傷（損傷）耐性値（これは、まず、上記初期２０°光沢を決定することにより、Ａｔｌａｓ  ＡＡＴＣＣ  Ｓｃｒａｔｃｈ  Ｔｅｓｔｅｒ，Ｍｏｄｅｌ  ＣＭ−５（これは、Ａｔｌａｓ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手できる）を使用して、１０回の二重擦り用の秤量した研磨紙を使って、硬化したコーティング表面を直線的に研磨することにより、そして研磨した面について、上記２０°光沢を測定することにより、測定される）を有し得る。
【０２３１】
また、本発明の組成物から形成された硬化トップコートは、２５０時間の風化後、初期２０°光沢の３０％より多くが保持されるように、風化後引っかき傷（損傷）耐性（これは、引っかいていない試験パネルを、Ｑ  Ｐａｎｅｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ製の風化キャビネットにて、ＵＶＡ−３４０バルブにＱＵＶ暴露することにより、模擬風化にかけた後、上記引っかき傷試験方法を使用して測定される）を有し得る。他の実施態様では、２５０時間の風化後、初期２０°光沢の５０％より多くが保持され、しばしば、２０°光沢の７０％より多くが保持される。
【０２３２】
本発明の組成物は、有利なことに、硬化した多成分複合材料（これは、着色コーティング組成物から堆積されたベースコートおよびトップコートコーティング組成物から堆積されたトップコートを含む）において、透明トップコート（すなわち、クリアコート）を形成するのに使用され得る。本明細書中で使用する「透明」とは、硬化したコーティングが、ＢＹＫＨａｚｅ／Ｇｌｏｓｓ器具を使用して測定したとき、５０未満のＢＹＫ  Ｈａｚｅ指数を有することを意味する。硬化したトップコートは、そのように使用するとき、本発明の上記組成物のいずれかから堆積できる。
【０２３３】
本発明のコーティング組成物は、可撓性硬化コーティングを提供できる。可撓性試験は、以下の「Ｆｌｅｘｉｂｉｌｉｔｙ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ」に従って、行うことができる。このコーティングは、可撓性高分子試験パネルに塗布され、そして硬化される。曲げ試験には、この硬化試験パネルから、１インチ×４インチの断片が切り取られる。７０°Ｆ（２１℃）±５°Ｆの温度では、この断片は、１／２インチの直径の鋼鉄製心棒を使用して心棒曲げにかけられ、長さ４インチの試験片の２つの末端が互いに接触する。この試験パネルを、次いで、０〜１０の段階で、コーティング割れについて視覚試験することにより、可撓性について評価する。目に見える塗料割れがない場合、「１０」の評点を記録する；「９」の評点は、５箇所より少ない断続的な短い線の亀裂を有する；「８」は、最大で４箇所の連続した線状の亀裂を伴う断続的な線状の亀裂を有する；「６」は、５箇所〜１０箇所の断続的な線状の亀裂を有する；「４」は断続的ではない線状の亀裂を有する；そして「０」は、その基板の割れに相当する。１実施態様では、これらのコーティング組成物は、硬化したとき、７０°Ｆで、少なくとも６の可撓性評点を有する。他の実施態様では、これらのコーティング組成物は、硬化したとき、７０°Ｆで、少なくとも８の可撓性を有するのに対して、さらに他の実施態様では、これらのコーティング組成物は、硬化したとき、７０°Ｆで、少なくとも９の可撓性評点を有する。
【０２３４】
さらに、本発明のコーティング組成物は、引き続いて塗布されるコーティング層に対して優れたコート間または層間接着性を有する硬化コーティングを提供できる。例えば、前記コーティング組成物のいずれかは、上述のカラープラスクリアコーティング系において、透明クリアコートとして塗布できる。表面欠陥を引き起こす硬化コーティング系に対する損傷の場合には、損傷した領域を、引き続いて塗布されるクリアコート組成物で修復する準備をする必要があり得る。本発明のコーティング組成物は、第一クリアコート層と、引き続いて塗布される修復クリアコート層との間で、優れたコート間接着性を与えることができる。同様に、トップコート組成物として使用するとき、本発明のコーティング組成物はまた、接着促進プライマーを塗布する介在工程なしで、硬化したトップコートと、引き続いて塗布されるフロントガラス接着剤との間で、優れた層間接着性を与える。
【０２３５】
以下の実施例で本発明を説明するが、しかしながら、本発明をそれらの詳細に限定するとは見なされない。特に明記しない限り、以下の実施例だけでなく本明細書全体にわたって、全ての部およびパーセントは、重量基準である。
【実施例】
【０２３６】
（樹脂組成物）
（ポリシロキサンポリオール）
（実施例ＡＡ）
本実施例は、ポリシロキサンポリオール（これは、引き続いて、実施例ＡおよびＢの各個のシリカ分散体を形成するのに使用した）およびポリシロキサンボレート（これは、本発明の熱硬化性組成物で使用した）の調製を記述する。このポリシロキサンポリオールは、３〜７の適当な重合度（すなわち、（Ｓｉ−Ｏ）３〜（Ｓｉ−Ｏ）７）を有する反応性シリコーン流体のヒドロシリル化の生成物であった。このポリシロキサンポリオールは、以下で示した割合で、以下の成分混合物の比例的に拡大したバッチから調製した：
【０２３７】
【数３】
2008111129.tif 000016
１ポリシロキサン含有水素化ケイ素であって、これは、ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されている。
【０２３８】
２二塩化水銀定量に基づいた当量重量。
【０２３９】
窒素ブランケットを維持する手段を備え付けた適当な反応容器に、仕込みＩ、および２０〜２５ｐｐｍの全モノマー固形分に等しい量の酢酸ナトリウムを周囲条件で加え、その温度を、窒素ブランケット下にて、徐々に、７５℃まで上げた。その温度で、攪拌下にて、仕込みＩＩの約５．０％を加え、続いて、仕込みＩＩＩ（これは、全モノマー固形分に基づいて、１０ｐｐｍの活性白金に等しい）を加えた。この反応系を、次いで、９５℃まで加熱し、その時点で、仕込みＩＩの残りを、その温度が９５℃を超えない速度で加えた。この添加が完了した後、その反応温度を９５℃で維持し、そして水素化ケイ素吸収バンド（Ｓｉ−Ｈ、２１５０ｃｍ−１）の消失について、赤外分光法によりモニターした。
【０２４０】
（シリカ分散体）
（実施例Ａ）
本実施例は、本発明の熱硬化性組成物の１成分として使用するコロイドシリカ分散体の調製を記述する。このコロイドシリカ分散体は、以下のようにして調製した。適当な反応容器を減圧蒸留用に装備し、そしてＮ２でフラッシュした。この反応フラスコに、上記実施例ＡＡのポリシロキサンポリオール３１５０ｇ、ＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬ（商標）ＭＴ−ＳＴコロイドシリカ（これは、日産化学から市販されている）４５００ｇおよびメチルアミルケトン１４４０ｇを加えた。そのシリカ粒子の平均粒径は、ｈｔｔｐ／／ｗｗｗ．ｓｎｏｗｔｅｘ．ｃｏｍ／ｏｒｇａｎｏ＿ｔｙｐｅｓ．ｈｔｍｌ（２０００年６月２日）（その内容は、本明細書中で参考として援用されている）で開示されているように、約１０〜２０ナノメーターであった。得られた混合物を、２５℃で、８時間減圧蒸留した。
【０２４１】
（実施例Ｂ）
本実施例は、本発明の熱硬化性組成物の１成分として使用するコロイドシリカ分散体の調製を記述する。このコロイドシリカ分散体は、以下のようにして調製した。四ッ口反応フラスコを減圧蒸留用に装備し、そしてＮ２でフラッシュした。この反応フラスコに、上記ポリシロキサンテトロール１５０１．４ｇ、ＯＲＧＡＮＯＳＩＬＩＣＡＳＯＬ（商標）ＭＴ−ＳＴコロイドシリカ（これは、日産化学から市販されている）３７５２．９ｇおよびメチルアミルケトン９００．６ｇを加えた。得られた混合物を、７０ｍｍＨｇおよび３１℃で減圧蒸留した。
【０２４２】
（接着性促進組成物）
以下の実施例Ｃ〜Ｈは、本発明のコーティング組成物で使用される種々の接着性促進組成物の調製を記述する。各接着性促進組成物は、下記のようにして調製した。
【０２４３】
（実施例Ｃ）
攪拌機、温度プローブ、ディーンスタークトラップおよび還流冷却器を備え付けた四ッ口反応フラスコを、Ｎ２でフラッシュした。このフラスコに、以下の物質を充填し、そして攪拌下にて、ブレンドした：実施例ＡＡのポリシロキサンポリオール１８０．４ｇ、イソプロピルアルコール３００．９ｇおよびホウ酸２５．８ｇ。この混合物を、７９℃の温度で、還流状態まで加熱し、そして０．２５時間にわたって、溶媒２００ｍｌを除去した。得られた物質を冷却し、そして測定すると、４９．８％の固形分を有し、３．０％の水を含有していた。
【０２４４】
（実施例Ｄ）
攪拌機、温度プローブ、ディーンスタークトラップおよび還流冷却器を備え付けた四ッ口反応フラスコを、Ｎ２でフラッシュした。このフラスコに、以下の物質を充填し、そして攪拌下にて、ブレンドした：実施例ＡＡのポリシロキサンポリオール３２４１．４ｇ、イソプロピルアルコール５４１５．３ｇおよびホウ酸４６３．９ｇ。この混合物を、７３℃の温度で、還流状態まで加熱し、そして１．５時間にわたって、溶媒３６０７．７ｇを除去した。得られた物質を冷却し、そして測定すると、５６．０％の固形分を有し、２．５％の水を含有していた。
【０２４５】
（実施例Ｅ）
攪拌機、温度プローブ、ディーンスタークトラップおよび還流冷却器を備え付けた四ッ口反応フラスコを、Ｎ２でフラッシュした。このフラスコに、以下の物質を充填し、そして攪拌下にて、ブレンドした：実施例ＡＡのポリシロキサンポリオール１８０．３ｇ、イソプロピルアルコール３００．７ｇおよびホウ酸２５．８ｇ。この混合物を、７９℃の温度で、還流状態まで加熱し、そして０．２５時間にわたって、溶媒２００ｍｌを除去した。得られた物質を冷却し、そして測定すると、４９．５％の固形分を有し、３．０％の水を含有していた。
【０２４６】
（実施例Ｆ）
攪拌機、温度プローブ、ディーンスタークトラップおよび還流冷却器を備え付けた四ッ口反応フラスコを、Ｎ２でフラッシュした。このフラスコに、以下の物質を充填し、そして攪拌下にて、ブレンドした：Ｄｏｗａｎｏｌ  ＰＭ（１５７５．５ｇ）およびホウ酸２１４４．８ｇ。この混合物を、１１０℃の温度で、還流状態まで加熱し、そして２時間保持した。その後、０．５時間にわたって、溶媒６３２．３ｇを除去した。得られた物質を冷却し、そして測定すると、１１．２％の固形分を有し、５．０％の水を含有していた。
【０２４７】
（実施例Ｇ）
攪拌機、温度プローブ、ディーンスタークトラップおよび還流冷却器を備え付けた四ッ口反応フラスコを、Ｎ２でフラッシュした。このフラスコに、以下の物質を充填し、そして攪拌下にて、ブレンドした：アクリルポリオール（これは、アクリル酸ブチル１４．５％、メタクリル酸ブチル１４．５％、メタクリル酸イソボルニル２７．６％、メタクリル酸ヒドロキシプロピル２２．６％、メタクリル酸ヒドロキシエチル２０．４％およびアクリル酸０．４％から調製し、６９．７％の樹脂固形分、Ｍｗ３２２７および１０１のヒドロキシル価を有する）４５４．７ｇ、イソプロピルアルコール９７．２ｇおよびホウ酸２．０６ｇ。この混合物を、９３℃の温度で、還流状態まで加熱し、そして１時間保持した。その後、０．２５時間にわたって、溶媒６２ｇを除去した。得られた物質を冷却し、そして測定すると、６９．３％の固形分を有し、０．１％の水を含有していた。
【０２４８】
（実施例Ｈ）
攪拌機、温度プローブ、ディーンスタークトラップおよび還流冷却器を備え付けた四ッ口反応フラスコを、Ｎ２でフラッシュした。このフラスコに、以下の物質を充填し、そして攪拌下にて、ブレンドした：実施例ＡＡのポリシロキサンポリオール３６０．５ｇ、イソプロピルアルコール６０１．７ｇおよびアルミニウムイソプロポキシド（これは、Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できる）１３．６ｇ。この混合物を、８１℃の温度で、還流状態まで加熱し、その後、１時間にわたって、溶媒４０１．８ｇを除去した。得られた物質を冷却し、そして測定すると、５３．３２％の固形分を有していた。
【０２４９】
（熱硬化性コーティング組成物）
（１成分組成物）
（実施例１）
本実施例は、以下の実施例４〜６の１パッケージ熱硬化性コーティング組成物で使用される樹脂バインダープリミックスの調製を記述している。それらの成分の各々を連続的に加え、そして穏やかな攪拌下にて、混合した。
【０２５０】
【数４】
2008111129.tif 000017
１Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．から市販されている酢酸２−ブトキシエチル溶媒。
２Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ  Ｃｏｒｐ．から市販されている酢酸２−（２−ブトキシエトキシ）エチル。
【０２５１】
３Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐ．から市販されている置換ベンゾトリアゾールＵＶ光安定化剤。
【０２５２】
４Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐ．から市販されている置換トリアジンＵＶ光安定化剤。
【０２５３】
５Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐ．から市販されている立体障害アミン光安定化剤。
【０２５４】
６Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐ．から市販されているビス−（１−オクチルオキシ−２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）セバケート立体障害アミノエーテル光安定化剤。
【０２５５】
７ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐ．から市販されている高イミノブチル化メラミンホルムアルデヒド樹脂。
【０２５６】
８Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できるトリス（アルキルカルバモイル）トリアジン。そのアルキル置換基は、混合したメチルおよびブチルであった。
【０２５７】
９約６７００のＭｗおよび約２６００のＭｎを有する流動制御剤であって、これは、固形分６２．５％でキシレン中にて製造され、Ｅ．Ｉ．ｄｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手した。
【０２５８】
１０ドデシルベンゼンスルホン酸溶液であって、これは、ジイソプロパノールアミンで９１％全中和までブロックされ、エタノール中で４０％である。
【０２５９】
（実施例２）
本実施例は、下記の実施例７〜９の１パッケージ熱硬化性コーティング組成物で使用される樹脂バインダープリミックスの調製を記述している。それらの成分の各々を連続的に加え、そして穏やかな攪拌下にて、混合した。
【０２６０】
【数５】
2008111129.tif 000018
１Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐ．から入手できる２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−６−（１−メチル−１−フェニルエチル）−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノールＵＶ吸収剤
２Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できるメチル化およびブチル化メラミン−ホルムアルデヒド樹脂。
【０２６１】
（実施例３）
本実施例は、下記の実施例７〜９の熱硬化性コーティング組成物で使用される樹脂バインダープリミックスの調製を記述している。それらの樹脂を混合し、そして穏やかな攪拌下にて、ブレンドした。
【０２６２】
【数６】
2008111129.tif 000019
１（５０％ＤＯＷＡＮＯＬ  ＰＭ／５０％プロパン酸、３−エトキシエチルエステル）の溶媒ブレンド中の６４％が固形分（５８％メタクリル酸ブチル／４０％アクリル酸ヒドロキシプロピル／２％メチルスチレンダイマー）であり；その７５％をメチルカーバメートでカルバモイル化した。
【０２６３】
２（４４％Ｄｏｗａｎｏｌ  ＰＭ／５６％Ｄｏｗａｎｏｌ  ＰＭ  Ａｃｅｔａｔｅ）の溶媒ブレンド中の６９％が固形分（１０．６％トリメチロールプロパン／２２．７％２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオール／１７．５％ネオペンチルグリコール／４９．２％無水ヘキサヒドロフタル酸）であり；その７５％をメチルカーバメートでカルバモイル化した。
【０２６４】
種々の１パッケージ熱硬化性コーティング組成物の調製は、以下の表１および２にて、以下で記述する。列挙した量は、全重量部（グラム）であり、括弧内の量は、固形分の重量に基づいた重量％である。各成分を、攪拌しつつ連続的に混合した。ホウ素含有化合物を含有しない比較コーティング組成物は、「＊」で示す。
【０２６５】
（表１）
【０２６６】
【表１】
2008111129.tif 000020
１ＳＯＬＶＥＳＳＯ  １００（これは、Ｅｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ａｍｅｒｉｃａから入手できる）中にて６５％固形分のアクリル樹脂（３０％スチレン、１９．９％メタクリル酸ヒドロキシエチル、２８．７％ＣａｒｄｕｒａＥ（Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できる）、９．５％アクリル酸および１２％アクリル酸エチルヘキシル）であって、これは、米国特許第５，９６５，６７０号の実施例Ａで調製される。
【０２６７】
２室温で＃４ＦＯＲＤ流出カップで測定した粘度（秒）。
【０２６８】
３コーティングの理論固形分％は、そのコーティング組成物の固形分重量をコーティング組成物の重量部と溶媒重量の減少との合計で割ることにより、決定される。
【０２６９】
（表２）
【０２７０】
【表２】
2008111129.tif 000021
１室温で＃４ＦＯＲＤ流出カップで測定した粘度（秒）。
【０２７１】
２コーティングの理論固形分％は、そのコーティング組成物の固形分重量をコーティング組成物の重量部と溶媒重量の減少との合計で割ることにより、決定される。
【０２７２】
（試験）
実施例４〜９のフィルム形成組成物を着色ベースコートに噴霧塗布して、プライマー処理し電着コーティングした鋼鉄製パネルの上にカラープラスクリア複合材料コーティングを形成した。これらのパネルは、冷間圧延鋼パネル（４インチ×１２インチ（１０．１６ｃｍ×３０．４８ｃｍ）の大きさ）であった。実施例４〜６の鋼鉄製パネルに、ＥＤ５０００電着コート（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）およびＳＵＰＥＲＭＡＲプライマー（Ｈｅｒｂｅｒｔｓ／ＤｕＰｏｎｔから入手できる）をコーティングした。これらのＥＤ５０００電着コート試験パネルは、ＡＰＲ２２９８６として、Ｈｉｌｌｓｄａｌｅ，ＭｉｃｈｉｇａｎのＡＣＴ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる。実施例７〜９は、ＥＤ５２４０電着コートおよびＦＣＰ６５７９プライマー（両方とも、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）でコーティングした。これらの試験パネルは、ＡＰＲ４００１７として、Ｈｉｌｌｓｄａｌｅ，ＭｉｃｈｉｇａｎのＡＣＴ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる。
【０２７３】
実施例４〜６で使用されるベースコートは、Ｎｅｒｏ  Ｖｕｌｃａｎｏ  ＵＲ８０６／Ａ（黒色色素性溶媒ベースのアクリル／メラミンベースコートであって、これは、ＰＰＧ
Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）であった。実施例７〜９は、ＯＤＣＴ６３７３  Ｅｂｏｎｙ  Ｂｌａｃｋ（黒色色素性溶媒ベースのアクリル／メラミンベースコートであって、これは、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）を使用した。
【０２７４】
この電着コーティングしプライマー処理した鋼鉄製パネルに、室温（約７０°Ｆ（２１℃））で、１回のコーティングで、Ｎｅｒｏ  Ｖｕｌｃａｎｏ  ＵＲ８０６／Ａベースコートを自動化噴霧塗布した。約０．５〜０．７ミル（約１３〜１８マイクロメーター）の乾燥膜厚を目標とした。このベースコート塗布後、クリアコートを塗布する前に、室温で、９０秒の空気フラッシュを行った。この電着コーティングしプライマー処理した鋼鉄製パネルに、室温（約７０°Ｆ（２１℃））で、２回のコーティングで、ＯＤＣＴ６３７３
Ｅｂｏｎｙ  Ｂｌａｃｋベースコートを自動化噴霧塗布した。２回のベースコート塗布の間に、室温で、９０秒の空気フラッシュを行った。約０．６〜０．８ミル（約１５〜２０マイクロメーター）の乾燥膜厚を目標とした。第二ベースコート塗布後、クリアコートを塗布する前に、室温で、９０秒の空気フラッシュを行った。
【０２７５】
ベースコートを塗布したパネルに、室温で、塗布間に９０秒の室温フラッシュをして、２回のコーティングで、実施例４〜９のクリアコーティング組成物を、それぞれ、自動化噴霧塗布した。実施例４〜６は、約１．５〜１．７ミル（約３８〜４３マイクロメーター）の乾燥膜厚を目標とし、そして実施例７〜９は、１．７〜１．９ミル（約４３〜４８マイクロメーター）の乾燥膜厚を目標とした。全てのコーティングを、室温で、１０分間にわたって、空気フラッシュした。各コーティングから作製したパネルを、２８５°Ｆ（１４１℃）で、３０分間焼き付けて、そのコーティングを完全に硬化させた。これらのパネルを、水平位置で焼き付けた。
【０２７６】
上塗り接着性について試験するために、上記のようにベースコートを塗布し、クリアコートを塗布した上記初期パネルに、他のベースコート層およびクリアコート層またはクリアコート層のみを付けた。実施例４〜６に、各初期パネルに依存して、Ｎｅｒｏ  Ｖｕｌｃａｎｏ  ＵＲ８０６／Ａおよび実施例４〜６を上塗りした。実施例７〜９に、各初期パネルに依存して、ＯＤＣＴ６３７３  Ｅｂｏｎｙ  Ｂｌａｃｋおよび実施例７〜９を上塗りした。例えば、Ｎｅｒｏ  Ｖｕｌｃａｎｏ  ＵＲ８０６／Ａオリジナル（上で作製）上の実施例４のクリアコートに、Ｎｅｒｏ  Ｖｕｌｃａｎｏ  ＵＲ８０６／Ａおよび実施例４のクリアコートを上塗りした。各クリアコーティング由来の初期パネルの半分をベースコートおよびクリアコートを塗布し、そのパネルの他の半分をクリアコーティングのみ行った。これらのパネルを半々で上塗りするために、それらの初期パネルの下半分をアルミ箔で覆い、次いで、各ベースコートを、上記のようにして、自動化噴霧塗布した。この箔を取り除くと、その上半分をベースコートでコーティングし下半分は初期コーティング層だけである初期パネルが得られた。次いで、そのパネル全体に、上記のようにして、各クリアコートを自動化噴霧塗布した。得られたパネルを、その初期噴霧塗布によりベースコート／クリアコートで半分コーティングし、他のベースコート／クリアコート層を、上塗り噴霧塗布によりコーティングした（Ｂ／Ｃ／／Ｂ／Ｃ）。得られたパネルの他の半分を、初期噴霧塗布により、ベースコート／クリアコートでコーティングし、他のクリアコート層を、上塗り噴霧塗布によりコーティングした（Ｂ／Ｃ／／Ｃ）。
【０２７７】
これらのコーティングの試験結果を、表３にて、以下で報告する。上述のように、実施例４〜６のコーティング組成物を、Ｎｅｒｏ  Ｖｕｌｃａｎｏ  ＵＲ８０６／Ａベースコート上に塗布し、また、実施例７〜９を、ＯＤＣＴ６３７３  Ｅｂｏｎｙ  Ｂｌａｃｋベースコート上に塗布した。
【０２７８】
【表３】
2008111129.tif 000022
１２０°光沢を、Ｓｔａｔｉｓｔｉｃａｌ  Ｎｏｖｏ−Ｇｌｏｓｓ  ２０°光沢計（これは、Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．から入手できる）で測定した。
【０２７９】
２上塗り接着性は、初期層（鋼鉄／電着／プライマー／ベースコート／クリアコート）に対する上塗り層（ベースコート／クリアコートまたはクリアコートのみのいずれか）の接着性を試験する。硬化したコーティングに刻みを付けるために、２．０ｍｍの間隔を開けて歯を配置した複数ブレードの爪（ブレードおよびハンドル／ブレードホルダーは、Ｐａｕｌ  Ｎ．Ｇａｒｄｎｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｉｎｃ．から入手できる）を使用した。第一組の刻みの上部にそれと垂直に第二組の刻みを付けることにより、二組の刻みを作った。このパネルから、コーティングの離れた薄片およびリボンを拭い去り、ストラップテープ（Ｍｉｎｎｅｓｏｔａ，Ｍｉｎｉｎｇ  ａｎｄ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ  Ｃｏ．−３Ｍから入手できる３Ｍ  ＃８９８）を、クロスハッチ刻印の上に、しっかりと滑らかに付けた。塗布の９０秒以内に、このテープを、そのパネルにできるだけ平行に、試験者に向かう１回の連続動作で取り除いた。刻みを付けた領域を検査し、そして以下の段階に従って、その基板に対する上塗り層の除去について評価した：
５＝切り込みの縁部は、完全に滑らかであり、格子四角のいずれも剥離していない。
【０２８０】
４＝交差点にて、コーティングの小さい薄片が剥離している。その領域の５％未満が影響を受けている。
【０２８１】
３＝このコーティングの小さい薄片は、縁部に沿って、切り込みの交差点にて、剥離している。影響を受けた領域は、その格子の５〜１５％である。
【０２８２】
２＝このコーティングは、その四角の一部で、縁部に沿って薄片化している。影響を受けた領域は、その格子の１５〜３５％である。
【０２８３】
１＝このコーティングは、切り込みの縁部に沿って、大きなリボン状に薄片化しており、四角全体が剥離している。影響を受けた領域は、その格子の３５〜６５％である。
【０２８４】
０＝薄片化および剥離は、評点１よりひどい。その格子の６５％を超える領域が影響を受けている。
【０２８５】
Ｔｄ＝全体的な層間剥離。
【０２８６】
３自動車工業で使用されるコーティングとフロントガラス接着剤との間の接着性を、Ｑｕｉｃｋ  Ｋｎｉｆｅ試験を使用して決定した。最後の３０分間の焼き付けサイクルの１〜４時間以内に、ベースコートおよびクリアコートを塗布したパネル（これは、上記のようにして作製した）のクリアコートの表面に、ＢＥＴＡＳＥＡＬ  １５６２５ウレタン接着剤ビーズ（これは、Ｅｓｓｅｘ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  Ｉｎｃ．から供給された）を塗布した。その先端部を約８０°の角度で切断することにより、このウレタンについて、プラスチックノズル（これは、接着剤と共に供給される）を作製した。開口部の直径は約５ｍｍと測定された。その切断縁部の長い末端にて、約５ｍｍ幅×２ｍｍ高さのノッチを切断した。電池出力のコーキングガンに、ウレタンのチューブを入れ、そのチューブから使い捨て紙コップへと、少量を絞り出した。このコーキングガンを、接着剤の定常流のために、約９０％の速度に設定した。このプラスチック先端部をパネル上に置き、このノッチを、そのビーズを塗布する人から離れるように向けた。この先端部を、切断ノズルと同じ角度（８０°）で、このパネルにしっかりと保持しつつ、そのパネルの長さへと下方に、絶えずビーズを塗布した。このビーズは、パネルと接触する場所では、平坦であった。このビーズを横たえた後、このパネルを、硬化させるために、換気フード（この場所では、２０〜５０％の相対湿度で、少なくとも７２時間にわたって、乱されていない）に置いた。このビーズを硬化させた後、その接着性ビーズを、レーザーブレードナイフで切断した。そのビーズの最初の部分では、小セクションを切断して、握り易くした。このビーズを切断するために、最初の小セクションを約１８０°の角度で引き戻し、迅速な動きで、６０°〜８０°の角度で、その接着剤において、薄片を作った。このブレードは、常に、そのクリアコートと接触したままであった。その接着剤を約１／２インチの間隔で切断しつつ、その接着剤ビーズを引っ張り続けた。最低で１０個の切片を作った。この接着剤ビーズに対して薄片を作った後、このパネルを、そのパネルに対するビーズの付着不良％（％Ｃ．Ｆ．）について評価した。（付着不良は、その接着剤ビーズとクリアコート表面との間の結合よりもむしろ、切断および引っ張りの結果として、この接着剤ビーズの完全性が失われるときに、起こる）。不良を、このビーズに沿った全％として、報告した。例えば、もし、このパネル上にウレタンの２０％が残っているなら、それは、２０％Ｃ．Ｆ．として報告され、また、もし、ビーズ全体を引き離すことができるなら、それは、０％Ｃ．Ｆ．であると見なされた。望ましい結果は、最低で９０％以上の付着性であった。
【０２８７】
表３で上で提示したデータは、本発明の１パッケージコーティング組成物の上塗り接着性が、その組成物中のポリシロキサンボレートの量が増えるにつれて向上するのに対して、このポリシロキサンボレートを含有しない類似の比較組成物は、上塗り接着性がないか乏しいことを示している。さらに、このデータは、実施例７の比較組成物が非常に低い（０％）フロントガラス接着性を示すのに対して、本発明の組成物（実施例８および９）は、優れた（１００％）フロントガラス接着性を示すことを明らかにしている。
【０２８８】
（実施例１０〜１３）
以下の表４で提示した以下の実施例１０〜１３は、アミノプラスト樹脂と組み合わせた酸官能性硬化剤で硬化したエポキシ含有アクリル樹脂に基づいた熱硬化性コーティング組成物の調製を述べている。これらの組成物を、穏やかな攪拌下にて、以下の成分を混合することにより、調製した。ホウ素含有化合物を含まない比較組成物（すなわち、比較例１０および１３）を、「＊」で示していることに注目せよ。
【０２８９】
【表４】
2008111129.tif 000023
１Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できる。
【０２９０】
２Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できるジプロピレングリコールモノメチルエーテル。
【０２９１】
３Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐ．から入手できる２−（２’−ヒドロキシ−３’，５’−ｄｔｅｒｔ−アミルフェニル）ベンゾトリアゾールＵＶ光安定化剤。
【０２９２】
４ジプロピレングリコールモノメチルエーテルおよびプロピオン酸ｎ−アミル中で６０％グリシジルメタクリレート、３１％メタクリル酸ｎ−ブチル、０．２％メタクリル酸メチル、７％スチレン、２％ジフェニル−２，４−メチル−４−ペンテン−１、６６％固形分を含有するアクリル樹脂。
【０２９３】
５ジプロピレングリコールモノメチルエーテルおよびプロピオン酸ｎ−アミル中で５０％グリシジルメタクリレート、４１％メタクリル酸ｎ−ブチル、０．２％メタクリル酸メチル、７％スチレン、２％ジフェニル−２，４−メチル−４−ペンテン−１、６４％固形分を含有するアクリル樹脂。
【０２９４】
６Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できる。
【０２９５】
７Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できるメラミン。
【０２９６】
８Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる。
【０２９７】
９Ｄｅｇｕｓｓａ製のＲ−８１２シリカであって、これは、米国特許第５，２５６，４５２号の実施例Ｇのｎ−アミルアルコールおよびトリメチロールプロパン／メチルヘキサヒドロフタル酸無水物半エステルに分散されている。
【０２９８】
１０Ｕｎｉｑｅｍａから入手できる。
【０２９９】
１１ｎ−プロピルアルコールおよびプロピオン酸ｎ−アミル中で、８３％  ４−メチルヘキサヒドロフタル酸無水物および１７％ペンタエリスリトール、６７％固形分から調製したポリエステル。
【０３００】
１２Ｋｕｓｕｍｏｔｏ，ａ  Ｋｉｎｇ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｏｒから入手できる。
【０３０１】
１３Ｓｏｌｕｔｉａから入手できる。
【０３０２】
１４Ａｌｂｅｍａｒｌｅ  Ｃｏｒｐ．から入手できる。
【０３０３】
上記のように作製したクリアコートを、ＤＯＷＡＮＯＬ（登録商標）ＤＰＭを使って、室温（約７６°Ｆ（２６℃））で、Ｆｏｒｄ  ＃４カップの２６秒の噴霧粘度まで低下させた。
【０３０４】
（試験）
実施例１０〜１３のフィルム形成組成物を色素性ベースコートに噴霧塗布して、電着鋼鉄製パネルの上に、カラープラスクリア複合材料コーティングを形成した。使用したパネルは、冷間圧延鋼鉄製パネル（４インチ×１２インチ（１０．１６ｃｍ×３０．４８ｃｍ）の大きさ）であった。実施例１０〜１３の鋼鉄製パネルに、ＥＤ５０００電着コート（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）をコーティングした。これらの準備した試験パネルは、ＡＰＲ２３８８４として、Ｈｉｌｌｓｄａｌｅ，ＭｉｃｈｉｇａｎのＡＣＴ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる。
【０３０５】
実施例１０〜１３に使用したベースコートは、ＨＷＢ−９５１７（黒色色素性水系ベースコートであって、これは、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）であった。この電着コーティングした鋼鉄製パネルに、室温（すなわち、約７６°Ｆ（２５℃）および３０％相対湿度）で、１回のコーティングで、ＨＷＢ−９５１７ベースコート自動化噴霧塗布した。約０．５〜０．７ミル（約１３〜１８マイクロメーター）の乾燥膜厚を目標とした。このベースコートを、約５分間にわたって、外気でフラッシュし、次いで、２００°Ｆ（９３℃）で、５分間にわたって、予備焼き付けした。
【０３０６】
ベースコートを塗布したパネルに、室温で、塗布間に６０秒の室温フラッシュをして、２回のコーティングで、実施例１０〜１３のクリアコーティング組成物を、それぞれ、自動化噴霧塗布した。実施例１０〜１３のコーティングは、約１．８〜２ミル（約４６〜５１マイクロメーター）の乾燥膜厚を目標とした。全てのコーティングを、室温で、１０分間にわたって、空気フラッシュした。各コーティングから作製したパネルを、２８５°Ｆ（１４１℃）で、３０分間焼き付けて、そのコーティングを完全に硬化した。これらのパネルを、水平位置で焼き付けた。
【０３０７】
上塗り接着性について試験するために、上記のようにベースコートを塗布しクリアコートを塗布した初期パネルに、他のベースコート層およびクリアコート層またはクリアコート層のみを付けた。実施例１０〜１３に、ＨＷＢ−９５１７ベースコートを上塗りした。これらのパネルを半々で上塗りするために、それらの初期パネルの右半分をマスキングテープで覆い、次いで、各ベースコートを、上記のようにして、自動化噴霧塗布した。このテープを取り除くと、その右半分をベースコートでコーティングし左半分は依然として初期コーティング層だけである初期パネルが得られた。次いで、そのパネル全体に、上記のようにして、各クリアコートを自動化噴霧塗布した。得られたパネルは、その初期噴霧塗布によりベースコート／クリアコートで半分コーティングされ、他のベースコート／クリアコート層は、上塗り噴霧塗布によりコーティングされした（Ｂ／Ｃ／／Ｂ／Ｃ）。得られたパネルの他の半分は、初期噴霧塗布により、ベースコート／クリアコートでコーティングされ、他のクリアコート層は、上塗り噴霧塗布によりコーティングされた（Ｂ／Ｃ／／Ｃ）。試験データを、以下の表５にて、以下で提示する。
【０３０８】
【表５】
2008111129.tif 000024
表５で上で提示したデータは、比較例１０および１３のエポキシ−酸クリアコート対照がＭＶＳＳプライマーなし接着性に合格することを示している。しかしながら、実施例１０のこれらの同じクリアコーティングは、引き続いて塗布する修復ベースコート／クリアコート系または修復クリアコートのいずれかを上塗りしたとき、上塗り接着性が非常に乏しい。対照的に、ポリシロキサンボレートを含有する本発明のコーティング組成物は、上塗り接着性が向上しており、１００％上塗り接着性を示す（それぞれ、実施例１１および１２を参照）。
【０３０９】
（二成分コーティング組成物）
（比較例１４）
本比較例は、接着促進化合物を含有しない二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物を、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３１０】
【数７】
2008111129.tif 000025
１１４．５％アクリル酸ブチル、１４．５％メタクリル酸ブチル、２７．６％メタクリル酸イソボルニル、２２．６％メタクリル酸ヒドロキシプロピル、２０．４％メタクリル酸ヒドロキシエチルおよび０．４％アクリル酸から調製したアクリルポリオールであって、これは、６９．７％の樹脂固形分、Ｍｗ３２２７およびヒドロキシル価１０１を有する。
【０３１１】
２イソプロパノール中で７５％のフェニル酸性ホスフェート溶液。
【０３１２】
３Ｂａｙｅｒ  Ｃｏｒｐ．から入手できるヘキサメチレンジイソシアネートのイソシアヌレート。
【０３１３】
（実施例１５）
本実施例は、接着促進化合物としてシロキサンボレートを含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物を、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３１４】
【数８】
2008111129.tif 000026
（実施例１６）
本実施例は、接着促進化合物としてシロキサンボレートを含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物を、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３１５】
【数９】
2008111129.tif 000027
（実施例１７）
本実施例は、接着促進化合物としてシロキサンボレートを含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物を、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３１６】
【数１０】
2008111129.tif 000028
（実施例１８）
本実施例は、接着促進化合物としてホウ酸を含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物は、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３１７】
【数１１】
2008111129.tif 000029
（実施例１９）
本実施例は、接着促進化合物としてホウ酸を含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物は、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３１８】
【数１２】
2008111129.tif 000030
（実施例２０）
本実施例は、接着促進化合物としてホウ酸トリイソプロピルを含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物は、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３１９】
【数１３】
2008111129.tif 000031
１Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手できる。
【０３２０】
（実施例２１）
本実施例は、接着促進化合物としてＤＯＷＡＮＯＬ  ＰＭボレートを含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物は、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３２１】
【数１４】
2008111129.tif 000032
（実施例２２）
本実施例は、接着促進化合物としてアクリルボレートを含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物は、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３２２】
【数１５】
2008111129.tif 000033
（実施例２３）
本実施例は、接着促進化合物としてシロキサンアルミニウムイソプロポキシドを含有する本発明の二成分クリアコート組成物の調製を述べる。このコーティング組成物は、穏やかな攪拌下にて以下の成分を連続的に混合することにより、調製した。
【０３２３】
【数１６】
2008111129.tif 000034
上記実施例１４〜２３のクリアコートは、メチル−ｎ−アミルケトンを使用して室温で＃４Ｆｏｒｄ流出カップによる約２５秒まで、粘度が低下した。
【０３２４】
（試験）
実施例１４〜２３のフィルム形成組成物を着色ベースコートに噴霧塗布して、プライマー処理し電着コーティングした鋼鉄製パネルの上にカラープラスクリア複合材料コーティングを形成した。これらのパネルは、冷間圧延鋼パネル（４インチ×１２インチ（１０．１６ｃｍ×３０．４８ｃｍ）の大きさ）であった。実施例１４〜２３の鋼鉄製パネルに、ＥＤ５０５０Ｂ電着コート（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）および１１７７２２５Ａプライマーサーフェサー（これもまた、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）をコーティングするか、またはＥＤ５０００電着コート（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）およびＧＰＸＨ５３７９プライマーサーフェサー（これもまた、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる）をコーティングする。これらの試験パネルは、ＡＰＲ３９７５４またはＡＰＲ３９３７５として、Ｈｉｌｌｓｄａｌｅ，ＭｉｃｈｉｇａｎのＡＣＴ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．から入手できる。
【０３２５】
実施例１４〜２３のベースコートは、Ｏｂｓｉｄｉａｎ  Ｓｃｈｗａｒｚ（黒色色素性水系ベースコートであって、これは、ＢＡＳＦ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手できる）であった。この電着コーティングしたプライマー処理した鋼鉄製パネルに、約７０°Ｆ（２１℃）の温度および６０％相対湿度で、２コートで、コーティング間に約３０秒のフラッシュをして、Ｏｂｓｉｄｉａｎ  Ｓｃｈｗａｒｚを自動化噴霧塗布した。約０．５〜０．６ミル（約１２〜１６マイクロメーター）の乾燥膜厚を目標とした。このベースコートを、約５分間にわたって、外気でフラッシュし、次いで、１７６°Ｆ（８０℃）で、５分間にわたって、予備焼き付けした。
【０３２６】
下塗りしたパネルに、室温で、塗布間に３０秒の室温フラッシュをして、２コートで、実施例１４〜２３のクリアコーティング組成物を、それぞれ、自動化噴霧塗布した。実施例１〜１０は、約１．５〜２．０ミル（約３８〜５１マイクロメーター）の乾燥膜厚を目標とした。全てのコーティングは、室温で、１０分間にわたって、空気フラッシュした。各コーティングから調製したパネルを、２８５°Ｆ（１４１℃）で、３０分間焼き付けて、そのコーティングを完全に硬化した。これらのパネルは、水平位置で焼き付けた。
【０３２７】
上塗り接着性について試験するために、下塗りし透明コーティングした上記初期パネルに、他のベースコートおよびクリアコート層またはクリアコート層のみを付けた。紙ヤスリで磨く条件で、このパネルの右半分を１２００グリッド紙ヤスリで磨き、また、パネルの左半分は、紙ヤスリで磨かず、それゆえ、研磨領域および非研磨領域が得られた。各クリアコーティングに由来の初期パネルの半分を下塗りしてクリアコーティングし、そのパネルの他の半分をクリアコーティングのみ行った。これらのパネルを半々で上塗りするために、それらの初期パネルの下半分をアルミ箔で覆い、次いで、上半分を、上記と同じ条件を使用して、Ｏｂｓｉｄｉａｎ  Ｓｃｈｗａｒｚベースコートで上塗りした。この箔を取り除くと、その上半分をベースコートでコーティングし下半分は初期コーティング層だけである初期パネルが得られた。次いで、そのパネル全体に、上記のようにして、各クリアコートを自動化噴霧塗布した。得られたパネルは、その初期噴霧塗布によりベースコート／クリアコートで半分コーティングし、他のベースコート／クリアコート層は、上塗り噴霧塗布によりコーティングした（Ｂ／Ｃ／／Ｂ／Ｃ）。得られたパネルの他の半分は、初期噴霧塗布により、ベースコート／クリアコートでコーティングし、他のクリアコート層は、上塗り噴霧塗布によりコーティングした（Ｂ／Ｃ／／Ｃ）。試験データは、以下の表６にて、以下で報告する。
【０３２８】
【表６】
2008111129.tif 000035
＊比較例を示す。
【０３２９】
表６で上で提示したデータは、上記実施例Ｃ〜Ｈの接着促進組成物の２成分クリアコーティング組成物が、ベースコート／クリアコート系を修復ベースコート／クリアコート系で上塗りする場合、優れた接着性を与えることを示している。さらに、実施例１４〜２２のデータは、０．０８またはそれ以上の元素ホウ素レベルでポリシロキサンボレートおよびホウ酸（この場合、その組成物はまた、ポリシロキサンも含有する）を含ませると、ベースコート／クリアコート系をクリアコートで修復する場合、優れた接着性を示すことを明らかにしている。
【０３３０】
上記実施態様には、その広範な本発明の概念から逸脱することなく、変更を行うことができることは、当業者が認めるところである。従って、本発明は、開示された特定の実施態様には限定されず、添付の請求の範囲で規定されるように、本発明の精神および範囲内にある改良を含むと解釈されることが分かる。
【手続補正書】
【提出日】平成20年3月24日(2008.3.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下を含有する成分から形成されたコーティング組成物：
（ａ）少なくとも１個の反応性官能基を含有する少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１個を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件の条件を満たす；
（ｂ）該ポリシロキサン（ａ）の該反応性官能基と反応性である少なくとも１個の官能基を含有する少なくとも１種の反応物；および
（ｃ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、以下の反応物（Ａ）および（Ｂ）：
（Ａ）少なくとも１種のポリシロキサンであって、該ポリシロキサンは、以下の構造単位（Ｉ）の少なくとも１種を含有する：
（Ｉ）Ｒ１ｎＲ２ｍＳｉＯ（４−ｎ−ｍ）／２
ここで、各Ｒ１は、同一または異なり得、Ｈ、ＯＨ、一価炭化水素基または一価シロキサン基を表わす；各Ｒ２は、同一または異なり得、少なくとも１個の反応性官能基を含有する基を表わし、ここで、ｍおよびｎは、０＜ｎ＜４、０＜ｍ＜４および２≦（ｍ＋ｎ）＜４の条件を満たす；ならびに
（Ｂ）少なくとも１種のホウ素含有化合物であって、該ホウ素含有化合物は、ホウ酸、ホウ酸等価物、およびそれらの混合物の少なくとも１種から選択される、
から形成された反応生成物を含有する、ホウ素含有化合物；
ここで、各成分は、異なっており、該組成物が、以前に該組成物によってコーティングされた基板に上塗りするのに適している、
コーティング組成物。