(57)【要約】【課題】スライドドアを急閉操作（または急開操作）したときでも異音を発生させることなくスライドドアの急閉（または急開）を防止することができる車両用スライドドア構造を提供する。【解決手段】センターレール３の車両後方側に設置した第１プーリ７を車両の前後方向に移動自在に保持する長穴１４ａと、長穴１４ａで保持した第１プーリ７を車両の前後方向に沿って車両の外向き側に付勢するばね１４ａと、長穴１４ａで保持した第１プーリ７と対向するようにして車両の前後方向に沿ってばね１４ａと反対側に設けた摩擦体１５とを備えている。【選択図】図２
2008006849.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両側面に車両の前後方向に沿って設置されたガイドレールと、前記ガイドレールに案内されて車両の前後方向に移動自在なスライドドアと、前記ガイドレールの車両後方側に回転自在に設置された第１プーリと、前記ガイドレールの車両前方側に回転自在に設置された第２プーリと、前記スライドドアの前記ガイドレール近傍に接続されるとともに、前記第１プーリと前記第２プーリとの間に掛け回されたケーブルとを有し、ケーブル駆動手段により前記ケーブルを順方向および逆方向に移動させて前記スライドドアを開閉移動させる車両用スライドドア構造であって、
前記第１プーリ或いは前記第２プーリの少なくとも一方のプーリを、車両の前後方向に移動自在に保持する保持手段と、
前記保持手段で保持した少なくとも前記一方のプーリを、車両の前後方向に沿って車両の外向き側に付勢する付勢手段と、
前記保持手段で保持した少なくとも前記一方のプーリと対向するようにして、車両の前後方向に沿って前記付勢手段と反対側に設けた摩擦体と、を備えた、
ことを特徴とする車両用スライドドア構造。
【請求項２】
前記第１プーリは、前記スライドドアが全閉以外のときにおいて手操作により前記スライドドアを車両前方側へ向けて急閉動作させたときに、前記第１プーリに作用する前記第１ケーブルの車両前方側への張力により、前記付勢手段による付勢力に抗して前記保持手段により車両前方側へ従動回転しながら移動して前記摩擦体に圧接する、
ことを特徴とする請求項１に記載の車両用スライドドア構造。
【請求項３】
前記保持手段は、前記第１プーリを収容したプーリケースに、前記第１プーリの回転軸の両端側を挿通するように形成された長穴である、
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の車両用スライドドア構造。
【請求項４】
前記摩擦体の表面は、前記第１プーリの表面の曲面形状に応じた凹面状に形成されている、
ことを特徴とする請求項１乃至請求３のいずれか一項に記載の車両用スライドドア構造。
【請求項５】
前記摩擦体の表面の、前記スライドドアの急閉操作時における前記第１プーリの従動回転方向に対して下流側の厚みを上流側の厚みよりも厚くする、
ことを特徴とする請求項２に記載の車両用スライドドア構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワンボックスタイプやミニバンタイプなどの車両の車両側面の乗降用開口部をスライドドアの移動によって開閉する車両用スライドドア構造に関し、特に、スライドドアの急開閉動作を防止できるようにした車両用スライドドア構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
ワンボックスタイプやミニバンタイプなどの車両には、一般に車両側面にガイドレールに案内されて開閉自在なスライドドアが設けられている。このようなスライドドアを設けた車両では、スライドドアが開いている状態から、乗員がスライドドアを通常の緩やかな閉鎖操作でなく急閉操作を行うとスライドドアが急激に移動し、スライドドアの大きな慣性力によって閉鎖時にスライドドア側のドアロック部および車両側のストライカーに大きな衝撃力が生じる。
【０００３】
このため、従来より、乗員が開いているスライドドアを急閉操作してスライドドアが急激に移動した場合でも、スライドドアが急閉することを防止する急閉防止装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
前記特許文献１の急閉防止装置は、スライドドアが急激に閉鎖方向へ移動したときに、車両側に設けたカムローラにスライドドア側に設けたストッパレバーのカム面が強く当接する。これにより、ストッパレバーがピンを中心にして傾動し、傾動したストッパレバーが車両側に設けた緩衝体ブロックに当接することにより、スライドドアの急閉を防止するようにしている。
【０００５】
なお、通常の緩やかな閉操作でスライドドアを緩やかに閉鎖方向へ移動したときは、傾動したストッパレバーが車両側の緩衝体ブロックに当接する前にばねの力によって水平状態に戻り、スライドドアは停止することなく全閉位置に達する。
【特許文献１】特許第３４０４６８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、前記特許文献１の急閉防止装置では、スライドドアを開方向および閉方向に移動させて開閉動作させるときにおいても、車両側のカムローラがスライドドア側のストッパレバーに当接することによって打音（異音）が発生する。特に、前記したようにスライドドアを急閉操作してスライドドアを急閉させたときに、より大きな打音（異音）が発生するという不具合があった。なお、前記特許文献１の急閉防止装置では、スライドドアを急開操作してスライドドアを急開させたときにおいても同様に、より大きな打音（異音）が発生する。
【０００７】
そこで、本発明は、スライドドアを急閉操作または急開操作したときでも異音を発生させることなくスライドドアの急閉または急開を防止することができる車両用スライドドア構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的を達成するために本発明は、車両側面に車両の前後方向に沿って設置されたガイドレールと、前記ガイドレールに案内されて車両の前後方向に移動自在なスライドドアと、前記ガイドレールの車両後方側に回転自在に設置された第１プーリと、前記ガイドレールの車両前方側に回転自在に設置された第２プーリと、前記スライドドアの前記ガイドレール近傍に接続されるとともに、前記第１プーリと前記第２プーリとの間に掛け回されたケーブルとを有し、ケーブル駆動手段により前記ケーブルを順方向および逆方向に移動させて前記スライドドアを開閉移動させる車両用スライドドア構造であって、前記第１プーリ或いは前記第２プーリの少なくとも一方のプーリを、車両の前後方向に移動自在に保持する保持手段と、前記保持手段で保持した少なくとも前記一方のプーリを、車両の前後方向に沿って車両の外向き側に付勢する付勢手段と、前記保持手段で保持した少なくとも前記一方のプーリと対向するようにして、車両の前後方向に沿って前記付勢手段と反対側に設けた摩擦体と、を備えたことを特徴としている。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る車両用スライドドア構造によれば、スライドドアを急閉操作または急開操作した場合に、付勢手段による付勢力に抗して保持手段で保持した少なくとも一方のプーリ（第１プーリまたは第２プーリ）が、保持手段により従動回転しながら移動して摩擦体に圧接する。これにより、保持手段で保持した少なくとも一方のプーリ（第１プーリまたは第２プーリ）の回転が短時間で停止され、このプーリに掛け回されているケーブルの移動が停止されることで、異音を発生させることなくスライドドアの急閉または急開を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明を図示の実施形態に基づいて説明する。図１は、本発明の実施形態に係る車両用スライドドア構造を適用した車両（図１では、ミニバンタイプの車両）を示す側面図、図２は、本発明の実施形態に係る車両用スライドドア構造を適用した車両の要部を示す概略平面図である。なお、図１、図２において、左側が車両前方側であり、右側が車両後方側である。
【００１１】
図１、図２に示すように、車両１の側面中央付近には、後部座席側の車両ドアとしてのスライドドア（車両用スライドドア）２を車両前後方向に案内させるためのガイドレール３が車両前後方向に沿って設けられている。スライドドア２の内側（車体側）には、ブラケット４の基端側が接続されており、ブラケット４の先端側には、ガイドレールとしてのセンターレール３内に位置するようにして２つのローラ５ａ，５ｂが回転自在に支持されている。ローラ５ａ，５ｂは、リアレール３内を転動自在に設置されている。
【００１２】
なお、図１では不図示であるが、スライドドア２の上部側と下部側にそれぞれ対応する車体側にも、車両前後方向に沿ってアッパーレールとロアレールがそれぞれ設置されており、スライドドア２の内側の上部側と下部側には、前記アッパーレールとロアレール内にそれぞれ位置する回転自在なローラを先端に設けたブラケットがそれぞれ接続されている。なお、前記アッパーレールとロアレールは、中央のセンターレール３の位置よりも車両前方側に位置している。
【００１３】
ブラケット４のローラ５ｂ側（車両後方側）の先端側面には、第１ケーブル６の一端側が接続されており、第１ケーブル６の他端側は第１プーリ７に掛け回されてケーブル巻取りプーリ８に巻回されている。また、ブラケット４のローラ５ａ側（車両前方側）の先端側面には、第２ケーブル９の一端側が接続されており、第２ケーブル９の他端側は第２プーリ１０に掛け回されて前記ケーブル巻取りプーリ８に巻回されている。前記第１プーリ７はセンターレール３の車両後方側に設置されており、前記第２プーリ１０はセンターレール３の車両前方側に設置されている。ケーブル巻取りプーリ８には、該ケーブル巻取りプーリ８を回動駆動するための電動モータ１１が連結されている。なお、第１ケーブル６および第２ケーブル９には、弛みがないように所定の張力が付与されている。
【００１４】
そして、本実施形態に係るスライドドア構造では、図２、図３に示すように、センターレール３の車両後方側に位置する第１プーリ７の回転軸１２が、第１プーリ７を収納したプーリケース１３の両側面に車両前後方向に沿って形成した長穴１４ａ，１４ｂに回転自在に挿通されている。また、プーリケース１３内の車両前方側には、摩擦係数の高いゴム材等からなる摩擦体１５が取り付けられている。摩擦体１５の表面は、第１プーリ７の表面の曲面形状に応じた凹面状に形成されている。なお、図３は、図２のＡ−Ａ線断面図である。
【００１５】
回転軸１２の両端側を回転自在に軸支した軸支持部（不図示）は、回転軸１２が長穴１４ａ，１４ｂの長手方向（車両前後方向）に移動可能に設置されている。また、回転軸１２の両側付近とプーリケース１３の車両後方側（摩擦体１５と反対側）の内面との間には、回転軸１２を車両後方側に付勢する一対のばね１６ａ，１６ｂがそれぞれ接続されている。なお、第２プーリ１０は、不図示のプーリケース内に回転自在に設置されている。
【００１６】
そして、本実施形態では、スライドドア２の通常の緩やかな車両前方側への閉鎖移動時においては、第１ケーブル６が第１プーリ７を車両前方側へ付勢する張力よりもばね１６ａ，１６ｂの付勢力の方が大きくなるように設定されている。また、乗員（操作者）がスライドドア２のドアハンドル（不図示）を操作して、開いているスライドドア２を閉鎖方向（車両前方側）に急激に移動させる急閉操作を行った場合は、ばね１６ａ，１６ｂの付勢力よりも第１ケーブル６が第１プーリ７を車両前方側へ付勢する張力の方が大きくなるように設定されている。
【００１７】
そして、スライドドア２を車両後方側へ開放移動させるときは、例えばスイッチ（不図示）を操作し、電動モータ１１を回転駆動してケーブル巻取りプーリ８を左回転させることにより、第１、第２プーリ７、１０が従動回転して第１ケーブル６が巻き取られるとともに、第２ケーブル９が繰り出される。よって、第１ケーブル６の一端側がブラケット４の車両後方側に接続されているので、ローラ５ａ，５ｂがセンターレール３内を車両後方側に転動することにより、ブラケット４と一体にスライドドア２が車両１の側面に沿って車両後方側に開放移動する。
【００１８】
一方、スライドドア２を車両前方側へ閉鎖移動させるときは、例えばスイッチ（不図示）を操作し、電動モータ１１を回転駆動してケーブル巻取りプーリ８を右回転させることにより、第１、第２プーリ７、１０が従動回転して第１ケーブル６が繰り出されるとともに、第２ケーブル９が巻き取られる。よって、第２ケーブル９の一端側がブラケット４の車両前方側に接続されているので、ローラ５ａ，５ｂがセンターレール３内を車両前方側に転動することにより、ブラケット４と一体にスライドドア２が車両１の側面に沿って車両前方側に閉鎖移動する。
【００１９】
前記したスライドドア２の通常の緩やかな開放移動時および閉鎖移動時には、第１プーリ７の回転軸１２は長穴１４ａ，１４ｂの車両後方側に位置し、第１プーリ７は摩擦体１５から離れている。
【００２０】
そして、スライドドア２が全閉以外のとき（全開、または全閉位置と全開位置との間に位置している状態にあるとき）に、図４に示すように、乗員（操作者）がスライドドア２のドアハンドル（不図示）を操作して、開いているスライドドア２を閉鎖方向（矢印Ａ方向）に急激に移動させる急閉操作を行った場合は、スライドドア２の急激な閉鎖方向（矢印Ａ方向）への移動に伴って、ブラケット４の車両後方側に一端側が接続されている第１ケーブル６もケーブル巻取りプーリ８から急激に繰り出されて移動する。
【００２１】
この際、急激に大きな張力が第１ケーブル６に作用することにより、ばね１６ａ，１６ｂの付勢力に抗して第１プーリ７（回転軸１２）が長穴１４ａ，１４ｂの長手方向に沿って車両前方側へ移動し、第１ケーブル６の移動によって従動回転（右回転）している第１プーリ７の表面が摩擦体１５の表面に圧接する（図４参照）。この際、摩擦体１５の表面は、第１プーリ７の表面の曲面形状に応じた凹面状に形成されているので、第１プーリ７は摩擦体１５の表面に隙間なく良好に圧接する。
【００２２】
よって、摩擦体１５との摩擦力によって第１プーリ７の回転が短時間で確実に停止することにより、第１ケーブル６は第１プーリ７の表面に圧接して停止した状態となり、第１ケーブル６の車両前方側への移動が停止される。これにより、ブラケット４に接続されているスライドドア２の急激な車両前方側への移動が停止される。なお、摩擦体１５はゴム材で形成されているので、回転している第１プーリ７が圧接したときに騒音がほとんど発生することはない。
【００２３】
そして、乗員が前記したスライドドア２に対する急閉操作を解除すると、第１プーリ７に作用していた大きな張力が減少してばね１６ａ，１６ｂによる付勢力の方が大きくなることにより、ばね１６ａ，１６ｂの付勢力により第１プーリ７（回転軸１２）が長穴１４ａ，１４ｂの長手方向に沿って車両後方側へ移動する。これにより、第１プーリ７は摩擦体１５から離れ、図１に示した通常位置に戻る。
【００２４】
このように、本実施形態におけるスライドドア構造によれば、乗員がスライドドア２を急閉操作した場合に、ばね１６ａ，１６ｂの付勢力に抗して第１プーリ７（回転軸１２）が長穴１４ａ，１４ｂの長手方向に沿って車両前方側へ従動回転しながら移動し、摩擦体１５の表面に圧接して第１プーリ７の回転が短時間で確実に停止されることで、第１ケーブル６の移動が停止されてスライドドア２の急激な移動が停止される。これにより、異音を発生させることなくスライドドアの急閉動作を防止することができる。
【００２５】
また、本実施形態におけるスライドドア構造によれば、車両後方側の第１プーリ７を収容したプーリケース１３に形成した長穴１４ａ，１４ｂに沿って第１プーリ７を車両前後方向に移動可能として、プーリケース１３内に第１プーリ７を圧接させるための摩擦体１５を設けた構成により、スライドドア２の急閉動作を防止するための部品をプーリケース１３に設けることができるので、スライドドア２の急閉動作を防止するための新たな部品を車両に設置する必要がなく、省スペース化を図ることができる。
【００２６】
また、図５に示すように、プーリケース１３の両側面に形成した長穴１４ａ（他方の長穴１４ｂは不図示）の対向する位置に一対の突起部１４ａ′をそれぞれ形成してもよい。各突起部１４ａ′間の間隔は、乗員がスライドドア２を急閉操作して、第１ケーブル６に急激に大きな張力が作用して第１プーリ７の回転軸１２に対する車両前方側への力が一定値以上に達したときに摺接して移動できるような間隔である。
【００２７】
また、図５のように、各突起部１４ａ′の車両後方側（図５の右側）の斜面を急傾斜させることにより、乗員がスライドドア２を急閉操作して第１プーリ７の回転軸１２に対する車両前方側への力が一定値以上に達したときに、第１プーリ７（回転軸１２）を一気に突起部１４ａ′を移動させて、摩擦体１５に素早く圧接させることができる。更に、各突起部１４ａ′の車両前方側（図５の左側）の斜面を緩やかに傾斜させることにより、スライドドア２に対する急閉操作を解除したときに、第１プーリ７（回転軸１２）をばね１６ａ，１６ｂの付勢力で突起部１４ａ′の緩やかに傾斜した斜面を車両後方側（図５の右側）に容易に移動させることができる。
【００２８】
また、スライドドア２の急閉操作時に、第１プーリ７は従動回転（右回転）しているので、第１プーリ７の回転方向に対して摩擦体１５の下流側に大きな圧接力が作用する。よって、図６に示すように、摩擦体１５の表面の、スライドドア２の急閉操作時における第１プーリ７の従動回転方向に対して下流側の厚みを上流側の厚みよりも厚くしてもよい。これにより、乗員がスライドドア２を急閉操作したときに、従動回転（右回転）している第１プーリ７を摩擦体１５の厚みが厚い下流側に効果的に圧接させることができる。
【００２９】
なお、前記した実施形態では、スライドドア２の急閉動作を防止のために、車両後方側の第１プーリ７（回転軸１２）をプーリケース１３に形成した長穴１４ａ，１４ｂに沿って移動させて摩擦体１５に圧接させる構成であったが、スライドドア２の急開動作を防止のために、車両前方側に位置する第２プーリ１０側も同様の構成にしてもよい。
【００３０】
即ち、図７に示すように、車両前方側に位置する第２プーリ１０の回転軸１７が、第２プーリ１０を収納したプーリケース１８の両側面に車両前後方向に沿って形成した長穴１９に回転自在に挿通されている。また、プーリケース１８内の車両後方側（図７の右側）には、摩擦係数の高いゴム材等からなる摩擦体２０が取り付けられている。摩擦体２０の表面は、第２プーリ１０の表面の曲面形状に応じた凹面状に形成されている。回転軸１７の両端側を回転自在に軸支した軸支持部（不図示）は、回転軸１７が長穴１９の長手方向（車両前後方向）に移動可能に設置されている。また、回転軸１７の両側付近とプーリケース１８の車両前方側（図７の左側）の内面との間には、回転軸１７を車両前方側に付勢する一対のばね２１がそれぞれ接続されている。
【００３１】
そして、スライドドア２が全開以外のとき（全閉、または全閉位置と全開位置との間に位置している状態にあるとき）に、乗員（操作者）がスライドドア２のドアハンドル（不図示）を操作して、スライドドア２を開放方向（車両後方側）に急激に移動させる急開操作を行った場合は、スライドドア２の急激な開放方向への移動に伴って、ブラケット４の車両前方側に一端側が接続されている第２ケーブル９もケーブル巻取りプーリ８から急激に繰り出されて移動する。
【００３２】
この際、急激に大きな張力が第２ケーブル９に作用することにより、ばね２１の付勢力に抗して第２プーリ１０（回転軸１７）が長穴１９の長手方向に沿って車両後方側へ移動し、第２ケーブル１０の移動によって従動回転（左回転）している第２プーリ１０の表面が摩擦体２０の表面に圧接する。よって、摩擦体２０との摩擦力によって第２プーリ９の回転が短時間で確実に停止することにより、第２ケーブル９は第２プーリ１０の表面に圧接して停止した状態となり、第２ケーブル９の車両後方側への移動が停止される。これにより、ブラケット４に接続されているスライドドア２の急激な車両後方側への移動が停止される。
【００３３】
このように、乗員がスライドドア２を急開操作した場合においても同様に、異音を発生させることなくスライドドアの急開動作を防止することができる。
【００３４】
また、前記した実施形態では、ガイドレールをセンターレール３とした車両であったが、ガイドレールをアッパーレールまたはロアレールとした車両においても同様に本発明に係る車両用スライドドア構造を適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の実施形態に係る車両用スライドドア構造を適用した車両を示す側面図。
【図２】本発明の実施形態に係る車両用スライドドア構造を適用した車両の要部を示す概略平面図。
【図３】図２のＡ−Ａ線断面図。
【図４】本発明の実施形態に係る車両用スライドドア構造により、第１プーリが摩擦体に圧接した状態を示す図。
【図５】本発明の実施形態の変形例における長穴を有する第１プーリ側のプーリケースを示す一部破断断面図。
【図６】本発明の実施形態の変形例における摩擦体を有する第１プーリ側のプーリケースを示す一部破断断面図。
【図７】本発明の実施形態に係る車両用スライドドア構造を第２プーリ側に適用したプーリケースを示す一部破断断面図。
【符号の説明】
【００３６】
１        車両
２        スライドドア
３        センターレール（ガイドレール）
６        第１ケーブル（ケーブル）
７        第１プーリ
９        第２ケーブル（ケーブル）
１０      第２プーリ
１１      電動モータ（ケーブル駆動手段）
１２、１７      回転軸
１３、１８      プーリケース
１４ａ，１４ｂ、１９      長穴（保持手段）
１５、２０      摩擦体
１６ａ，１６ｂ、２１      ばね（付勢手段）
【図１】
2008006849.tif 000003
【図２】
2008006849.tif 000004
【図３】
2008006849.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
2008006849.tif 000008
【図７】
2008006849.tif 000009