(57)【要約】【課題】本発明の目的は、転がり抵抗を悪化させることなく電気抵抗を低減することができ、かつ石油外資源を起源とする原料の含有量を高めたベーストレッド用ゴム組成物を提供することにある。【解決手段】本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、ゴム成分とポリピロールとを含み、該ゴム成分は、天然ゴム成分を８０質量％以上含み、該ポリピロールは、担体に担持されることなく直接的に該ゴム成分中に配合されるものであって、該ゴム成分１００質量部に対して１質量部以上１５質量部以下含まれることを特徴とする。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分とポリピロールとを含み、
前記ゴム成分は、天然ゴム成分を８０質量％以上含み、
前記ポリピロールは、担体に担持されることなく直接的に前記ゴム成分中に配合されるものであって、前記ゴム成分１００質量部に対して１質量部以上１５質量部以下含まれるベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項２】
前記天然ゴム成分は、天然ゴムおよび変性天然ゴムからなる群より選ばれる１または２以上の成分からなる請求項１記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項３】
前記天然ゴム成分は、総エポキシ化率が０．０５以上０．６５以下である請求項１または２記載のベーストレッド用ゴム組成物。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載のベーストレッド用ゴム組成物を用いて得られるベーストレッド部を備える空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤのベーストレッド部に用いられるベーストレッド用ゴム組成物および空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
転がり抵抗を低減させつつウェットグリップ性能を維持するために、空気入りタイヤのトレッド部にシリカを配合することが行なわれている。しかしながら、シリカを配合した場合、タイヤの電気抵抗が高くなり車両に静電気が蓄積することから、燃料補給時にスパークが発生することにより燃料に引火する等という問題が指摘されている。
【０００３】
このような問題を解決するために、トレッド表面にゴムセメントを塗布する技術や電気抵抗の低いゴムをトレッド内に埋設し、路面とタイヤとの電気抵抗を低減する技術等が提案されている（たとえば特許文献１）。
【０００４】
しかしながら、上記のような提案はいずれもトレッド部中その表面に位置するキャップトレッド部に関する提案であり、これらの提案により空気入りタイヤのキャップトレッド部における電気抵抗を低減することができたとしても、そのキャップトレッド部の内側に隣接するベーストレッド部において電気抵抗が高くなると上記のような問題が引き続き発生する可能性がある。
【０００５】
そこで、このような問題を解決するためにベーストレッド部を構成するゴム成分に導電性のカーボンブラックを配合することにより電気抵抗を低減させることが考えられるが、このようなカーボンブラックは転がり抵抗を悪化させることが懸念される。
【０００６】
また、ゴム成分に導電性を付与する手段として、このようなカーボンブラックを配合する手段以外に、たとえば繊維、シリカ、カーボンブラック等を担体としてこの担体に導電性ポリマーを担持させた導電性材料をゴム成分に配合することが試みられている（特許文献２〜４）。しかしながら、このような担体に担持された導電性材料によってはゴム成分の電気抵抗を十分に低減できない場合がある。
【０００７】
一方、近年、環境問題が重視されるようになり、二酸化炭素の排出抑制の規制が強化され、また石油原料は有限であって供給量が年々減少する状況にある。このため、タイヤの製造においても石油資源に依存しない石油外資源を用いてなる原料の使用が望まれており、それに対応する提案もなされている（たとえば特許文献５）。
【特許文献１】特許第２９４４９０８号公報
【特許文献２】特開平１０−０３６５５９号公報
【特許文献３】特開平１０−３０９９０５号公報
【特許文献４】特開平１１−０４９８９２号公報
【特許文献５】特開２００３−０６３２０６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記のような現状に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、転がり抵抗を悪化させることなく電気抵抗を低減することができ、かつ石油外資源を起源とする原料の含有量を高めたベーストレッド用ゴム組成物および空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、ゴム成分とポリピロールとを含み、該ゴム成分は、天然ゴム成分を８０質量％以上含み、該ポリピロールは、担体に担持されることなく直接的に該ゴム成分中に配合されるものであって、該ゴム成分１００質量部に対して１質量部以上１５質量部以下含まれることを特徴とする。
【００１０】
ここで、上記天然ゴム成分は、天然ゴムおよび変性天然ゴムからなる群より選ばれる１または２以上の成分からなるものであることが好ましく、総エポキシ化率が０．０５以上０．６５以下であることが好ましい。
【００１１】
また、本発明の空気入りタイヤは、上記ベーストレッド用ゴム組成物を用いて得られるベーストレッド部を備えるものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、上記の通りの構成を有することにより、転がり抵抗を悪化させることなく（すなわち低燃費化を実現させつつ）電気抵抗を低減することができ安全性に優れたものであるとともに、石油外資源を起源とする原料の含有量を高めたことにより自然環境に配慮し将来の石油の供給量の減少に備えたものである。また、本発明の空気入りタイヤは、このようなベーストレッド用ゴム組成物を用いて得られるベーストレッド部を備えることにより、転がり抵抗を悪化させることなく電気抵抗を低減することができ安全性に優れたものであるとともに、石油外資源を起源とする原料の含有量を高めたことにより自然環境に配慮し将来の石油の供給量の減少に備えたものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明についてさらに詳細に説明する。
＜ベーストレッド用ゴム組成物＞
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、タイヤのベーストレッド部に用いられるものであり、ゴム成分とポリピロールとを含む。これらの成分を含む限り、本発明の効果が発揮される範囲内で他の成分を含むことができる。
【００１４】
なお、本発明でいうベーストレッド部とは、タイヤにおいて路面と直接接するキャップトレッド部の下層として存在する部位をいい、路面とは直接接さない部位である。このため、本発明のベーストレッド部は、トレッド部が１層のみからなる場合（すなわちキャップトレッド部とベーストレッド部とに分かれて形成されない場合）は含まず、また上記のようなキャップトレッド部も含まないものとする。
【００１５】
＜ゴム成分＞
上記ゴム成分は、天然ゴム成分を８０質量％以上含むものである。すなわち、石油外資源である天然ゴム成分をこのように高濃度で含有することにより、石油外資源を起源とする原料の含有量を高めたものである。したがって、天然ゴム成分の含有量は高くなればなる程好ましいため、その上限は規定されない。しかし、後述のようにその他のゴム成分（たとえば合成ゴム）を２０質量％以下含むことができる。なお、天然ゴム成分が８０質量％未満の場合には、上記のような自然環境に配慮した効果に乏しいものとなる。
【００１６】
＜天然ゴム成分＞
上記天然ゴム成分は、天然ゴムおよび変性天然ゴムからなる群より選ばれる１または２以上の成分からなるものである。すなわち、本発明の天然ゴム成分は、天然ゴムのみを含んでいても良いし、変性天然ゴムのみを含んでいても良いし、または天然ゴムと変性天然ゴムとの両者を含んでいても良い。また、これらの場合、天然ゴムは１または２以上の成分（すなわち１種のものを単独で用いても良いし２種以上のものを組み合わせて）用いることもでき、また同様に、変性天然ゴムも１または２以上の成分（すなわち１種のものを単独で用いても良いし２種以上のものを組み合わせて）用いることもできる。以下、各種別毎に説明する。
【００１７】
＜天然ゴム＞
上記天然ゴムは、天然ゴムとして知られるものであればいずれのものも含まれ、原産地等は限定されない。このような天然ゴムは、シス１，４ポリイソプレンを主体として含むが、要求特性に応じてトランス１，４ポリイソプレンを含むこともできる。
【００１８】
したがって、上記天然ゴムには、シス１，４ポリイソプレンを主体として含む天然ゴムの他、たとえば南米産アカテツ科のゴムの一種であるバラタ等、トランス１，４イソプレンを主体として含む天然ゴムも含まれる。本発明の天然ゴム成分は、このような天然ゴムを１種または２種以上（すなわち１成分または２成分以上）含むことができる。
【００１９】
＜変性天然ゴム＞
上記変性天然ゴムとは、上記のような天然ゴムを変性または精製したものである。たとえば、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）、脱蛋白天然ゴム（ＤＰＮＲ）等が含まれる。本発明の天然ゴム成分は、このような変性天然ゴムを１種または２種以上（すなわち１成分または２成分以上）含むことができる。
【００２０】
＜総エポキシ化率＞
本発明の天然ゴム成分は、総エポキシ化率が０．０５以上０．６５以下であることが好ましい。総エポキシ化率が０．０５未満の場合、剛性、硬度、耐摩耗性に劣る場合があり、０．６５を超えると硬度が過度に高くなり耐屈曲疲労性が低下する場合がある。
【００２１】
このような総エポキシ化率は、より好ましくはその下限が０．１以上であり、その上限が０．６以下である。
【００２２】
ここで、本発明における総エポキシ化率とは、以下の式で示されるものとする。
総エポキシ化率＝Ａ×Ｂ／Ｃ
上記式中Ａは、天然ゴム成分１００質量部に含まれるエポキシ化天然ゴムの質量部を示し、Ｂはそのエポキシ化天然ゴムのエポキシ化率を示し、Ｃは１００質量部（天然ゴム成分の全量を１００質量部とする）を示す。
【００２３】
なお、上記においてエポキシ化率とは、ポリイソプレン骨格中の炭素間二重結合がエポキシ化されている比率（％）を示す。また、天然ゴムをエポキシ化する方法は、従来公知の方法を採用することができる。たとえば、クロルヒドリン法、直接酸化法、過酸化水素法、アルキルヒドロペルオキシド法、過酸法等の方法を採用することができる。過酸法としては、たとえば天然ゴムに過酢酸や過ギ酸等の有機過酸を反応させる方法等がある。
【００２４】
本発明においては、総エポキシ化率を０．０５以上０．６５以下と規定することにより、剛性、硬度、耐摩耗性、耐屈曲疲労性等のゴム成分の諸特性が飛躍的に向上するとともに、ポリピロールを担体に担持することなく直接的にゴム成分中に配合してもポリピロールのブリードが生じないという極めて優れた効果を示すものとなる。総エポキシ化率が上記範囲外となると、ポリピロールがブリードし、十分な導電性が示されなくなるとともに、ゴム特性自体をも悪化させるという問題を誘起する傾向を示す。
【００２５】
＜その他のゴム成分＞
本発明のゴム成分は、上記の天然ゴム成分以外に次のような他のゴム成分（合成ゴム）を含むことができる。このような他のゴム成分としては、たとえばスチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンイソプレン共重合体ゴム、イソプレンゴム（ＩＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ハロゲン化ブチルゴム（Ｘ−ＩＩＲ）、イソブチレンとｐ−メチルスチレンとの共重合体のハロゲン化物などを挙げることができる。このような他のゴム成分は、１種または２種以上含むことができ、２０質量％以下の範囲で上記天然ゴム成分と混合することができる。しかし、石油外資源の使用量を増加させるという観点からはこのような他のゴム成分の使用量は少量であればある程好ましい。
【００２６】
＜ポリピロール＞
上記ポリピロールは、担体に担持されることなく直接的に上記ゴム成分中に配合されるものであって上記ゴム成分１００質量部に対して１質量部以上１５質量部以下含まれる。このように本発明では、導電性物質としてポリピロールを使用し、かつ該ポリピロールを担体に担持することなく直接的に上記ゴム成分中に配合することにより導電性を付与したこと（すなわち電気抵抗を十分に低減したこと）に特徴を有する。これにより、導電性のカーボンブラックを用いた場合に問題となる転がり抵抗の悪化を防止することができるとともに、担体に担持させることなく直接的に配合していることから電気抵抗を十分に低減させることができ、しかもポリピロールとして骨粉等を原料とするものを用いれば石油外資源の使用割合を増加させることに資するものともなる。なお、上記転がり抵抗の悪化の防止効果は、上記のような総エポキシ化率を有する天然ゴム成分との併用により一層向上したものとなり、またそのような総エポキシ化率を有する天然ゴム成分の使用によりゴム成分からのブリードを防止したものである。
【００２７】
ポリピロールの配合量が１質量部未満の場合、十分な導電性を確保することができない。一方、その配合量が１５質量部を超えると、大幅に転がり抵抗が悪化する。ポリピロールの配合量は、より好ましくは上記ゴム成分１００質量部に対してその下限が２質量部以上、さらに好ましくは３質量部以上であり、その上限が１２質量部以下、さらに好ましくは１０質量部以下である。
【００２８】
なお、本発明においてポリピロールが「担体に担持されることなく直接的にゴム成分中に配合される」とは、たとえば繊維、シリカ、カーボンブラック等を担体としてこの担体にポリピロールを担持させたり含有させたり、あるいはその担体表面をポリピロールで被覆したりした状態（すなわちこのような状態を担体に担持した状態と呼ぶものとする）でゴム成分中に配合するのではなく、ポリピロールをそのような担体に担持しない状態（すなわち単体の状態）でゴム成分中に配合することをいうものとする。
【００２９】
このようなポリピロールは、構成単位をピロールとする単独重合体であって、１０００００以上３０００００以下の重量平均分子量（ＭW）を有していることが好ましく、より好ましくはその下限が１５００００以上、その上限が２５００００以下である。その重量平均分子量が１０００００未満の場合、導電性を発揮することができないことがあり、３０００００を超えると加工性が悪化する場合がある。
【００３０】
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、このようなポリピロールを１種または２種以上含むことができる。
【００３１】
＜その他の成分＞
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、上記のゴム成分とポリピロールとを含む限り、他の成分を含んでいても差し支えない。このような他の成分としては、たとえば白色充填剤、シランカップリング剤、加硫剤（硫黄）、加硫促進剤、加硫助剤、架橋剤、架橋促進剤、老化防止剤、充填剤、ワックス、軟化剤、可塑剤、カップリング剤等、タイヤ用または一般のゴム組成物用に配合される従来公知の各種配合剤または添加剤を従来公知の配合量で配合することができる。
【００３２】
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、上記のような他の成分の中でも特に白色充填剤（便宜上白色という用語を用いるが色彩としての白色の程度を厳密に規定するものではない）を含むことが好ましい。このような白色充填剤は、ゴム成分に対する補強剤としての作用を示すものであり、たとえばシリカ、セリサイト、炭酸カルシウム、クレー、アルミナ、タルク、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、酸化マグネシウム、酸化チタン等を挙げることができる。これらの白色充填剤の中でも、特にシリカを用いることが好ましい（白色充填剤は１種または２種以上のものを用いることができるが、シリカ以外の白色充填剤を用いる場合であってもシリカを併用することが好ましい）。このようにシリカを用いることにより、導電性、補強性、転がり抵抗のそれぞれをバランスよく向上させることができるからである。特に導電性物質としてのポリピロールとこのシリカを併用することにより、ゴム成分に対する補強性が飛躍的に向上したものとなる。
【００３３】
このようなシリカのＢＥＴ比表面積は、７０ｍ2／ｇ以上が好ましく、８０ｍ2／ｇ以上がより好ましい。シリカのＢＥＴ比表面積が７０ｍ2／ｇ未満では、補強効果が十分に示されない傾向にある。また、シリカのＢＥＴ比表面積は、２００ｍ2／ｇ以下が好ましく、１８０ｍ2／ｇ以下がより好ましい。シリカのＢＥＴ比表面積が２００ｍ2／ｇを超えると、加工性が悪化する傾向にある。
【００３４】
なお、このような白色充填剤は、上記ゴム成分１００質量部に対して５質量部以上８０質量部以下用いることが好ましい。
【００３５】
また、上記のような白色充填剤は、シランカップリング剤とともに用いることが好ましい。このようにシランカップリング剤を併用することによりゴム成分に対する補強作用をさらに向上させることができる。このようなシランカップリング剤としては、従来公知のシランカップリング剤をいずれも使用でき特に限定されない。シランカップリング剤としては、たとえばビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリメトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィドなどのスルフィド系；３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシランなどのメルカプト系；ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系；３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系；γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシランなどのグリシドキシ系；３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系；３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、２−クロロエチルトリメトキシシラン、２���クロロエチルトリエトキシシランなどのクロロ系；などを挙げることができる。これらのシランカップリング剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３６】
このようなシランカップリング剤の配合量は、白色充填剤に対して１質量％以上２０質量％以下とすることが好ましい。シランカップリング剤の配合量が１質量％未満の場合、シランカップリング剤の併用による上記のような効果を得ることができない場合がある。一方、その配合量が２０質量％を超えても更なる効果の向上を期待することができず、経済的に不利となる。分散効果およびカップリング効果を考慮すると、その配合量は２質量％以上１５質量％以下とすることがより好ましい。
【００３７】
＜空気入りタイヤ＞
本発明の空気入りタイヤは、上記ベーストレッド用ゴム組成物を用いて得られるベーストレッド部を備えたものである。すなわち、本発明の空気入りタイヤは、このようなベーストレッド部を備える限り、従来公知のいかなる構造を有する空気入りタイヤをも含むものである。
【００３８】
このような空気入りタイヤ１は、たとえば図１に示されるように、キャップトレッド部２ａとベーストレッド部２ｂとを備えるトレッド部２と、そのトレッド部２の両端からタイヤ半径方向内方に延びる一対のサイドウォール部３と、各サイドウォール部３の内方端に位置するビード部４とを備える構造を有するのが一般的である。そして、それらのビード部４間にはカーカス６が架け渡されるとともに、このカーカス６の外側かつトレッド部２の内側にはタガ効果を有してトレッド部２を補強するベルト層７が配される。
【００３９】
上記カーカス６は、カーカスコードをタイヤ赤道ＣＯに対して、たとえば７０〜９０°の角度で配列する１枚以上のカーカスプライ６ａから形成され、このカーカスプライ６ａは、上記トレッド部２からサイドウォール部３を経てビード部４のビードコア５の廻りをタイヤ軸方向の内側から外側に折返されて係止される。
【００４０】
上記ベルト層７は、ベルトコードをタイヤ赤道ＣＯに対して、たとえば４０°以下の角度で配列した２枚以上のベルトプライ７ａからなり、各ベルトコードがプライ間で交差するよう向きを違えて重置している。
【００４１】
またビード部４には、上記ビードコア５から半径方向外方に延びるビードエイペックスゴム８が配されるとともに、カーカス６の内側には、タイヤ内腔面をなすインナーライナゴム９が隣設され、カーカス６の外側は、クリンチゴム４Ｇおよびサイドウォールゴム３Ｇで保護される。
【００４２】
本発明のベーストレッド用ゴム組成物は、上記ベーストレッド部２ｂに使用されるものである。
【００４３】
本発明の空気入りタイヤは、上記本発明のベーストレッド用ゴム組成物を用いて、従来公知の方法により製造される。すなわち、上記構成のベーストレッド用ゴム組成物を混練りし、未加硫の段階でタイヤのベーストレッド部の形状に合わせて押出し加工し、タイヤの他の部材とともに、タイヤ成形機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することにより、本発明の空気入りタイヤを得ることができる。
【００４４】
本発明の空気入りタイヤは、このようなベーストレッド用ゴム組成物を用いて得られるベーストレッド部を備えることにより、転がり抵抗を悪化させることなく電気抵抗を低減することができ安全性に優れたものであるとともに、石油外資源を起源とする原料の含有量を高めたことにより自然環境に配慮し将来の石油の供給量の減少に備えたものである。
【実施例】
【００４５】
以下、実施例を挙げて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４６】
＜実施例１〜４および比較例１〜２＞
＜ベーストレッド用ゴム組成物の作製＞
表１に示す配合処方に従い、神戸製鋼所（株）製１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄、加硫促進剤Ａおよび加硫促進剤Ｂを除く配合成分を充填率が５８％になるように充填し、回転数８０ｒｐｍで１４０℃に到達するまで３分間混練りした。ついで、得られた混練り物に硫黄、加硫促進剤Ａおよび加硫促進剤Ｂを表１に示す配合量で加えた後、オープンロールを用いて、８０℃で５分間混練りし、未加硫状態のベーストレッド用ゴム組成物を得た。次に、当該未加硫状態のベーストレッド用ゴム組成物を１６０℃で２０分間加硫することにより、実施例１〜４および比較例１〜２の加硫状態のベーストレッド用ゴム組成物を作製した。
【００４７】
＜空気入りタイヤの作製＞
上記未加硫状態のベーストレッド用ゴム組成物（ベーストレッド部）を他の部材とともに張り合わせ、１６０℃で２０分間プレス加硫することにより、実施例１〜４および比較例１〜２の空気入りタイヤ（サイズ：１９５／６５Ｒ１５）を作製した。
【００４８】
このような空気入りタイヤは、図１に示したような構造を有しており、その詳細は以下の通りである。
【００４９】
＜空気入りタイヤの構造＞
カーカス：材料  ポリエステル（１５００デニール）
構成  １５００デニール／２（１６７０ｄｔｅｘ／２）
エンズ  ５０コード／５０ｍｍ
ベルト層：材料  スチールコード、
構造  １×４×０．２７、エンズ  ４０コード／５０ｍｍ
角度  ２２°×２２°
キャップトレッド部／ベーストレッド部の厚み比：８／２
キャップトレッド部の配合：以下の表２に記載。
【００５０】
【表１】
2008308586.tif 000003
【００５１】
表１中、実施例および比較例で使用した各種配合成分の詳細は以下のとおりである。
（１）ゴム成分：天然ゴム（テックビーハング社製の「ＲＳＳ＃３」）２０質量部とエポキシ化天然ゴム（ＭＲＢ（マレーシアゴム局）製の「ＥＮＲ２５」（エポキシ化率：２５％））８０質量部とからなるゴム成分。すなわち、当該ゴム成分は、総エポキシ化率が０．２である天然ゴム成分のみからなるものである（天然ゴム成分の含有率：１００質量％）。
（２）ポリピロール：ティーエーケミカル社製（重量平均分子量（ＭW）：２０００００）。担体に担持することなく直接的に上記ゴム成分中に配合。
（３）シリカ：デグサ社製の「ウルトラシルＶＮ３」。
（４）シランカップリング剤：デグサ社製の「Ｓｉ２６６」。
（５）ワックス：大内新興化学工業社製の「サンノックワックス」。
（６）老化防止剤：大内新興化学工業社製の「ノクラック６Ｃ」（Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）。
（７）ステアリン酸：日本油脂社製。加硫助剤として作用する。
（８）酸化亜鉛：三井金属鉱業社製の「亜鉛華１号」。加硫助剤として作用する。
（９）硫黄：鶴見化学社製の粉末硫黄。
（１０）加硫促進剤Ａ：大内新興化学工業社製の「ノクセラーＣＺ」。
（１１）加硫促進剤Ｂ：大内新興化学工業社製の「ノクセラーＮＳ」。
【００５２】
【表２】
2008308586.tif 000004
【００５３】
表２中、キャップトレッド部の各種配合成分の詳細は以下のとおりである。
（１）ゴム成分：天然ゴム（テックビーハング社製の「ＲＳＳ＃３」）２０質量部とエポキシ化天然ゴム（ＭＲＢ（マレーシアゴム局）製の「ＥＮＲ２５」（エポキシ化率：２５％））８０質量部とからなるゴム成分。すなわち、当該ゴム成分は、総エポキシ化率が０．２である天然ゴム成分のみからなるものである（天然ゴム成分の含有率：１００質量％）。
（２）シリカ：デグサ社製の「ウルトラシルＶＮ３」。
（３）シランカップリング剤：デグサ社製の「Ｓｉ２６６」。
（４）ワックス：大内新興化学工業社製の「サンノックワックス」。
（５）老化防止剤：大内新興化学工業社製の「ノクラック６Ｃ」（Ｎ−１，３−ジメチルブチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）。
（６）ステアリン酸：日本油脂社製。加硫助剤として作用する。
（７）酸化亜鉛：三井金属鉱業社製の「亜鉛華１号」。加硫助剤として作用する。
（８）硫黄：鶴見化学社製の粉末硫黄。
（９）加硫促進剤Ａ：大内新興化学工業社製の「ノクセラーＣＺ」。
（１０）加硫促進剤Ｂ：大内新興化学工業社製の「ノクセラーＮＳ」。
【００５４】
＜性能評価＞
そして、上記のようにして各個別に得られたベーストレッド用ゴム組成物と空気入りタイヤとを用いて以下の条件により性能を評価した。すなわち、ベーストレッド用ゴム組成物について導電性の評価を行ない、空気入りタイヤについて転がり抵抗の評価を行なった。その結果を表１に示す。
【００５５】
＜導電性の評価＞
上記のベーストレッド用ゴム組成物を用いて、厚み２ｍｍで１５ｃｍ四方の試験片を作成した。そして、ＡＤＶＡＮＴＥＳＴ社製の電気抵抗測定器Ｒ８３４０Ａを用いて、この試験片の電気抵抗（体積固有抵抗値）を測定した。測定条件は、電圧５００Ｖ、気温２５℃、湿度５０％とした。体積固有抵抗値（ｌｏｇΩｃｍ）が小さいもの程、電気抵抗が低く導電性に優れていることを示す。
【００５６】
＜転がり抵抗の評価＞
Ｔ＆Ｔ社製の転がり抵抗計測マシーンを用いて、上記の空気入りタイヤの転がり抵抗（転がり抵抗係数）を測定した。測定条件は、速度８０ｋｍ／時間、タイヤ空気圧２５０ｋＰａ、付加荷重４．０ｋＮとし、この条件で転がり抵抗を測定し、測定された転がり抵抗を付加荷重で割って得た数値を１０4倍することにより転がり抵抗係数（ＲＲＣ（ＩＮＤＥＸ））とした。転がり抵抗係数が小さい程、発熱量が小さく転がり抵抗が良好であることを示す（転がり抵抗が良好である程低燃費化を実現できる）。
【００５７】
性能評価結果を示す表１より明らかなように、本発明の実施例のベーストレッド用ゴム組成物（すなわちゴム成分とポリピロールとを含み、該ゴム成分は、天然ゴム成分を８０質量％以上含み、該ポリピロールは、担体に担持されることなく直接的に該ゴム成分中に配合されるものであって、該ゴム成分１００質量部に対して１質量部以上１５質量部以下含むもの）は、比較例１のベーストレッド用ゴム組成物に比し優れた導電性を有していた。また、本発明の実施例のベーストレッド用ゴム組成物を用いて得られるベーストレッド部を備える空気入りタイヤは、比較例２の空気入りタイヤに比し良好な転がり抵抗を示した。
【００５８】
よって、本発明のベーストレッド用ゴム組成物および空気入りタイヤは、転がり抵抗を悪化させることなく電気抵抗を低減すること（すなわち良好な転がり抵抗と低い電気抵抗の両立）ができ安全性に優れたものであることは明らかであり、しかも表１の配合組成より、石油外資源を起源とする原料の含有量を高めたことにより自然環境に配慮し将来の石油の供給量の減少に備えたものであることは明らかである。
【００５９】
なお、上記の実施例においては、ベーストレッド用ゴム組成物のゴム成分として上記のような総エポキシ化率を有する天然ゴムとエポキシ化天然ゴムとの混合物を用いたため、ポリピロールのブリードは確認されなかった。
【００６０】
以上のように本発明の実施の形態および実施例について説明を行なったが、上述の各実施の形態および実施例の構成を適宜組み合わせることも当初から予定している。
【００６１】
今回開示された実施の形態および実施例はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の空気入りタイヤの一例を示す概略断面図である。
【符号の説明】
【００６３】
１  空気入りタイヤ、２  トレッド部、２ａ  キャップトレッド部、２ｂ  ベーストレッド部、３  サイドウォール部、４  ビード部、５  ビードコア、６  カーカス、７  ベルト層、８  ビードエイペックスゴム、９  インナーライナゴム。
【図１】
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