(57)【要約】【課題】極めて発光効率及び輝度が良好で、かつ耐久性のある有機発光素子を提供する。【解決手段】陽極と陰極と、該陽極と該陰極との間に挟持される有機化合物からなる層と、から構成され、該有機化合物からなる層に、下記一般式［Ｉ］で示されるベンゾ［ａ］フルオランテン化合物が少なくとも１種類含まれることを特徴とする、有機発光素子。2008308485.tif 000022【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［Ｉ］で示されることを特徴とする、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物。
【化１】
2008308485.tif 000020
（式［Ｉ］において、Ｒ14，Ｒ15，Ｒ16，Ｒ20及びＲ21のうちいずれかは下記一般式（ｉ）で示されるＲnを表す。
【化２】
2008308485.tif 000021
（式（ｉ）において、Ｒ23，Ｒ24，Ｒ25及びＲ26のうち、少なくとも一組の隣り合う置換基同士は互いに結合し環構造を形成する。Ｒ23乃至Ｒ27のうち該環構造の形成に寄与しない置換基は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換あるいは無置換のアルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基、アミノ基、アリール基又は複素環基を表し、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。）
Ｒ11乃至Ｒ22のうちＲnではない置換基は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、置換あるいは無置換のアルケニル基、置換あるいは無置換のアルキニル基、置換あるいは無置換のアラルキル基、置換アミノ基、アリール基又は複素環基を表し、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。）
【請求項２】
前記Ｒ15がＲnであることを特徴とする、請求項１に記載のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物。
【請求項３】
前記Ｒnが、フルオレニル基、フルオランテニル基、ベンゾフルオランテニル基、ピレニル基又はペリレニル基であることを特徴とする、請求項１又は２に記載のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物。
【請求項４】
陽極と陰極と、
該陽極と該陰極との間に挟持される有機化合物からなる層と、から構成され、
該有機化合物からなる層に、請求項１乃至３のいずれか一項に記載のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物が少なくとも１種類含まれることを特徴とする、有機発光素子。
【請求項５】
前記ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物が発光層に含まれることを特徴とする、請求項４に記載の有機発光素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物及びそれを用いた有機発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機発光素子は、陽極と陰極との間に蛍光性有機化合物又は燐光性有機化合物を含む薄膜を挟持する素子である。また、各電極からホール（正孔）及び電子を注入することで蛍光性化合物又は燐光性化合物の励起子を生成させることにより、この励起子が基底状態に戻る際に、有機発光素子は光を放射する。
【０００３】
有機発光素子における最近の進歩は著しく、その特徴は、低印加電圧で高輝度、発光波長の多様性、高速応答性、発光デバイスの薄型・軽量化が可能であることが挙げられる。このことから、有機発光素子は広汎な用途への可能性を示唆している。
【０００４】
しかしながら、現状では更なる高輝度の光出力あるいは高変換効率が必要である。また、長時間の使用による経時変化や酸素を含む雰囲気気体や湿気等による劣化等の耐久性の面で未だ多くの問題がある。
【０００５】
さらにはフルカラーディスプレイ等への応用を考慮すると、色純度のよい青、緑、赤の発光が必要となるが、これらの問題に関してもまだ十分に解決したとは言えない。
【０００６】
上述した解決する方法として、ベンゾフルオランテン化合物を有機発光素子の構成材料として使用することが提案されている。ベンゾフルオランテン化合物を、有機発光素子の構成材料として使用した例として、特許文献１、特許文献２及び非特許文献１が挙げられる。
【０００７】
【特許文献１】特開平１０−１８９２４７号広報
【特許文献２】特開２００２−８８６７号公報
【非特許文献１】Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．２００３，１５，４８５４−４８６２
【非特許文献２】Ｓｔｅａｖｅｎ  Ｌ．Ｍｕｒｏｖ，Ｉａｎ  Ｃａｒｍｉｃｈａｅｌ，Ｇｏｒｄｏｎ  Ｌ．Ｈｕｇ，Ｈａｎｄｏｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，１９９３年
【非特許文献３】Ｊ．Ｐｈｙｓ．Ｃｈｅｍ．１９９４，９８，５６３９−５６４３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、新規なベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を提供することにある。また本発明の他の目的は、極めて発光効率及び輝度が良好で、かつ耐久性のある有機発光素子を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、下記一般式［Ｉ］で示されることを特徴とする。
【００１０】
【化１】
2008308485.tif 000002
（式［Ｉ］において、Ｒ14，Ｒ15，Ｒ16，Ｒ20及びＲ21のうちいずれかは下記一般式（ｉ）で示されるＲnを表す。
【００１１】
【化２】
2008308485.tif 000003
（式（ｉ）において、Ｒ23，Ｒ24，Ｒ25及びＲ26のうち、少なくとも一組の隣り合う置換基同士は互いに結合し環構造を形成する。Ｒ23乃至Ｒ27のうち該環構造の形成に寄与しない置換基は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換あるいは無置換のアルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基、アミノ基、アリール基又は複素環基を表し、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。）
Ｒ11乃至Ｒ22のうちＲnではない置換基は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、置換あるいは無置換のアルケニル基、置換あるいは無置換のアルキニル基、置換あるいは無置換のアラルキル基、置換アミノ基、アリール基又は複素環基を表し、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。）
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、新規なベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を提供することができる。また本発明によれば、極めて発光効率及び輝度が良好で、かつ耐久性のある有機発光素子を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
まず、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物について説明する。
【００１４】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、下記一般式［Ｉ］で示される化合物である。
【００１５】
【化３】
2008308485.tif 000004
式［Ｉ］において、Ｒ14，Ｒ15，Ｒ16，Ｒ20及びＲ21のうち少なくとも一つが下記一般式（ｉ）で示されるＲnを表す。好ましくは、Ｒ15がＲnである。
【００１６】
【化４】
2008308485.tif 000005
【００１７】
尚、Ｒnの詳細については後述する。
【００１８】
式［Ｉ］において、Ｒ11乃至Ｒ22のうちＲnではない置換基は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、置換あるいは無置換のアルケニル基、置換あるいは無置換のアルキニル基、置換あるいは無置換のアラルキル基、置換アミノ基、アリール基又は複素環基を表す。
【００１９】
Ｒ11乃至Ｒ22で表されるハロゲン原子として、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素等が挙げられる。
【００２０】
Ｒ11乃至Ｒ22で表されるアルキル基として、メチル基、エチル基、ノルマルプロピル基、イソプロピル基、ノルマルブチル基、ターシャリーブチル基、セカンダリブチル基、オクチル基、１−アダマンチル基、２−アダマンチル基等が挙げられる。
【００２１】
Ｒ11乃至Ｒ22で表されるアルコキシ基として、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等が挙げられる。
【００２２】
Ｒ11乃至Ｒ22で表されるアリールオキシ基として、フェノキシ基、４−メチルフェノキシ基、ナフトキシ基等が挙げられる。
【００２３】
Ｒ11乃至Ｒ22で表されるアルケニル基として、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、フェニルビニル基、ジフェニルビニル基等が挙げられる。
【００２４】
Ｒ11乃至Ｒ22で表されるアルキニル基として、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、フェネチニル基等が挙げられる。
【００２５】
Ｒ11乃至Ｒ22で表されるアラルキル基として、ベンジル基、フェネチル基等が挙げられる。
【００２６】
Ｒ11乃至Ｒ22で表される置換アミノ基として、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジトリルアミノ基、ジターシャルブチルアミノ基、ジアニソリルアミノ基、カルバゾイル基等が挙げられる。
【００２７】
Ｒ11乃至Ｒ22で表されるアリール基として、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アズレニル基、ペンタレニル基、インデニル基、ピレニル基、インダセニル基、アセナフテニル基、フェナレニル基、フルオランテニル基、ベンゾフルオランテニル基、アセフェナントリル基、アセアントリル基、トリフェニレニル基、クリセニル基、ペリレニル基、フルオレニル基等が挙げられる。
【００２８】
Ｒ11乃至Ｒ22で表される複素環基として、チエニル基、ピロリル基、ピリジル基、ピリミジル基、ビピリジル基、オキサゾリル基、オキサジアゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、ターチエニル基、イミダゾリル基、カルバゾリル基、アクリジニル基、フェナントロリル基等が挙げられる。
【００２９】
上記アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルケニル基、アルキニル基及びアラルキル基がさらに有してもよい置換基として、メチル基、エチル基、プロピル基、ターシャリーブチル基等のアルキル基、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、フェニルビニル基、ジフェニルビニル基等のアルケニル基、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、フェネチニル基等のアルキニル基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基、ビフェニル基、フルオレニル基、フルオランテニル基、ベンゾフルオランテニル基、３，５−ジターシャリーブチルフェニル基、２，４，６−トリメチルフェニル基、４−ターシャリーブチルフェニル基、３，５−ジメチルフェニル基、９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレニル基、トリル基等のアリール基、チエニル基、ピロリル基、ピリジル基等の複素環基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジトリルアミノ基、ジアニソリルアミノ基、フェニルナフチルアミノ基、ジ−（４−ターシャリーブチルフェニル）アミノ基等の置換アミノ基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基、４−メチルフェノキシ基、ナフトキシ基等のアリールオキシ基、フッ素、塩素等のハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基等が挙げられる。
【００３０】
またＲ11乃至Ｒ22のうちＲnではない置換基は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。
【００３１】
次に、下記一般式（ｉ）で示されるＲnについて説明する。
【００３２】
【化５】
2008308485.tif 000006
【００３３】
式（ｉ）において、Ｒ23，Ｒ24，Ｒ25及びＲ26のうち、少なくとも一組の隣り合う置換基同士は互いに結合し環構造を形成する。尚、環構造を形成する隣り合う置換基の組み合わせは二組以上あってもよい。
【００３４】
Ｒ23，Ｒ24，Ｒ25及びＲ26のうち、少なくとも一組の隣り合う置換基によって形成される環構造とは、具体的には、縮合多環基である。ここで縮合多環基として、具体的には、ナフチル基、アズレニル基、ペンタレニル基、インデニル基、ピレニル基、インダセニル基、アセナフテニル基、フェナントリル基、フェナレニル基、フルオランテニル基、ベンゾフルオランテニル基、アセフェナントリル基、アセアントリル基、トリフェニレニル基、クリセニル基、ペリレニル基、フルオレニル基、イミダゾリル基、カルバゾリル基、アクリジニル基、フェナントロリル基等が挙げられる。好ましくは、フルオレニル基、フルオランテニル基、ベンゾフルオランテニル基、ピレニル基又はペリレニル基である。
【００３５】
この縮合多環基はさらに置換基を有してもよい。例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ターシャリーブチル基等のアルキル基、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、フェニルビニル基、ジフェニルビニル基等のアルケニル基、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、フェネチニル基等のアルキニル基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基、フェニル基、ビフェニル基、フルオレニル基、フルオランテニル基、ベンゾフルオランテニル基、３，５−ジターシャリーブチルフェニル基、２，４，６−トリメチルフェニル基、４−ターシャリーブチルフェニル基、３，５−ジメチルフェニル基、９，９−ジメチル−９Ｈ−フルオレニル基、トリル基等のアリール基、チエニル基、ピロリル基、ピリジル基等の複素環基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジトリルアミノ基、ジアニソリルアミノ基、フェニルナフチルアミノ基、ジ−（４−ターシャリーブチルフェニル）アミノ基等の置換アミノ基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基、４−メチルフェノキシ基、ナフトキシ基等のアリールオキシ基、フッ素、塩素等のハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基等が挙げられる。
【００３６】
Ｒ23乃至Ｒ27のうち上記環構造の形成に寄与しない置換基は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、置換あるいは無置換のアルキル基、置換あるいは無置換のアルコキシ基、置換あるいは無置換のアリールオキシ基、置換あるいは無置換のアルケニル基、置換あるいは無置換のアルキニル基、置換あるいは無置換のアラルキル基、置換アミノ基、アリール基又は複素環基を表す。
【００３７】
Ｒ23乃至Ｒ27で表されるハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基、置換アミノ基、アリール基及び複素環基の具体例は、Ｒ11乃至Ｒ22のうちＲnではない置換基の具体例と同様である。
【００３８】
また上記アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルケニル基、アルキニル基及びアラルキル基がさらに有してもよい置換基の具体例もＲ11乃至Ｒ22のうちＲnではない置換基の具体例と同様である。
【００３９】
Ｒ23乃至Ｒ27のうち該環構造の形成に寄与しない置換基は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。
【００４０】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を有機発光素子の発光材料として用いる場合、有機発光素子の発光効率を向上させるためには、発光中心材料であるベンゾ［ａ］フルオランテンの発光量子収率が大きいことが望ましい。
【００４１】
しかし、無置換のベンゾ［ａ］フルオランテンは、分子自体の蛍光量子収率が低いので、このベンゾフルオランテン骨格に分子自体の蛍光量子収率を向上させる置換基を導入する必要がある。ここで、ベンゾ［ａ］フルオランテンを含む各種化合物について、化合物自体の蛍光量子収率を下記の表１に示す。尚、下記の表１において、ベンゾ［ａ］フルオランテンの蛍光量子収率は実験値であり、ベンゾ［ａ］フルオランテン以外の化合物の蛍光量子収率は、非特許文献２に記載されている数値である。
【００４２】
【表１】
2008308485.tif 000007
【００４３】
上記表１より、一般式［Ｉ］中のＲnが一般式（ｉ）で表される構造である、フルオレン、フルオランテン、ベンゾ［ｋ］フルオランテン、ピレン及びペリレンは、ベンゾ［ａ］フルオランテンよりも蛍光量子収率が高い。このため、これらの化合物に由来する置換基を少なくともひとつ、ベンゾ［ａ］フルオランテン骨格に導入すると、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物の蛍光量子収率が向上する。
【００４４】
一方、上記表１よりベンゼン、ビフェニルアミン類であるトリフェニルアミンは、ベンゾ［ａ］フルオランテンよりも蛍光量子収率が低い。このため、これらの化合物に由来する置換基をベンゾ［ａ］フルオランテン骨格に導入しても、ベンゾ［ａ］フルオランテンの蛍光量子収率は向上しない。
【００４５】
また、一般式［Ｉ］中のＲnが９位を結合手とするアントラセンは蛍光量子収率の向上が見られない。特に、一般式［Ｉ］中のＲ15に９位を結合手とするアントラセン骨格を導入すると、ベンゾ［ａ］フルオランテン骨格とアントラセン骨格との間で生じる立体的反発が大きすぎる。従って、一般式（ｉ）のＲnにおいて、Ｒ26と結合して９位を結合手とするアントラセン骨格を形成し得るＲ27は環形成に寄与しないことが望ましい。
【００４６】
また、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物の蛍光量子収率を向上させる置換基は、好ましくは、一般式［Ｉ］中のＲ14，Ｒ15，Ｒ16，Ｒ20及びＲ21のいずれかに導入される。当該置換基は、Ｒ14，Ｒ15，Ｒ16，Ｒ20及びＲ21のいずれかに導入されているのであれば、複数導入されてもよい。これらの位置で当該置換基を導入することは、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物自身の遷移モーメントの方向に当該置換基を導入することと同じである。当該置換基を導入することにより、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物の遷移モーメントが大きくなるので、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物の蛍光量子収率がさらに向上する。
【００４７】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、有機発光素子を構成する材料として使用することができる。また、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を有機発光素子の構成材料として含有させることにより有機発光素子の発光効率、色純度及び耐久性が向上する。これらの性能が向上する理由を以下に説明する。
【００４８】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、５員環構造を含むものである。ここで５員環構造に起因する電子吸引性により、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は電子注入性を備える。このため本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を有機発光素子を構成する材料として使用すると、陰極から発生した電子を効率よく輸送できるので、素子の駆動電圧を低下させることができる。この結果、有機発光素子の発光効率を向上させることができる。また、有機発光素子の長寿命化にも寄与する。
【００４９】
また本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、置換基を導入することで、ＨＯＭＯとＬＵＭＯのレベルを適宜調節することが可能である。このため、ホールや電子のキャリア注入のバランスを考慮した、分子設計が可能である。
【００５０】
有機発光素子が発する光の色純度を向上させるためには、非特許文献３によれば、素子を構成する発光材料について、以下の要件を満たす必要がある。
１．発光材料である分子のストークスシフトが小さいこと（基底状態と励起状態を比較して構造変化が小さいこと）
２．発光材料の分子同士の分子会合が抑制されていること
３．発光材料である分子の発光スペクトルの半値幅が狭いこと
【００５１】
ここで本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物に導入される置換基、特に、フルオレニル基、ベンゾフルオランテニル基、フルオランテニル基、ピレニル基、ペリレニル基等は、ストークスシフトが小さい。
【００５２】
また、上述したように、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、立体障害の大きい置換基を有しているので、化合物分子同士の会合は抑制されている。
【００５３】
さらに、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、ストークスシフトが小さい置換基や回転部位が少ない置換基を導入することにより発光材料である分子の発光スペクトルの半値幅を狭くすることができる。具体的には、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物において、ビフェニル基よりもフルオレン基の方が、回転部位が少なく、ストークスシフトも小さいので、フルオレン基を導入する方が発光スペクトルの半値幅を狭くすることができる。従って、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を発光材料とすると、有機発光素子が発する光の色純度を向上させることができる。具体的には、フルオレニル基、ベンゾフルオランテニル基、フルオランテニル基、ピレニル基、ペリレニル基等を置換基として用いた場合は、ストークスシフトが小さい。
【００５４】
また、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、様々な置換基を導入することができるので、所望の発光色に対応して化合物の分子設計をすることが可能である。
【００５５】
有機発光素子の耐久性は、素子を構成する材料の化学的安定性が重要な要素となる。
【００５６】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、５員環構造に由来する電子吸引効果により、一重項酸素分子等の求電子反応による反応性は低いので、化学的に安定であるという特徴を有する。
【００５７】
ここで式［Ｉ］のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物において、好ましくは、Ｒ15の位置に、炭素原子及び水素原子から構成される置換基を導入する。この位置では、ベンゾ［ａ］フルオランテン骨格の中でも求電子反応性が一番高い置換位置であるので、この位置に水素原子よりも脱離能が低く化学反応性が低い置換基を導入すると、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物の化学的安定性がより高くなる。
【００５８】
さらに好ましくは、式［Ｉ］のＲ15の位置に、アリール基や複素環基の中でも立体的に嵩高い縮合多環基を導入する。この場合、立体障害による化学反応性低下の効果により、さらに化合物自体の化学的安定性が高くなる。
【００５９】
一方、ベンゾ［ａ］フルオランテン骨格に置換する置換基が、ベンゾ［ａ］フルオランテンよりもバンドギャップが広い場合には、分子自体の発光については、その置換基に由来する発光が支配的となる。これは、ＨＯＭＯ軌道やＬＵＭＯ軌道がベンゾ［ａ］フルオランテン骨格内に局在化するからである。この場合、ベンゾ［ａ］フルオランテン骨格の化学的安定性の効果はさらに増大するので、有機発光素子の耐久性が向上する。
【００６０】
以下、一般式［Ｉ］で示される化合物の具体例を以下に示す。しかし、本発明はこれらに限られるものではない。
【００６１】
【化６】
2008308485.tif 000008
【００６２】
【化７】
2008308485.tif 000009
【００６３】
【化８】
2008308485.tif 000010
【００６４】
【化９】
2008308485.tif 000011
【００６５】
次に、本発明の有機発光素子について詳細に説明する。
【００６６】
本発明の有機発光素子は、陽極と陰極と、この陽極と陰極との間に挟持される有機化合物からなる層と、から構成される。また、この有機化合物からなる層に、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を少なくとも１種類含まれることを特徴とする。
【００６７】
以下、図面を参照しながら本発明の有機発光素子について詳細に説明する。
【００６８】
図１は、本発明の有機発光素子における第一の実施形態を示す断面図である。図１の有機発光素子１０は、基板１上に、陽極２、発光層３及び陰極４が順次設けられている。この有機発光素子１０は、発光層３が、ホール輸送能、電子輸送能及び発光性の性能を全て有する有機化合物で構成されている場合に有用である。また、ホール輸送能、電子輸送能及び発光性のいずれかの特性を有する有機化合物を混合して構成される場合にも有用である。
【００６９】
図２は、本発明の有機発光素子における第二の実施形態を示す断面図である。図２の有機発光素子２０は、基板１上に、陽極２、ホール輸送層５、電子輸送層６及び陰極４が順次設けられている。この有機発光素子２０は、ホール輸送性及び電子輸送性のいずれかを備える発光性の有機化合物と、電子輸送性のみ又はホール輸送性のみを備える有機化合物とを組み合わせて使用する場合に有用である。また、有機発光素子２０は、ホール輸送層５又は電子輸送層６が発光層を兼ねている。
【００７０】
図３は、本発明の有機発光素子における第三の実施形態を示す断面図である。図３の有機発光素子３０は、図２の有機発光素子２０において、ホール輸送層５と電子輸送層６との間に発光層３を挿入したものである。この有機発光素子３０は、キャリア輸送と発光の機能を分離したものであり、ホール輸送性、電子輸送性、発光性の各特性を有した有機化合物を適宜組み合わせて使用することができる。このため、極めて材料選択の自由度が増すとともに、発光波長を異にする種々の有機化合物が使用することができるので、発光色相の多様化が可能になる。さらに、中央の発光層３にキャリアあるいは励起子を有効に閉じこめて、有機発光素子３０の発光効率の向上を図ることも可能になる。
【００７１】
図４は、本発明の有機発光素子における第四の実施形態を示す断面図である。図４の有機発光素子４０は、図３の有機発光素子３０において、陽極２とホール輸送層５との間にホール注入層７を挿入したものである。この有機発光素子４０は、ホール注入層７を設けたことにより、陽極２とホール輸送層５との間の密着性又はホールの注入性が改善されるので、低電圧化に効果的である。
【００７２】
図５は、本発明の有機発光素子における第五の実施形態を示す断面図である。図５の有機発光素子５０は、図３の有機発光素子３０において、ホール又は励起子（エキシトン）が陰極４側に抜けることを阻害する層（ホール／エキシトンブロッキング層８）を、発光層３と電子輸送層６との間に挿入したものである。イオン化ポテンシャルの非常に高い化合物をホール／エキシトンブロッキング層８の構成材料として使用することにより、有機発光素子５０の発光効率が向上する。
【００７３】
ただし、上記の第一乃至第五の実施形態はあくまでごく基本的な素子構成であり、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を使用した有機発光素子の構成はこれらに限定されるものではない。例えば、電極と有機層界面に絶縁性層、接着層又は干渉層を設ける、ホール輸送層がイオン化ポテンシャルの異なる二層から構成される等の多様な構成をとることができる。
【００７４】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、上記の第一乃至第五のいずれの実施形態でも使用することができる。
【００７５】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、有機発光素子用材料として使用できる。具体的には、ホール輸送層、電子輸送層及び発光層を構成する材料として使用することができる。このとき使用されるベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、１つであってもよいし、複数であってもよい。また、ベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は複数の層に含まれていてもよい。本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を使用すると、有機発光素子の発光効率及び寿命が向上する。
【００７６】
特に、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を、発光層を構成する材料として使用すると、種々の態様で使用できるほか、色純度、発光効率及び寿命の点で有機発光素子の性能を向上させることができるので好ましい。
【００７７】
発光層は、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物のみで構成されていてもよい。また、発光層はホストとゲストとから構成されてもよい。ここで本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物は、ゲストであるドーパント材料、並びにホストである蛍光材料及び燐光材料のいずれの態様でも使用することができる。本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を発光層中のホスト又はゲストとして使用すると、色純度、発光効率及び寿命の点で有機発光素子の性能を向上させることができる。
【００７８】
本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を、発光層のゲストとして使用する場合、対応するホストは、特に限定されないが、安定なアモルファス膜から構成される有機発光素子を提供するという観点から、好ましくは、縮合多環誘導体である。ここで、高効率で耐久性のある有機発光素子を提供するためには、ホスト自身の発光量子収率が高いことやホスト自体の化学的安定性が必要とされる。これらの要件を満たす縮合多環誘導体として、好ましくは、フルオレン誘導体、ピレン誘導体、フルオランテン誘導体、ベンゾフルオランテン誘導体等が挙げられる。これらの誘導体は、蛍光量子収率が高く化学的に安定である。
【００７９】
ここで、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を、発光層のゲストとして使用する場合、その含有量は、発光層を構成する材料の全重量に対して、好ましくは、０．１重量％以上３０重量％以下である。濃度消光抑制の観点から、さらに好ましくは、０．１重量％以上１５重量％以下である。
【００８０】
一方、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を、発光層のホストとして使用する場合、対応するゲストは特に制限はなく所望する発光色等によって適宜選択することができる。また、必要に応じてゲスト以外に、正孔輸送性化合物、電子輸送性化合物等を一緒にドープして使用することもできる。
【００８１】
本発明の有機発光素子は、特に、発光層を構成する材料として、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物を使用するものである。また、本発明の有機発光素子は、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物の他に、必要に応じてこれまで知られている低分子系及びポリマー系のホール輸送性化合物、発光性化合物、電子輸送性化合物等を一緒に使用することもできる。
【００８２】
ホール輸送性化合物として、トリアリールアミン誘導体、アリールジアミン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポリ（ビニルカルバゾール）、ポリ（シリレン）、ポリ（チオフェン）、その他導電性高分子等が挙げられる。
【００８３】
発光性化合物として、本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物の他に、縮合環芳香族化合物（例えばナフタレン誘導体、フェナントレン誘導体、フルオレン誘導体、ピレン誘導体、テトラセン誘導体、コロネン誘導体、クリセン誘導体、ペリレン誘導体、９，１０−ジフェニルアントラセン誘導体、ルブレン等）、キナクリドン誘導体、アクリドン誘導体、クマリン誘導体、ピラン誘導体、ナイルレッド、ピラジン誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体、スチルベン誘導体、有機金属錯体（例えば、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機ベリリウム錯体）及びポリ（フェニレンビニレン）誘導体、ポリ（フルオレン）誘導体、ポリ（フェニレン）誘導体、ポリ（チエニレンビニレン）誘導体、ポリ（アセチレン）誘導体等の高分子誘導体等が挙げられる。
【００８４】
電子輸送性化合物として、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ピラジン誘導体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、ペリレン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フルオレノン誘導体、アントロン誘導体、フェナントロリン誘導体、有機金属錯体等が挙げられる。
【００８５】
陽極の構成材料としては仕事関数がなるべく大きなものがよい。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン等の金属単体又はこれらを組み合わせた合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウム（ＩＴＯ），酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物が使用できる。また、ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリフェニレンスルフィド等の導電性ポリマーも使用できる。これらの電極物質は単独で使用してもよいし、複数併用して使用してもよい。また、陽極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。
【００８６】
陰極の構成材料としては仕事関数の小さなものがよい。例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム、インジウム、ルテニウム、チタニウム、マンガン、イットリウム、銀、鉛、錫、クロム等の金属単体が挙げられる。また、これらの金属を組み合わせて合金にしてもよい。例えば、リチウム−インジウム、ナトリウム−カリウム、マグネシウム−銀、アルミニウム−リチウム、アルミニウム−マグネシウム、マグネシウム−インジウム等の合金が使用できる。また、酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は単独で使用してもよいし、複数併用して使用しもよい。また、陰極は一層構造でもよく、多層構造でもよい。
【００８７】
本発明で使用する基板としては、特に限定するものではないが、金属製基板、セラミックス製基板等の不透明性基板、ガラス、石英、プラスチックシート等の透明性基板が使用される。
【００８８】
また基板に、カラーフィルター膜、蛍光色変換フィルター膜、誘電体反射膜等を用いて発色光をコントロールする事も可能である。また、基板上に薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を作成し、それに接続して素子を作製することも可能である。
【００８９】
また、素子の光取り出し方向に関しては、ボトムエミッション構成（基板側から光を取り出す構成）及び、トップエミッション（基板の反対側から光を取り出す構成）のいずれも可能である。
【００９０】
本発明の有機発光素子は、真空蒸着法、溶液塗布法、レーザー等を用いた転写法、スプレー法等の方法で作製される。ここで本発明のベンゾ［ａ］フルオランテン化合物が含まれる有機層は、真空蒸着法や溶液塗布法等によって形成すると、形成される層自体の結晶化等が起こりにくく経時安定性に優れているので好ましい。
【実施例】
【００９１】
以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明していくが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００９２】
＜実施例１＞［例示化合物Ｄ−３１の合成］
【００９３】
【化１０】
2008308485.tif 000012
【００９４】
（ａ）中間体化合物１−２の合成
２００ｍｌの三ツ口フラスコに、下記の試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物１−１：１．０ｇ（３．９６ｍｍｏｌ）
ジクロロメタン：５０ｍｌ
【００９５】
次に、反応溶液を窒素雰囲気下氷冷下の条件で攪拌しながら、臭素０．２０ｍｌとジクロロメタン１０ｍｌとを混合した溶液を滴下した。次に、この温度条件のまま反応溶液を５時間攪拌した。反応終了後、反応溶液をろ過して得られた結晶をメタノールで洗浄することにより、中間体１−２を黄色結晶として１．２４ｇ（収率９５％）得た。
【００９６】
（ｂ）例示化合物Ｄ−３１の合成
２００ｍｌの三ツ口フラスコに、以下の試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物１−２：０．２０５ｇ（０．６２３ｍｍｏｌ）
化合物１−３：０．２２０ｇ（０．４１５ｍｍｏｌ）
トルエン：５０ｍｌ
エタノ−ル：２０ｍｌ
【００９７】
次に、反応溶液を窒素雰囲気下室温で攪拌しながら、炭酸セシウム５ｇと水５０ｍｌとを混合した水溶液を滴下した後、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）０．１００ｇをさらに添加した。次に、反応溶液を７７℃に昇温し、この温度条件で５時間攪拌した。反応終了後、有機層をトルエンで抽出し無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を減圧留去することにより粗生成物を得た。次に、この粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：トルエン−ヘプタン混合溶媒）で精製することにより、例示化合物Ｄ−３１を黄色結晶として０．２３１ｇ（収率８５％）得た。
【００９８】
質量分析法により、例示化合物Ｄ−３１のＭ+である６５５を確認した。
【００９９】
また、1Ｈ−ＮＭＲ測定により、例示化合物Ｄ−３１の構造を確認した。
【０１００】
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，４００ＭＨｚ）  σ（ｐｐｍ）：８．８４（ｄ，１Ｈ），８．４４（ｄ，１Ｈ），８．０２（ｄ，１Ｈ），７．９８−７．９６（ｍ，１Ｈ），７．７３−７．５８（ｍ，１４Ｈ），７．５２−７．４８（ｔ，１Ｈ），７．４４−７．３９（ｍ，６Ｈ），７．２８−７．２４（ｍ，１Ｈ），７．１０−７．０６（ｔ，１Ｈ），６．９８（ｄ，１Ｈ），６．８０（ｄ，１Ｈ），６．６０（ｄ，１Ｈ）
【０１０１】
また、例示化合物Ｄ−３１について、濃度１０-6ｍｏｌ／ｌのトルエン希薄溶液を調製し、このトルエン希薄溶液の発光スペクトルを測定したところ、発光ピークが５１３ｎｍである良好な緑色を示した。尚、発光スペクトル測定は、蛍光分光光度（Ｆ−４５００、（株）日立製作所社製）を用い、励起波長を３４０ｎｍとした。
【０１０２】
さらに、以下に示す方法により、例示化合物Ｄ−３１の発光量子収率の評価を行った。
【０１０３】
具体的には、まず例示化合物Ｄ−３１について、濃度１０-6ｍｏｌ／ｌのトルエン希薄溶液を調製した。次に、当該希薄溶液について、分光光度計（Ｕ−３３１０、（株）日立製作所社製）を用いて、波長３４０ｎｍにおける吸光度を測定した。
【０１０４】
次に、当該希薄溶液について、蛍光分光光度測定装置（Ｆ−４５００、（株）日立製作所社製）を用い、３４０ｎｍを励起波長としたとき発光スペクトルを測定し、得られた発光スペクトルから発光ピークの面積を算出した。
【０１０５】
上記の吸光度及び発光ピークの面積を用いて、ジフェニルアントラセンを１．０とした場合の発光量子収率の相対値を算出し、これを相対量子収率１とした。一方、ベンゾ［ａ］フルオランテンを１．０とした場合の発光量子収率の相対値を同様に算出し、これを相対量子収率２とした。例示化合物Ｄ−３１における相対量子収率１及び相対量子収率２の算出結果を表３に示す。
【０１０６】
＜実施例２乃至６＞［例示化合物Ｄ−２、Ｄ−３、Ｄ−６、Ｄ−４８及びＤ−４９の合成］
実施例１（ｂ）において、化合物１−３の代わりに、下記表２に示されるピナコールボラン誘導体を使用することで、例示化合物Ｄ−２、Ｄ−３、Ｄ−６、Ｄ−４８及びＤ−４９をそれぞれ合成することができる。
【０１０７】
【表２】
2008308485.tif 000013
【０１０８】
尚、例示化合物Ｄ−２、Ｄ−３、Ｄ−６、Ｄ−４８及びＤ−４９の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルは以下の通りである。
【０１０９】
例示化合物Ｄ−２：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，４００ＭＨｚ）  σ（ｐｐｍ）：８．８７（ｄ，１Ｈ），８．４５（ｄ，１Ｈ），８．０８−８．０３（ｍ，３Ｈ），７．９７−７．９１（ｍ，２Ｈ），７．８３−７．６７（ｍ，８Ｈ），７．６２−７．５７（ｍ，２Ｈ），７．５３−７．３２（ｍ，７Ｈ），１．６５（ｓ，６Ｈ），１．５９（ｓ，６Ｈ）
【０１１０】
例示化合物Ｄ−３：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，４００ＭＨｚ）  σ（ｐｐｍ）：８．８０（ｄ，２Ｈ），８．４７（ｄ，２Ｈ），８．１１−８．０６（ｍ，８Ｈ），７．８１（ｄ，２Ｈ），７．７３−７．４２（ｍ，１４Ｈ），１．６６（ｓ，６Ｈ）
【０１１１】
例示化合物Ｄ−６：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，４００ＭＨｚ）  σ（ｐｐｍ）：８．８７（ｄ，１Ｈ），８．４６（ｄ，１Ｈ），８．０７−８．０１（ｍ，３Ｈ），７．９２（ｄ，１Ｈ），７．８４（ｄ，１Ｈ），７．７４（ｄ，１Ｈ），７．７０−７．６８（ｍ，１Ｈ），７．６０−７．５７（ｔ，１Ｈ），７．５４−７．４９（ｍ，３Ｈ），７．４５−７．３８（ｍ，５Ｈ），２．１０−２．０６（ｍ，４Ｈ），０．４８−０．４５（ｍ，３Ｈ）
【０１１２】
例示化合物Ｄ−４８：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，４００ＭＨｚ）  σ（ｐｐｍ）：８．８８（ｄ，１Ｈ），８．４８（ｄ，１Ｈ），８．０６（ｔ，１Ｈ），８．０１（ｔ，１Ｈ），７．７０（ｔ，１Ｈ），７．６６（ｔ，１Ｈ），７．６３（ｄ，１Ｈ），７．６０（ｄ，１Ｈ），７．５３（ｔ，１Ｈ），７．４９−７．４３（ｍ，３Ｈ），７．３９（ｄ，１Ｈ），７．３１（ｔ，１Ｈ），７．２１（ｔ，１Ｈ），７．１５（ｄ，１Ｈ）
例示化合物Ｄ−４９：1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，４００ＭＨｚ）  σ（ｐｐｍ）：８．８８（ｄ，１Ｈ），８．４７（ｄ，１Ｈ），８．０７−８．０２（ｍ，５Ｈ），７．９７−７．９３（ｍ，２Ｈ），７．７１−７．６５（ｍ，３Ｈ），７．６２−７．６０（ｍ，２Ｈ），７．５７−７．５１（ｍ，２Ｈ），７．４５−７．４０（ｍ，２Ｈ）
【０１１３】
また、例示化合物Ｄ−２、Ｄ−３、Ｄ−６、Ｄ−４８及びＤ−４９について、実施例１と同様に、濃度１０-6ｍｏｌ／ｌのトルエン希薄溶液における発光スペクトルの測定を行った。結果を表２に示す。
【０１１４】
さらに、例示化合物Ｄ−２、Ｄ−３及びＤ−６について、実施例１と同様に、相対量子収率１及び相対量子収率２の算出を行った。算出結果を表３に示す。
【０１１５】
＜比較例１＞
下記に示す化合物２−１について、濃度１０-6ｍｏｌ／ｌのトルエン希薄溶液を調製した。
【０１１６】
【化１１】
2008308485.tif 000014
【０１１７】
このトルエン希薄溶液について、実施例１と同様に吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。また、得られた吸収スペクトル及び発光スペクトルから、実施例１と同様に相対量子収率１及び相対量子収率２の算出を行った。算出結果を表３に示す。
【０１１８】
＜比較例２＞
下記に示す化合物２−２について、濃度１０-6ｍｏｌ／ｌのトルエン希薄溶液を調製した。
【０１１９】
【化１２】
2008308485.tif 000015
【０１２０】
このトルエン希薄溶液について、実施例１と同様に吸収スペクトル及び発光スペクトルを測定した。また、得られた吸収スペクトル及び発光スペクトルから、実施例１と同様に相対量子収率１及び相対量子収率２の算出を行った。算出結果を表３に示す。
【０１２１】
【表３】
2008308485.tif 000016
【０１２２】
＜実施例７＞［例示化合物Ｄ−９の合成］
【０１２３】
【化１３】
2008308485.tif 000017
【０１２４】
（ａ）中間体化合物１−４の合成
２００ｍｌの三ツ口フラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物１−１：１．０ｇ（３．９６ｍｍｏｌ）
ジクロロメタン：５０ｍｌ
【０１２５】
次に、反応溶液を、窒素雰囲気下氷冷下の条件で攪拌しながら、臭素０．４０ｍｌとジクロロメタン１０ｍｌとの混合溶液を滴下した後、この温度条件で５時間攪拌した。反応終了後、反応溶液をろ過して得られた結晶をメタノールで洗浄することにより、中間体１−４を黄色結晶として１．４６ｇ（収率９０％）得た。
【０１２６】
（ｂ）例示化合物Ｄ−９の合成
２００ｍｌの三ツ口フラスコに、以下に示す試薬、溶媒を仕込んだ。
化合物１−４：０．２５５ｇ（０．６２３ｍｍｏｌ）
化合物１−５：０．６２６ｇ（１．８０ｍｍｏｌ）
トルエン：５０ｍｌ
エタノ−ル：２０ｍｌ
【０１２７】
次に、反応溶液を、窒素雰囲気下室温で攪拌しながら、炭酸セシウム５ｇと水５０ｍｌとを混合した水溶液を滴下した後、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）０．１５０ｇをさらに添加した。次に、反応溶液を７７℃に昇温した後、この温度条件で５時間攪拌した。反応終了後、有機層をトルエンで抽出し無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を減圧留去することで粗生成物を得た。次に、この粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：トルエン−ヘプタン混合溶媒）で精製することにより、例示化合物Ｄ−９を橙色結晶として０．３２３ｇ（収率７５％）得た。
【０１２８】
質量分析法により、例示化合物Ｄ−９のＭ+である６９３を確認した。
【０１２９】
また、1Ｈ−ＮＭＲ測定により、例示化合物Ｄ−９の構造を確認した。
【０１３０】
1Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3，６００ＭＨｚ）  σ（ｐｐｍ）：８．９０（ｄ，１Ｈ），８．５２（ｄ，１Ｈ），８．３５（ｓ，１Ｈ），８．１６（ｄ，１Ｈ），８．０４（ｄ，１Ｈ），７．９４（ｄ，１Ｈ），７．８５−７．５１（ｍ，１０Ｈ），７．４５−７．３４（ｍ，８Ｈ），２．１６−２．０８（ｍ，８Ｈ），０．４９−０．４２（ｍ，１２Ｈ）
【０１３１】
＜実施例８＞［有機発光素子の作製］
ガラス基板上に、陽極として酸化錫インジウム（ＩＴＯ）をスパッタ法にて１２０ｎｍの膜厚で成膜した。これをアセトン、イソプロピルアルコール（ＩＰＡ）で順次超音波洗浄し、次いでＩＰＡで煮沸洗浄後乾燥した。次に、ＵＶ／オゾン洗浄した。このようにして処理を行った基板を透明導電性支持基板として使用した。
【０１３２】
次に、透明導電性支持基板上に下記に示される化合物３−１のクロロホルム溶液１０-6ｍｏｌ／ｌを塗布しスピンコート法により成膜することで正孔輸送層を形成した。このとき正孔輸送層の膜厚を２０ｎｍとした。
【０１３３】
【化１４】
2008308485.tif 000018
【０１３４】
次に、他の有機層及び陰極を構成する層を、１０-5Ｐａの真空チャンバー内での抵抗加熱による真空蒸着法により連続的に製膜した。具体的には、まずゲストである例示化合物Ｄ−２と下記に示す化合物３−２とを、重量濃度比にして５：９５となるように共蒸着して発光層を形成した。このとき発光層の膜厚を２０ｎｍとした。次に、下記に示す化合物３−３を成膜して電子輸送層を形成した。このとき電子輸送層の膜厚を４０ｎｍとした。次に、ＬｉＦを成膜して第一金属電極層を形成した。このとき第一金属電極層の膜厚を０．５ｎｍとした。次に、Ａｌを成膜し第二金属電極層を形成した。このとき第二金属電極層の膜厚を１５０ｎｍとした。ここで、第一金属電極層及び第二金属電極層は陰極として機能する。
【０１３５】
【化１５】
2008308485.tif 000019
【０１３６】
以上のようにして、有機発光素子を作製した。
【０１３７】
本実施例で作製した有機発光素子について、６．１Ｖの印加電圧をかけたところ、電流密度は１８ｍＡ／ｃｍ2であり、発光輝度１７２０ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【０１３８】
さらに、本実施例の有機発光素子について、窒素雰囲気下で電流密度を１６５ｍＡ／ｃｍ2に保ちながら、１００時間連続して素子を駆動させた。その結果、初期輝度に対する１００時間駆動後の輝度劣化率は５％以下と小さいものであった。
【０１３９】
＜実施例９＞［有機発光素子の作製］
実施例８において、発光層のゲストを例示化合物Ｄ−３１とし、電子輸送層の膜厚を３０ｎｍとした以外は、実施例８と同様の方法により有機発光素子を作製した。
【０１４０】
本実施例で作製した有機発光素子について、６．１Ｖの印加電圧をかけたところ、電流密度は３０ｍＡ／ｃｍ2であり、発光輝度１９５７ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【０１４１】
さらに、本実施例の有機発光素子について、窒素雰囲気下で電流密度を１６５ｍＡ／ｃｍ2に保ちながら、１００時間連続して素子を駆動させた。その結果、初期輝度に対する１００時間駆動後の輝度劣化率は１％以下と小さいものであった。
【０１４２】
＜実施例１０＞
実施例８において、発光層のゲストを例示化合物Ｄ−３とした以外は、実施例８と同様の方法により有機発光素子を作製した。
【０１４３】
本実施例で作製した有機発光素子について、６．１Ｖの印加電圧をかけたところ、電流密度は１８ｍＡ／ｃｍ2であり、発光輝度１４２１ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【０１４４】
さらに、本実施例の有機発光素子について、窒素雰囲気下で電流密度を１６５ｍＡ／ｃｍ2に保ちながら、１００時間連続して素子を駆動させた。その結果、初期輝度に対する１００時間駆動後の輝度劣化率は８％以下と小さいものであった。
【０１４５】
＜実施例１１＞
実施例８において、発光層のゲストを例示化合物Ｄ−４８とした以外は、実施例８と同様の方法により有機発光素子を作製した。
【０１４６】
本実施例で作製した有機発光素子について、６．１Ｖの印加電圧をかけたところ、電流密度は１８ｍＡ／ｃｍ2であり、発光輝度１２０５ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【０１４７】
さらに、本実施例の有機発光素子について、窒素雰囲気下で電流密度を１６５ｍＡ／ｃｍ2に保ちながら、１００時間連続して素子を駆動させた。その結果、初期輝度に対する１００時間駆動後の輝度劣化率は８％以下と小さいものであった。
【０１４８】
＜実施例１２＞
実施例８において、発光層のゲストを例示化合物Ｄ−４９とした以外は、実施例８と同様の方法により有機発光素子を作製した。
【０１４９】
本実施例で作製した有機発光素子について、６．１Ｖの印加電圧をかけたところ、電流密度は１８ｍＡ／ｃｍ2であり、発光輝度１２５０ｃｄ／ｍ2の緑色発光が観測された。
【０１５０】
さらに、本実施例の有機発光素子について、窒素雰囲気下で電流密度を１６５ｍＡ／ｃｍ2に保ちながら、１００時間連続して素子を駆動させた。その結果、初期輝度に対する１００時間駆動後の輝度劣化率は８％以下と小さいものであった。
【図面の簡単な説明】
【０１５１】
【図１】本発明の有機発光素子における第一の実施形態を示す断面図である。
【図２】本発明の有機発光素子における第二の実施形態を示す断面図である。
【図３】本発明の有機発光素子における第三の実施形態を示す断面図である。
【図４】本発明の有機発光素子における第四の実施形態を示す断面図である。
【図５】本発明の有機発光素子における第五の実施形態を示す断面図である。
【符号の説明】
【０１５２】
１  基板
２  陽極
３  発光層
４  陰極
５  ホール輸送層
６  電子輸送層
７  ホール注入層
８  ホール／エキシトンブロッキング層
１０，２０，３０，４０，５０  有機発光素子
【図１】
2008308485.tif 000023
【図２】
2008308485.tif 000024
【図３】
2008308485.tif 000025
【図４】
2008308485.tif 000026
【図５】
2008308485.tif 000027