(57)【要約】【課題】  繰り返し使用時の電気特性の安定性に優れ、局所的な電位低下に起因する画質欠陥が発生しにくく、長期に亘って高品質の画像形成を可能とする電子写真感光体、それを用いるプロセスカートリッジ及び画像形成装置を提供すること。【解決手段】  上記課題を解決する電子写真感光体１は、導電性支持体２と、該導電性支持体２上に設けられた下引層３と、該下引層３上に設けられた感光層４とを有する電子写真感光体であって、下引層３には、２００℃から３００℃まで昇温したときの質量変化率が０．１０％以下である金属酸化物粒子が含有されていることを特徴とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、該導電性支持体上に設けられた下引層と、該下引層上に設けられた感光層と、を有する電子写真感光体であって、
前記下引層には、２００℃から３００℃まで昇温したときの質量変化率が０．１０％以下である金属酸化物粒子が含有されていることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
導電性支持体と、該導電性支持体上に設けられた下引層と、該下引層上に設けられた感光層と、を有する電子写真感光体であって、
前記下引層には、加水分解性の官能基を有する有機化合物及び加水分解性の官能基を有する有機金属化合物のうちの少なくとも１種の化合物を用いて表面処理された金属酸化物粒子が含有されており、
前記表面処理を施される以前の前記金属酸化物粒子は２００℃以上５００℃以下の範囲内の温度で加熱されたものであることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電手段、前記電子写真感光体に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成するための現像手段、及び、前記電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去するためのクリーニング手段からなる群より選ばれる少なくとも一種と、
を備えることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させるための帯電手段と、
帯電した前記電子写真感光体に静電潜像を形成するための露光手段と、
前記静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成するための現像手段と、
前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写体に転写するための転写手段と、
を備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、プロセスカートリッジ及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式は高速でかつ高印字の品質が得られることから、複写機およびレーザービームプリンター等の電子写真装置において利用されている。該電子写真装置において用いられる電子写真感光体としては、有機の光導電性材料を用いた有機電子写真感光体が主流となっており、電子写真感光体の構成も電荷輸送材料や電荷発生材料を別個の層として積層した機能分離型の電子写真感光体へと変遷し、性能が向上している。
【０００３】
この機能分離型の電子写真感光体の場合、現在ではアルミニウム基体（導電性支持体）の上に下引層をまず形成し、その後、電荷発生層及び電荷輸送層からなる感光層を形成する場合が多い。
【０００４】
この場合、電子写真感光体の繰り返し使用時の安定性や環境安定性の改善に関しては、電荷発生層や電荷輸送層のみならず下引層にも依存する部分が多く、繰り返し使用による電荷蓄積性の少ない下引層が要求されている。
【０００５】
さらに、画質欠陥の防止に関しても下引層が果たす役割は大きく、帯電時の電荷ブロッキング性を保持するための働きだけでなく、基体の欠陥や汚れあるいは電荷発生層等上層の塗膜欠陥やむらに起因する画質欠陥をも抑制するため、下引層は重要な機能層である。
【０００６】
近年、電子写真装置においてコロトロンに代わりオゾン発生が少ない接触帯電方式の帯電装置が用いられるようになり、電子写真感光体の局所的な劣化部に接触帯電時に加わる局所的な高電場により、電気的なピンホールを生じこれが画質欠陥となって生じる場合があった。
【０００７】
このピンホールリークは、上述の電子写真感光体自体の塗膜欠陥により発生する場合もあるが、それ以外に電子写真装置内から発生した導電性の異物が電子写真感光体中に接触または電子写真感光体中に貫入し、接触帯電装置と導電性支持体との導電路を形成しやすくなっているために生じている。顕著な場合には電子写真装置内の他の部材から混入した異物や電子写真装置内に混入したゴミが電子写真感光体に突き刺さり、接触帯電装置からのリーク点を形成する場合もある。
【０００８】
上述してきた課題に対して、基材の欠陥を隠蔽し且つピンホールリークを防止するとともに電荷蓄積性を改善する目的で、下引層を厚膜化し、この下引層に導電性の金属酸化物粒子を分散させて、ブロッキング（電荷注入制御）能と抵抗調整能とを両有する下引層を設ける技術が提案されている（例えば、特許文献１を参照）。かかる技術は、特に接触帯電装置からのリーク防止に有効とされている。
【０００９】
また近年では、環境問題への意識の高まりから電子写真感光体のより一層の長寿命化が求められている。そのため、画質品質が長期に亘って安定であることも電子写真感光体にとって重要な課題となっている。このような課題に対しては、繰り返し使用時の電気特性の安定性を更に改善する目的で、表面処理を施した金属酸化物粒子を含む下引層が提案されている（例えば、特許文献２を参照）。
【００１０】
【特許文献１】特開２００２-１２３０２８号公報
【特許文献２】特開平８−１４６６３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、上記の下引層を有する従来の電子写真感光体は、繰り返し使用したときに局所的な電位の低下により画像上に黒点等が発生する場合があり、繰返し使用に耐え得る十分な電気特性を確実に有しているものではなかった。
【００１２】
そこで、本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、繰り返し使用時の電気特性の安定性に優れ、局所的な電位低下に起因する画質欠陥が発生しにくく、長期に亘って高品質の画像形成を可能とする電子写真感光体、それを用いるプロセスカートリッジ及び画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、特定の温度で加熱された金属酸化物粒子に表面処理を施し、これを分散させた下引層を導電性基材と感光層との間に設けた感光体が、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が十分小さく、局所的な電位低下に起因する画質欠陥の無い良好な画像を長期に亘って形成できることを見出した。また、本発明者らは、さらに研究を重ねた結果、特定の２つの温度間における金属酸化物粒子の質量変化率を指標とし、かかる変化率が特定の値以下であるものを用いた場合、残留電位の上昇が十分抑制されるとともに局所的な電位低下に起因する画質欠陥の発生が長期に亘って防止されることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１４】
すなわち、本発明の第１の電子写真感光体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に設けられた下引層と、該下引層上に設けられた感光層と、を有する電子写真感光体であって、下引層には、２００℃から３００℃まで昇温したときの質量変化率が０．１０％以下である金属酸化物粒子が含有されていることを特徴とする。
【００１５】
ここで、上記金属酸化物粒子の２００℃から３００℃まで昇温したときの質量変化率とは、下記式（１）で定義される質量変化率ΔＭ（％）を意味する。
ΔＭ（％）＝｜Ｍ３００−Ｍ２００｜／Ｍ２００×１００      ・・・（１）
式（１）中、Ｍ２００は２００℃における金属酸化物粒子の質量を示し、Ｍ３００は３００℃における金属酸化物粒子の質量を示す。
【００１６】
本発明の第１の電子写真感光体によれば、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇を十分抑制できるとともに局所的な電位低下に起因する画質欠陥を十分防止できることから、長期に亘って高品質の画像を得ることができる。
【００１７】
本発明の第１の電子写真感光体により上記の効果が奏される理由は必ずしも明確ではないが、本発明者らは以下の通り推察する。すなわち、金属酸化物粒子の質量変化率が２００℃から３００℃の間で０．１０％以下であるものは、かかる温度範囲で空気中のガスと反応するサイトが粒子表面に十分少なく、且つ、２００℃から３００℃まで昇温した場合に揮発或いは分解して揮発する成分が少ないものと考えられる。このような金属酸化物粒子が下引層に含有された場合、下引層を厚膜化した場合であっても電荷のトラップとなる要因を少なくでき、その結果、局所的な電位低下に起因する画質欠陥が発生しにくく且つ繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が十分小さい感光体の実現が可能となり、長期に亘って高品質の画像を得ることができたものと考えられる。
【００１８】
また、本発明の第１の電子写真感光体は、上記金属酸化物粒子を熱重量分析等の方法により容易に確認できることから、実生産性にも優れている。
【００１９】
本発明の第１の電子写真感光体においては、下引層における電気抵抗の制御しやすさの観点から、下引層が上記金属酸化物粒子として酸化亜鉛粒子及び酸化チタン粒子のうちの少なくとも１種を含有することが好ましい。
【００２０】
また、本発明の第２の電子写真感光体は、導電性支持体と、該導電性支持体上に設けられた下引層と、該下引層上に設けられた感光層とを有する電子写真感光体であって、下引層には、加水分解性の官能基を有する有機化合物及び加水分解性の官能基を有する有機金属化合物のうちの少なくとも１種の化合物を用いて表面処理された金属酸化物粒子が含有されており、上記表面処理を施される以前の上記金属酸化物粒子は２００℃以上５００℃以下の範囲内の温度で加熱されたものであることを特徴とする。
【００２１】
本発明の第２の電子写真感光体によれば、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇を十分抑制できるとともに局所的な電位低下に起因する画質欠陥を十分防止できることから、長期に亘って高品質の画像を得ることができる。
【００２２】
本発明の第２の電子写真感光体により上記の効果が奏される理由は必ずしも明確ではないが、本発明者らは以下の通り推察する。まず、下引層に表面処理された金属酸化物粒子を含有する従来の電子写真感光体を繰り返し使用したときに、局所的な電位の低下によって画像上に黒点等が発生する要因の一つは以下のことが考えられる。すなわち、金属酸化物粒子の保管状況によっては、粒子表面に炭酸ガス、その他水分などが吸着若しくは浸入することで、金属酸化物粒子のＯＨ基が減少してしまい、表面処理剤が十分に反応できなくなることが考えられる。そして、反応できなかった表面処理剤が電荷のトラップの原因となり、長期間使用すると局所的な電位の低下を引き起こすものと考えられる。これに対して、本発明の感光体の下引層に含まれる表面処理金属酸化物粒子は、表面処理を施される前に上記範囲内の温度で加熱されることで、金属酸化物粒子表面に炭酸ガス、その他水分などが吸着若しくは浸入した状態が改善され、未反応表面処理剤が十分少なく且つ下引層における分散性が十分向上したものになっていると考えられる。その結果、局所的な電位低下に起因する画質欠陥が発生しにくく且つ繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が十分小さい感光体の実現が可能となり、長期に亘って高品質の画像を得ることができたと考えられる。
【００２３】
本発明の第２の電子写真感光体においては、下引層における電気抵抗の制御しやすさの観点から、上記金属酸化物粒子として酸化亜鉛粒子及び酸化チタン粒子のうちの少なくとも１種を含有することが好ましい。
【００２４】
また、本発明の第２の電子写真感光体において上記金属酸化物粒子は、下引層への分散のしやすさを向上させて局所的な電位低下をより有効に防止する観点から、シランカップリング剤を用いて表面処理されたものであることが好ましい。
【００２５】
また、本発明の第２の電子写真感光体においては、残留電位の上昇を防止する観点から、上記下引層にはアクセプター性化合物が更に含有されていることが好ましい。
【００２６】
また、本発明は、上記本発明の第１の電子写真感光体又は上記本発明の第１の電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させるための帯電手段、電子写真感光体に形成された静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成するための現像手段、及び、電子写真感光体の表面に残存したトナーを除去するためのクリーニング手段からなる群より選ばれる少なくとも一種とを備えることを特徴とするプロセスカートリッジを提供する。
【００２７】
また、本発明は、上記本発明の第１の電子写真感光体又は上記本発明の第１の電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させるための帯電手段と、帯電した電子写真感光体に静電潜像を形成するための露光手段と、静電潜像をトナーにより現像してトナー像を形成するための現像手段と、トナー像を電子写真感光体から被転写体に転写するための転写手段とを備えることを特徴とする画像形成装置を提供する。
【００２８】
本発明のプロセスカートリッジまたは本発明の画像形成装置によれば、本発明の電子写真感光体を用いることによって、繰り返し使用に伴う感光体の残留電位の上昇を十分抑制できるとともに局所的な電位低下に起因する画質欠陥の発生を十分防止でき、長期に亘って高品質の画像を得ることができる。
【発明の効果】
【００２９】
本発明よれば、繰り返し使用時の電気特性の安定性に優れ、局所的な電位低下に起因する画質欠陥が発生しにくく、長期に亘って高品質の画像形成を可能とする電子写真感光体、それを用いるプロセスカートリッジ及び画像形成装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、図面の説明において、同一または相当要素には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。
【００３１】
＜電子写真感光体＞
図１は、本発明の電子写真感光体の好適な一実施形態を示す模式断面図である。図１に示す電子写真感光体１は、導電性支持体２と、導電性支持体２上に設けられた下引層３と、下引層３上に設けられた感光層４とから構成されている。感光層４は、下引層３上に、電荷発生層５、電荷輸送層６及び保護層７がこの順序で積層された構造を有している。
【００３２】
また、図２及び３は、それぞれ本発明の電子写真感光体の他の好適な実施形態を示す模式断面図である。図２に示す電子写真感光体は、図１に示す電子写真感光体と同様に電荷発生層５と電荷輸送層６とに機能が分離された感光層４を備えるものである。また、図３は、電荷発生材料と電荷輸送材料とを同一の層（単層型感光層８）に含有するものである。
【００３３】
図２に示す電子写真感光体１は、導電性支持体２上に下引層３、電荷輸送層６、電荷発生層５及び保護層７が順次積層された構造を有するものである。また、図３に示す電子写真感光体１は、導電性支持体２上に下引層３、単層型感光層８及び保護層７が順次積層された構造を有するものである。また、図１〜３に示す電子写真感光体において、保護層７は設けられていなくてもよい。
【００３４】
以下、代表例として図１に示す電子写真感光体１に基づいて、各要素について説明する。
【００３５】
導電性支持体２としては、例えば、アルミニウム、銅、鉄、ステンレス、亜鉛、ニッケル等の金属ドラム；シート、紙、プラスチック、ガラス等の筒状基材上にアルミニウム、銅、金、銀、白金、パラジウム、チタン、ニッケル−クロム、ステンレス鋼、銅、インジウム等の金属を蒸着したり、酸化インジウム、酸化錫などの導電性金属化合物を蒸着したりしたもの；上記基材に金属箔をラミネートしたもの又はカーボンブラック、酸化インジウム、酸化錫、酸化アンチモン粉、金属粉、沃化銅等を結着樹脂に分散し、それを塗布することによって導電処理したもの；等が用いられる。
【００３６】
導電性支持体２の形状はドラム状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。尚、導電性支持体２を金属パイプとした場合、表面は素管のままであってもよいし、事前に鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニング等の処理が行われていてもよい。
【００３７】
次に、下引層３について説明する。
【００３８】
下引層３は、少なくとも下記（Ａ）または（Ｂ）の金属酸化物粒子のいずれかを含んで形成されたものである。
（Ａ）２００℃から３００℃まで昇温したときの質変化率が０．１０％以下である金属酸化物粒子。
（Ｂ）２００℃以上５００℃以下の範囲内の温度で加熱された金属酸化物粒子を、加水分解性の官能基を有する有機化合物及び加水分解性の官能基を有する有機金属化合物のうちの少なくとも１種の化合物を用いて表面処理した金属酸化物粒子。
【００３９】
金属酸化物粒子が上記（Ａ）の条件を満たすものであるか否かは、以下に示すような熱重量分析法を用いた質量変化率の算出方法によって確認できる。
【００４０】
先ず、金属酸化物の試料を、示差熱熱重量同時測定装置（商品名：ＥＸＳＴＡＲ６０００  ＴＧ／ＤＴＡ、（株）セイコーインスツル社製）内に配置し、空気雰囲気中、室温から２００℃まで１０℃／分の速度で昇温する。続いて、２００℃から３００℃まで１０℃／分の速度で昇温する。このときの２００℃における金属酸化物の質量Ｍ２００及び３００℃における金属酸化物の質量Ｍ３００の値を測定し、下記式（１）から金属酸化物の質量変化率ΔＭ（％）を求める。
ΔＭ（％）＝｜Ｍ３００−Ｍ２００｜／Ｍ２００×１００      ・・・（１）
【００４１】
（Ｂ）の金属酸化物粒子は、例えば、高温電気炉（商品名：ＦＪ４１型、ヤマト科学（株）製）を用いて、空気雰囲気下、２００℃以上５００℃以下の範囲内の温度で加熱した金属酸化物粒子に対して、上記の表面処理を施すことにより得ることができる。
【００４２】
加熱時間は、上記（Ａ）の条件を満たすように設定することが好ましく、具体的には、１時間以上５時間以内が好ましく、１時間以上２時間以内がより好ましい。
【００４３】
下引層４は、上述の金属酸化物粒子及びバインダー樹脂を含んで構成されるものであることが好ましい。
【００４４】
本実施形態で用いられる金属酸化物粒子としては、１０２Ω・ｃｍ以上１０１１Ω・ｃｍ以下程度の粉体抵抗（体積抵抗率）を有するものが好ましく、１０４Ω・ｃｍ以上１０１０Ω・ｃｍ以下の粉体抵抗（体積抵抗率）を有するものがより好ましく、１０７Ω・ｃｍ以上１０１０Ω・ｃｍ以下の粉体抵抗（体積抵抗率）を有するものが特に好ましい。これにより、下引層３はリーク耐性獲得のために適切な抵抗を得ることが可能となる。上記範囲の下限よりも金属酸化物粒子の抵抗値が低いと十分なリーク耐性が得られにくくなり、一方、この範囲の上限よりも高いと残留電位上昇を引き起こしやすくなる傾向にある。
【００４５】
本実施形態においては、金属酸化物粒子として、上記抵抗値を有する酸化錫、酸化チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム等の導電性金属酸化物を用いるのが好ましい。特に酸化亜鉛は好ましく用いられる。
【００４６】
また、金属酸化物粒子としては、比表面積が１０ｍ２／ｇ以上のものが好ましく用いられる。比表面積値が１０ｍ２／ｇ以下のものは帯電性低下を招きやすく、良好な電子写真特性が得られにくい傾向にある。
【００４７】
また、金属酸化物粒子は、一次平均粒子径が５００ｎｍ以下の微粒子であることが好ましく、一次平均粒子径が１０ｎｍ以上２００ｎｍ以下の微粒子であることがより好ましい。金属酸化物粒子の一次平均粒子径が５００ｎｍを超えると、後述する下引層形成用塗布液を調製した場合に分散性が不十分となり所望の特性を有する下引層が形成しにくくなる。また、一次平均粒子径が１０ｎｍ未満の金属酸化物粒子では下引層形成用塗布液がゲル化しやすくなるため、塗布液による下引層形成が困難となる。
【００４８】
また、上記（Ａ）の金属酸化物粒子は、表面処理を施して下引層３に含有させることが好ましい。表面処理剤としては所望の特性が得られるものであればよく、公知の材料から選択することができる。例えば、シランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、界面活性材等が挙げられる。特に、シランカップリング剤は良好な電子写真特性を与えるため好ましく用いられる。さらにアミノ基を有するシランカップリング剤は下引層３に良好なブロッキング性を与えるため好ましく用いられる。
【００４９】
アミノ基を有するシランカップリング剤としては所望の電子写真感光体特性を得られるものであればいかなる物でも用いることができるが、具体的例としてはγ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５０】
また、シランカップリング剤は２種以上混合して使用することもできる。上記アミノ基を有するシランカップリング剤と併用して用いることができるシランカップリング剤の例としてはビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシラン等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５１】
チタネート系カップリング剤としては、例えば、イソプロピルトリイソステアロイルチタネート、ビス（ジオクチルピロホフェート）、イソプロピルトリ（Ｎ−アミノエチル−アミノエチル）チタネート等が挙げられる。
【００５２】
アルミネート系カップリング剤としては、例えば、アセトアルコキシアルミニウムジイソプロピレート等が挙げられる。
【００５３】
表面処理剤としてシランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤を用いる場合、これらは１種を単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００５４】
本実施形態では、上記（Ａ）の金属酸化物粒子を、加水分解性の官能基を有する有機化合物及び加水分解性の官能基を有する有機金属化合物のうちの少なくとも１種の化合物を用いて表面処理することが好ましい。上述した本発明に係る金属酸化物粒子に上記の化合物による表面処理を施すことにより、場合長期使用したときの感光体表面の残留電位の上昇を十分抑制しつつ、下引層に更に良好なブロッキング性を付与できる。加水分解性の官能基を有する有機化合物としては、アミノ基を有するシランカップリング剤を用いることが好ましい。また、加水分解性の官能基を有する有機金属化合物としては、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物等を用いることが好ましい。
【００５５】
上記（Ｂ）の金属酸化物粒子において用いられる加水分解性の官能基を有する有機化合物及び加水分解性の官能基を有する有機金属化合物についても上記のものが好適である。
【００５６】
表面処理方法は公知の方法であればいかなる方法でも使用可能であるが、乾式法あるいは湿式法を用いることができる。
【００５７】
乾式法にて表面処理を施す場合には金属酸化物粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、直接あるいは有機溶媒に溶解させたシランカップリング剤を滴下、乾燥空気や窒素ガスとともに噴霧させることによって均一に処理される。添加あるいは噴霧する際には溶剤の沸点以下の温度で行われることが好ましい。溶剤の沸点以上の温度で噴霧すると、均一に攪拌される前に溶剤が蒸発し、シランカップリング剤が局部的にかたまってしまい均一な処理ができにくい欠点があり、好ましくない。添加あるいは噴霧した後、さらに１００℃以上で焼き付けを行うことができる。焼き付けは所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。
【００５８】
湿式法としては、金属酸化物粒子を溶剤中で攪拌、超音波、サンドミルやアトライター、ボールミル等を用いて分散し、シランカップリング剤溶液を添加し攪拌あるいは分散したのち、溶剤除去することで均一に処理される。溶剤除去方法はろ過あるいは蒸留により留去される。溶剤除去後にはさらに１００℃以上で焼き付けを行うことができる。焼き付けは所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。湿式法においては表面処理剤を添加する前に金属酸化物粒子含有水分を除去することもでき、その例として表面処理に用いる溶剤中で攪拌加熱しながら除去する方法、溶剤と共沸させて除去する方法を用いることもできる。
【００５９】
以上、シランカップリング剤における表面処理方法を記載したが、チタネート系カップリング剤やアルミニウム系カップリング剤等の表面処理剤についても同様の方法で表面処理を施すことができる。
【００６０】
下引層３中の金属酸化物粒子に対するシランカップリング剤の量は所望の電子写真特性が得られる量であれば任意に設定できる。
【００６１】
下引層３に含有されるバインダー樹脂としては、良好な膜を形成できるもので、かつ所望の特性が得られるものであれば公知のいかなるものでも使用可能であるが、例えばポリビニルブチラール等のアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂等の公知の高分子樹脂化合物、また電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂等を用いることができる。中でも上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が好ましく用いられ、特に、ブチラール樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂等が好ましく用いられる。
【００６２】
また、下引層３は、上述の（Ａ）又は（Ｂ）の金属酸化物粒子、アクセプター性化合物、及び、バインダー樹脂を含んで構成されるものであることが好ましい。ここで、アクセプター性化合物とは、電子吸引性の構造を有し、光照射により電荷発生顔料で発生した正孔と電子のうち電子を引き抜く性質を有する化合物を意味する。バインダー樹脂は上記のものが用いられる。
【００６３】
本実施形態において用いられるアクセプター性化合物としては、所望の特性が得られるものならばいかなるものでも使用可能であるが、金属酸化物と反応して結合可能な基を有する化合物であることが好ましい。金属酸化物と反応して結合可能な基を有する化合物としては、水酸基又はキノン基を有する化合物が好ましく、キノン基としてアントラキノン構造を有する化合物であることがより好ましい。さらに、本実施形態においては、水酸基を有するアントラキノン構造を有するアクセプター性化合物が好ましく用いられる。水酸基を有するアントラキノン構造を有する化合物としては、ヒドロキシアントラキノン系化合物、アミノヒドロキシアントラキノン系化合物などが挙げられる。具体的には、アリザリン、キニザリン、アントラルフィン、プルプリンなどが挙げられ、これらは特に好ましく用いられる。
【００６４】
本実施形態の下引層３におけるアクセプター性化合物の含有量は所望の特性が得られる範囲であれば任意に設定できるが、好ましくは金属酸化物粒子に対して０．０１質量％以上２０質量％以下の範囲で用いられる。さらに好ましくは金属酸化物粒子に対して０．０５質量％以上１０質量％以下の範囲で用いられる。０．０１質量％以下では下引層内の電荷蓄積改善に寄与するだけの十分なアクセプター性を付与できないため、繰り返し使用時に残留電位の上昇など維持性の悪化を招きやすい。また２０質量％以上では金属酸化物同士の凝集を引き起こしやすく、その為下引層３形成時に下引層３内で金属酸化物が良好な導電路を形成することが出来ず、繰り返し使用時に残留電位の上昇など維持性の悪化を招きやすくなるだけでなく、黒点などの画質欠陥も引き起こしやすくなる。
【００６５】
また、下引層３は、アクセプター性化合物と上述の本発明に係る金属酸化物粒子との複合体、及び、バインダー樹脂を含んで構成されるものであることが好ましい。
【００６６】
上記複合体に含まれるアクセプター性化合物としては、先に述べたアクセプター性化合物を用いることができる。また、金属酸化物粒子についても上述の（Ａ）又は（Ｂ）の金属酸化物粒子を使用することができ、それらは表面処理の異なるものあるいは粒子径の異なるものなど２種以上混合して用いることもできる。
【００６７】
アクセプター性化合物と金属酸化物粒子との複合体を得る方法としては、例えば、金属酸化物粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、有機溶媒に溶解させたアクセプター化合物を滴下、乾燥空気や窒素ガスとともに噴霧させることによって金属酸化物粒子へアクセプター化合物を均一に付与する方法が挙げられる。アクセプター化合物を添加あるいは噴霧する際には溶剤の沸点以下の温度で行われることが好ましく、溶剤の沸点以上の温度で噴霧すると、均一に攪拌される前に溶剤が蒸発し、アクセプター化合物が局部的にかたまってしまい均一な処理ができにくい欠点があるため好ましくない。添加あるいは噴霧した後、さらに溶剤の沸点温度以上で乾燥を行うことができる。また、金属酸化物微粒子を溶剤中で攪拌、超音波、サンドミルやアトライター、ボールミルなどを用いて分散し、アクセプター化合物の有機溶剤溶液を添加し、還流あるいは有機溶剤の沸点以下で攪拌あるいは分散したのち、溶剤除去することで均一に付与される。また、溶剤除去方法はろ過あるいは蒸留、加熱乾燥により留去される。
【００６８】
上記アクセプター性化合物の付与量は所望の特性が得られる範囲であれば任意に設定できるが、好ましくは金属酸化物粒子に対して０．０１質量％以上２０質量％以下の範囲で付与される。さらに好ましくは金属酸化物粒子に対して０．０５質量％以上１０質量％以下の範囲で付与される。アクセプター性化合物の付与量が０．０１質量％未満では下引層３内の電荷蓄積改善に寄与するだけの十分なアクセプター性を付与できないため、繰り返し使用時に残留電位の上昇などを十分抑制する効果が得られにくくなる。また２０質量％を超えると金属酸化物同士の凝集を引き起こしやすく、下引層３の形成時に下引層３内で金属酸化物が良好な導電路を形成することが困難となり、繰り返し使用時に残留電位の上昇など維持性の悪化を招きやすくなるだけでなく、黒点などの画質欠陥も引き起こしやすくなる。
【００６９】
また、金属酸化物粒子はアクセプター化合物を付与する前に表面処理を施すことができる。表面処理剤としては所望の特性が得られるものであればよく、上述したシランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤等が挙げられる。特に、シランカップリング剤は良好な電子写真特性を与えるため好ましく用いられる。さらにアミノ基を有するシランカップリング剤は下引層３に良好なブロッキング性を与えるため好ましく用いられる。
【００７０】
本実施形態において、下引層３に含有される金属酸化物粒子は、表面処理の異なるものあるいは粒子径の異なるものなど２種以上混合して用いることもできる。
【００７１】
また、下引層３の体積抵抗が、温度１０℃湿度１５％ＲＨで１０６Ｖ／ｍの電場を印可したときに１０１０Ω・ｃｍ以上１０１３Ω・ｃｍ以下となる範囲となるように、金属酸化物粒子を含有させることが好ましい。金属酸化物粒子の含有量は、１０容量％以上９０容量％以下であることが好ましく、２０容量％以上７０容量％以下であることがより好ましい。
【００７２】
下引層３は、上述の下引層を構成する各成分を溶媒に分散させて得られる下引層形成用塗布液を導電性支持体２上に塗布し乾燥することにより形成できる。なお、下引層形成用塗布液中の、金属酸化物粒子とバインダー樹脂、金属酸化物粒子とアクセプター性化合物とバインダー樹脂、又は、上記複合体とバインダー樹脂との配合比率は所望する電子写真感光体特性を得られる範囲で任意に設定できる。
【００７３】
下引層形成用塗布液には電気特性向上、環境安定性向上、画質向上のために種々の添加物を用いることができる。添加物としては、クロラニル、ブロモアニル等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールや２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物等の電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物、シランカップリング剤等の公知の材料を用いることができる。
【００７４】
シランカップリング剤は金属酸化物微粒子の表面処理に用いられるが、添加剤としてさらに塗布液に添加して用いることもできる。ここで用いられるシランカップリング剤の具体例としてはビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシラン等である。
【００７５】
ジルコニウムキレート化合物の例としては、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシド等が挙げられる。
【００７６】
チタニウムキレート化合物の例としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレート等が挙げられる。
【００７７】
アルミニウムキレート化合物の例としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）等が挙げられる。
【００７８】
これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。
【００７９】
下引層形成用塗布液を調製するための溶媒としては、公知の有機溶剤、例えば、アルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から任意で選択することができる。より具体的には、例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を用いることができる。これらの溶媒は、単独あるいは２種以上混合して用いることができる。２種以上混合して用いる場合、混合溶媒としてバインダー樹脂を溶かすことができる溶媒であれば、いかなる組み合わせでも使用することが可能である。
【００８０】
分散方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの公知の方法を用いることができる。
【００８１】
下引層形成用塗布液を塗布する方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００８２】
下引層は、塗布したものを乾燥させて形成されるが、乾燥は溶媒を蒸発させ製膜可能な温度であればよい。
【００８３】
下引層３は、所望の特性が得られるのであれば、いかなる厚さに設定することができるが、厚さが１５μｍ以上であることが好ましく、さらに好ましくは２０μｍ以上５０μｍ以下とされていることが好ましい。下引層の厚さが１５μｍ未満であると、充分な耐リーク性能が得られにくくなり、また５０μｍを超えると、長期使用時に残留電位が残りやすくなるため画像濃度異常を招きやすい傾向にある。
【００８４】
また、下引層３の表面粗さはモアレ像防止のために、使用される露光用レーザー波長λの１／４ｎ（ｎは上層の屈折率）〜１／２λに調整されることが好ましい。このような表面粗さ調整のために下引層中に樹脂などの粒子を添加することができる。樹脂粒子としてはシリコーン樹脂粒子、架橋型ＰＭＭＡ樹脂粒子等を用いることができる。
【００８５】
また、表面粗さ調整のために下引層を研磨することもできる。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等を用いることもできる。
【００８６】
次に、電荷発生層５について説明する。電荷発生層５は既知の電荷発生材料及び結着樹脂から構成される。
【００８７】
電荷発生材料は、金属フタロシアニン顔料、特にその中でも以下に説明している特定の結晶を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンが好ましい。本発明に用いるヒドロキシガリウムフタロシアニンは、特開平５−２６３００７号公報及び特開平５−２７９５９１号公報に開示されるように、公知の方法で製造されるクロロガリウムフタロシアニン結晶を、酸又はアルカリ性溶液中での加水分解又はアシッドペースティングを行って、ヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶を合成し、直接溶剤処理を行うか、或いは、合成によって得られたヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶を溶剤と共にボールミル、乳鉢、サンドミル、ニーダー等を用いて湿式粉砕処理を行うか、溶剤を用いずに乾式粉砕処理を行った後に溶剤処理することによって製造することができる。
【００８８】
上記の処理において使用される溶剤は、芳香族類（トルエン、クロロベンゼン等）、アミド類（ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン等）、脂肪族アルコール類（メタノール、エタノール、ブタノール等）、脂肪族多価アルコール類（エチレングリコール、グリセリン、ポリエチレングリコール等）、芳香族アルコール類（ベンジルアルコール、フェネチルアルコール等）、エステル類（酢酸エステル、酢酸ブチル等）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン等）、ジメチルスルホキサイド、エーテル類（ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等）、さらには数種の混合系、水とこれら有機溶剤の混合系などである。使用される溶剤は、ヒドロキシガリウムフタロシアニンに対して、１質量部以上２００質量部以下、好ましくは１０質量部以上１００質量部以下の範囲で用いる。処理温度は、０℃以上１５０℃以下、好ましくは室温以上１００℃以下の範囲で行う。また、粉砕の際に食塩、ぼう硝等の磨砕助剤を用いることもできる。磨砕助剤は顔料に対し０．５倍以上２０倍以下、好ましくは１倍以上１０倍以下の範囲で用いる。
【００８９】
結着樹脂としては、広範な絶縁性樹脂から選択することができる、また、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、ポリシランなどの有機光導電性ポリマーから選択することもできる。好ましい結着樹脂としては、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアリレート樹脂（ビスフェノールＡとフタル酸の重縮合体等）、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂等の絶縁性樹脂を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。これらの結着樹脂は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【００９０】
電荷発生材料と結着樹脂の配合比（質量比）は１０：１乃至１：１０の範囲が好ましい。またこれらを分散させる方法としてはボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法等の通常の方法を用いることができる。さらにこの分散の際、粒子を０．５μｍ以下、好ましくは０．３μｍ以下、さらに好ましくは０．１５μｍ以下の粒子サイズにすることが有効である。またこれらの分散に用いる溶剤としては、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【００９１】
また、本実施形態において電荷発生層５の厚みは、０．１μｍ以上５μｍ以下の範囲が好ましく、０．２μｍ以上２．０μｍ以下の範囲がより好ましい。電荷発生層５を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。さらに、顔料の分散安定性や、光感度を増す目的、あるいは、電気特性を安定化させる目的で、顔料を処理したものを用いても良い。
【００９２】
次いで、電荷輸送層６について説明する。電荷輸送層としては、公知の技術によって形成されたものを使用できる。それらの電荷輸送層は、電荷輸送材料と結着樹脂を含有して形成されるか、あるいは高分子電荷輸送材を含有して形成される。
【００９３】
電荷輸送材料としては、例えば、２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、トリ（ｐ−メチルフェニル）アミニル−４−アミン、ジベンジルアニリン等の芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン等の芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４’−ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４’−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジン等の１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリン等のキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）ベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリン等のα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体などの正孔輸送物質、クロラニル、ブロアントラキノン等のキノン系化合物、テトラアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物等の電子輸送物質、及び上記した化合物からなる基を主鎖又は側鎖に有する重合体などが挙げられる。これらの電荷輸送材料は、１種又は２種以上を組み合わせて使用することができる。
【００９４】
結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、ポリアリレート、ポリエステル樹脂、ビスフェノールＡタイプ或いはビスフェノールＺタイプ等のポリカーボネート樹脂、ポリスチレン、アクリロニトリル−スチレン共重合体、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリスルホン、ポリアクリルアミド、ポリアミド、塩素ゴム等の絶縁性樹脂、及びポリビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン等の有機光導電性ポリマー等が挙げられる。
【００９５】
本実施形態においては、トナーのクリーニング性を向上させる観点から、電荷輸送層６がフッ素系樹脂粒子を更に含有することが好ましい。この場合、電荷輸送層におけるフッ素系樹脂粒子の含有量は、電荷輸送層全量に対し、０．１質量％以上４０質量％以下が好ましく、１質量％以上３０質量％以下がより好ましい。含量が１質量％未満ではフッ素系樹脂粒子の分散による改質効果が十分でなく、すなわち、潤滑性の向上が小さいためトナーのクリーニング性の向上効果が十分に得られにくく、一方、４０質量％を越えると光通過性が低下し、かつ、繰返し使用による残留電位の上昇が生じてくる。
【００９６】
本実施形態で用いるフッ素系樹脂粒子としては、４フッ化エチレン樹脂、３フッ化塩化エチレン樹脂、６フッ化プロピレン樹脂、フッ化ビニル樹脂、フッ化ビニリデン樹脂、２フッ化２塩化エチレン樹脂及びそれらの共重合体の中から１種あるいは２種以上を適宜選択するのが望ましいが、特に、４フッ化エチレン樹脂、フッ化ビニリデン樹脂が好ましい。
【００９７】
また、フッ素系樹脂粒子の一次粒径は０．０５μｍ以上１μｍ以下が好ましく、０．１μｍ以上０．５μｍ以下がより好ましい。一次粒径が０．０５μｍを下回ると、後述する電荷輸送層形成用塗布液を調製する場合、かかる塗布液の分散時に凝集が進みやすくなる。また、一次粒径が１μｍを上回ると画質欠陥が発生し易くなる。
【００９８】
電荷輸送層６は、上記した電荷輸送材料及び結着樹脂と、必要に応じて上記フッ素系樹脂粒子とを適当な溶媒に溶解させた電荷輸送層形成用塗布液を電荷発生層５上に塗布し乾燥することによって形成することができる。
【００９９】
電荷輸送層の形成に使用される溶媒としては、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ―ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状或いは直鎖状エーテル系溶剤、或いはこれらの混合溶剤などを用いることができる。
【０１００】
電荷輸送材料と結着樹脂との配合比（質量比）は１０：１乃至１：５の範囲が好ましい。
【０１０１】
電荷輸送層形成用塗布液は、溶媒、結着樹脂及び電荷輸送材料を含む溶液の温度を０℃以上５０℃以下に維持しながら混合して調製することが好ましい。液温をかかる温度範囲内に制御する方法としては、例えば、水で冷やす、風で冷やす、冷媒で冷やす、塗布液を製造する室温を調節する、温水で暖める、熱風で温める、ヒーターで暖める、発熱しにくい材料で塗布液製造設備を作る、放熱しやすい材料で塗布液製造設備を作る、蓄熱しやすい材料で塗布液製造設備を作るなどの方法が利用できる。
【０１０２】
塗布液を混合する方法としては、スターラー、攪拌羽による攪拌、ロールミル、サンドミル、アトライター、ボールミル、高圧ホモジナイザー、超音波分散機、等の方法が利用できる。分散方法として、サンドミル、アトライター、ボールミル、高圧ホモジナイザー、超音波分散機、ロールミル等の方法が利用できる。
【０１０３】
また、電荷輸送層形成用塗布液にフッ素系樹脂粒子を含有させる場合、溶媒に溶解した結着樹脂、電荷輸送材料などの溶液中にフッ素系樹脂粒子を、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、高圧ホモジナイザー、超音波分散機、コロイドミル、衝突式メディアレス分散機、貫通式メディアレス分散機等の方法を用いて分散させることが好ましい。
【０１０４】
また、電荷輸送層形成用塗布液には、塗布液の分散安定性を向上させるため、及び塗膜形成時の凝集を防止するために分散助剤を少量添加することも有効である。分散助剤としては、例えば、フッ素系界面活性剤、フッ素系ポリマー、シリコーン系ポリマー、シリコーンオイル等が挙げられる。
【０１０５】
電荷輸送層６を形成する際には、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【０１０６】
また、電荷輸送層６を形成する際には、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロルベンゼン等の芳香族炭化水素類、アセトン、２−ブタノン等のケトン類、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロンゲン化脂肪族炭化水素類、テトラヒドロフラン、エチルエーテル等の環状もしくは直鎖状のエーテル類等の通常の有機溶剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【０１０７】
電荷輸送層６の膜厚は、５μｍ以上５０μｍ以下が好ましく、１０μｍ以上４０μｍ以下がより好ましい。
【０１０８】
保護層７は、感光層の機械的強度をさらに改善するために設けられている。特に、積層構造からなる電子写真感光体１では帯電時の電荷輸送層６の化学的変化を防止するのに有効である。
【０１０９】
このような保護層７としては、例えば、硬化性樹脂からなる硬化膜、電荷輸送性化合物を有する樹脂硬化膜、導電性材料を適当な結着樹脂中に含有させて形成された膜などからなるものが挙げられる。
【０１１０】
硬化性樹脂としては、公知の樹脂であればいずれも使用できるが、例えば、フェノール樹脂、ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、シロキサン樹脂等が挙げられる。
【０１１１】
電荷輸送性化合物を有する樹脂硬化膜としては、公知の電荷輸送性化合物から誘導される有機機を有する樹脂硬化膜が挙げられる。
【０１１２】
保護層７に含有される導電性材料としては、酸化亜鉛、酸化錫、酸化チタンなどの導電性金属酸化物が挙げられる。導電性材料を含有させる結着樹脂としては、例えば、ポリアミド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート等の縮合樹脂や、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリアクリルアミド、ポリビニルブチラールのようなビニル重合体等の絶縁性樹脂が挙げられる。
【０１１３】
保護層７は、上述の保護層を構成する材料を含む保護層形成用塗布液を電荷輸送層６上に塗布することにより形成できる。
【０１１４】
また、保護層７を形成する際には、塗布を容易にするため、必要に応じて溶剤を添加して用いることができる。具体的には、水、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、ジメチルエーテル、ジブチルエーテル、等の通常の有機溶剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【０１１５】
保護層７を形成する際には、例えば、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【０１１６】
保護層７の膜厚は０．５μｍ以上２０μｍ以下が好ましく、２μｍ以上１０μｍ以下がより好ましい。
【０１１７】
本実施形態の電子写真感光体１においては、高解像度を得る観点から、電荷発生層５よりも上層の機能層の膜厚を５０μｍ以下とすることが好ましく、４０μｍ以下とすることがより好ましい。
【０１１８】
機能層が薄膜の場合（例えば、電荷輸送層が２０μｍ以下と薄い場合など）は、本発明に係る金属酸化物粒子を分散させた下引層３と高強度な保護層６との組み合わせが特に有効に用いられる。
【０１１９】
感光層４には、複写機中で発生するオゾンや酸化性ガス、あるいは光、熱による電子写真感光体の劣化を防止する目的で、酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤等の添加剤を添加することができる。
【０１２０】
酸化防止剤としては、例えば、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン及びそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機燐化合物等が挙げられる。光安定剤としては、例えば、ベンゾフェノン、ベンゾトリアゾール、ジチオカルバメート、テトラメチルピペリジン等の誘導体が挙げられる。
【０１２１】
また、感光層４には、感度の向上、残留電位の低減、繰り返し使用時の疲労低減等を目的として、少なくとも１種の電子受容性物質を含有させることができる。
【０１２２】
電子受容物質としては、例えば、無水コハク酸、無水マレイン酸、ジブロム無水マレイン酸、無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、ｏ−ジニトロベンゼン、ｍ−ジニトロベンゼン、クロラニル、ジニトロアントラキノン、トリニトロフルオレノン、ピクリン酸、ｏ−ニトロ安息香酸、ｐ−ニトロ安息香酸、フタル酸等を挙げることができる。これらのうち、フルオレノン系、キノン系やＣｌ，ＣＮ，ＮＯ２等の電子吸引性置換基を有するベンゼン誘導体が特に好ましい。
【０１２３】
本実施形態の電子写真感光体１は、上記電荷発生層５が積層された後、これを電荷発生層５の結着樹脂を溶解する有機溶剤に浸漬する浸漬処理を経て得られたものであることが好ましい。
【０１２４】
上記有機溶剤としては、少なくとも電荷発生層５を構成する結着樹脂を溶解する有機溶剤であればいかなるものでもよく、具体的には例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤が挙げられる。これらは、単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【０１２５】
浸漬処理の温度条件としては、１５℃以上３５℃以下が挙げられ、２０℃以上３０℃以下が好ましい。
【０１２６】
また、本実施形態においては、電荷発生層が形成された後の被処理物を上記有機溶剤に浸漬する方法に代えて、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の方法で、被処理物と上記有機溶剤とを接触させてもよい。
【０１２７】
（画像形成装置及びプロセスカートリッジ）
図４は、本発明の画像形成方法に基づいて画像を形成する画像形成装置の好適な一実施形態を示す模式図である。図４に示す画像形成装置１００は、画像形成装置本体（図示せず）に、電子写真感光体１を備えるプロセスカートリッジ２０と、露光装置３０と、転写装置４０と、中間転写体５０とを備える。なお、画像形成装置１００において、露光装置３０はプロセスカートリッジ２０の開口部から電子写真感光体１に露光可能な位置に配置されており、転写装置４０は中間転写体５０を介して電子写真感光体１に対向する位置に配置されており、中間転写体５０はその一部が電子写真感光体１に当接可能に配置されている。
【０１２８】
プロセスカートリッジ２０は、ケース内に電子写真感光体１とともに帯電装置２１、現像装置２５及びクリーニング装置２７を取り付けレールにより組み合わせて一体化したものである。なお、ケースには、露光のための開口部が設けられている。
【０１２９】
帯電装置２１としては、例えば、導電性又は半導電性の帯電ローラ、帯電ブラシ、帯電フィルム、帯電ゴムブレード、帯電チューブ等を用いた接触型帯電器を使用することができる。また、帯電ローラを感光体１近傍で用いる非接触方式のローラ帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン帯電器やコロトロン帯電器等のそれ自体公知の帯電器等も使用することができる。
【０１３０】
現像装置２５としては、例えば、磁性若しくは非磁性の一成分系現像剤又は二成分系現像剤等を接触又は非接触させて現像する一般的な現像装置を用いて行うことができる。そのような現像装置としては、上述の機能を有している限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる。例えば、上記一成分系現像剤又は二成分系現像剤をブラシ、ローラ等を用いて感光体１に付着させる機能を有する公知の現像器等が挙げられる。
【０１３１】
露光装置３０としては、例えば、感光体１表面に、半導体レーザ光、ＬＥＤ光、液晶シャッタ光等の光を、所望の像様に露光できる光学系機器等が挙げられる。光源の波長は感光体の分光感度領域にあるものが使用される。半導体レーザの波長としては、７８０ｎｍ付近に発振波長を有する近赤外が主流である。しかし、この波長に限定されず、６００ｎｍ台の発振波長レーザや青色レーザとして４００ｎｍ以上４５０ｎｍ以下の近傍に発振波長を有するレーザも利用できる。また、カラー画像形成のためにはマルチビーム出力が可能なタイプの面発光型のレーザ光源も有効である。
【０１３２】
転写装置４０としては、例えば、ベルト、ローラ、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、コロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等のそれ自体公知の転写帯電器が挙げられる。
【０１３３】
中間転写体５０としては、半導電性を付与したポリイミド、ポリアミドイミド、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステル、ゴム等のベルト状のもの（中間転写ベルト）が使用される。また、中間転写体５０の形態としては、ベルト状以外にドラム状のものを用いることもできる。
【０１３４】
画像形成装置１００は、上述した各装置の他に、例えば、感光体１に対して光除電を行う光除電装置を備えていてもよい。
【０１３５】
図５は、本発明に係る画像形成装置の他の実施形態を示す模式図である。図５に示す画像形成装置１１０は、電子写真感光体１が画像形成装置本体に固定され、帯電装置２２、現像装置２５及びクリーニング装置２７がそれぞれカートリッジ化されており、それぞれ帯電カートリッジ、現像カートリッジ、クリーニングカートリッジとして独立して備えられている。なお、帯電装置２２は、コロナ放電方式により帯電させる帯電装置を備えている。また、画像形成装置１１０は、除電器２８を更に備えている。除電器２８は、電子写真感光体の残留電位が次のサイクルに持ち込まれる現象を防止するためのものであり、これにより、電子写真感光体が繰り返し使用される場合に、画像品質をより高めることができる。なお、本実施形態の画像形成装置１１０は、除電器２８を備えない構成を有していてもよい。
【０１３６】
画像形成装置１１０においては、電子写真感光体１とそれ以外の各装置が分離されており、帯電装置２２、現像装置２５及びクリーニング装置２７が画像形成装置本体にビス、かしめ、接着又は溶接により固定されることなく、引き出し、押しこみによる操作にて脱着可能である。
【０１３７】
本発明に係る画像形成装置は、電子写真感光体１が架橋構造を有する保護層を有している場合、感光体表面の磨耗を十分抑制することができる。また、電子写真感光体１は、耐ピンホールリーク性に優れ、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が十分抑制され、且つ、局所的な電位低下に起因する画質欠陥の発生が十分防止されたものであり、長寿命である。これにより、カートリッジ化することが不要となる場合がある。したがって、帯電装置２２、現像装置２５又はクリーニング装置２７をそれぞれ本体にビス、かしめ、接着又は溶接により固定されることなく、引き出し、押しこみによる操作にて脱着可能な構成とすることで、１プリント当りの部材コストを低減することができる。また、これらの装置のうち２つ以上を一体化したカートリッジとして着脱可能とすることもでき、それにより１プリント当りの部材コストをさらに低減することができる。
【０１３８】
なお、画像形成装置１１０は、帯電装置２２、現像装置２５及びクリーニング装置２７がそれぞれカートリッジ化されていること、及び、除電器２８を備えていること以外は、画像形成装置１００と同様の構成を有している。
【０１３９】
図６は、本発明に係る画像形成装置の他の実施形態を示す模式図である。画像形成装置１２０は、プロセスカートリッジ２０を４つ搭載したタンデム方式のフルカラー画像形成装置である。画像形成装置１２０では、中間転写体５０上に４つのプロセスカートリッジ２０がそれぞれ並列に配置されており、１色に付き１つの電子写真感光体が使用できる構成となっている。なお、画像形成装置１２０は、タンデム方式であること以外は、画像形成装置１００と同様の構成を有している。
【０１４０】
タンデム方式の画像形成装置１２０では、各色のトナー画像を形成させる感光体として本発明の電子写真感光体を備えることにより、局所的な電位の低下に起因する画質欠陥を十分防止できるとともに繰り返し使用に伴う残留電位の上昇を十分抑制でき、長期に亘って高品質のカラー画像を形成することができる。
【０１４１】
（プロセスカートリッジ）
次に、本発明に係るプロセスカートリッジについて説明する。図７は、本発明に係るプロセスカートリッジの好適な一実施形態の基本構成を示す模式図である。
【０１４２】
プロセスカートリッジ３００は、ケース３１１内に、電子写真感光体１とともに帯電装置２１、露光装置３０、現像装置２５、及びクリーニング装置２７、並びに、取り付けレール３１３を用いて組み合わせて一体化したものである。かかるプロセスカートリッジ３００は、転写装置４０と、定着装置４４と、図示しない他の構成部分とからなる画像形成装置本体に対して着脱可能としたものであり、画像形成装置本体とともに画像形成装置を構成するものである。
【０１４３】
定着装置４４としては、例えば、熱ロール定着器、オーブン定着器等の通常使用される装置を使用できる。定着装置４４により、被転写媒体上に転写したトナー像を定着することができる。
【実施例】
【０１４４】
以下、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１４５】
＜金属酸化物粒子の準備＞
（酸化亜鉛粒子−１）
酸化亜鉛粒子（テイカ社製、平均一次粒子径：７０ｎｍ、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）を、高温電気炉（商品名：ＦＪ４１型、ヤマト科学（株）製）を用い、空気雰囲気中、２００℃で、２時間加熱した。加熱処理後の酸化亜鉛粒子を「酸化亜鉛粒子−１」とした。
【０１４６】
（酸化亜鉛粒子−２）
酸化亜鉛粒子（テイカ社製、平均一次粒子径：７０ｎｍ、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）を、高温電気炉（商品名：ＦＪ４１型、ヤマト科学（株）製）を用い、空気雰囲気中、３００℃で、２時間加熱した。加熱処理後の酸化亜鉛粒子を「酸化亜鉛粒子−２」とした。
【０１４７】
（酸化亜鉛粒子−３）
酸化亜鉛粒子（テイカ社製、平均一次粒子径：７０ｎｍ、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）を、高温電気炉（商品名：ＦＪ４１型、ヤマト科学（株）製）を用い、空気雰囲気中、５００℃で、２時間加熱した。加熱処理後の酸化亜鉛粒子を「酸化亜鉛粒子−３」とした。
【０１４８】
（酸化亜鉛粒子−４）
市販品の酸化亜鉛粒子（テイカ社製、平均一次粒子径：７０ｎｍ、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）をそのまま用意した。これを「酸化亜鉛粒子−４」とした。
【０１４９】
（酸化亜鉛粒子−５）
酸化亜鉛粒子（テイカ社製、平均一次粒子径：７０ｎｍ、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）を、高温電気炉（商品名：ＦＪ４１型、ヤマト科学（株）製）を用い、空気雰囲気中、１５０℃で、２時間加熱した。加熱処理後の酸化亜鉛粒子を「酸化亜鉛粒子−５」とした。
【０１５０】
（酸化亜鉛粒子−６）
酸化亜鉛粒子（テイカ社製、平均一次粒子径：７０ｎｍ、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）を、高温電気炉（商品名：ＦＪ４１型、ヤマト科学（株）製）を用い、空気雰囲気中、１８０℃で、２時間加熱した。加熱処理後の酸化亜鉛粒子を「酸化亜鉛粒子−６」とした。
【０１５１】
（酸化チタン粒子−１）
酸化チタン粒子（テイカ社製、商品名：ＭＴ−１５０Ｗ、平均一次粒子径：１５ｎｍ）を、高温電気炉（商品名：ＦＪ４１型、ヤマト科学（株）製）を用い、空気雰囲気中、２００℃で、２時間加熱した。加熱処理後の酸化亜鉛粒子を「酸化チタン粒子−１」とした。
【０１５２】
（酸化チタン粒子−２）
市販品の酸化チタン粒子（テイカ社製、商品名：ＭＴ−１５０Ｗ、平均一次粒子径：１５ｎｍ）をそのまま用意した。これを「酸化チタン粒子−２」とした。
【０１５３】
＜金属酸化物の質量変化率の測定＞
上記で得られた金属酸化物、酸化亜鉛粒子−１〜６、及び酸化チタン粒子−１〜２について、２００℃から３００℃まで昇温したときの質量変化率を以下の方法により測定した。
【０１５４】
［質量変化率］
先ず、金属酸化物の試料（１０ｇ）を、示差熱熱重量同時測定装置（商品名：ＥＸＳＴＡＲ６０００  ＴＧ／ＤＴＡ、（株）セイコーインスツル社製）内に配置し、空気雰囲気中、室温から２００℃まで１０℃／分の速度で昇温した。続いて、２００℃から３００℃まで１０℃／分の速度で昇温した。このときの２００℃における金属酸化物の質量Ｍ２００及び３００℃における金属酸化物の質量Ｍ３００の値を測定し、下記式（１）から金属酸化物の質量変化率ΔＭ（％）を求めた。得られた結果を表１に示す。
ΔＭ（％）＝｜Ｍ３００−Ｍ２００｜／Ｍ２００×１００      ・・・（１）
【０１５５】
＜電子写真感光体の作製＞
（実施例１）
上記「酸化亜鉛粒子−１」と同様にして得られた酸化亜鉛粒子１００質量部をテトラヒドロフラン５００質量部と攪拌混合し、シランカップリング剤（ＫＢＭ６０３、信越化学社製）１．２５質量部を添加し、２時間攪拌した。その後、テトラヒドロフランを減圧蒸留にて留去し、１２０℃で３時間焼き付けを行い、表面処理酸化亜鉛顔料を得た。
【０１５６】
上記で得られた表面処理酸化亜鉛顔料６０質量部とアリザリン０．２質量部とブロック化イソシアネート（スミジュールＢＬ３１７５、住友バイエルンウレタン社製）１３．５質量部とブチラール樹脂（エスレックＢＭ−１、積水化学社製）１１質量部とをメチルエチルケトン７４質量部及びｎ−ヘキサン１８質量部に溶解した溶液５５質量部を、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて２時間の分散を行い、分散液を得た。得られた分散液に、触媒としてジオクチルスズジラウレート０．００５質量部、及び、シリコーン樹脂粒子（トスパール１４５、ＧＥ東芝シリコーン社製）４質量部を添加し、下引層形成用塗布液を得た。この塗布液を、浸漬塗布法にてアルミニウム基材（外径３０ｍｍφ、長さ４０４ｍｍ、肉厚２ｍｍ）上に塗布し、１８０℃、４０分間の乾燥硬化を行い、膜厚２５μｍの下引層を形成した。
【０１５７】
次に、電荷発生物質としての、Ｃｕｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）が少なくとも７．３゜、１６．０゜、２４．９゜及び２８．０゜の位置に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン１５質量部、結着樹脂としての塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）１０質量部、並びに、ｎ−酢酸ブチル２００質量部からなる混合物を、１ｍｍφのガラスビーズを用いて横型サンドミルにて４時間分散した。この分散液に、ｎ−酢酸ブチル１７５質量部及びメチルエチルケトン１８０質量部を更に添加し撹拌することにより、電荷発生層形成用塗布液を得た。この塗布液を上記下引層上に浸漬塗布し、常温で乾燥して、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０１５８】
次に、４フッ化エチレン樹脂粒子１質量部及びフッ素系グラフトポリマー０．０２質量部を、テトラヒドロフラン５質量部及びトルエン２質量部とともに十分攪拌混合し、４フッ化エチレン樹脂粒子懸濁液を得た。次に電荷輸送物質としてＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’］ビフェニル−４，４’−ジアミン４質量部、及びビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量４０，０００）６質量部を、テトラヒドロフラン２３質量部及びトルエン１０質量部に混合溶解した後、上記４フッ化エチレン樹脂粒子懸濁液を加えて攪拌混合した後、微細な流路を持つ貫通式チャンバーを装着した高圧ホモジナイザー（ナノマイザー株式会社製、商品名ＬＡ−３３Ｓ）を用いて、４００Ｋｇｆ／ｃｍ２（３９２０Ｎ／ｃｍ２）まで昇圧しての分散処理を６回繰り返し、４フッ化エチレン樹脂粒子分散液を得た。さらに、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール０．２質量部を混合して電荷輸送層形成用塗布液を得た。この塗布液を電荷発生層上に塗布して１１５℃で４０分間乾燥し、膜厚３２μｍの電荷輸送層を形成し、アルミニウム基材上に、下引層と、電荷発生層及び電荷輸送層からなる感光層とを備える電子写真感光体を得た。
【０１５９】
（実施例２）
実施例１における酸化亜鉛粒子−１に代えて上記「酸化亜鉛粒子−２」と同様にして得られた酸化亜鉛粒子を１００質量部用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体を得た。
【０１６０】
（実施例３）
実施例１における酸化亜鉛粒子−１に代えて上記「酸化亜鉛粒子−３」と同様にして得られた酸化亜鉛粒子を１００質量部用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体を得た。
【０１６１】
（実施例４）
実施例１における酸化亜鉛粒子−１に代えて上記「酸化チタン粒子−１」と同様にして得られた酸化チタン粒子を１００質量部用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体を得た。
【０１６２】
（比較例１）
実施例１における酸化亜鉛粒子−１に代えて上記「酸化亜鉛粒子−４」と同様にして得られた酸化亜鉛粒子を１００質量部用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体を得た。
【０１６３】
（比較例２）
実施例１における酸化亜鉛粒子−１に代えて上記「酸化チタン粒子−２」と同様にして得られた酸化チタン粒子を１００質量部用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体を得た。
【０１６４】
（比較例３）
実施例１における酸化亜鉛粒子−１に代えて上記「酸化亜鉛粒子−５」と同様にして得られた酸化亜鉛粒子を１００質量部用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体を得た。
【０１６５】
（比較例４）
実施例１における酸化亜鉛粒子−１に代えて上記「酸化亜鉛粒子−６」と同様にして得られた酸化亜鉛粒子を１００質量部用いたこと以外は実施例１と同様にして、電子写真感光体を得た。
【０１６６】
＜実機走行試験＞
実施例１〜４及び比較例１〜４で得られた電子写真感光体をそれぞれ、接触帯電装置及び中間転写装置を備える富士ゼロックス社製フルカラープリンタＤｏｃｕ  Ｃｅｎｔｒｅ  Ｃｏｌｏｒ  Ｃ４００に装着して画像形成装置を作製し、下記の実機走行試験を行った。
【０１６７】
上記で作製した画像形成装置を用い、高温高湿（３０℃、９０％ＲＨ）環境下で、富士ゼロックスオフィスサプライ社製  Ｐ紙（Ａ４サイズ）に日本画像学会標準テストチャート（ＮＯ.５-１）画像を連続して１万枚形成し、１万枚目に得られた画像の画質を目視にて評価した。画質欠陥があった場合には、その内容を表１に示した。
【０１６８】
また、上記の１万枚画像形成した後に、さらに白画像（０％濃度）を１枚形成し、その画像における用紙中央の１０ｃｍ×１０ｃｍの領域の色点を以下の基準で評価した。結果を表１に示した。
Ａ：色点の最大径が５０μｍ未満（色点の発生していない場合も含む）
Ｂ：色点の最大径が５０μｍ以上２００μｍ未満
Ｃ：色点の最大径が２００μｍ以上
【０１６９】
＜サイクル特性の評価＞
実施例１〜４及び比較例１〜４で得られた電子写真感光体について、図８に示される評価装置を用い、以下の手順で残留電位の測定を行った。得られた結果を表１に示す。なお、図８に示される評価装置４００は、評価すべき感光体４０１を装填することができ、感光体の周囲に帯電器（スコロトロン帯電器）４０２、露光光源（波長７８０ｎｍ半導体レーザ）４０３、除電光源（赤色ＬＥＤ光源）４０４、表面電位計測用プローブ４０５がこの順に取り付けられたフレーム４０６を備えている。
【０１７０】
常温常湿下（２０℃、４０％ＲＨ）において、感光体を１００ｒｐｍで回転させた状態で、スコロトロン帯電器により感光体を−７００Ｖに帯電させ、帯電の１秒後に波長７８０ｎｍの半導体レーザを用いて１０．０ｅｒｇ／ｃｍ２の光を照射して放電させ、さらに帯電後の３秒後に５０．０ｅｒｇ／ｃｍ２の赤色ＬＥＤ光を照射して除電し、除電から１００ｍｓｅｃ後の電位ＶＲＰを表面電位計測用プローブにより測定し、これを残留電位とした。
【０１７１】
上記の残留電位の測定を、初期の感光体及び１万枚画像形成後の感光体について行い、１万枚画像形成後の残留電位の上昇量ΔＶ（Ｖ）を求めた。
【０１７２】
【表１】
2008116659.tif 000003
【０１７３】
表１に示すように、表面処理を施される前に２００℃以上５００℃以下の範囲内の温度で加熱され、２００℃から３００℃まで昇温したときの質量変化率が０．１０％以下である金属酸化物粒子を用いて作製した実施例１〜４の電子写真感光体は、長期繰り返し使用したときの残留電位の上昇が十分小さく、局所的な電位の低下に起因する画質欠陥（黒点）の発生もなく高品質の画像が得られることが確認された。
【図面の簡単な説明】
【０１７４】
【図１】本発明の電子写真感光体の好適な一実施形態を示す模式断面図である。
【図２】本発明の電子写真感光体の好適な他の実施形態を示す模式断面図である。
【図３】本発明の電子写真感光体の好適な他の実施形態を示す模式断面図である。
【図４】本発明の画像形成装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図５】本発明の画像形成装置の好適な他の実施形態を示す概略構成図である。
【図６】本発明の画像形成装置の好適な他の実施形態を示す概略構成図である。
【図７】本発明のプロセスカートリッジの好適な一実施形態を示す模式図である。
【図８】感光体の残留電位を評価するための評価装置の構成を示す概略構成図である。
【符号の説明】
【０１７５】
１…電子写真感光体、２…導電性支持体、３…感光層、４…下引層、５…電荷発生層、６…電荷輸送層、７…保護層、８…単層型感光層、２１，２２…帯電装置、２４…現像装置、２７…クリーニング装置、３０…露光装置、４０…転写装置、５０…中間転写体、１００，１１０，１２０…画像形成装置、３００…プロセスカートリッジ。
【図１】
2008116659.tif 000004
【図２】
2008116659.tif 000005
【図３】
2008116659.tif 000006
【図４】
2008116659.tif 000007
【図５】
2008116659.tif 000008
【図６】
2008116659.tif 000009
【図７】
2008116659.tif 000010
【図８】
2008116659.tif 000011