(57)【要約】【課題】本発明の目的は、モータホルダ内にモータ本体を保持する保持部を適切位置に設けることにより、左回転用のモータ本体及び右回転用のモータ本体のいずれを使用した場合であっても、駆動時の振動及び騒音を低減することができる車両空調用モータを提供することにある。【解決手段】モータヨーク１３と給電ブラシとを備えたモータ本体１と、モータホルダ２と、を備えた車両空調用モータＭに関する。給電ブラシは、モータ本体１の回転軸１１２の回転中心に対し点対称となる位置に配設され、モータホルダ２の内周面には、複数の保持部２１ａが形成され、この複数の保持部２１ａは給電ブラシと回転中心を通る基準線Ｌに対し線対称となる位置で、基準線Ｌから回転中心を中心とした中心角の絶対値が４５°から５５°の範囲内に形成されている。【選択図】図３
2008035663.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の磁石が内周面に装着されたモータヨークと一対の給電ブラシとを備えたモータ本体と、該モータ本体を収納するモータホルダと、を備えた車両空調用モータであって、
前記一対の給電ブラシは、前記モータ本体の回転軸の回転中心に対して点対称となる位置に配設され、
前記モータホルダの内周面には、前記モータヨークの外周面に当接し、前記モータ本体を保持する複数の保持部が形成され、
前記複数の保持部は、前記一対の給電ブラシと前記回転中心を通る基準線に対して線対称となる位置で、前記基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が４５°から５５°の範囲内に形成されていることを特徴とする車両空調用モータ。
【請求項２】
複数の磁石が内周面に装着されたモータヨークと一対の給電ブラシとを備えたモータ本体と、該モータ本体を収納するモータホルダと、を備えた車両空調用モータであって、
前記一対の給電ブラシは、前記モータ本体の回転軸の回転中心に対して点対称となる位置に配設され、
前記モータホルダの内周面には、前記モータヨークの外周面に当接し、前記モータ本体を保持する複数の保持部が形成され、
前記複数の保持部のうちの少なくとも一部は、前記一対の給電ブラシと前記回転中心を通る基準線に対して線対称となる位置で、前記基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が５°から１５°の範囲内に形成されていることを特徴とする車両空調用モータ。
【請求項３】
複数の磁石が内周面に装着されたモータヨークと一対の給電ブラシとを備えたモータ本体と、該モータ本体を収納するモータホルダと、を備えた車両空調用モータであって、
前記一対の給電ブラシは、前記モータ本体の回転軸の回転中心に対して点対称となる位置に配設され、
前記モータホルダの内周面には、前記モータヨークの外周面に当接し、前記モータ本体を保持する複数の保持部が形成され、
前記複数の保持部のうちの少なくとも一部は、前記一対の給電ブラシと前記回転中心を通る基準線に対して線対称となる位置で、前記基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が５０°から６０°の範囲内に形成されていることを特徴とする車両空調用モータ。
【請求項４】
複数の磁石が内周面に装着されたモータヨークと一対の給電ブラシとを備えたモータ本体と、該モータ本体を収納するモータホルダと、を備えた車両空調用モータであって、
前記一対の給電ブラシは、前記モータ本体の回転軸の回転中心に対して点対称となる位置に配設され、
前記モータホルダの内周面には、前記モータヨークの外周面に当接し、前記モータ本体を保持する複数の保持部が形成され、
前記複数の保持部は、前記一対の給電ブラシと前記回転中心を通る基準線に対して線対称となる位置で、前記基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が５°から１５°の範囲内及び５０°から６０°の範囲内に各々形成されていることを特徴とする車両空調用モータ。
【請求項５】
前記保持部は、前記モータホルダの内周面から前記中心軸方向へ突出した凸部として形成されていることを特徴とする請求項１乃至請求項４いずれか一項に記載の車両空調用モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両空調用モータに係り、特に左回転用及び右回転用双方に対応して、駆動時の振動及び騒音を抑制することが可能な車両空調用モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
通常、車両空調用モータは、樹脂成形品であるモータホルダ内に格納されているが、このモータホルダの内側面には内径リブが形成されており、この内径リブをモータヨークの外周面に当接させて支持することによって、内部に格納される車両空調用のモータ本体が保持されている（例えば、特許文献１乃至特許文献３参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−０８８０３９号公報（第３頁及び４頁、図３）
【特許文献２】特開２００５−０７３３２２号公報（第４頁乃至第７頁、図２）
【特許文献３】特開２０００−３４１８９８号公報（第３頁及び４頁、図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１には、モータ本体を収容するモータホルダにモータを保持するためのモータの保持構造が開示されている。
このモータホルダの筒部内周面の所定位置には、複数の弾性突起が形成されており、この弾性突起にモータヨークの外周面が当接した状態で、モータ本体が保持される。
このように、モータホルダ内周面に形成された弾性突起によりモータ本体が保持されるため、ヨークの磁気振動に起因する磁気音を低減させることができるとともに、モータを安定的に保持するための締結部材を使用する必要がなくなる。
【０００５】
また、特許文献２には、モータ本体を収容するモータホルダにモータを保持するためのモータ支持構造が開示されている。
このモータホルダのモータ収容部内側面には、モータヨークの外側面に当接してモータ本体を支持するための複数個の突起が形成されている。
この突起は、モータホルダの開口部と、モータを取り付けるためのフランジから開口部とは軸方向反対側に離間する位置に配置されている。
このため、振動が発生しやすいモータホルダ開口部とフランジとの振動伝達距離が長くなり、振動がフランジに到達するまでに、この振動は大きく減衰される。
このように、モータホルダ内の所定位置に形成された複数の突起により、モータ本体が支持されるとともに、振動伝達距離を長くすることができるため、振動を減少させることができる。
【０００６】
更に、特許文献３には、モータ本体を収容するモータケースにモータを支持するためのモータ支持構造が開示されている。
このモータケース内部には、複数の凸部が形成されている。この凸部は、マグネット間の間隙の中心からモータ中心に対して４５°、１３５°、２２５°、３１５°ずれた４箇所に形成され、この位置でモータヨークを支持する。これらの位置は、振動モードの腹となる位置であり、この腹となる位置を固定することにより、効果的に振動を低減し、磁気音の発生を抑制することができる。
【０００７】
このように、特許文献１乃至特許文献３においては、モータを収容するための部材の内部に突起を設けて、この突起とモータヨーク外周面を当接させることによりモータ本体を保持することができる。このため、モータが駆動することにより生じる振動及び磁気音を低減させることができる。
【０００８】
一方、例えば車両空調用モータには、モータ本体の回転方向に応じて、左回転用モータと右回転用モータとがある。
車両空調用モータは一般的に車内運転席近傍に設けられるため、右ハンドル用と左ハンドル用とでユニットタイプが分かれる場合が多く、これに伴い送風方向を逆にする必要がある。
このため、ファンの回転方向（つまり、車両空調用モータの回転方向）を変える必要があり、左回転用モータと右回転用モータとの２種類のタイプが、車種に応じて使用されることが好ましい。
【０００９】
しかし、上記特許文献１乃至特許文献３に記載の技術では、部品の共通化などの要請から、右回転用モータと左回転用モータとで同一のモータホルダ（モータケース）を使用しているが、右回転用モータであっても左回転用モータであっても、モータヨークに当接してモータ本体を保持する突起の位置が変わらず、同一位置で両者のモータ本体が保持されている。
このため、モータの振動を抑制するという点に関しては、右回転用のモータ本体と左回転用のモータ本体の両者に対して最も適した位置に、モータ本体を保持するための突起が形成されているわけではなく、右回転用のモータ本体若しくは左回転用のモータ本体のいずれかを使用した場合に、振動及び騒音が大きくなるという問題が生じていた。
【００１０】
本発明の目的は、上記各問題点を解決することにあり、モータヨークに当接することによってモータ本体を保持する保持部をモータホルダ内周面の適切位置に設けることにより、左回転用のモータ本体及び右回転用のモータ本体のいずれを使用した場合であっても、駆動時の振動及び騒音を低減することができる車両空調用モータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題は、本発明に係る車両空調用モータによれば、複数の磁石が内周面に装着されたモータヨークと一対の給電ブラシとを備えたモータ本体と、該モータ本体を収納するモータホルダと、を備えた車両空調用モータであって、前記一対の給電ブラシは、前記モータ本体の回転軸の回転中心に対して点対称となる位置に配設され、前記モータホルダの内周面には、前記モータヨークの外周面に当接し、前記モータ本体を保持する複数の保持部が形成され、前記複数の保持部は、前記一対の給電ブラシと前記回転中心を通る基準線に対して線対称となる位置で、前記基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が４５°から５５°の範囲内に形成されていることにより解決される。
【００１２】
このように、本発明においては、モータホルダの内壁面に保持部が設けられており、この保持部でモータヨークを支持することによりモータ本体を保持する。
このとき、この保持部は、一対の給電ブラシと回転中心とを通る基準線に対し線対称となる位置で、基準線から回転中心を中心とした中心角の絶対値が４５°から５５°の範囲内に形成される。
この位置は、右回転用モータ及び左回転用モータ双方において、振動が大きくなる位置であり、この位置を支持することによって、右回転用モータ及び左回転用モータ双方の振動を効果的に抑制することができる。このため、モータの駆動時に生じるヨーク振動に起因する騒音もまた効果的に抑制することができる。
【００１３】
また、上記課題は、本発明に係る車両空調用モータによれば、複数の磁石が内周面に装着されたモータヨークと一対の給電ブラシとを備えたモータ本体と、該モータ本体を収納するモータホルダと、を備えた車両空調用モータであって、前記一対の給電ブラシは、前記モータ本体の回転軸の回転中心に対して点対称となる位置に配設され、前記モータホルダの内周面には、前記モータヨークの外周面に当接し、前記モータ本体を保持する複数の保持部が形成され、前記複数の保持部のうちの少なくとも一部は、前記一対の給電ブラシと前記回転中心を通る基準線に対して線対称となる位置で、前記基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が５°から１５°の範囲内に形成されていることにより解決される。
【００１４】
更に、上記課題は、本発明に係る車両空調用モータによれば、複数の磁石が内周面に装着されたモータヨークと一対の給電ブラシとを備えたモータ本体と、該モータ本体を収納するモータホルダと、を備えた車両空調用モータであって、前記一対の給電ブラシは、前記モータ本体の回転軸の回転中心に対して点対称となる位置に配設され、前記モータホルダの内周面には、前記モータヨークの外周面に当接し、前記モータ本体を保持する複数の保持部が形成され、前記複数の保持部のうちの少なくとも一部は、前記一対の給電ブラシと前記回転中心を通る基準線に対して線対称となる位置で、前記基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が５０°から６０°の範囲内に形成されていることにより解決される。
【００１５】
また、上記課題は、本発明に係る車両空調用モータによれば、複数の磁石が内周面に装着されたモータヨークと一対の給電ブラシとを備えたモータ本体と、該モータ本体を収納するモータホルダと、を備えた車両空調用モータであって、前記一対の給電ブラシは、前記モータ本体の回転軸の回転中心に対して点対称となる位置に配設され、前記モータホルダの内周面には、前記モータヨークの外周面に当接し、前記モータ本体を保持する複数の保持部が形成され、前記複数の保持部は、前記一対の給電ブラシと前記回転中心を通る基準線に対して線対称となる位置で、前記基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が５°から１５°の範囲内及び５０°から６０°の範囲内に各々形成されていることにより解決される。
【００１６】
このように、複数の保持部を、基準線に対し対称位置となるとともに、基準線から回転中心を中心とした中心角の絶対値が５°から１５°の範囲内及び５０°から６０°の範囲内のいずれか、若しくは各々に形成することによって、より多くの保持部を形成することができ、より多くの場所でモータヨークを保持して、モータ駆動時に生じる振動及び騒音を抑制することができる。
【００１７】
また、請求項１乃至請求項４に記載の車両空調用モータにおいて、前記保持部は、前記モータホルダの内周面から前記中心軸方向へ突出した凸部として形成されていると、この凸部をモータヨーク外周面に当接させることにより、確実にモータヨークを支持して、モータ本体を保持することができるため好適である。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、モータホルダの内壁面に保持部を設け、この保持部でモータヨークを保持することにより、モータ本体を保持する。
このとき、この保持部は、一対の給電ブラシと回転中心とを通る基準線に対し線対称となる位置であって、基準線から前記回転中心を中心とした中心角の絶対値が４５°から５５°の範囲内、若しくは中心角の絶対値が５°から１５°の範囲内又は／及び５０°から６０°の範囲内に形成されている。
この位置は、右回転用モータ及び左回転用モータ双方において、振動が大きくなる位置であり、この位置を支持することによって、右回転用モータ及び左回転用モータ双方のヨークの振動を効果的に抑制することができる。モータの騒音（磁気音）はヨーク振動がその原因となっているため、このようにヨーク振動を抑制することが可能となれば、モータの駆動時に生じる騒音もまた効果的に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。
なお、以下に説明する構成は本発明を限定するものでなく、本発明の趣旨の範囲内で種々改変することができるものである。
本実施形態は、モータヨークを支持することによりモータ本体を保持する突起（リブ）を、モータホルダ内の適切位置に設け、左回転用及び右回転用のいずれを使用した場合であっても、駆動時の振動及び騒音を適切に低減することができる車両空調用モータに関するものである。
【００２０】
図１乃至図５は、本発明の一実施形態を示すものであり、図１は車両空調用モータを示す説明図、図２は車両空調用モータのマグネット配設位置を示す説明図、図３は車両空調用モータのリブ形成位置を示す説明図、図４は車両空調用モータの振動の状態を示す説明図、図５は車両空調用モータのＣＡＥ解析による解析結果を示すグラフである。
また、図６及び図７は本発明の他の実施形態を示すものであり、図６は車両空調用モータを出力側から見た場合の説明図、図７は車両空調用モータの振動の状態を示す説明図である。
【００２１】
はじめに、図１により本実施形態に係るモータホルダ２を備えた車両空調用モータＭの構成について説明する。
本実施形態に係る車両空調用モータＭは、モータ本体１と、モータホルダ２とを有して構成されている。
本実施形態に係るモータ本体１は、電機子１２と、モータヨーク１３と、マグネット１４と、エンドフレーム１５と、を有して構成されている。
【００２２】
本実施形態に係る電機子１２には、回転の中心軸である回転軸１１２が貫通しており、この回転軸１１２の両端側は、軸受１１２ａ，１１２ｂにより各々回転可能に軸支されている。
なお、図１上部側（モータ本体１の出力側）に配設される側の軸受を軸受１１２ａとし、図１下部側に配設される側の軸受を軸受１１２ｂとする。
この回転軸１１２の出力側先端部（軸受１１２ａが配設されている側）には、図示しない公知のファンが固着されている。
また、電機子１２の一端部側（軸受１１２ａが配設されている側）には、整流子１１３が配設されており、この整流子１１３の整流子片１１３ｂと接続された巻線１１４が電機子１２に巻装されている。
【００２３】
本実施形態に係るモータヨーク１３は、略円筒状部材であるマグネット支持部であり、その内壁面には、２個のマグネット１４，１４が各々対向する位置に固着されている。また、モータヨーク１３内部には、電機子１２が収納されており、その一端側（軸受１１２ｂが配設されている側、整流子１１３が配設されている側と反対側）の開口部は、エンドフレーム１５で閉塞されている。
【００２４】
本実施形態に係るモータホルダ２は、モータ本体１（モータヨーク１３）の外側面に取り付けられて、このモータ本体１を車体に取り付けるための部材であり、筒部２１と、フランジ２２とを有して構成されている。
本実施形態に係る筒部２１は、有底の円筒形状部材であり、モータ本体１（モータヨーク１３）の外側面に取り付けられる。
また、本実施形態に係るフランジ２２は、筒部２１から径方向外側に広がるフランジ部を有する部材であり、車両空調用モータＭを車両の所定箇所に取り付けるための部材である。
【００２５】
本実施形態に係る筒部２１の内壁面には、中心方向へ突出したリブ２１ａが複数個形成されている。
このリブ２１ａは、電機子１２を格納しているモータヨーク１３の外側面に当接しており、モータ本体１はこのリブ２１ａにより、モータホルダ２に保持されることとなる。
【００２６】
次いで、図２乃至図５により、モータホルダ２に形成されるリブ２１ａの形成位置及びその機能について説明する。
図２により、基準線Ｌ、中性線Ｎ、マグネット１４，１４の配設位置について説明する。
図２は、車両空調用モータＭを出力側（図１のＸ方向側）から見た場合の説明図となる。
なお、図２は、リブ２１ａ（リブ１２１ａ）の形成位置を説明するために簡略化した説明図であり、説明に不要な部品等は省略してある。
【００２７】
本実施形態においては、図示しない一対のブラシが基準線Ｌ上に沿って、回転軸１１２に対して対向する位置（回転軸１１２に対して点対称となる位置）に配設されている。
また、モータヨーク１３内周面には、マグネット１４，１４が接着剤等により貼り付けられているが、このブラシの配設位置によりマグネット１４，１４の配設位置が決定される。
この位置は、車両空調用モータＭのコギングトルクが最小となる位置に設定される。
このようにコギングトルクが最小となるように設定されたマグネット１４，１４及びブラシの配置は公知であり、以下のように規定される。
【００２８】
なお、基準線Ｌは、上述の通りブラシが配設されている基準線であり、中心点（回転軸１１２の断面中心）を通る直線である。
また、中性線Ｎは、左回転用の車両空調用モータＭに備えられるマグネット１４，１４の線対称中心線（以下、「第１の中心線Ｎ１」と記す）と、右回転用の車両空調用モータＭに備えられるマグネット１４，１４の線対称中心線（以下、「第２の中心線Ｎ２」と記す）との線対称中心線とする。
上記のように、コギングトルクが最小となるようにマグネット１４，１４及びブラシを配置するためには、中性線Ｎが基準線Ｌと中心点（回転軸１１２の断面中心）で直交するようにブラシとマグネット１４，１４を配設するとよい。
【００２９】
つまり、図２は左回転用の車両空調用モータＭのマグネット１４，１４配設位置を示しているが、この例をとると、左回転用の車両空調用モータＭであれば、第１の中心線Ｎ１の位置（すなわち、マグネット１４，１４の位置）が、中性線Ｎから周方向に約２０°ずれた位置（図２参照）となるように設定されている。
同様に、右回転用の車両空調用モータＭであれば、第２の中心線Ｎ２の位置（すなわち、マグネット１４，１４の位置）が、中性線Ｎから周方向（左回転用の車両空調用モータＭの第１の中心線Ｎ１と反対方向側：図２参照）に約２０°ずれた位置となるように設定されている。
以上のようなマグネット１４，１４の配置により、コギングトルクの発生タイミングを考慮して、６個のリブ２１ａの最適位置を設定するとよい。
【００３０】
なお、本実施形態における６個のリブ２１ａの形成位置と対比するために、図２に、従来形成されていた６個のリブ１２１ａの位置を破線により重ねて示している。
説明のため、基準軸を設定する。回転軸１１２の断面中心から図２上方へ向かう中性線Ｎを中心角０°と規定し、図２のＹ方向（反時計回り周方向）を正の方向とし、回転軸１１２の断面中心を中心点とした中心角によりリブ１２１ａの位置を特定する。
６個のリブ１２１ａは、中心角３５°、中心角１１５°、中心角１６５°、中心角２１５°(中心角−１４５°)、中心角２９５°（中心角−６５°）、中心角３４５°（中心角−１５°）の位置に各々形成されていた。
なお、公差は±５°とする。
【００３１】
従来製品においては、上述のように、リブ１２１ａの位置が規定されていたが、右回転用の車両空調用モータＭ及び左回転用の車両空調用モータＭ双方の振動及び騒音を低減するために、リブ１２１ａの形成位置を変更し、６個のリブ２１ａを形成した本実施形態に係るモータホルダ２を示す図を図３に示す。
なお、本実施形態において、リブ２１ａ，２１ａ間のピッチは、リブ１２１ａ，１２１ａ間のピッチと同じである。
また、ブラシ及びマグネット１４，１４の配設位置は、図２に示す位置と同様であるため、マグネット１４，１４の記載は省略してある。また、基準線Ｌと中性線Ｎは上記説明と同様である。
【００３２】
図３に示すように、本実施形態による６個のリブ２１ａは、モータホルダ２の内壁面の、中心角４０°、中心角９０°、中心角１４０°、中心角２２０°(中心角−１４０°)、中心角２７０°（中心角−９０°）、中心角３２０°（中心角−４０°）の位置に各々形成されている。公差は±５°とする。
つまり、基準線Ｌに対して（基準線Ｌに対して線対称となるように）周方向上下（図３の上下方向）に中心角５０°±５°内にリブ２１ａが形成されている。
【００３３】
次いで、図４及び図５により、本実施形態において、リブ２１ａを上記位置に形成することとした根拠を説明する。
図４（ａ）は、左回転用の車両空調用モータＭの振動の状態を示す説明図であり、図４（ｂ）は、右回転用の車両空調用モータＭの振動の状態を示す説明図である。
振動の大きさは、回転軸１１２の断面中心から放射方向への距離で示される。つまり、振動屈曲線が外側へ広がる位置程、振動が大きいということとなる。
【００３４】
従来の製品の６個のリブ１２１ａの形成位置を次のように規定する（図４のＹ方向を正方向とする）。基準軸は図２及び図３と同様であり、回転軸１１２の断面中心から上方へ向かう中性線Ｎを中心角０°と規定する。
回転軸１１２の断面中心を中心とし、中心角３５°の位置を「位置α」、中心角１１５°の位置を「位置β」、中心角１６５°の位置を「位置γ」、中心角２１５°(中心角−１４５°)の位置を「位置δ」、中心角２９５°（中心角−６５°）の位置を「位置ε」、中心角°３４５°（中心角−１５°）の位置を「位置ζ」とする。
【００３５】
また、本実施形態による６個のリブ２１ａの形成位置を次のように規定する（図４のＹ方向を正方向とする）。基準軸は図２及び図３と同様であり、回転軸１１２の断面中心から上方へ向かう中性線Ｎを中心角０°と規定する。
回転軸１１２の断面中心を中心として、中心角４０°の位置を「位置Ａ」、中心角９０°の位置を「位置Ｂ」、中心角１４０°を「位置Ｃ」、中心角２２０°(中心角−１４０°)を「位置Ｄ」、中心角２７０°（中心角−９０°）を「位置Ｅ」、中心角３２０°（中心角−４０°）を「位置Ｆ」とする。
【００３６】
図４（ａ）に示すように、左回転用の車両空調用モータＭでは、Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３、Ｖ４、Ｖ５の５箇所に振動ピークが現れており、ここに、位置Ａ乃至位置Ｆを矢印で重ねる。
この図に示すように、振動ピークＶ１は位置Ｆにリブ２１ａを形成すると抑制することができる。同様に、振動ピークＶ２は位置Ｂにリブ２１ａを形成することにより、振動ピークＶ３は位置Ｃにリブ２１ａを形成することにより、振動ピークＶ４は位置Ｄのリブ２１ａを形成することにより、振動ピークＶ５は位置Ｅにリブ２１ａを形成することにより抑制することができる。
【００３７】
同様に、図４（ｂ）に示すように、右回転用の車両空調用モータＭでは、Ｗ１、Ｗ２、Ｗ３、Ｗ４の４箇所に振動ピークが現れており、ここに、位置Ａ乃至位置Ｆを矢印で重ねる。
この図に示すように、振動ピークＷ１は、位置Ａにリブ２１ａを形成することにより抑制することができる。同様に、振動ピークＷ２は位置Ｂ及び位置Ｃにリブ２１ａ，２１ａを形成することにより、振動ピークＷ３は位置Ｄにリブ２１ａを形成することにより、振動ピークＷ４は位置Ｅ及び位置Ｆにリブ２１ａ，２１ａを形成することにより抑制することができる。
【００３８】
以上のように、位置α乃至位置ζ（従来の６個のリブ１２１ａの形成位置）にリブを形成するよりも、６個のリブ２１ａを、モータホルダ２の内壁の、位置Ａ乃至位置Ｆで示す位置に形成すれば、右回転用の車両空調用モータＭ及び左回転用の車両空調用モータＭ双方を駆動した場合に生じる振動（振動ピークＶ１乃至Ｖ５及び振動ピークＷ１乃至Ｗ４）を効果的に抑制することができる。
つまり、本実施形態に係るリブ２１ａの形成位置によれば、車両空調用モータＭの回転方向が右回転であっても左回転であっても、効率的に振動を抑制することができる。
【００３９】
図５により、ＣＡＥ解析による解析結果を示す。
図５は、従来のリブ位置である、位置α乃至位置ζを始点とし、リブ位置を正方向（図２乃至図４に示すＹ方向）へ、中心角を１５°ずつ変位させた位置で、ラジアル方向の振動レベルのシミュレーションを行ったものである。
横軸は、位置ζの位置を示す。基準軸は、上記同様、回転軸１１２の断面中心から上方へ向かう中性線Ｎであり、これを中心角０°と規定する。
つまり、横軸の原点は位置ζの位置である中心角−１５°となる。
【００４０】
図５（ａ）は左回転用の車両空調用モータＭのシミュレーション解析結果を、図５（ｂ）は右回転用の車両空調用モータＭのシミュレーション解析結果を示す。
このように、両者のラジアル方向の振動を効果的に低減することができる位置は、位置ζが位置Ｂに重なった位置、すなわち、中心角９０°の位置に来たときである。
つまり、従来品のリブ間ピッチを変更することなく最適リブ位置を検討すると、本実施形態に示す位置（位置Ａ乃至位置Ｆ）にリブ２１ａを形成した場合に、左回転用の車両空調用モータＭ及び右回転用の車両空調用モータＭ双方に対して、最も効率良く振動を抑制することができることとなる。この振動を抑制することによって、車両空調用モータＭ駆動時に生じる騒音もまた低減することができる。
【００４１】
（他の実施形態）
次いで、図６及び図７により、他の実施形態を説明する。
なお、リブ形成位置以外の構成は、上記構成と同様であるため、異なる点のみ説明し、共通する部品、補助線、記号等は同一のものを使用する。
上記実施形態は、リブ間ピッチを従来品と変えることなく、形成位置のみを変化させたものであるが、本実施形態では、リブ間ピッチもまた変更している。
【００４２】
図６に示すように、本実施形態では、８個のリブ２１ａを形成する。
これらのリブ２１ａは、モータホルダ２の内壁面の、中心角３５°、中心角８０°、中心角１００°、中心角１４５°、中心角２１５°(中心角−１４５°)、中心角２６０°（中心角−１００°）、中心角２８０°（中心角−８０°）、中心角３２５°（中心角−４５°）の位置に各々形成されている。公差は±５°とする。
つまり、基準線Ｌに対して（基準線Ｌに対して線対称となるように）周方向上下（図６上下方向）に、中心角１５°±５°及び中心角５５°±５°内にリブ２１ａを形成するとよい。
【００４３】
図７（ａ）は、左回転用の車両空調用モータＭの振動の状態を示す説明図であり、図７（ｂ）は、右回転用の車両空調用モータＭの振動の状態を示す説明図である。
また、本実施形態による８個のリブ２１ａの形成位置を次のように規定する（図７のＹ方向を正方向とする）。
回転軸１１２の断面中心を中心として、中心角３５°の位置を「位置Ａ」、中心角８０°の位置を「位置Ｂ」、中心角１００°の位置を「位置Ｃ」、中心角１４５°の位置を「位置Ｄ」、中心角２１５°（中心角−１４５°）の位置を「位置Ｅ」、中心角２６０°（中心角−１００°）の位置を「位置Ｆ」、中心角２８０°（中心角−８０°）の位置を「位置Ｇ」、中心角３２５°（中心角−４５°）の位置を「位置Ｈ」とする。
【００４４】
この図に示すように、振動ピークＶ１は位置Ｈにリブ２１ａを形成することにより抑制することができる。同様に、振動ピークＶ２は位置Ｂにリブ２１ａを形成することにより、振動ピークＶ３は位置Ｄにリブ２１ａを形成することにより、振動ピークＶ４は位置Ｅにリブ２１ａを形成することにより、振動ピークＶ５は位置Ｆ及び位置Ｇにリブ２１ａ,２１ａを形成することにより抑制することができる。
【００４５】
同様に、振動ピークＷ１は、位置Ａにリブ２１ａを形成することにより抑制することができる。また、振動ピークＷ２は位置Ｃ及び位置Ｄにリブ２１ａ，２１ａを形成することにより、振動ピークＷ３は位置Ｅにリブ２１ａを形成することにより、振動ピークＷ４は位置Ｇ及び位置Ｈにリブ２１ａ，２１ａを形成することにより抑えることができる。
【００４６】
以上のように、８個のリブ２１ａを、モータホルダ２の内壁の、位置Ａ乃至位置Ｈで示す位置に形成すれば、右回転用の車両空調用モータＭ及び左回転用の車両空調用モータＭ双方を駆動した場合に生じる振動（振動ピークＶ１乃至Ｖ５及び振動ピークＷ１乃至Ｗ４）を効果的に抑制することができる。
つまり、本実施形態に係るリブ２１ａの形成位置によれば、車両空調用モータＭの回転方向が右回転であっても左回転であっても、効率的に振動を抑制することができる。また、このように振動を抑制することにより、車両空調用モータＭ駆動時に生じる騒音もまた低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の一実施形態に係る車両空調用モータを示す説明図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る車両空調用モータのマグネット配設位置を示す説明図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る車両空調用モータのリブ形成位置を示す説明図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る車両空調用モータの振動の状態を示す説明図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る車両空調用モータのＣＡＥ解析による解析結果を示すグラフである。
【図６】本発明の他の実施形態に係る車両空調用モータを出力側から見た場合の説明図である。
【図７】本発明の他の実施形態に係る車両空調用モータの振動の状態を示す説明図である。
【符号の説明】
【００４８】
１‥モータ本体、２‥モータホルダ、
１２‥電機子、１３‥モータヨーク、１４‥マグネット、１５‥エンドフレーム、
２１‥筒部、２１ａ,１２１ａ‥リブ、
２２‥フランジ、
１１２‥回転軸、１１２ａ,１１２ｂ‥軸受、１１３‥整流子、１１３ｂ‥整流子片、
１１４‥巻線、
Ｌ‥基準線、
Ｍ‥車両空調用モータ、
Ｎ‥中性線、Ｎ１‥第１の中心線、Ｎ２‥第２の中心線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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