(57)【要約】  【課題】幅方向に離間させて配した１対の脚と、この１対の脚に両側端部を支持させてなり幅方向少なくとも一端側に他の天板を隣接させて配置可能な天板とを具備する天板付き家具において、個々の天板付き家具を単独使用する形態と複数の天板付き家具を集合体として使用する形態との切替の手間を軽減させる。  【解決手段】幅方向に離間させて配した１対の脚３、３と、この１対の脚３、３に左右両側端部を支持させてなり少なくとも左右どちらか一端側に他の天板２を隣接させて配置可能な天板２とを具備する天板付き家具Ｄにおいて、少なくとも他の天板２を隣接させて配置可能な側の脚３が、天板２を支持するとともにこの天板付き家具Ｄの奥行き方向中央付近より反使用端側の所定位置で接地する脚本体３１と、前記脚本体３１の使用端側に配され前記脚本体３１の接地部位よりも使用端側で接地する状態である使用状態をとることができるとともに前記脚本体３１から取り外すことにより使用状態から解除することもできる転倒防止部たる脚ベースとを具備するようにする。  【選択図】図１
2008035993.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
幅方向に離間させて配した１対の脚と、この１対の脚に両側端部を支持させてなり幅方向少なくとも一端側に他の天板を隣接させて配置可能な天板とを具備する天板付き家具を幅方向に複数個隣接させて形成しているものであって、少なくとも幅方向両端に位置する脚以外すべての脚が、天板を支持するとともにこの天板付き家具の奥行き方向中央付近より反使用端側の所定位置で接地する脚本体と、前記脚本体の使用端側に配され前記脚本体の接地部位よりも使用端側で接地する状態である使用状態をとることができるとともにこの使用状態から解除することもできる転倒防止部とを具備することを特徴とする天板付き家具システム。
【請求項２】
前記１対の脚の双方が前記脚本体と前記転倒防止部とを具備する前記天板付き家具のみにより構成していることを特徴とする請求項１記載の天板付き家具システム。
【請求項３】
前記天板付き家具がすべて同一形状を有することを特徴とする請求項２記載の天板付き家具システム。
【請求項４】
幅方向に離間させて配した１対の脚と、この１対の脚に両側端部を支持させてなり幅方向少なくとも一端側に他の天板を隣接させて配置可能な天板とを具備する天板付き家具であって、少なくとも前記天板の他の天板を隣接させて配置可能な側を支持する脚が、天板を支持するとともにこの天板付き家具の奥行き方向中央付近より反使用端側の所定位置で接地する脚本体と、前記脚本体の使用端側に配され前記脚本体の接地部位よりも使用端側で接地する状態である使用状態をとることができるとともにこの使用状態から解除することもできる転倒防止部とを具備することを特徴とする天板付き家具。
【請求項５】
天板の幅方向両側に他の天板を隣接させて配置することを可能にしているとともに、前記１対の脚の双方が、前記脚本体と、前記転倒防止部とを具備することを特徴とする請求項４記載の天板付き家具。
【請求項６】
前記脚本体に前記転倒防止部を収納可能にしていることを特徴とする請求項４又は５記載の天板付き家具。
【請求項７】
前記脚本体が、天板を支持する天板支持部と、この天板支持部から垂下して設けられる脚柱と、この脚柱の下端部に設けられる脚ベース受部とを具備するとともに、前記脚ベース受部に対して前記転倒防止部たる脚ベースを脱着可能にしていることを特徴とする請求項４又は５記載の天板付き家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、幅方向少なくとも一端側に他の天板を隣接させて配置可能な天板を具備する天板付き家具、及びこのような天板付き家具を用いた天板付き家具システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、人員の増減に柔軟に対応する等の理由で、天板付き家具の使用端縁に複数人が着座できるようにするオフィスの形態が考えられてきている。
【０００３】
このようなオフィスに好適に用いられる天板付き家具及びその使用態様として、天板の幅方向少なくとも一端側に他の天板を隣接させて配置可能な天板付き家具を幅方向に複数隣接させて配置するとともに、これら天板付き家具の集合体の両端以外に位置する脚は天板付き家具の奥行き方向中央付近より反使用端縁側のみで接地させ、着座者の下肢空間を確保するようにする態様が考えられている。（例えば、特許文献１を参照。）
【特許文献１】実用新案登録第２５７８８３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかして、前記特許文献１記載の構成のものは、着座空間の両端以外に位置する脚を２つの天板に跨らせて配置し、このような脚にこれら２つの天板の側端縁を同時に支持させるようにしている。
【０００５】
ところで、このようなオフィスの態様を採用した場合、オフィスの人員の増減や組織の変更に対応すべく、複数個の天板付き家具の集合体に新たな天板付き家具を追加する、または前記集合体から天板付き家具を取り除くことが考えられる。ところが、特許文献１記載の構成では、脚に２つの天板の側端縁を同時に支持させるようにしているので、天板付き家具の除去の際には、除去すべき天板付き家具の天板を支持している脚のうち少なくとも一方を取り除く作業を行う必要がある。また、天板付き家具の追加の際にも、追加する天板付き家具の天板を支持している脚のうち少なくとも一方、及び天板付き家具の集合体を構成している脚のうち少なくとの１つを取り除く作業を行う必要がある。すなわち、このような構成では、個々の天板付き家具を単独使用する形態と複数の天板付き家具を集合体として使用する形態との切替に手間が掛かると感じられることがあるという不具合が存在する。
【０００６】
本発明は、以上に述べた課題を解決すべく、すなわち個々の天板付き家具を単独使用する形態と複数の天板付き家具を集合体として使用する形態との切替の手間を軽減させるべく構成するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
すなわち本発明に係る天板付き家具システムは、幅方向に離間させて配した１対の脚と、この１対の脚に両側端部を支持させてなり幅方向少なくとも一端側に他の天板を隣接させて配置可能な天板とを具備する天板付き家具を幅方向に複数個隣接させて形成しているものであって、少なくとも幅方向両端に位置する脚以外すべての脚が、天板を支持するとともにこの天板付き家具の奥行き方向中央付近より反使用端側の所定位置で接地する脚本体と、前記脚本体の使用端側に配され前記脚本体の接地部位よりも使用端側で接地する状態である使用状態をとることができるとともにこの使用状態から解除することもできる転倒防止部とを具備することを特徴とするものが挙げられる。
【０００８】
このような家具システムを採用すれば、天板付き家具の集合体の幅方向両端に位置する脚を除く脚の転倒防止部を前記使用状態から解除し、天板の継ぎ目部分、すなわち脚の前方に着座した場合の違和感を解除できると同時に、このような天板付き家具の集合体から天板付き家具を取り除いて単独使用する場合には、前記転倒防止部を取り付けるだけで取り除いた天板付き家具を通常の天板付き家具として使用できる。すなわち、個々の天板付き家具を単独使用する形態と複数の天板付き家具を集合体として使用する形態との切替の手間を軽減させることができる。
【０００９】
特に、前記１対の脚の双方が前記脚本体と前記転倒防止部とを具備する前記天板付き家具のみにより構成しているものであれば、すべての天板付き家具の両側の脚の前記転倒防止部を使用状態から解除できるので、このような天板付き家具を３個以上隣接させて配置する際にどの天板付き家具を集合体の幅方向両端に配してもよくなり、天板付き家具の配置の自由度を向上させることができる。
【００１０】
さらに、前記天板付き家具がすべて同一形状を有するものであれば、同一構成及び同一形状を有する天板付き家具のみによりこのようなオフィスの態様を実現できるので、このようなオフィスにおける天板付き家具及び各種物品の配置を天板付き家具の幅寸法及び奥行き寸法を単位としたモジュールを利用して行うことができ、このようなオフィスの天板付き家具及び各種物品の配置を容易に行えるようになる。
【００１１】
一方、このような天板付き家具システムに好適に用いられる天板付き家具は、幅方向に離間させて配した１対の脚と、この１対の脚に両側端部を支持させてなり幅方向少なくとも一端側に他の天板を隣接させて配置可能な天板とを具備する天板付き家具であって、少なくとも前記天板の他の天板を隣接させて配置可能な側を支持する脚が、天板を支持するとともにこの天板付き家具の奥行き方向中央付近より反使用端側の所定位置で接地する脚本体と、前記脚本体の使用端側に配され前記脚本体の接地部位よりも使用端側で接地する状態である使用状態をとることができるとともにこの使用状態から解除することもできる転倒防止部とを具備することを特徴とする。
【００１２】
このようなものであれば、幅方向にこのような天板付き家具を隣接させて用いる際、あるいはこのような天板付き家具の天板に他の天板をを隣接させて用いる際に、天板付き家具の集合体の幅方向両端に位置する脚を除く脚の転倒防止部を前記使用状態から解除し、天板の継ぎ目部分、すなわち脚の前方に着座した場合の違和感を解除できると同時に、このような天板付き家具を単独使用する場合には、前記転倒防止部を取り付けるだけで通常の天板付き家具として使用できる。すなわち、個々の天板付き家具を単独使用する形態と複数の天板付き家具を集合体として使用する形態との切替の手間を軽減させることができる。
【００１３】
同一構造を有する天板付き家具を幅方向に隣接させ、集合体として用いる態様により好適に用いることができる構成として、天板の幅方向両側に他の天板を隣接させて配置することを可能にしているとともに、前記１対の脚の双方が、前記脚本体と、前記転倒防止部とを具備するものが挙げられる。このような天板付き家具を３個以上幅方向に隣接させて集合体を形成した場合、集合体の幅方向両端以外に位置する天板付き家具の両側の脚ベースを使用状態から離脱させることができるからである。
【００１４】
前記使用状態において、転倒防止部を安定して脚本体に取り付けることができるようにするための態様として、前記脚本体に前記転倒防止部を収納可能にしているものや、前記脚本体が、天板を支持する天板支持部と、この天板支持部から垂下して設けられる脚柱と、この脚柱の下端部に設けられる脚ベース受部とを具備するとともに、前記脚ベース受け部に対して前記転倒防止部たる脚ベースを脱着可能にしているものが挙げられる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る天板付き家具によれば、幅方向にこのような天板付き家具を複数隣接させて用いる際に、天板付き家具の集合体の幅方向両端に位置する脚を除く脚の転倒防止部を前記使用状態から解除し、オフィスの状況に応じて人数と異なる数の天板付き家具を複数隣接させて設けた天板付き家具の集合体の使用端縁に着座させる場合において天板の継ぎ目部分に着座した場合の違和感を解除できると同時に、このような天板付き家具を単独使用する場合には、前記転倒防止部を取り付けるだけで通常の天板付き家具として使用できる。すなわち、個々の天板付き家具を単独使用する形態と複数の天板付き家具を集合体として使用する形態との切替の手間を軽減させることができる。そして、天板付き家具の数が人数より少ない場合に着座者に違和感を抱かせることなく着座させることができる一方、または人数より多い数の天板付き家具に余裕を持たせて着座させる態様にも対応できる。すなわち、オフィス空間に配置している天板付き家具をそのまま利用して、人員の増減や組織の変更に対応させることもできる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００１７】
本実施形態に係る天板付き家具システムＳＳは、図１に斜視図、図２に平面図をそれぞれ示すように、同一構造を有する天板付き家具たる机Ｄを複数個幅方向に隣接させて形成している。
【００１８】
前記机Ｄは、前記図１及び図２に示すように、また、図３に単独使用時の斜視図を示すように、支持構造体１と、この支持構造体１に支持させてなる天板２とを具備する。
【００１９】
前記支持構造体１は、本実施形態では幅方向に離間して配してなりそれぞれ天板２の側端部を支持する１対の脚３、３を少なくとも具備する。
【００２０】
前記脚３は、前記図１及び図３に示すように、また、机の側面図を図４及び図６に示すように、さらに、この脚の底面斜視図を図５及び図７に示すように、天板２を支持するとともにこの机Ｄの奥行き方向中央付近より反使用端側の所定位置、具体的には天板２の反使用端下方で接地する脚本体３１と、前記脚本体３１の使用端側に配され前記脚本体３１の接地部位よりも使用端側で接地する状態である使用状態をとることができる転倒防止部たる脚ベース３２とを具備する。そして、この脚ベース３２は、前記脚本体３１に対して使用端側すなわち前方から着脱可能にしている。なお、前記図６には、前記脚ベース３２を取り付けた状態も想像線により示している。
【００２１】
前記脚本体３１は、天板２を支持する天板支持部３３と、この天板支持部３３から垂下して設けられる脚柱３４と、この脚柱３４の下端部に設けられる脚ベース受部３５と、この脚ベース受部３５の下方に設けられる第１、第２の接地体たる第１、第２のアジャスタ３６、３７とを具備するとともに、前記天板支持部３３、脚柱３４、及び脚ベース受部３５を被覆するカバー材を具備する。なお、前記図４及び図６では、前記脚本体３１を被覆するカバー材は省略して示しているとともに、天板２及び前記脚ベース３２を被覆するカバー材３２ｃを想像線により示している。また、前記天板支持部３３、脚柱３４、及び脚ベース受部３５は、本実施形態では金属製の角パイプ状部材を利用して形成している。
【００２２】
前記天板支持部３３は、天板２の側縁部の下方に配されて該天板２の奥行き方向に延伸する。そして本実施形態では、天板２の下面に図示しないネジを用いて取り付けるようにしている。
【００２３】
前記脚柱３４は、本実施形態では、前記天板支持部３３の反使用端側端縁から垂下する後脚柱要素３４ａと、前記天板支持部３３の奥行き方向中央部から垂下する前脚柱要素３４ｂとを具備する。
【００２４】
前記脚ベース受部３５は、前記後脚柱要素３４ａの下端と前記前脚柱要素３４ｂの下端とを接続する部材である。この脚ベース受部３５の反使用端側端部の下方には、前記図５及び図７に示すように、第１のアジャスタ３６を取り付けるべく第１のアジャスタ受３５１を設けている。
【００２５】
さらに、この脚ベース受部３５には、前記第２のアジャスタ３７を前記第１のアジャスタ３６よりも使用端側に取り付けるようにすべく第２のアジャスタ受３５２を設けている。加えて、この脚ベース受部３５には、前記第２のアジャスタ受３５２を前後方向に移動可能に案内すべく下方に開口する案内溝３５ｘを設けている。前記第２のアジャスタ受３５２、及び第２のアジャスタ受３５２に支持させてなる第２のアジャスタ３７は、前記脚ベース３２の非装着時には、前記図５及び図７に示すように、この脚ベース受部３５の使用端近傍の使用位置Ｕに位置させるようにしている。その一方で、前記脚ベース３２の装着時には、前記図４及び図６に示すように、前記第１のアジャスタ受３５１と前記脚ベースとの間で前記第１のアジャスタ受３５１に略隣接する退避位置Ｓに位置させるようにしている。
【００２６】
一方、前記脚ベース３２は、前記脚ベース受部３５に対して脱着可能にしていて、前記図４に示すような前記脚ベース受部３５に装着した状態で、上述したように前記脚本体３１の接地部位よりも使用端側で接地する状態である使用状態をとることができる。また、この脚ベース３２は、先端部に接地体たるアジャスタ３２１を設けていて、使用状態ではこの脚ベース３２のアジャスタと、前記脚本体３１の第１のアジャスタ３６とを接地させるようにしている。その際、前記脚本体３１の第２のアジャスタ３７は、前記第１のアジャスタ３６を最大限上昇させた際の高さ位置よりもさらに上方に位置させて、脚ベース３２を装着した際にこの第２のアジャスタ３７が接地しないようにすることができるようにしている。
【００２７】
そして、前記天板２は、矩形板状をなすこの種の天板付き家具に広く用いられる構成のものである。
【００２８】
以下に、この天板付き家具システムＳＳから机Ｄを取り除く手順について述べる。
【００２９】
まず、この天板付き家具システムＳＳの幅方向一端に位置していた机Ｄ、すなわち幅方向一端側のみに他の机Ｄを隣接させている机Ｄを取り外した場合は、新たにこの天板付き家具システムＳＳの幅方向一端に位置すべき机Ｄの脚３の脚本体３１に、脚ベース３２を取り付ける操作を行う。なお、脚ベース３２の取り付けの手順は前段で述べたものと全く同様の手順で行う。
【００３０】
次いで、取り除くべき机Ｄの両側の脚３、３の脚本体３１、３１に、脚ベース３２、３２をそれぞれ取り付ける。具体的には、まず、第２のアジャスタ３７及び第２のアジャスタ受け３５２を使用位置Ｕから退避位置Ｓに移動させ、次いで前記案内溝３５ｘに前記脚ベース３２を挿入する操作を行う。
【００３１】
それから、取り除くべき机Ｄとこの机Ｄに隣接する机Ｄとの連結を解除する。
【００３２】
その後、前記机Ｄをこの天板付き家具システムＳＳから取り外す。さらに、幅方向両側に他の机Ｄをそれぞれ隣接させている机Ｄを取り外した場合は、取り外した机Ｄの両側に隣接していた机Ｄ、Ｄ間の距離を詰めるべくこの天板付き家具システムＳＳを構成する机Ｄを移動させ、取り外した机Ｄの両側に隣接していた机Ｄ、Ｄ間を連結する。
【００３３】
また、この天板付き家具システムＳＳに机Ｄを追加する手順について以下に述べる。
【００３４】
この天板付き家具システムＳＳの幅方向一端に机Ｄを追加する場合は、まず、新たに追加した机Ｄとこの机に隣接する机Ｄとを連結する。次いで、机Ｄを追加する前の時点で前記一端側に位置していた机Ｄの前記一端側の脚３の脚ベース３２を取り外す。それから、追加すべき机Ｄの前記一端側と反対側の脚３の脚ベース３２も取り外す。そして、脚ベース３２を取り外した脚３、３に対して、前記第２のアジャスタ受け３５２及び第２のアジャスタ３７を前記使用位置Ｕに位置させる操作を行う。一方、この天板付き家具システムＳＳの幅方向中間部に机Ｄを追加する場合は、まず、新たに追加すべき机Ｄに隣接させる２つの机Ｄ、Ｄ間の連結を解除する。それから、連結を解除した机Ｄ、Ｄ間に追加すべき机Ｄを挿入可能な空間を設けるべく机Ｄを移動させる。次いで、設けられた空間に机Ｄを挿入し、挿入した机Ｄと、この机Ｄに隣接する机Ｄ、Ｄとをそれぞれ連結する。その後、追加すべき机Ｄの両側の脚３の脚ベース３２、３２を取り外し、脚ベース３２を取り外した脚３、３に対して、前記第２のアジャスタ受け３５２及び第２のアジャスタ３７を前記使用位置Ｕに位置させる操作を行う。
【００３５】
本実施形態に係る机Ｄは、以上に述べたように、前記脚本体３１の使用端側に取り付けられ、この前記脚本体３１の接地部位である第１のアジャスタ３６よりも使用端側で接地する状態である使用状態をとることができる転倒防止部たる脚ベース３２を具備し、この脚ベース３２を脚本体３１から取り外すことにより使用状態を解除できる。従って、幅方向にこのような机Ｄを隣接させ天板付き家具システムＳＳとして用いる際等、机Ｄの天板２に他の天板を隣接させて用いる際に、天板付き家具システムＳＳの左右両端に位置する脚２を除く脚２の脚ベース３２を取り外して前記使用状態から解除し、天板２に跨る部位に着座した場合の違和感を解除できる。それとともに、このような天板付き家具システムＳＳから机Ｄを取り除いて単独使用する場合には、前記脚本体３１に脚ベース３２を取り付けるだけで通常の机Ｄとして使用できる。すなわち、個々の机Ｄを単独使用する形態と複数の机Ｄを天板付き家具システムＳＳとして使用する形態との切替の手間を軽減させることができる。
【００３６】
さらに、前記図１及び図２に示すように、机Ｄの天板の幅方向両側に他の天板を隣接させて配置することを可能にしているとともに、前記１対の脚３、３の双方が、前記脚本体３１と、前記脚ベース３２とを具備するので、このような机Ｄを３個以上（実施例では３個）幅方向に隣接させて天板付き家具システムＳＳを形成した場合、どの机Ｄを天板付き家具システムＳＳ内のどの位置に配置しても、天板付き家具システムＳＳの幅方向両端以外に位置する机２の両側の脚ベース３２を取り外して使用状態から離脱させることができるからである。すなわち、このように構成することで、机Ｄを区別することなく任意の配列で配置でき、同一構造を有する机Ｄを幅方向に隣接させ、集合体たる家具システムとして用いる態様をより好適に実現できる。
【００３７】
加えて、前記脚本体３１が、天板２を支持する天板支持部３３と、この天板支持部３３から垂下して設けられる脚柱３４と、この脚柱３４の下端部に設けられる脚ベース受部３５とを具備するとともに、前記脚ベース受部３５に対して前記脚ベース３２を脱着可能にしているので、前記脚ベース３２を使用状態にする際に、この脚ベース３２を容易に脚本体３１に取り付けることができる。
【００３８】
一方、このような机Ｄを幅方向に複数個隣接させて天板付き家具システムＳＳを形成しているので、天板付き家具システムＳＳの幅方向両端に位置する脚３を除く脚３の脚ベース３２を脚本体３１から取り外して前記使用状態から解除し、複数の天板２に跨る部位に着座した場合の違和感を解除できる。その一方で、このような天板付き家具システムＳＳから机Ｄを取り除いて単独使用する場合には、上述したように前記脚本体３１に脚ベース３２を取り付けるだけで通常の机Ｄとして使用できる。すなわち、個々の机Ｄを単独使用する形態と複数の机Ｄを天板付き家具システムＳＳとして使用する形態との切替の手間を軽減させることができる。
【００３９】
特に本実施形態では、上述したように前記１対の脚３、３の双方が前記脚本体３１と前記転倒防止部３２とを具備する机Ｄのみにより天板付き家具システムＳＳを構成しているので、すべての机Ｄの両側の脚３、３の前記脚ベース３２、３２を使用状態から解除できる。従って、上述したように、このような机Ｄを３個（以上）隣接させて配置する際にどの机Ｄを天板付き家具システムＳＳの幅方向両端に配してもよくなり、机Ｄの配置の自由度を向上させることができる。
【００４０】
そして、この天板付き家具システムＳＳを構成する机Ｄがすべて同一形状を有するので、このようなオフィスにおける机Ｄ及びこの机の集合体である天板付き家具システムＳＳの配置を机Ｄの幅寸法及び奥行き寸法を単位としたモジュールを利用して行うことができ、このようなオフィスの配置を容易に行えるようになる。
【００４１】
なお、本発明に係る天板付き家具は、以上に述べたような実施形態に限られない。
【００４２】
例えば、上述した実施形態において、脚本体から取り外して前記使用状態を解除した転倒防止部（脚ベース）を、天板の裏面に保持させるようにしてもよい。また天板を支持する支持構造体に幕板を備えさせ、前記使用状態を解除した転倒防止部（脚ベース）をこの幕板に保持させるようにしてもよい。
【００４３】
また、前記脚本体及び転倒防止部は、上述したような脚本体に脚ベースを脱着可能に設ける態様に限らず、例えば図８に側面図を示すように、脚本体Ａ３１と、この脚本体Ａ３１にを枢着している転倒防止部たる脚ベースＡ３２とを具備する脚Ａ３に天板Ａ２の左右両側端を支持させるとともに、この脚ベースＡ３２を、前記脚本体Ａ３１の下端から使用端側に突出した前記図８の実線に示す使用状態ＵＵと、前記脚本体Ａ３１の下端に設けた脚ベース収納空間Ａ３１ｓに収納させた前記図８の想像線に示す収納状態ＳＳとの間で移動可能に構成する態様も考えられる。
【００４４】
さらに、図９に側面図を示すように、天板Ｂ２の左右両側端部を脚Ｂ３に支持させる態様において、天板Ｂ２の反使用端側を脚本体Ｂ３１に支持させるとともに、この脚本体Ｂ３１の使用端側に、天板Ｂ２の使用端側から垂下して取り付けられる支持部Ｂ３２１及びこの支持部Ｂ３２２の下端から水平方向に突出して設けられる脚ベースＢ３２２を具備する転倒防止部Ｂ３２を設け、この転倒防止部を、前記図９の実線に示すように前記脚ベースＢ３２２が使用端側に突出する使用状態ＵＵと、前記図９の想像線に示すように脚ベースＢ３２２を前記脚本体Ｂ３１の下端に設けた脚ベース収納空間Ｂ３１ｓに収納させた収納状態ＳＳとに選択的取り付け可能に構成する態様も考えられる。
【００４５】
加えて、図１０に側面図を示すように、天板Ｃ２の反使用端側のみを支持する脚本体Ｃ３１と、この脚本体Ｃ３１とほぼ同様の構成を有し脚本体Ｃ３１の使用端側に設けられて使用端側で接地するとともに天板の使用端側を支持する使用状態ＵＵを取ることが可能な転倒防止部Ｃ３２とを具備する脚Ｃ３の構成を採用するとともに、前記転倒防止部Ｃ３２を、取り外す、前記図１０の想像線に示すように脚本体Ｃ３１の内部に収納させた状態である収納状態ＳＳにする、あるいは脚本体Ｃ３１の使用端側端部に蝶着したものであれば脚本体の内方に折り畳むことにより使用状態を解除可能に構成してもよい。
【００４６】
そして、図１１に側面図を示すように、天板Ｄ２の反使用端側のみを支持する脚本体Ｄ３１と、この脚本体Ｄ３１の下端から使用端側に突出する使用状態ＵＵをとることができる転倒防止部たる脚ベースＤ３２とを具備する脚Ｄ３に天板Ｄ２を支持させる態様において、前記図１１の想像線に示すように脚ベースＤ３２を脚本体Ｄ３１内部に収納した状態である収納状態ＳＳにする、あるいは脚本体Ｄ３１の使用端側端部に蝶着したものであれば折り畳むことにより使用状態を解除可能に構成してももちろんよい。
【００４７】
その他、図１２に側面図を示すように、天板Ｅ２の反使用端近傍から垂下して接地する脚本体たる後脚柱Ｅ３１及び使用状態ＵＵにおいて天板Ｅ２の使用端近傍から垂下して接地する転倒支持部たる前脚柱Ｅ３２を備える脚を幅方向両側に設けた天板付き家具において、前記前脚柱Ｅ３２を前記図１２の想像線に示すように前記使用状態Ｕにおける位置より反使用端側に変位した所定位置に取り付けて退避状態ＳＳにすることにより使用状態Ｕを解除可能に構成してももちろんよい。
【００４８】
加えて、脚本体は、天板を支持する機能を有するものであれば、以上に述べたようなものに限らず、種々に構成してよい。さらに、脚本体が接地する所定位置は、奥行き方向中央付近より反使用端側であれば、天板の反使用端下方に限らず、任意に設定してよい。
【００４９】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の一実施形態に係る天板付き家具システムを示す斜視図。
【図２】同実施形態に係る天板付き家具システムを示す平面図。
【図３】同実施形態に係る机を示す斜視図。
【図４】同実施形態に係る机の脚の脚ベースを装着した状態を示す側面図。
【図５】同実施形態に係る机の脚の脚ベースを装着した状態を示す底面斜視図。
【図６】同実施形態に係る机の脚の脚ベースを取り外した状態を示す側面図。
【図７】同実施形態に係る机の脚の脚ベースを取り外した状態を示す底面斜視図。
【図８】本発明の他の実施態様に係る机を示す側面図。
【図９】本発明の他の実施態様に係る机を示す側面図。
【図１０】本発明の他の実施態様に係る机を示す側面図。
【図１１】本発明の他の実施態様に係る机を示す側面図。
【図１２】本発明の他の実施態様に係る机を示す側面図。
【符号の説明】
【００５１】
Ｓ…家具システム
Ｄ…天板付き家具（机）
２…天板
３…脚
３１…脚本体
３２…転倒防止部（脚ベース）
３３…天板支持部
３４…脚柱
３５…脚ベース受部
【図１】
2008035993.tif 000003
【図２】
2008035993.tif 000004
【図３】
2008035993.tif 000005
【図４】
2008035993.tif 000006
【図５】
2008035993.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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