(57)【要約】【課題】直動案内装置の作動性を向上させることが可能な保持ピース及びそれを備えた直動案内装置を提供する。【解決手段】案内レールと、案内レールに対して相対移動可能に跨架されるスライダと、案内レールとスライダによって形成される転動体循環路内に転動自在に装填される複数のころ６と、隣り合うころ６の間に配置されている保持ピース８を備えた直動案内装置であって、保持ピース８が備える、隣り合うころ６の外径面にそれぞれ対向する、一対の転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、その先端部がころ６の外径面に当接する二つの突起部４４ａ，４４ｂを形成することにより、各突起部４４ａ，４４ｂを、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と点接触させる。【選択図】図４
2008298194.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
案内レールと、当該案内レールに対して相対移動可能に跨架されるスライダと、前記案内レールと前記スライダによって形成される転動体循環路内に転動自在に装填される複数のころと、を有する直動案内装置に備えられ、
隣り合う前記ころの間に介装される本体部を備えた保持ピースであって、
前記本体部は、隣り合う前記ころの外径面にそれぞれ対向する一対の転動体接触面を有し、
前記転動体接触面に、その先端部が前記ころの外径面に当接する突起部を形成したことを特徴とする保持ピース。
【請求項２】
前記突起部は、前記ころの周方向から見て、前記ころの外径面と点接触していることを特徴とする請求項１に記載した保持ピース。
【請求項３】
前記突起部は、前記ころの外径面に沿って延在する線状に形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載した保持ピース。
【請求項４】
前記突起部は、点状に形成されていることを特徴とする請求項１または２に記載した保持ピース。
【請求項５】
請求項１から４のうちいずれか１項に記載した保持ピースを備えたことを特徴とする直動案内装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、工作機械や射出成形機等に用いられる直動案内装置に関し、特に、隣り合うころの間に配置されている保持ピース及びその保持ピースを備えた直動案内装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
直動案内装置は、その作動時に、複数の転動体が転動体循環路内を転動しつつ、スライダが案内レールに対して相対移動する。スライダが案内レールに対して相対移動すると、各転動体は同一方向へ転動するため、隣り合う転動体同士が互いに接触して、衝突や擦れ合いを生じることとなる。
そのため、転動体の円滑な転動が阻害されて、作動時における騒音の増大や、直動案内装置の作動性が低下する等の問題が発生するおそれがある。また、転動体の早期摩耗が生じて、直動案内装置のメンテナンスコストが増加する等の問題が発生するおそれがある。
【０００３】
これらの問題に対して、転動体の円滑な転動を可能とし、また、転動体の早期摩耗を防止し、作動時における騒音の発生を抑制するために、隣り合う転動体の間に保持ピースを配置したものが知られている。なお、以下の説明では、転動体が、円筒ころ等のころである場合について記載する。
このような保持ピースとしては、例えば、特許文献１や特許文献２に記載されているものがある。
【０００４】
このような保持ピースは、図８に示すように、本体部４０と腕部２６を備えている。なお、図８は、従来例の保持ピース８を示す図である。
本体部４０と腕部２６は、弾性を有する合成樹脂を用いて、一体に成形されている。
本体部４０は、隣り合うころの間に保持ピース８が配置された状態で、隣り合うころの間に介装され、隣り合うころの外径面に対して、それぞれ、摺動自在に接触する一対の転動体接触面４２ａ，４２ｂを有している。
【０００５】
腕部２６は、隣り合うころの間に保持ピース８が配置された状態で、隣り合うころのそれぞれに向けて、本体部４０の端面からころの端面に沿って張り出している。また、腕部２６は、隣り合うころの間に保持ピース８が配置された状態で、転動体循環路に形成された、ころの配列方向に延在する案内溝内に配置されて、案内溝に案内される。
図９は、隣り合うころ６ａ，６ｂの間に保持ピース８が介装されている状態を示す図である。
【０００６】
図９に示されるように、隣り合うころ６ａ，６ｂの間に保持ピース８が介装されている状態では、転動体接触面４２ａ，４２ｂと、隣り合うころ６ａ，６ｂの外径面が、それぞれ、ころ６の周方向から見て線接触している。
このような保持ピースを備えた直動案内装置であれば、隣り合うころ同士の接触が抑制されるため、ころの円滑な転動が可能となり、また、ころの早期摩耗の防止、作動時における騒音の発生を抑制することが可能となる。
【特許文献１】特開２００５−５４８３６号公報（図５）
【特許文献２】特開２００６−２２０２７６号公報（図５）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１及び特許文献２に記載の保持ピースを含め、従来の保持ピースでは、転動体接触面ところの外径面が、ころの周方向から見て線接触しているため、転動体接触面ところの外径面は、ころの軸方向の大部分に亘って接触している。
このため、直動案内装置の作動時においてころが回転すると、転動体接触面ところとの間に大きな摩擦力が発生、すなわち、保持ピースところとの間に大きな摩擦力が発生し、直動案内装置の基本摩擦力が増大して、直動案内装置の作動性が低下してしまうという問題が生じるおそれがある。
【０００８】
また、従来の保持ピースでは、転動体接触面ところの外径面が、ころの周方向から見て線接触しているため、保持ピースのころとの接触部分の剛性が高くなっている。
このため、直動案内装置の作動時において、保持ピースに対して外部から荷重が作用した際に、保持ピースに変形が発生しにくくなり、転動体循環路内において保持ピース及びころの詰まりが発生して、直動案内装置の作動性が低下してしまうという問題が生じるおそれがある。
本発明は、上記のような問題点に着目してなされたもので、保持ピースところとの間に発生する摩擦力の低減、及び保持ピースのころとの接触部分の剛性を低下させることが可能な、保持ピース及びそれを備えた直動案内装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明のうち、請求項１に記載した発明は、案内レールと、当該案内レールに対して相対移動可能に跨架されるスライダと、前記案内レールと前記スライダによって形成される転動体循環路内に転動自在に装填される複数のころと、を有する直動案内装置に備えられ、
隣り合う前記ころの間に介装される本体部を備えた保持ピースであって、
前記本体部は、隣り合う前記ころの外径面にそれぞれ対向する一対の転動体接触面を有し、
前記転動体接触面に、その先端部が前記ころの外径面に当接する突起部を形成したことを特徴とするものである。
【００１０】
本発明によると、ころの外径面に対向して接触する転動体接触面に、その先端部がころの外径面に当接する突起部を形成している。
このため、転動体接触面が、ころの周方向から見て、ころの外径面と線接触している場合と比較して、保持ピースところとの接触面積を減少させることが可能となり、直動案内装置の作動時においてころが回転した際に、保持ピースところとの間に発生する摩擦力を減少させることが可能となる。
【００１１】
また、本発明によると、転動体接触面に、その先端部がころの外径面に当接する突起部を形成しているため、転動体接触面が、ころの周方向から見て、ころの外径面と接触している場合と比較して、保持ピースのころとの接触部分の剛性を低下させることが可能となる。
このため、直動案内装置の作動時において、保持ピースに対して外部から荷重が作用した際に、保持ピースに変形が発生しやすくなる。
【００１２】
次に、請求項２に記載した発明は、請求項１に記載した発明であって、前記突起部は、前記ころの周方向から見て、前記ころの外径面と点接触していることを特徴とするものである。
本発明によると、突起部が、ころの周方向から見て、ころの外径面と点接触しているため、転動体接触面が、ころの周方向から見て、ころの外径面と線接触している場合と比較して、保持ピースところとの接触面積を減少させることが可能となる。
【００１３】
このため、請求項１の発明と比較して、直動案内装置の作動時においてころが回転した際に、保持ピースところとの間に発生する摩擦力を、更に減少させることが可能となる。
また、本発明によると、突起部が、ころの周方向から見て、ころの外径面と点接触しているため、転動体接触面が、ころの周方向から見て、ころの外径面と線接触している場合と比較して、保持ピースのころとの接触部分の剛性を低下させることが可能となる。
このため、請求項１の発明と比較して、直動案内装置の作動時において、保持ピースに対して外部から荷重が作用した際に、保持ピースに、更に変形が発生しやすくなる。
【００１４】
次に、請求項３に記載した発明は、請求項１または２に記載した発明であって、前記突起部は、前記ころの外径面に沿って延在する線状に形成されていることを特徴とするものである。
本発明によると、突起部が、ころの外径面に沿って延在する線状に形成されているため、突起部が、ころの周方向から見て、ころの外径面と点接触することとなる。
【００１５】
次に、請求項４に記載した発明は、請求項１または２に記載した発明であって、前記突起部は、点状に形成されていることを特徴とするものである。
本発明によると、突起部が、点状に形成されているため、突起部が、ころの周方向から見て、ころの外径面と点接触することともに、ころの軸方向から見て、ころの外径面と点接触することとなる。
【００１６】
このため、突起部が、ころの周方向のみから見て、ころの外径面と点接触している場合と比較して、直動案内装置の作動時においてころが回転した際に、保持ピースところとの間に発生する摩擦力を、更に減少させることが可能となる。
また、本発明によると、突起部が、ころの周方向及び軸方向から見て、ころの外径面と点接触しているため、突起部が、ころの周方向のみから見て、ころの外径面と点接触している場合と比較して、保持ピースのころとの接触部分の剛性を、更に低下させることが可能となる。
【００１７】
次に、請求項５に記載した発明は、請求項１から４のうちいずれか１項に記載した保持ピースを備えたことを特徴とする直動案内装置である。
本発明によると、直動案内装置の作動時においてころが回転した際に、保持ピースところとの間に発生する摩擦力を低減することが可能となるとともに、保持ピースに対して外部から荷重が作用した際に、保持ピースに変形が発生しやすくなるため、直動案内装置の作動性を向上させることが可能となる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、直動案内装置の作動時においてころが回転した際に、保持ピースところとの間に発生する摩擦力を低減することが可能となるとともに、保持ピースに対して外部から荷重が作用した際に、保持ピースに変形が発生しやすくなるため、直動案内装置の作動性を向上させることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
次に、本発明の第一の実施形態について図面を参照しつつ説明する。
まず、図１から図４を参照して、本発明の第一の実施形態の構成を説明する。なお、図８及び図９と同様の構成については、同一符号を付して説明する。
図１は、本発明に係る保持ピースを備えた直動案内装置の一部を破断して示す説明図であり、図２は、図１のＩＩ−ＩＩ線断面図である。
【００２０】
図１及び図２に示すように、本実施形態の直動案内装置１は、案内レール２と、スライダ４と、円筒ころからなる複数のころ６と、保持ピース８を備えている。
案内レール２は、その外面（両側面）に、それぞれ二条、計四条の、案内レール２の軸方向に延びるレール側転動体転走面１０を有している。
スライダ４は、案内レール２と相対移動可能に案内レール２に跨架されており、スライダ本体１２と、スライダ本体１２の軸方向両端面にそれぞれ接合される、一対のエンドキャップ１４とから構成されている。スライダ本体１２及びエンドキャップ１４の軸方向に連続した形状は、ともに略コ字形の断面形状となっている。
【００２１】
スライダ本体１２は、レール側転動体転走面１０に対向する、片側二条、計四条のスライダ側転動体転走面１６と、スライダ側転動体転走面１６と平行をなす、片側二条、計四条の転動体戻し路１８を有している。
スライダ本体１２の内側面には、合成樹脂を用いて形成された保持器２０が取り付けられている。
【００２２】
なお、本実施形態では、保持器２０は、スライダ本体１２の内側面のうち、スライダ側転動体転走面１６が形成されている部分以外の面を、案内レール２側から見て覆うようにしているが、それぞれ片側二条分を保持する、二つの保持器を用いるようにしてもよく、その場合、後述する各転動体列を案内するのに必要な部分を覆うようにすれば足りる。なお、保持器２０と、保持器２０に対向する案内レール２の表面との間には、僅かな隙間が形成されている。そして、スライダ本体１２の略コ字形の内側には、スライダ側転動体転走面１６と保持器２０とによって、複数のころ６及び保持ピース８から構成される転動体列２２が挿入可能な溝が構成されている。
【００２３】
また、保持器２０には、長手方向に連続する保持器側案内溝２４が形成されている。保持器側案内溝２４は、後述する腕部２６が、摺動自在に配置可能な形状に形成されている。
転動体戻し路１８は、円形断面が長手方向に連続する貫通孔２８と、この貫通孔２８内に挿入された循環チューブ３０とから構成されている。
【００２４】
貫通孔２８は、ころ６が移動可能な形状に形成されている。循環チューブ３０は、合成樹脂製のチューブであり、長手方向に連続する循環チューブ側案内溝３２が形成されている。循環チューブ側案内溝３２は、保持器側案内溝２４と同様、腕部２６が、摺動自在に配置可能な形状に形成されている。
エンドキャップ１４は、レール側転動体転走面１０とスライダ側転動体転走面１６との間に形成される負荷転動路３４と転動体戻し路１８とを連通させる方向転換路３６を有している。
【００２５】
方向転換路３６には、方向転換路側案内溝（図示せず）が、長手方向に連続した湾曲路によって形成されている。方向転換路側案内溝は、保持器側案内溝２４と同様、腕部２６が、摺動自在に配置可能な形状に形成されている。
そして、転動体戻し路１８と、負荷転動路３４及び方向転換路３６により、転動体循環路３８が形成されている。本実施形態の直動案内装置１では、左右四条の転動体循環路３８が形成されている。
【００２６】
転動体循環路３８内には、複数のころ６が転動自在に装填されており、隣り合うころ６の間には、保持ピース８が配置されている。
ころ６は、隣り合う保持ピース８が有する本体部４０同士の、それぞれの転動体接触面４２ａ，４２ｂによって両側から挟み込まれており、本体部４０が有する一対の腕部２６，２６によって、ころ６の配列方向での倒れが規制されている。このようにして、ころ６は、保持ピース８によって拘束され、保持ピース８とともに転動体列２２を構成している。
【００２７】
以下、保持ピース８の詳細な構成を説明する。
図３は、保持ピース８の拡大説明図であり、図３（ａ）は保持ピース８の斜視図、図３（ｂ）は、保持ピース８を図３（ａ）中に記載した矢印Ｂの方向から見た図であり、図３（ｃ）は、保持ピース８を図３（ｂ）中に記載した矢印Ｃの方向から見た図である。
図３に示すように、保持ピース８は、本体部４０と、一対の腕部２６ａ，２６ｂを備えている。
【００２８】
本体部４０と腕部２６ａ，２６ｂは、弾性を有する樹脂材料を用いて一体成形されている。
本体部４０は、隣り合うころ６間に介装されており、隣り合うころ６の外径面にそれぞれ対向する、一対の転動体接触面４２ａ，４２ｂを有している（図１及び図２参照）。
各転動体接触面４２ａ，４２ｂには、それぞれ、その先端部がころ６の外径面に当接する二つの突起部４４ａ，４４ｂが形成されている（図３及び図４参照）。
【００２９】
各突起部４４ａ，４４ｂは、ころ６の外径面に沿って延在する線状に形成されており、互いに離間している（図３及び図４参照）。
各突起部４４ａ，４４ｂを形成する際は、例えば、保持ピース８の成形に用いる金型の、各突起部４４ａ，４４ｂに対応する位置に、ころの外径面に沿って延在する線状の溝を形成する。また、例えば、成形後の保持ピース８において、各転動体接触面４２ａ，４２ｂのうち、各突起部４４ａ，４４ｂに対応する部分以外を切削加工して形成する。
【００３０】
各腕部２６ａ，２６ｂは、本体部４０の端部から、隣り合うころ６のそれぞれに向けて、隣り合うころ６の端面に沿って張り出している（図１及び図２参照）。また、各腕部２６ａ，２６ｂは、保持器側案内溝、循環チューブ側案内溝及び方向転換路側案内溝内において、摺動自在に配置可能な形状に形成されている。
したがって、各腕部２６ａ，２６ｂは、転動体列２２が、転動体循環路３８内において、ころ６が連続する配列方向に、各ころ６の軸を平行に揃えて安定した転動が可能となるように形成されている（図１及び図２参照）。
【００３１】
図４は、図２のＩＶ−ＩＶ線断面図であり、保持ピース８及びころ６を、ころ６の周方向から見た図である。なお、図４中では、説明のために、一つの保持ピース８と、その両側に配置された二つのころ６のみを記載している。また、図４中では、説明のために、転動体接触面４２ａ側に配置されるころ６を、ころ６ａと記載し、転動体接触面４２ｂ側に配置されるころ６を、ころ６ｂと記載している。
図４に示されるように、各突起部４４ａ，４４ｂは、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。
【００３２】
次に、上記の構成を備えた直動案内装置１の作用・効果等を説明する。
直動案内装置１の作動時に、スライダ４が案内レール２の軸方向に相対移動すると、転動体循環路３８内をころ６が回転しつつ移動し、ころ６とともに保持ピース８も転動体循環路３８内を移動する。
ころ６及び保持ピース８が、転動体循環路３８内を移動すると、転動体循環路３８内において、保持ピース８の本体部４０は、自分の移動方向の前方にあるころ６を押し、さらに、本体部４０によって押されたころ６は、自分の移動方向の前方にある本体部４０を押す。すなわち、転動体列２２全体が、転動体循環路３８内を循環移動する。
【００３３】
このとき、本体部４０が有する転動体接触面４２ａ，４２ｂには、それぞれ、その先端部がころ６の外径面に当接する二つの突起部４４ａ，４４ｂが形成されており、各突起部４４ａ，４４ｂは、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。
このため、転動体接触面４２ａ，４２ｂが、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と線接触している場合と比較して、保持ピース８ところ６との接触面積が減少しており、直動案内装置１の作動時においてころ６が回転した際に、保持ピース８ところ６との間に発生する摩擦力が減少している。
【００３４】
また、転動体接触面４２ａ，４２ｂが、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と線接触している場合と比較して、保持ピース８のころ６との接触部分の剛性が低下しており、直動案内装置１の作動時において、保持ピース８に対して外部から荷重が作用した際に、保持ピース８に変形が発生しやすくなっている。
転動体列２２全体が、転動体循環路３８内を循環移動すると、転動体列２２は、負荷転動路３４においてスライダ４とは反対方向に移動し、負荷転動路３４の一方の端部から連続する一方の方向転換路３６に入って移動方向を変える。そして、方向転換路３６から転動体戻し路１８に入ってスライダ４と同じ方向に移動し、他方の方向転換路３６に入って、再び移動方向を変えて、負荷転動路３４へ戻るという循環を繰り返す。
【００３５】
したがって、本実施形態の直動案内装置１であれば、本体部４０が有する転動体接触面４２に、その先端部がころ６の外径面に当接する突起部４４が形成されており、この突起部４４は、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。
このため、転動体接触面４２が、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と線接触している場合と比較して、保持ピース８ところ６との接触面積が減少しており、直動案内装置１の作動時においてころ６が回転した際に、保持ピース８ところ６との間に発生する摩擦力が減少している。
【００３６】
その結果、直動案内装置１の作動性を向上させることが可能となる。
また、本実施形態の直動案内装置１であれば、突起部４４が、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と点接触しているため、転動体接触面４２が、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と線接触している場合と比較して、保持ピース８のころ６との接触部分の剛性が低下している。
【００３７】
このため、直動案内装置１の作動時において、保持ピース８に対して外部から荷重が作用した際に、保持ピース８に変形が発生しやすくなっている。
その結果、直動案内装置１の作動時に、転動体循環路３８内において、保持ピース８及びころ６の詰まりが発生することを抑制することが可能となるため、直動案内装置１の作動性を向上させることが可能となる。
【００３８】
なお、本実施形態の直動案内装置１が備える保持ピース８は、各転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、二つの突起部４４ａ，４４ｂを形成したが、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、各転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、三つ以上の突起部４４を形成してもよい。また、各転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、一つの突起部４４を形成してもよい。もっとも、本実施形態の直動案内装置１が備える保持ピース８のように、各転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、複数の突起部４４ａ，４４ｂを形成することが、保持ピース８に対するころ６の接触状態が安定するため、好適である。
【００３９】
また、本実施形態の直動案内装置１が備える保持ピース８は、本体部４０と、一対の腕部２６ａ，２６ｂを備えた構成としているが、これに限定されるものではなく、腕部２６を備えていない構成としてもよい。この場合、保持器側案内溝２４、循環チューブ側案内溝３２及び方向転換路側案内溝を形成しなくともよい。もっとも、本実施形態の直動案内装置１が備える保持ピース８のように、腕部２６を備えた構成とすることが、転動体列２２が、転動体循環路３８内において、ころ６が連続する配列方向に、各ころ６の軸を平行に揃えて安定した転動が可能となるため、好適である。
【００４０】
さらに、本実施形態の直動案内装置１は、左右四条の転動体循環路３８が形成されている構成としたが、これに限定されるものではない。すなわち、直動案内装置１の構成を、左右二条の転動体循環路３８が形成されている構成としてもよく、左右六条以上の転動体循環路３８が形成されている構成としてもよい。
また、本実施形態の直動案内装置１は、ころ６が、円筒ころである構成としたが、これに限定されるものではなく、ころ６が、例えば、針状ころや樽型ころ等である構成であってもよい。
【００４１】
次に、本発明の第二の実施形態について図面を参照しつつ説明する。
まず、図５から図７を参照して、本発明の第二の実施形態の構成を説明する。なお、上述した第一の実施形態と同様の構成については、同一符号を付して説明する。
図５は、保持ピース８の拡大説明図であり、図５（ａ）は保持ピース８の斜視図であり、図５（ｂ）は、保持ピース８を図５（ａ）中に記載した矢印Ｂの方向から見た図である。
【００４２】
図５から図７に示すように、本実施形態の直動案内装置に備えられる保持ピース８は、第一の実施形態で説明した保持ピース８と、以下の点で構成が異なっている。
図５に示すように、各転動体接触面４２ａ，４２ｂには、それぞれ、その先端部がころ６の外径面に当接する四つの突起部４４ａ〜４４ｄが形成されている。
各突起部４４ａ〜４４ｄは、点状に形成されており、各突起部４４ａ〜４４ｄは、本体部４０の中心点Ｐから、互いに等間隔で離間している。
【００４３】
図６は、図５のＶＩ−ＶＩ線断面図であり、保持ピース８及びころ６を、ころ６の周方向から見た図である。なお、図６中では、説明のために、隣り合う二つのころ６も同じ断面で併せて示し、隣り合うころ６の間に保持ピース８が配置された状態を示している。また、図６中では、説明のために、転動体接触面４２ａ側に配置されるころ６を、ころ６ａと記載し、転動体接触面４２ｂ側に配置されるころ６を、ころ６ｂと記載している。
図６に示されるように、各突起部４４ａ〜４４ｄは、ころ６の周方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。
【００４４】
図７は、図５のＶＩＩ−ＶＩＩ断面図であり、保持ピース８及びころ６を、ころ６の軸方向から見た図である。なお、図７中では、説明のために、図６と同様、隣り合うころ６の間に保持ピース８が配置された状態を示している。また、図７中では、説明のために、転動体接触面４２ａ側に配置されるころ６を、ころ６ａと記載し、転動体接触面４２ｂ側に配置されるころ６を、ころ６ｂと記載している。
図７に示されるように、各突起部４４ａ，４４ｃは、ころ６の軸方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。また、特に図示しないが、各突起部４４ｂ，４４ｄも同様に、ころ６の軸方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。
その他の構成は、上述した第一の実施形態と同様である。
【００４５】
次に、上記の構成の保持ピース８を備えた直動案内装置の作用・効果等を説明する。
直動案内装置１の作動時に、スライダ４が案内レール２の軸方向に相対移動すると、転動体循環路３８内をころ６が回転しつつ移動し、転動体列２２全体が、転動体循環路３８内を循環移動する（図１及び図２参照）。
このとき、本体部４０が有する転動体接触面４２ａ，４２ｂには、それぞれ、その先端部がころ６の外径面に当接する四つの突起部４４ａ〜４４ｄが形成されており、各突起部４４ａ〜４４ｄは、点状に形成されて、ころ６の周方向及び軸方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。
【００４６】
このため、突起部が、ころ６の周方向のみから見て、ころ６の外径面と点接触している場合と比較して、保持ピース８ところ６との接触面積が減少しており、直動案内装置１の作動時においてころ６が回転した際に、保持ピース８ところ６との間に発生する摩擦力が減少している。
また、突起部が、ころ６の周方向のみから見て、ころ６の外径面と点接触している場合と比較して、保持ピース８のころ６との接触部分の剛性が低下しており、直動案内装置１の作動時において、保持ピース８に対して外部から荷重が作用した際に、保持ピース８に変形が発生しやすくなっている。
【００４７】
転動体列２２全体が、転動体循環路３８内を循環移動すると、転動体列２２は、負荷転動路３４においてスライダ４とは反対方向に移動し、一方の方向転換路３６、転動体戻し路１８、他方の方向転換路３６を経由して、負荷転動路３４へ戻るという循環を繰り返す（図１及び図２参照）。
したがって、本実施形態の直動案内装置１であれば、本体部４０が有する転動体接触面４２に、その先端部がころ６の外径面に当接する突起部４４が形成されており、この突起部４４は、ころ６の周方向及び軸方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。
【００４８】
このため、突起部が、ころ６の周方向のみから見て、ころ６の外径面と点接触している場合と比較して、保持ピース８ところ６との接触面積が減少しており、直動案内装置１の作動時においてころ６が回転した際に、保持ピース８ところ６との間に発生する摩擦力が減少している。
その結果、上述した第一実施形態と比較して、直動案内装置１の作動性を更に向上させることが可能となる。
【００４９】
また、本実施形態の直動案内装置１であれば、突起部４４が、ころ６の周方向及び軸方向から見て、ころ６の外径面と点接触している。
このため、突起部が、ころ６の周方向のみから見て、ころ６の外径面と点接触している場合と比較して、保持ピース８のころ６との接触部分の剛性が、更に低下しており、直動案内装置１の作動時において、保持ピース８に対して外部から荷重が作用した際に、保持ピース８に、更に変形が発生しやすくなっている。
その結果、直動案内装置１の作動時に、転動体循環路３８内において、保持ピース８及びころ６の詰まりが発生することを抑制することが可能となるため、上述した第一実施形態と比較して、直動案内装置１の作動性を、更に向上させることが可能となる。
【００５０】
なお、本実施形態の直動案内装置１が備える保持ピース８は、各転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、四つの突起部４４ａ〜４４ｄを形成したが、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、各転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、三つ以下の突起部４４を形成してもよい。また、各転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、五つ以上の突起部４４を形成してもよい。もっとも、本実施形態の直動案内装置１が備える保持ピース８のように、各転動体接触面４２ａ，４２ｂに、それぞれ、複数の突起部４４ａ，４４ｂを形成することが、保持ピース８に対するころ６の接触状態が安定するため、好適である。
【００５１】
また、本実施形態の直動案内装置１が備える保持ピース８は、各突起部４４ａ〜４４ｄが、本体部４０の中心点Ｐから、互いに等間隔で離間している構成としたが、これに限定されるものではない。すなわち、例えば、各突起部４４ａ〜４４ｄが、本体部４０の中心点Ｐから、互いに異なる間隔で離間している構成としてもよい。もっとも、本実施形態の直動案内装置１が備える保持ピース８のように、各突起部４４ａ〜４４ｄが、本体部４０の中心点Ｐから、互いに等間隔で離間している構成とすることが、保持ピース８に対するころ６の接触状態が安定するため、好適である。
その他の作用・効果は、上述した第一の実施形態と同様である。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明に係る保持ピースを備えた直動案内装置の一部を破断して示す説明図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線断面図である。
【図３】保持ピースの拡大説明図であり、（ａ）は保持ピースの斜視図、（ｂ）は、保持ピースを（ａ）中に記載した矢印Ｂの方向から見た図であり、（ｃ）は、保持ピースを（ｂ）中に記載した矢印Ｃの方向から見た図である。
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ線断面図である。
【図５】保持ピースの拡大説明図であり、（ａ）は保持ピースの斜視図であり、（ｂ）は、保持ピースを（ａ）中に記載した矢印Ｂの方向から見た図である。
【図６】図５のＶＩ−ＶＩ線断面図であり、併せて両側のころも断面で示す図である。
【図７】図５のＶＩＩ−ＶＩＩ断面図である。
【図８】従来例の保持ピースを示す図である。
【図９】隣り合うころの間に保持ピースが介装されている状態を示す図である。
【符号の説明】
【００５３】
１    直動案内装置
２    案内レール
４    スライダ
６    ころ
８    保持ピース
１０  レール側転動体転走面
１２  スライダ本体
１４  エンドキャップ
１６  スライダ側転動体転走面
１８  転動体戻し路
２０  保持器
２２  転動体列
２４  保持器側案内溝
２６  腕部
２８  貫通孔
３０  循環チューブ
３２  循環チューブ側案内溝
３４  負荷転動路
３６  方向転換路
３８  転動体循環路
４０  本体部
４２  転動体接触面
４４  突起部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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