(57)【要約】【課題】ハイライト画像をも対象としてトナーの付着量を正確に割り出せるようにすることで画像品質の安定化が可能な構成を備えた現像剤付着量測定装置を提供する。【解決手段】ベタ画像によるパッチ画像を対象とした付着量の測定結果とは別に、ハイライト画像によるパッチ画像を主走査方向で１個の書込ドットとこれに隣接する３個の非書込ドットを連続させたパターンを副走査方向で１ドットずつずらして形成し、この斜線パッチ画像を対象とした付着量の測定を行い、ハイライト画像での付着量の測定結果を利用して付着量の判別を行い画像濃度制御３０２を行うことを特徴とする。【選択図】図５
2008116655.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体に形成される画像濃度を検出するために現像剤の付着量を測定する現像剤付着量測定装置であって、
上記像担持体上に一様に現像剤中のトナーが付着するベタ画像からなるパッチ画像を種々の現像バイアス設定により複数形成する手段と、
上記複数形成されたパッチ画像におけるトナー付着量を検知するために所定の光を当ててその正反射方向の光量および拡散反射光量の検知出力手段と、
上記検知出力手段からの情報に基づき、上記パッチ画像でのトナー付着量が目標付着量となるように上記現像バイアスおよび上記パッチ画像の形成に用いられる書き込み出力を設定する制御手段とを備え、
上記制御手段は、上記ベタ画像によるパッチ画像でのトナー付着量が目標付着量となるように上記現像バイアスおよび書き込み出力を設定した上で、該現像バイアスを変動させることなく上記書き込み出力を上記ベタ画像よりも印字率の低いハイライト画像によるパッチ画像を複数形成し、該複数のハイライト画像によるパッチ画像のトナー付着量を検出することを特徴とする現像剤付着量測定装置。
【請求項２】
上記制御部は、上記ベタ画像によるパッチ画像を対象とした目標付着量テーブルとは別に、上記ハイライト画像によるパッチ画像を対象とした目標付着量テーブルを備え、該ハイライト画像のパッチ画像を対象としたトナー付着量を目標付着量となるように上記書き込み出力を調整することを特徴とする請求項１に記載の現像剤付着量測定装置。
【請求項３】
上記制御部は、上記ハイライト画像によるパッチ画像形成時での書き込み出力として、書き込みドットの太さを順次変化させる出力を設定することを特徴とする請求項１または２に記載の現像剤付着量測定装置。
【請求項４】
上記制御部は、上記ハイライト画像によるパッチ画像として、主走査方向の１ライン上で１つの書き込みドットに隣接する複数の非書き込みドットとを連続させ、これら書き込みドットと非書き込みドットとの連続部を副走査方向で１ドットづつずらした状態で用いることを特徴とする請求項１または２に記載の現像剤付着量測定装置。
【請求項５】
上記書き込み出力は、ハイライト画像によるパッチ画像形成に際して順次変更可能であり、上記像担持体の半減露光量の４倍以上に設定されていることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の現像剤付着量測定装置。
【請求項６】
上記制御部は、上記ハイライト画像によるパッチ画像における目標付着量として、１．５〜３．５ｇ／ｍ２に設定していることを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の現像剤付着量測定装置。
【請求項７】
上記制御部は、上記書き込みドットと非書き込みドットの連続部として、一つの書き込みドットに隣接する３つの非書き込みドットを連続させた１ｏｎ３ｏｆｆの斜め線画像を構成することを特徴とする請求項４に記載の現像剤付着量測定装置。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれかに記載の現像剤量測定装置を用いることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
異なる色の画像形成が可能な複数の作像ステーションを備えたことを特徴とする請求項８に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、現像剤付着量測定装置および画像形成装置に関し、さらに詳しくは、トナーなどの粉体を用いる装置の一つである画像形成装置における粉体の付着量検知のために用いられる構成に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真方式を用いた複写機、レーザビームプリンタ等の画像形成装置では、常に安定した画像濃度が得られるようにするために、感光体等の像担持体上に濃度検知用トナーパッチ（以下、濃度パターン又は濃度検知用パターンともいう）を作成し、そのパッチ濃度を光学的検知手段により検知し、その検知結果に基づいて現像ポテンシャルを変更（具体的には、ＬＤパワー、帯電バイアス、現像バイアスの変更）するようになっている。
【０００３】
また、２成分現像方式の場合には、現像器内のトナー濃度制御目標値を変更することにより最大目標付着量（目標ＩＤを得るための付着量）が狙いの値となるような画像濃度制御を行っている。
【０００４】
このような濃度検知用パッチ検出手段としては、発光素子（発光手段）としてＬＥＤを、受光素子（受光手段）としてＰＤ（フォトダイオード）又はＰＴｒ（フォトトランジスタ）を組み合わせた反射型光センサが一般的に知られている。
【０００５】
従来、反射型光センサの構成としては、トナーパッチからの正反射光のみを検出対象とする構成（例えば、特許文献１）、トナーパッチからの拡散反射光のみを検出対象とする構成（例えば、特許文献２）、両方の反射光を検知対象とする構成（例えば、特許文献３）が知られている。
【０００６】
正反射光を検出して得られる正反射光出力（Ｖｒｅｇ）とは、検知対象面で鏡面反射する光（入射角と反射角とが等しい）のことであり、検知対象面がつるつる（＝鏡面光沢度が高い）の場合、照射された光が検知対象面で僅かに拡散されるのみで、殆どが正反射光として鏡面反射される。
【０００７】
一方、正反射光出力が得られる検知対象面の状態（鏡面光沢度が高い状態）とは異なり、トナーなどの粉体が付着している場合には、入射光がトナー内で拡散されるために正反射光が減少し、逆に拡散反射光、換言すれば、正反射にならない反射光の量が増加する。このような拡散反射光はカラートナーを検知対象とした場合に顕著であり、黒トナーの場合には、照射された光が殆ど吸収されるためさほど増加することはない。
【０００８】
従来、黒色だけでなく複数色のトナーを用いてカラー画像を得るような場合には、黒色および黒色以外の色のトナーを対象として正反射光、拡散反射光をそれぞれ組み合わせて潜像担持体である感光体あるいは転写ベルト上でのトナーの付着量を検出することが行われている（例えば、特許文献４）。
【０００９】
一方、正反射光出力（Ｖｒｅｇ）と拡散反射光出力（Ｖｄｉｆ）とを組み合わせて黒および黒以外の色のトナーを用いたカラー画像を対象とした各色のトナーの付着量を検出する方法としては、例えば、正反射光出力および拡散反射光出力がそれぞれ得られる受光センサの出力において、正反射光出力から拡散反射光出力を差し引くことで正反射光出力として得られる出力の中で純粋な正反射光成分に対応する出力を割り出す方法が提案されている（例えば、特許文献４）。  
上記の正反射光出力（Ｖｒｅｇ）から拡散反射光出力（Ｖｄｉｆ）を差し引く方法では、トナーの付着量測定範囲としてトナー１層分が完全に覆うところまでであり、通常、調整したい対象のベタ画像を対象としたトナーの付着量を確実に測定することができない場合がある。そこで、使用されるトナーの粒径、密度あるいは円形度などの現像特性などを考慮して測定可能な低付着量から測定不可能な高付着量を拡散反射光出力の感度を補正することにより推定するという方法が提案されている（特許文献５）。
【００１０】
一方、カラートナーの付着量測定に関しては、デフォルト状態での正反射光出力および拡散反射光出力に対して検出された各出力との変動率に応じて基準濃度に対する変動補正を行うことで拡散反射光出力を用いたカラートナーの濃度検出精度を高めるようにした方法も提案されている（例えば、特許文献６）。
【００１１】
【特許文献１】特開２００１−３２４８４０号公報（段落「００３５」欄）
【特許文献２】特開平５−２４９７８７号公報（段落「００１９」欄）
【特許文献３】特開２００１−１９４８４３号公報（段落「０００４」欄）
【特許文献４】特開平１０−３１９６６９号公報（段落「００１８」欄）
【特許文献５】特開２００５−７７６８５号公報（段落「００４５」欄）
【特許文献６】特開２００２−２３６４０２号公報（段落００５７」欄）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
上記カラートナーを対象とした付着量測定に関する技術は、環境変動などに応じた画像部内のベタ部での付着量の安定化を前提としている。  
しかし、複写出力として得られる画像部には、ベタ部だけでなくハイライト画像といわれる、印字率が例えば、数％という低い値の画像もある。
【００１３】
ハイライト画像での階調表現等を対象とした画質変動要因は、ベタ画像でのトナーの付着量だけでなく、拡散光がトナーのドットに吸収されることによる濃度上昇が起こることからいえるように、ドットの面積率の変動（ドットゲインといわれる）も含まれる。このため、ベタ画像の付着量に基づくハイライト画像でのトナー付着量を割り出しを行うと、実際のハイライト画像を対象としたトナーの付着量と異なることがあり、誤差が発生しやすくなる虞がある。
【００１４】
本発明の目的は、上記従来の現像剤付着量測定装置における問題に鑑み、ハイライト画像をも対象としてトナーの付着量を正確に割り出せるようにすることで画像品質の安定化が可能な構成を備えた現像剤付着量測定装置および画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記目的を達成するため、本発明は次の構成よりなる。  
（１）像担持体に形成される画像濃度を検出するために現像剤の付着量を測定する現像剤付着量測定装置であって、
上記像担持体上に一様に現像剤中のトナーが付着するベタ画像からなるパッチ画像を種々の現像バイアス設定により複数形成する手段と、
上記複数形成されたパッチ画像におけるトナー付着量を検知するために所定の光を当ててその正反射方向の光量および拡散反射光量の検知出力手段と、
上記検知出力手段からの情報に基づき、上記パッチ画像でのトナー付着量が目標付着量となるように上記現像バイアスおよび上記パッチ画像の形成に用いられる書き込み出力を設定する制御手段とを備え、
上記制御手段は、上記ベタ画像によるパッチ画像でのトナー付着量が目標付着量となるように上記現像バイアスおよび書き込み出力を設定した上で、該現像バイアスを変動させることなく上記書き込み出力を上記ベタ画像よりも印字率の低いハイライト画像によるパッチ画像を複数形成し、該複数のハイライト画像によるパッチ画像のトナー付着量を検出することを特徴とする現像剤付着量測定装置。
【００１６】
（２）上記制御部は、上記ベタ画像によるパッチ画像を対象とした目標付着量テーブルとは別に、上記ハイライト画像によるパッチ画像を対象とした目標付着量テーブルを備え、該ハイライト画像のパッチ画像を対象としたトナー付着量を目標付着量となるように上記書き込み出力を調整することを特徴とする（１）に記載の現像剤付着量測定装置。
【００１７】
（３）上記制御部は、上記ハイライト画像によるパッチ画像形成時での書き込み出力として、書き込みドットの太さを順次変化させる出力を設定することを特徴とする（１）または（２）に記載の現像剤付着量測定装置。
【００１８】
（４）上記制御部は、上記ハイライト画像によるパッチ画像として、主走査方向の１ライン上で１つの書き込みドットに隣接する複数の非書き込みドットとを連続させ、これら書き込みドットと非書き込みドットとの連続部を副走査方向で１ドットづつずらした状態で用いることを特徴とする（１）または（２）に記載の現像剤付着量測定装置。
【００１９】
（５）上記書き込み出力は、ハイライト画像によるパッチ画像形成に際して順次変更可能であり、上記像担持体の半減露光量の４倍以上に設定されていることを特徴とする（１）乃至（４）のいずれかに記載の現像剤付着量測定装置。
【００２０】
（６）上記制御部は、上記ハイライト画像によるパッチ画像における目標付着量として、１．５〜３．５ｇ／ｍ２に設定していることを特徴とする（１）乃至（５）のいずれかに記載の現像剤付着量測定装置。
【００２１】
（７）上記制御部は、上記書き込みドットと非書き込みドットの連続部として、一つの書き込みドットに隣接する３つの非書き込みドットを連続させた１ｏｎ３ｏｆｆの斜め線画像を構成することを特徴とする（４）に記載の現像剤付着量測定装置。
【００２２】
（８）（１）乃至（７）のいずれかに記載の現像剤量測定装置を用いることを特徴とする画像形成装置。
【００２３】
（９）異なる色の画像形成が可能な複数の作像ステーションを備えたことを特徴とする（８）に記載の画像形成装置。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、ハイライト画像を対象としたトナーの付着量測定が可能となる。特にベタ画像によるパッチ画像を対象としたトナーの付着量を参酌するのではなく、像担持体上に直接ハイライト画像によるパッチ画像を形成してその画像でのトナー付着量を測定するので、低付着量による画像を対象としたトナー付着量測定によって画像濃度制御が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、図に示す実施例により本発明を実施するための最良の形態について説明する。  
図１は、本発明に係る現像剤付着量測定装置が用いられる画像形成装置を示しており、同図に示された画像形成装置は、異なる色の画像形成が可能な複数の作像ステーションを各色の画像を重畳転写される転写体に沿って並置したタンデム方式のカラープリンタである。
【００２６】
図１において符号１０１は中間転写体、１０２は第１画像形成手段、１０３は第２画像形成手段、１０４は第３画像形成手段、１０５は第４画像形成手段、１０６〜１０９は転写器、１１０は画像検出手段である光学式付着量センサを示している。
【００２７】
図２は、図１に示した各作像ステーションに用いられる画像形成手段１０２〜１０５の構成を示しており、同図において画像形成手段には、帯電器２０１、像担持体として用いられる感光体２０２、露光手段２０３、現像装置２０５、感光体クリーナ２０６が設けられている。これら各手段は、一つのユニットにまとめて収納されて装置に対して着脱可能なプロセスカートリッジとして構成されている。  
画像形成手段１０２では帯電器２０１により負帯電のＯＰＣを用いた感光体２０２が一様に帯電される。  
次に感光体２０２への静電潜像形成のための書き込み手段に相当する露光手段２０３においては画像データに応じて、感光体２０２へ潜像を形成するためのレーザ光２０４が照射される。本実施例に用いられる露光手段は、レーザ出力、いわゆるレーザパワーＬＰが変調可能である。
【００２８】
この後、感光体２０２上に形成された潜像は、現像装置２０５によりトナーを現像されトナー像が形成される。この時、現像ロールへ印加される現像バイアス電位Ｖｂは変調可能である。次に感光体２０２上に形成されたトナー像は転写器１０６により中間転写体１０１上に転写される。  
次に中間転写体１０１に転写されずに感光体２０２上に残った残留トナーは感光体クリーナ２０６で回収される。
【００２９】
異なる色のトナーを備える画像形成手段１０３〜１０５においても同様に各々の感光体２０２上にトナー像が形成され、転写器１０７〜１０９で中間転写体１０１上に各色のトナー像が転写され、最後に転写器１１１により用紙１１２に一括転写され、図示しない定着器で定着され一連の印刷プロセスを終了する。なお、上記実施例においては、転写体に対して各作像ステーションで形成された異なる色画像が順次転写される構成であるが、転写体を搬送手段として用い、この搬送手段に用紙を静電吸着させた状態で各作像ステーションを移動する過程において色毎の画像を重畳転写する構成とすることも可能である。
【００３０】
図１に示した画像形成装置においては、図３に示す制御部によって画像形成のための制御が行われるようになっており、制御部は、画像形成用のシーケンスプログラムに基づき、画像濃度を安定化させるための制御が実行される部分であり、その詳細が図３に示されている。  
図３は、上記制御部の構成を説明するための模式図であり、同図において、制御部３０２は、中間転写体１０１もしくは感光体２０２上に形成されるテスト用パッチ３０１のトナー付着量を検知する光学式付着量センサ１１０が入力側に接続され、出力側には帯電器２０１，露光手段２０３に用いられるレーザ光源、現像装置２０５がそれぞれ接続されている。
【００３１】
制御部３０１では、光学式付着量センサ１１０によって検出されるテスト用パッチ３０１からの反射光量に基づき、そのパッチ３０１でのトナー付着量が割り出され、その割り出された結果が目標付着量となるように、前述した現像ポテンシャルを変更（具体的には、ＬＤパワー、帯電バイアス、現像バイアスの変更）するようになっている。  
本実施例では、露光手段２０３からのレーザパワーＬＰ２０４および現像バイアス電源３０３からの現像バイアス電位Ｖｂを対象として制御される。
【００３２】
図４は、一般的な光学式付着量センサ１１０の構造及び測定領域を示すずである。  
同図において赤外光源ＬＥＤ４０１から発光された光は、途中図示しないスリットやレンズで中間転写体１０１またはその上のトナーパッチ３０１上の測定領域４０２に集光される。  
測定領域４０２は、通常センサ１１０と対向して設置されており、センサ中心軸４０３を法線としている。従って前記ＬＥＤ４０１からの入射角はθ１となる。これに対し図のように同じθ１で反射する角を正反射角といい、この方向に反射する光を正反射光と呼ぶ。  
ＰＤ（フォトダイオード）４０４には、この正反射光が入射するように集光させ、正反射出力電圧Ｖｎを得る。実際には正反射光周辺の拡散反射光も混入している。
【００３３】
一方、図４において、このθ１とは大きく異なる角度θ２の方向に反射する光をＰＤ（フォトダイオード）４０４に集光させ、出力電圧Ｖｄを得る。この光は完全な拡散反射光だけである。業界では正反射を鏡面反射と、また拡散反射を乱反射と呼ぶことがあるが、同義語である。
【００３４】
ＬＥＤ４０１の駆動回路やＰＤ４０４，４０５の信号処理回路は、例えば、本願出願人による先願である特許文献１に開示されているような構成が用いられる。
【００３５】
図３に示した制御部３０２においては、図１０に示す手順による制御シーケンスが実行されるようになっている。  
図１０において、ステップ１００１に示すように、トナーの乗っていない素地に対し、正反射出力が、一定値（４．０Ｖ）になるように、発光素子ＬＥＤの発光強度を調整する。  
次にステップ１００２に示すように、現像バイアスＶｂを振ってベタ画像によるパッチ画像を形成し、それらを測定して目標付着量が得られる現像バイアスＶｂｒを設定する。  
最後にステップ１００３に示すように、ステップ１０００２において設定された現像バイアスＶｂｒを用いてレーザパワーＬＰを順次変動させることで異なる濃度のパッチ画像を形成し、パッチ画像におけるトナー付着量を測定して目標付着涼が得られるようにレーザパワーＬＰｒを補正設定する。本実施例においては、レーザパワーを制御対象とし、現像ポテンシャルに影響する帯電条件、つまり帯電器２０１は制御対象としない。
【００３６】
上述したパッチ画像は、ベタ画像を対象とした場合には従来から行われている、現像バイアスＶｂを順次変動させて異なる濃度のものを作成するが、本実施例では、ベタ画像とは別に、ハイライト画像によるパッチ画像を形成し、そのハイライト画像によるトナー付着量を測定して画像濃度の適正化を行うようになっている。
【００３７】
以下、ハイライト画像によるパッチ画像を形成する方法について説明する。  
図８は、ハイライト画像によるパッチ画像の一例を示す図であり、同図においてパッチ画像は、主走査方向の１ライン上で１つの書き込みドットに隣接する複数の非書き込みドットとを連続させ、これら書き込みドットと非書き込みドットとの連続部を副走査方向で１ドットずつずらした状態で形成する。本実施例では、図８に示すように、１個の書込ドットＤ１に隣接して３個の非書込ドットＤ２を連続させる１ｏｎ３ｏｆｆと称呼する書込パターンを設定し、この書込パターンを副走査方向で１ドットずつずらしていく。そして、この書込パターンによるパッチ画像をレーザパワーＬＰを順次偏向しながら副走査方向に形成することで斜線状のパッチ画像（以下、１ｏｎ３ｏｆｆ斜線パッチという）が形成される。
【００３８】
図９は、具体的に記録される１ｏｎ３ｏｆｆ斜線パッチのイメージを示しており、同図において、レーザ出力の大きなＬＰ８から小さなＬＰ１まで、各色（黒、イエロ、マゼンタ、シアン）８パッチずつ形成する。  
このとき現像バイアスＶｂは、図１０において説明したステップ１００２で求められたものである。  
図の下に斜線パッチの拡大図を示す。レーザパワーＬＰを大きくすると、ドットの付着量が増加するよりも、ドットが太ることでパッチあたりの平均付着量が増大する。
【００３９】
ここで、１ｏｎ３ｏｆｆ斜線パッチを選んだのは、まず、光学式付着量センサの精度良く測れる付着量範囲が、１．５〜３．５ｇ／ｍ２であるため、付着量目標値がその範囲に入るように、信号上１ｏｎ３０ｆｆ、２５％印字率とした。また１ｏｎ３ｏｆｆ斜線パッチは、隣接するドットが斜線方向に続いているため、レーザパワーＬＰの増加によるドットゲインでスムーズに付着量が増えていく。これに対し通常の４５度スクリーンの網点では、ドットがつながる際に付着量が不安定になる。
【００４０】
また、本実施例ではレーザパワーＬＰでドットを太らせたが、レーザの照射時間を増やしてドットを太らせても同じ結果となる。レーザパワーＬＰの場合は、感光体の露光特性が十分に飽和していることが望ましく、通常、感光体の半減露光量のおおむね４倍程度以上で振ることにより、ベタ画像付着量への干渉を抑えることが可能である。従って、シーケンス１００２の後にシーケンス１００３を実施してもベタ画像の付着量は変化しない。
【００４１】
図５は、黒ベタ及び黒１ｏｎ３ｏｆｆ斜線画像パッチ３０１（図３参照）の、付着量測定時での出力特性を示すずであり、同図において、横軸は前記パッチ３０１の単位面積あたりトナー付着量（ｇ／ｍ２）であり、転写ベルト上についたパッチを吸引法で正確に付着量測定した値である。縦軸は前記センサ１１０の正反射出力電圧Ｖｎ（Ｖ）であって、付着量０のときの出力を４．０Ｖに規格化している。
【００４２】
黒ベタ出力は、付着量が４．０ｇ／ｍ２以上では傾きがなく測定不可能である。逆に出力が３Ｖ以上の低付着量時も、図示されていない転写ベルトの表面反射むら等で誤差が大きくなる。従って１〜４ｇ／ｍ２が測定可能範囲となる。
【００４３】
一方、黒１ｏｎ３ｏｆｆ斜線出力からの測定可能範囲も１〜４ｇ／ｍ２となる。パッチの目標付着量が前記したように、測定範囲が１．５〜３．５ｇ／ｍ２であれば高精度に計測できる。
【００４４】
さらに、この両者の特性を比較すると、付着量が少ない領域では、１ｏｎ３ｏｆｆ斜線画像ではベタ画像よりセンサ出力が低く、逆に付着量の多い領域では、センサ出力が高くなっており、特性の傾きがことなる。
【００４５】
本実施例においては、付着量の測定に対して、図５に示したように、一般に用いられるベタ画像を対象とするセンサ出力−付着量のテーブルに加えて、１ｏｎ３ｏｆｆ斜線パッチ画像の測定出力を用いることを特徴としている。つまり、従来のようにベタ画像を対象としたテーブルを用いてハイライト画像によるあっち画像での付着量を割り出そうとすると、ベタ画像を対象とした測定結果との間に大きな誤差が存在し、付着量の測定結果による画像濃度制御においても誤差の大きい結果が得られてしまうことになる。そこで、本実施例では、ベタ画像と１ｏｎ３ｏｆｆ斜線の両者を対象としたテーブルを用いることで誤差が生じないようにしている。
【００４６】
図６は、一般の電子写真方式を用いた画像形成装置での現像バイアスＶｂに対するベタ画像の付着量を示す。  
横軸は、現像電位Ｖｂ（Ｖ）であり、右に行くほど現像バイアス電位が高くなり、ベタ画像によるパッチ画像におけるトナー付着量が増加する傾向となる。  
縦軸は前記ベタ画像によるパッチ画像でのトナー付着量（ｇ／ｍ２）である。
【００４７】
黒ベタ画像については、付着量４．０ｇ／ｍ２までしか測定できないので、目標付着量Ｔｍｒ（おおむね６ｇ／ｍ２）に対して、設定すべき現像バイアス電位Ｖｂは、測定可能な低付着量から推定して求められる。  
図では、具体的に直線近似による手法を示しているが、現像特性によっては多項式近似を用いることも可能である。
【００４８】
図７は、一般の電子写真方式を用いた画像形成装置でのレーザパワーＬＰ（感光体像面上）に対する１ｏｎ３ｏｆｆ斜線画像の付着量を示す。  
横軸は、レーザパワーＬＰ（ｍＷ）であり、通常振れる範囲が限定されている。縦軸は前記１ｏｎ３ｏｆｆ斜線パッチ画像でのトナーの付着量（ｇ／ｍ２）であり、レーザパワーＬＰが増えるほどトナー付着量が多くなる傾向が得られる。
【００４９】
測定範囲は前記黒ベタ画像の場合と同じく付着量４．０ｇ／ｍ２までしか測定できないが、目標付着量Ｔｍｒがおおむね２〜３ｇ／ｍ２なので、設定すべきレーザパワーＬＰｒ（ｍＷ）は、測定範囲に入っており、精度よく求めることが可能である。図では、具体的に直線近似による手法を示しているが、特性によっては多項式近似を用いることも可能である。
【００５０】
以上のように本実施例によれば、ハイライト画像の状態を測定するために１ｏｎ３ｏｆｆ斜線パッチを採用し、独自の付着量変換テーブルを持つことによってハイライト部付着量の高精度な測定を可能となる。  
これにより従来のベタ画像だけでなくハイライト画像も高精度に制御されるため、高画質化を安定して維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明による現像剤付着量測定装置を用いた画像形成装置の構成を示す模式図である。
【図２】図１に示した画像形成装置の作像ステーションに用いられる作像部の構成を説明するための模式図である。
【図３】本発明による現像剤付着量測定装置を用いた制御機構を説明するための模式的なブロック図である。
【図４】図３に示した制御機構に用いられる光学式付着量センサの構成を説明するための模式図である。
【図５】ベタ画像とハイライト画像とを対象としたセンサ出力と付着量との測定結果を説明するための線図である。
【図６】現像バイアスと付着量との関係を説明するための線図である。
【図７】レーザパワーと付着量との関係を説明するための線図である。
【図８】本発明実施例によるハイライト画像によるパッチ画像の形成パターンを説明するための図である。
【図９】図８に示したハイライト画像によるパッチ画像の詳細を説明するための図である。
【図１０】図に示した制御機構の作用を説明するためのフローチャートである。
【符号の説明】
【００５２】
１０１  中間転写体
１１０  付着量センサ
２０２  感光体
２０３  露光手段
２０４  レーザ光
２０５  現像装置
３０１  パッチ画像
３０２  制御部
３０３  現像バイアス電源
【図１】
2008116655.tif 000003
【図２】
2008116655.tif 000004
【図３】
2008116655.tif 000005
【図４】
2008116655.tif 000006
【図５】
2008116655.tif 000007
【図６】
2008116655.tif 000008
【図７】
2008116655.tif 000009
【図８】
2008116655.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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