(57)【要約】【課題】スペックルノイズの低減に伴う光量ロスを抑制することが可能なプロジェクタを提供する。【解決手段】拡散体７は、各液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの入射側近傍に配設されている。拡散体７の中心には、入射光の光軸と略平行な回転軸７ａが垂直に固定されており、モータ８が回転軸７ａに対して回転駆動を行うと、拡散体７は、回転軸７ａを中心にして回転運動を行う。拡散体７には、回転軸７ａを固定する固定部から放射状に延出する４つの扇形の拡散板が空隙を隔てて配置されている。このため、モータ８の駆動により拡散体７が回転すると、液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂに向かう光が拡散板を透過する状態（第１の状態）、及び光が空隙を通過する状態（第２の状態）の２つの状態が周期的に繰り返される。【選択図】図１
2008046523.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光源と、
前記光源から射出された光を変調して画像を形成する光変調装置と、
前記光変調装置で変調された前記光を投写する投写光学系と、
前記光の光路の途中に備えられ、前記光を拡散させつつ透過させる拡散部を有する拡散手段と、
前記拡散手段に所定の運動を行わせることにより、前記光が前記運動を行っている前記拡散部を透過する第１の状態と、前記光が前記拡散部よりも高い透過率で前記拡散手段を透過する第２の状態とを周期的に切り替える駆動手段と、
を備えたことを特徴とするプロジェクタ。
【請求項２】
請求項１に記載のプロジェクタであって、
前記拡散手段には、前記拡散部と、前記拡散部よりも透過率が高い透過部とが所定の方向に沿って配列され、
前記駆動手段は、前記拡散手段に対して、前記所定の方向に周期的な運動を行わせることにより、前記光が前記運動を行っている前記拡散部を透過する第１の状態と、前記光が前記透過部を透過する第２の状態とを周期的に切り替えることを特徴とするプロジェクタ。
【請求項３】
請求項２に記載のプロジェクタであって、
前記拡散手段には、複数の前記拡散部が、前記所定の方向に沿って前記透過部を隔てて配列されていることを特徴とするプロジェクタ。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のプロジェクタであって、
前記第１の状態が継続する時間は、３０ｍｓｅｃ以上であり、前記第２の状態が継続する時間は、３０ｍｓｅｃ未満であることを特徴とするプロジェクタ。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のプロジェクタであって、
前記第２の状態に切り替わってから、当該第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、前記第１の状態が累積して３０ｍｓｅｃ以上含まれることを特徴とするプロジェクタ。
【請求項６】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のプロジェクタであって、
前記第１の状態が継続する時間、及び前記第２の状態が継続する時間はそれぞれ一定であり、前記第１の状態が継続する時間をｔ１（ｍｓｅｃ）、前記第２の状態が継続する時間をｔ２（ｍｓｅｃ）、任意の自然数をｎとしたときに、ｔ２＜３０／ｎ≦ｔ１の関係を満たすことを特徴とするプロジェクタ。
【請求項７】
請求項１〜６に記載のプロジェクタであって、
前記拡散手段は、前記光源と、前記光変調装置との間の光路に配設されていることを特徴とするプロジェクタ。
【請求項８】
光源と、
前記光源から射出された光の光路を囲む反射面を有し、前記光を前記反射面で繰り返し反射することにより照度分布を均一化させるロッドインテグレータと、
前記ロッドインテグレータから射出された光を変調する光変調装置と、
前記光変調装置で変調された光を投写する投写光学系と、
前記光源及び前記ロッドインテグレータの間の光路に備えられ、前記光源から入射した光を前記ロッドインテグレータに向けて射出する複数のレンズが配列されたレンズアレイと、
前記レンズアレイに、前記レンズの配列方向に沿って運動を行わせることにより、前記光が、前記複数のレンズを順次透過する第１の状態と、前記レンズよりも高い透過率で前記レンズアレイを透過する第２の状態とを周期的に切り替える駆動手段と、
を備えたことを特徴とするプロジェクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光源から射出された光を変調して投写するプロジェクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
レーザ光源が射出するレーザ光を変調して画像を形成するプロジェクタが提案されている。レーザ光は、スペクトル幅が非常に狭いため、例えば、赤、緑、青の色光を発する３つのレーザ光源を用いることにより、色再現範囲の広いディスプレイを実現することができる。
一方、レーザ光は、位相が連続的であり、非常にコヒーレンス性が高い。このため、レーザ光により形成された画像をスクリーン上に投写すると、スクリーン上の微小な粗さ等に起因する干渉パターンが形成される。この干渉パターンは、スペックル或いはスペックルノイズと呼ばれ、画像の鮮明度を低下させてしまう原因となる。
特許文献１には、回転可能な拡散素子によりスペックルノイズを低減する技術が提案されている。レーザ光の光路中に挿入した拡散素子を回転させ、干渉パターンを高速に変化させることにより、人間の視覚にスペックルノイズが認識されないようにするものである。
【０００３】
【特許文献１】特開平６−２０８０８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に示された技術では、レーザ光が、絶えず拡散素子を透過する構成であるため、拡散素子による光の拡散、反射、吸収等によって比較的大きな光量ロスが発生し、画像が暗くなってしまうという問題を有している。
【０００５】
本発明は上記問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、スペックルノイズの低減に伴う光量ロスを抑制することが可能なプロジェクタを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のプロジェクタは、光源と、前記光源から射出された光を変調して画像を形成する光変調装置と、前記光変調装置で変調された前記光を投写する投写光学系と、前記光の光路の途中に備えられ、前記光を拡散させつつ透過させる拡散部を有する拡散手段と、前記拡散手段に所定の運動を行わせることにより、前記光が前記運動を行っている前記拡散部を透過する第１の状態と、前記光が前記拡散部よりも高い透過率で前記拡散手段を透過する第２の状態とを周期的に切り替える駆動手段とを備えたことを特徴とする。
【０００７】
このプロジェクタによれば、駆動手段が、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えている。光が運動中の拡散部を透過する第１の状態では、運動に伴って干渉パターンが変化するため、視認可能なスペックルノイズを低減することが可能となる。一方、第２の状態では、拡散部よりも高い透過率で光が透過する。つまり、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えることにより、視認可能なスペックルノイズを低減しつつ、スペックルノイズの低減に伴う光量の低下を抑制することが可能となる。
【０００８】
このプロジェクタにおいて、前記拡散手段には、前記拡散部と、前記拡散部よりも透過率が高い透過部とが所定の方向に沿って配列され、前記駆動手段は、前記拡散手段に対して、前記所定の方向に周期的な運動を行わせることにより、前記光が前記運動を行っている前記拡散部を透過する第１の状態と、前記光が前記透過部を透過する第２の状態とを周期的に切り替えることが望ましい。
【０００９】
このプロジェクタによれば、駆動手段が、拡散手段に対して周期的な運動を行わせることによって、第１の状態と第２の状態との切り替えを行うため、切り替えのための構成や制御が容易になる。
【００１０】
このプロジェクタにおいて、前記拡散手段には、複数の前記拡散部が、前記所定の方向に沿って前記透過部を隔てて配列されていることが望ましい。
【００１１】
このプロジェクタによれば、拡散手段に、複数の拡散部が、透過部を隔てて配列されている。このため、拡散部を１つのみ備える場合に比べて、１回の運動周期でより多くの切り替えを行うことが可能となり、運動に伴う振動や騒音を抑制することが可能となる。
【００１２】
このプロジェクタにおいて、前記第１の状態が継続する時間は、３０ｍｓｅｃ以上であり、前記第２の状態が継続する時間は、３０ｍｓｅｃ未満であることが望ましい。
【００１３】
このプロジェクタによれば、第２の状態が３０ｍｓｅｃ以上継続せず、第１の状態が３０ｍｓｅｃ以上継続する。人間の視覚は、３０ｍｓｅｃ以上継続する視覚対象を認識することが可能であるが、継続時間が３０ｍｓｅｃ未満である視覚対象を認識することはできない。このため、このプロジェクタによれば、スペックルノイズが生じやすい第２の状態が３０ｍｓｅｃ以上継続せず、スペックルノイズが低減する第１の状態が３０ｍｓｅｃ以上継続するため、第２の状態で生じるスペックルノイズが視認されずに済む。
【００１４】
このプロジェクタにおいて、前記第２の状態に切り替わってから、当該第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、前記第１の状態が累積して３０ｍｓｅｃ以上含まれることが望ましい。
【００１５】
このプロジェクタによれば、第２の状態に切り替わってから、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、第１の状態が３０ｍｓｅｃ以上含まれる。人間の視覚は、所定の視覚対象が現れてから、その存在時間が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、非存在時間が３０ｍｓｅｃ以上含まれると、その視覚対象を認識することができない。このため、このプロジェクタによれば、スペックルノイズが生じやすい第２の状態に切り替わってから、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、スペックルノイズが低減する第１の状態が３０ｍｓｅｃ以上含まれるため、第２の状態のときに生じるスペックルノイズが視認されずに済む。
【００１６】
このプロジェクタにおいて、前記第１の状態が継続する時間、及び前記第２の状態が継続する時間はそれぞれ一定であり、前記第１の状態が継続する時間をｔ１（ｍｓｅｃ）、前記第２の状態が継続する時間をｔ２（ｍｓｅｃ）、任意の自然数をｎとしたときに、ｔ２＜３０／ｎ≦ｔ１の関係を満たすことが望ましい。
【００１７】
前記第１の状態が継続する時間ｔ１、及び前記第２の状態が継続する時間ｔ２がそれぞれ一定であり、ｔ１，ｔ２がｔ２＜３０／ｎ≦ｔ１を満たす場合には、第２の状態に切り替わってから、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、第１の状態が３０ｍｓｅｃ以上存在することになる。人間の視覚は、所定の視覚対象が現れてから、その存在時間が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、非存在時間が３０ｍｓｅｃ以上含まれると、その視覚対象を認識することができない。このため、このプロジェクタによれば、スペックルノイズが生じやすい第２の状態に切り替わってから、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、スペックルノイズが低減する第１の状態が３０ｍｓｅｃ以上含まれるため、第２の状態のときに生じるスペックルノイズが視認されずに済む。
【００１８】
このプロジェクタにおいて、前記拡散手段は、前記光源と、前記光変調装置との間の光路に配設されていることが望ましい。
【００１９】
このプロジェクタによれば、拡散手段が、光源光を変調する光変調装置の入射側に配設されている。つまり、画像を形成する前の光に対して、拡散手段を透過させることになるため、拡散部の運動に伴って画像が動いてしまうことがなく、安定した画像表示を行うことが可能となる。
【００２０】
光源と、前記光源から射出された光の光路を囲む反射面を有し、前記光を前記反射面で繰り返し反射することにより照度分布を均一化させるロッドインテグレータと、前記ロッドインテグレータから射出された光を変調する光変調装置と、前記光変調装置で変調された光を投写する投写光学系と、前記光源及び前記ロッドインテグレータの間の光路に備えられ、前記光源から入射した光を前記ロッドインテグレータに向けて射出する複数のレンズが配列されたレンズアレイと、前記レンズアレイに、前記レンズの配列方向に沿って運動を行わせることにより、前記光が、前記複数のレンズを順次透過する第１の状態と、前記レンズよりも高い透過率で前記レンズアレイを透過する第２の状態とを周期的に切り替える駆動手段とを備えたことを特徴とする。
【００２１】
このプロジェクタによれば、駆動手段が、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えている。第１の状態では、光源から射出された光が、レンズアレイが備える複数のレンズを順次透過するため、この過程でロッドインテグレータに対する光の入射角が様々に変化する。異なる角度で入射した光は、異なる経路でロッドインテグレータ内を進行することから、ロッドインテグレータを通過するために要する時間も異なる。このため、ある時点でロッドインテグレータから射出される光には、様々な位相を持った光が混在することになり、光のコヒーレンス性が低下し、スペックルが発生しにくい状態となる。一方、第２の状態では、レンズよりも高い透過率で光が透過する。つまり、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えることにより、視認可能なスペックルノイズを低減しつつ、スペックルノイズの低減に伴う光量の低下を抑制することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態に係るプロジェクタについて、図面を参照して説明する。
本実施形態のプロジェクタは、コヒーレンス性の高いレーザ光を射出する光源（コヒーレント光源）を用い、このレーザ光を変調して投写し、スクリーン等の投写面に画像を表示するものである。また、本実施形態のプロジェクタでは、光源から射出されたレーザ光が、回転する拡散体を透過するようになっており、レーザ光の干渉により生じるスペックルノイズの低減が図られている。
【００２３】
図１は、本実施形態のプロジェクタの概略構成を示す構成図である。
図１に示すように、プロジェクタ１は、光源としてのレーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂと、回折光学素子（照明光学系）３と、矩形状（長方形状）の画素領域を有する光変調装置としての液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂと、色合成光学系としてのクロスダイクロイックプリズム５と、投写光学系としての投写レンズ６と、拡散手段としての拡散体７と、駆動手段としてのモータ８とを備えている。
【００２４】
レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂは、内部に半導体レーザ（図示せず）を備えており、それぞれ異なる波長域の色光（赤色光Ｒ、緑色光Ｇ、青色光Ｂ）からなるレーザ光を射出する。また、半導体レーザの射出面側には、戻り光が半導体レーザに入射するのを防止して、半導体レーザの発振を安定させるための光アイソレータ（図示せず）が備えられている。さらに、半導体レーザの射出面の反対面には、レーザ光をモニタするためのフォトダイオードが備えられており、これを用いて半導体レーザの光出力が一定となるように制御することができる。レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂから射出された各色光Ｒ，Ｇ，Ｂは、回折光学素子３及び拡散体７を介して、それぞれ液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの画素領域を照明する。
【００２５】
回折光学素子３は、その外周を支持部材３ａによって支持されている。回折光学素子３は、その射出側表面に微細な凹凸構造を有しており、レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂから射出されるレーザ光を回折させて、凹凸構造に応じた形状及び大きさの領域を照明する。本実施形態の回折光学素子３には、液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの画素領域の形状に合わせて、矩形の領域を照明可能な凹凸構造が形成されており、画素領域全体を略均一に照明することができる。
【００２６】
液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂは、一対の透明基板間に液晶が封入された液晶パネルを備えており、液晶パネルの内面には、上述した矩形状の画素領域（図示せず）が形成されている。画素領域には、液晶に対して微小領域（画素）毎に駆動電圧を印加可能な透明電極（画素電極）がマトリクス状に配列されており、回折光学素子３からの射出光は、画素領域内のすべての画素を略均一に照明する。図示しないライトバルブ駆動部が、入力された画像信号に基づいて液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂを駆動すると、レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂから射出された光は、それぞれ液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂで画素毎に変調され、画像信号に応じた画像光が色光毎に形成される。形成された画像光は、クロスダイクロイックプリズム５に入射する。
【００２７】
クロスダイクロイックプリズム５は、各液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂから射出された各色光からなる画像光を画素毎に合成し、カラー画像を表す画像光を形成する。クロスダイクロイックプリズム５によって合成された画像光は、投写レンズ６によって拡大投写され、スクリーンＳＣ等の投写面上に画像信号に応じた画像が表示される。
【００２８】
拡散体７は、平板状であり、各液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの入射側近傍に、液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂと略平行に配設されている。拡散体７の中心には、回転軸７ａの一端が略垂直に固定されている。回転軸７ａは、入射光の光軸と略平行になっており、光が拡散体７の偏心位置に入射されるように、入射光の光軸から所定の距離だけ隔てられている。回転軸７ａの他端は、モータ８に接続されており、モータ８が回転軸７ａに対して回転駆動を行うと、拡散体７は、回転軸７ａを中心にして回転運動を行う。
【００２９】
図２は、拡散体７を示す図であり、光の入射面側から見た正面図である。
図２に示すように、拡散体７は、回転軸７ａを固定する固定部７ｂと、固定部７ｂから放射状に延出する４つの扇形の拡散板１０とを有している。
【００３０】
拡散板１０は、透光性を有する基板中に透光性微粒子からなる光拡散材が含有された光学素子であり、回折光学素子３から液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂに向けて射出された光を、拡散させつつ透過させることができる。基板としては、アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリメチルペンテン系樹脂、メチルメタクリレート／スチレン共重合樹脂等、透光性を有する熱可塑性樹脂を使用することができる。また、光拡散材としては、シリカ、アルミナ、ガラスビーズ等の無機物からなるものや、アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、シリコーン樹脂等の有機物からなるものを使用することができる。光拡散材の形状は、不定形、球形、扁平形状、回転楕円体形状等が可能である。
【００３１】
本実施形態では、４つの拡散板１０は、いずれも回転方向（θ方向）に５０°の角度を有しており、この拡散板１０がθ方向に４０°の角度を有する空隙を隔てて配置されている。なお、本実施形態では、拡散板１０が本発明の拡散部に相当し、拡散板１０を隔てる空隙が本発明の透過部に相当する。また、図中に二点鎖線で囲んだ領域Ｐは、液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの画素領域を表しており、回折光学素子３からの射出光は、この画素領域Ｐに向かって進行する。
【００３２】
モータ８の駆動により拡散体７がθ方向に回転すると、画素領域Ｐに向かう光が拡散板１０を透過する状態（第１の状態）、及び光が空隙を通過する状態（第２の状態）の２つの状態が周期的に繰り返される。第１の状態では、光は、回転運動する拡散板１０を透過することになるため、生成される干渉パターン（スペックルノイズ）が高速に変化し、人間の視覚では、スペックルノイズを認識することはできない。一方、第２の状態は、光が拡散板１０を透過しない状態であるため、固定のスペックルノイズが生じてしまう。ただし、第２状態では、拡散板１０による光の拡散、反射、吸収がなく、拡散板１０を透過する場合に比べて高い透過率で光が通過する。
【００３３】
本実施形態のモータ８は、拡散体７を２５０ｒｐｍ（Revolutions Per Minute）、即ち１．５°／ｍｓｅｃで回転駆動するようにしている。このとき、画素領域Ｐに向かう光が、５０°の角度を有する１つの拡散板１０に入射し続ける時間（継続時間）は、５０／１．５＝３３．３ｍｓｅｃとなる。一方、画素領域Ｐに向かう光が、４０°の角度を有する１箇所の空隙を通過し続ける時間は、４０／１．５＝２６．７ｍｓｅｃとなる。なお、すべての拡散板１０は同一の角度（５０°）を有し、すべての空隙も同一の角度（４０°）を有するため、拡散体７を一定速度で回転させている限り、それぞれの継続時間は常に一定である。
【００３４】
一般に、人間の視覚の応答速度は、３０ｍｓｅｃ程度といわれている。つまり、人間の視覚は、３０ｍｓｅｃ以上継続して存在する視覚対象を認識することは可能であるが、継続時間が３０ｍｓｅｃ未満である視覚対象を認識することはできない。このため、本実施形態のように、固定のスペックルノイズが生じる第２の状態が存在しても、その継続時間が３０ｍｓｅｃ未満（２６．７ｍｓｅｃ）であって、固定のスペックルノイズが生じない第１の状態が３０ｍｓｅｃ以上（３３．３ｍｓｅｃ）継続すれば、第２の状態で生じるスペックルノイズは視認されないことになる。
【００３５】
次に、この拡散体７を５００ｒｐｍ、即ち３°／ｍｓｅｃで回転させた場合を考えると、第１の状態の継続時間は、５０／３＝１６．７ｍｓｅｃとなり、第２の状態の継続時間は、４０／３＝１３．３ｍｓｅｃとなる。この場合には、第１の状態、第２の状態とも、その継続時間が３０ｍｓｅｃに達していない。
【００３６】
一般に、人間の視覚は、所定の視覚対象が現れてから、その存在時間の累積が３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、非存在時間が累積して３０ｍｓｅｃ以上含まれると、その視覚対象を認識することができない。ここで、拡散体７を５００ｒｐｍで回転させる場合に、第２の状態（１３．３ｍｓｅｃ）が累積して３０ｍｓｅｃとなるためには、空隙を３回経なければならず、その間には、第１の状態が２回、即ち１６．７×２＝３３．３ｍｓｅｃ存在する。つまり、固定のスペックルノイズが現れる第２の状態が、累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、固定のスペックルノイズが現れない第１の状態が３０ｍｓｅｃ以上含まれることになるため、この場合にも、第２の状態で生じる固定のスペックルノイズは視認されない。
【００３７】
なお、拡散体７を２５０ｒｐｍで回転させて、第１の状態の継続時間を３０ｍｓｅｃ以上、第２の状態の継続時間を３０ｍｓｅｃ未満とした上記の例においても、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃとなるためには、空隙を２回経なければならず、その間には、３０ｍｓｅｃ以上の第１の状態が存在する。つまり、この場合も、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、３０ｍｓｅｃ以上の第１の状態が含まれる場合に該当する。
【００３８】
同様に、この拡散体７を７５０ｒｐｍ、即ち４．５°／ｍｓｅｃで回転させた場合には、第１の状態の継続時間は、５０／４．５＝１１．１ｍｓｅｃとなり、第２の状態の継続時間は、４０／４．５＝８．９ｍｓｅｃとなる。この場合に、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃとなるためには、空隙を４回経なければならず、その間には、第１の状態が３回、即ち１１．１×３＝３３．３ｍｓｅｃ存在する。つまり、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、３０ｍｓｅｃ以上の第１の状態が存在することになるため、この場合にも、第２の状態で生じる固定のスペックルノイズは視認されない。
【００３９】
上記の３つの例（２５０，５００，７５０ｒｐｍ）を考慮すると、本実施形態のように、第１の状態の継続時間及び第２の状態の継続時間がそれぞれ一定である場合に、固定のスペックルノイズが視認されないための条件、即ち第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、３０ｍｓｅｃ以上の第１の状態が含まれるための条件は、次式（１）で表されることになる。式中のｔ１は第１の状態の継続時間（ｍｓｅｃ）、ｔ２は第２の状態の継続時間（ｍｓｅｃ）、ｎは任意の自然数である。
ｔ２＜３０／ｎ≦ｔ１  …（１）
ここで、拡散板１０のθ方向の角度をθ１（°）、空隙のθ方向の角度をθ２（°）、モータ８の回転数（回転速度）をＮ（°／ｍｓｅｃ）とすると、ｔ１＝θ１／Ｎ、ｔ２＝θ２／Ｎで置き換えることができる。
【００４０】
拡散体７を２５０ｒｐｍ（１．５°／ｍｓｅｃ）で回転させる上記の例は、式（１）におけるｎ＝１の場合に該当し、第１の状態（３３．３ｍｓｅｃ）が３０ｍｓｅｃ以上、第２の状態（２６．７ｍｓｅｃ）が３０ｍｓｅｃ未満であるため、式（１）を満たす。また、拡散体７を５００ｒｐｍ（３°／ｍｓｅｃ）で回転させる上記の例は、ｎ＝２の場合に該当し、第１の状態（１６．７ｍｓｅｃ）が１５ｍｓｅｃ以上、第２の状態（１３．３ｍｓｅｃ）が１５ｍｓｅｃ未満であるため、式（１）を満たす。また、拡散体７を７５０ｒｐｍ（４．５°／ｍｓｅｃ）で回転させる上記の例は、ｎ＝３の場合に該当し、第１の状態（１１．１ｍｓｅｃ）が１０ｍｓｅｃ以上、第２の状態（８．９ｍｓｅｃ）が１０ｍｓｅｃ未満であるため、式（１）を満たす。このように、式（１）を満たすように拡散体７の形状やモータ８の回転速度を定めることにより、第２の状態で生じる固定のスペックルノイズが視認されないようにすることが可能となる。
【００４１】
なお、本実施形態のように、拡散板１０の角度が５０°、空隙の角度が４０°の拡散体７を用いる場合には、回転速度（°／ｍｓｅｃ）が、１．３３〜１．６７（ｎ＝１）、２．６７〜３．３３（ｎ＝２）、４．００〜５．００（ｎ＝３）、…等の範囲内であれば、式（１）を満たすことができる。
【００４２】
また、光が空隙を通過する第２の状態の継続時間ｔ２を長くするほど、拡散体７を透過する光量が増大し、光が拡散体７を透過することによる光量の低下を抑制できる。このため、拡散体７の形状を定める際には、式（１）を満たす範囲内で、第２の状態の継続時間ｔ２が長くなるようにすることが望ましい。
【００４３】
以上説明したように、本実施形態のプロジェクタ１によれば、以下の効果を得ることができる。
本実施形態のプロジェクタ１によれば、光が運動中の拡散板１０を透過する第１の状態と、光が空隙を通過する第２の状態とを周期的に切り替えている。第１の状態では、拡散板１０の運動に伴って干渉パターンが変化するため、視認可能なスペックルノイズを低減することが可能となる。一方、第２の状態では、拡散板１０による光の拡散、反射、吸収がなく、拡散板１０を透過する場合に比べて高い透過率で光が通過する。つまり、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えることにより、視認可能なスペックルノイズを低減しつつ、スペックルノイズの低減に伴う光量の低下を抑制することが可能となる。
【００４４】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、拡散体７に周期的な運動（回転運動）を行わせることによって、第１の状態と第２の状態との周期的な切り替えを行うため、切り替えのための構成や制御が容易になる。
【００４５】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、拡散体７には、回転方向（θ方向）に沿って、複数の拡散板１０が空隙を隔てて配列されている。このため、拡散板１０を１つのみ備える場合に比べて、１回の回転周期でより多くの切り替えを行うことが可能となり、回転に伴う振動や騒音を抑制することが可能となる。
【００４６】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、拡散体７が、光源光を変調する液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの入射側に配設されている。つまり、画像（画像光）を形成する前の光に対して拡散体７を透過させることになるため、拡散体７の運動に伴って画像が動いてしまうことがなく、安定した画像表示を行うことが可能となる。
【００４７】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、モータ８が拡散体７を２５０ｒｐｍ（１．５°／ｍｓｅｃ）で回転させることにより、第１の状態の継続時間を３０ｍｓｅｃ以上、第２の状態の継続時間を３０ｍｓｅｃ未満としている。このため、第２の状態で生じる固定のスペックルノイズが人間の視覚に認識されずに済む。また、この拡散体７を５００ｒｐｍ（３°／ｍｓｅｃ）や７５０ｒｐｍ（４．５°／ｍｓｅｃ）で回転させた場合には、第２の状態が累積して３０ｍｓｅｃに達するまでの期間内に、３０ｍｓｅｃ以上の第１の状態が含まれるため、この場合にも、第２の状態で生じる固定のスペックルノイズが視認されずに済む。つまり、第１の状態の継続時間ｔ１（ｍｓｅｃ）と、第２の状態の継続時間ｔ２（ｍｓｅｃ）とが一定である場合には、それぞれをｔ２＜３０／ｎ≦ｔ１（ｎは、任意の自然数）の関係を満たすようにすることにより、第２の状態で生じるスペックルノイズを視認させないようにすることが可能となる。
【００４８】
（第２実施形態）
以下、本発明の第２実施形態に係るプロジェクタについて、図面を参照して説明する。
本実施形態のプロジェクタは、前記第１実施形態とは異なる態様の拡散体７を有している。
【００４９】
図３は、本実施形態の拡散体７を示す図であり、光の入射面側から見た正面図である。
図３に示すように、本実施形態の拡散体７は、略円盤状の形状を有しており、その中央に備えられた固定部７ｂには、回転軸７ａが固定されている。拡散体７は、前記第１実施形態と同様、光拡散材が含有された基板を備えるものであるが、光拡散材の含有率が位置によって異なっている。具体的には、回転方向（θ方向）に向かって、光拡散材の含有率が相対的に高い部位（高拡散部１１）と、光拡散材の含有率が相対的に低い部位（低拡散部１２）とが、交互に配列されている。
【００５０】
図４は、拡散体７内の位置による光拡散材の含有率の変化を示すグラフである。
図３及び図４に示すように、高拡散部１１には、多くの光拡散材が含有されており、その角度は、前記第１実施形態における拡散板１０と同様に５０°になっている。一方、低拡散部１２には、光拡散材がほとんど含有されておらず、その角度は、前記第１実施形態における空隙と同様に４０°に設定されている。なお、本実施形態では、高拡散部１１が本発明の拡散部に相当し、低拡散部１２が本発明の透過部に相当する。
【００５１】
前記第１実施形態と同様、モータ８の駆動により拡散体７が回転すると、画素領域Ｐに向かう光が高拡散部１１を透過する状態（第１の状態）、及び光が低拡散部１２を透過する状態（第２の状態）の２つの状態が周期的に繰り返される。第１の状態では、光は、回転運動する高拡散部１１を透過することになるため、生成される干渉パターンが高速に変化し、人間の視覚では、スペックルノイズを視認することはできない。一方、第２の状態は、光拡散材をほとんど含有しない低拡散部１２を透過する状態であるため、固定のスペックルノイズが生じてしまう。ただし、第２の状態では、光拡散材による光の拡散がほとんどないため、高拡散部１１を透過する場合に比べて高い透過率で光が透過する。
【００５２】
以上説明したように、本実施形態のプロジェクタ１によれば、以下の効果を得ることができる。
本実施形態のプロジェクタ１によれば、光が運動中の高拡散部１１を透過する第１の状態と、光が低拡散部１２を透過する第２の状態とを周期的に切り替えている。第１の状態では、高拡散部１１の運動に伴って干渉パターンが変化するため、視認可能なスペックルノイズを低減することが可能となる。一方、第２の状態では、高拡散部１１を透過する場合に比べて光の拡散が弱く、高い透過率で光が透過する。つまり、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えることにより、視認可能なスペックルノイズを低減しつつ、スペックルノイズの低減に伴う光量の低下を抑制することが可能となる。
【００５３】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、拡散体７に周期的な運動（回転運動）を行わせることによって、第１の状態と第２の状態との周期的な切り替えを行うため、切り替えのための構成や制御が容易になる。
【００５４】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、拡散体７には、回転方向（θ方向）に沿って、複数の高拡散部１１が低拡散部１２を隔てて配列されている。このため、高拡散部１１を１つのみ備える場合に比べて、１回の回転周期でより多くの切り替えを行うことが可能となり、回転に伴う振動や騒音を抑制することが可能となる。
【００５５】
また、本実施形態の拡散体７を用いた場合でも、駆動手段が、前記式（１）を満たす条件で拡散体７を回転運動させることにより、第２の状態で生じるスペックルノイズを視認させないようにすることが可能となる。
【００５６】
（第３実施形態）
以下、本発明の第３実施形態に係るプロジェクタについて、図面を参照して説明する。
本実施形態のプロジェクタは、前記第１及び第２実施形態とは異なる態様の拡散体７を有している。
【００５７】
図５（ａ）〜（ｄ）は、本実施形態の拡散体７及びその駆動手段を示す図であり、入射面側から見た正面図である。なお、拡散体７に入射する光の光軸上の進行方向を＋Ｚ方向としている。
図５（ａ）〜（ｄ）に示すように、本実施形態の拡散体７は、基板中に光拡散材を含有した略長方形状の拡散板１０によって構成されている。この拡散体７（拡散板１０）は、前記第１実施形態と同様、各液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの入射側近傍に、各液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂと略平行に配置されるものであり、図には、液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの画素領域Ｐが二点鎖線で示されている。プロジェクタ１は、この拡散体７を、入射光の光軸（Ｚ方向）に垂直な±Ｘ方向に往復運動させることにより、画素領域Ｐに向かう光が拡散板１０を透過する第１の状態（図５（ｂ）参照）と、光が拡散板１０の外側の空間を通過する第２の状態（図５（ｄ）参照）とを周期的に切り替えることができる。なお、本実施形態では、拡散板１０が本発明の拡散部に相当し、拡散板１０の外側の空間が本発明の透過部に相当する。
【００５８】
拡散体７を往復運動させる駆動手段としては、図示するように、往復スライダクランク機構等を用いることができる。往復スライダクランク機構は、モータ２１と、中心がモータ２１の回転軸に固定されたクランク円板２２と、クランク円板２２の偏心位置に備えられたクランクピン２３と、両端部に孔部が形成され、その一方にクランクピン２３が回動可能に嵌挿されるロッド２４と、ロッド２４の他方の孔部に回動可能に嵌挿される軸２５ａを備えるとともに、拡散体７が固定される固定部２５と、拡散体７の移動方向を規制するためにＸ方向に沿って配設された一対のガイド部２６等を含んでいる。モータ２１の駆動によりクランク円板２２が回転すると、（ａ）→（ｂ）→（ｃ）→（ｄ）→（ａ）→…の順で状態が切り替わり、拡散体７は±Ｘ方向への往復運動を行う。なお、駆動手段としては、往復スライダクランク機構に限られず、他の方式を用いるようにしてもよい。
【００５９】
以上説明したように、本実施形態のプロジェクタ１によれば、以下の効果を得ることができる。
本実施形態のプロジェクタ１によれば、光が運動中の拡散板１０を透過する第１の状態と、光が空間を通過する第２の状態とを周期的に切り替えている。第１の状態では、拡散板１０の運動に伴って干渉パターンが変化するため、視認可能なスペックルノイズを低減することが可能となる。一方、第２の状態では、拡散板１０による光の拡散、反射、吸収がなく、拡散板１０を透過する場合に比べて高い透過率で光が通過する。つまり、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えることにより、視認可能なスペックルノイズを低減しつつ、スペックルノイズの低減に伴う光量の低下を抑制することが可能となる。
【００６０】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、拡散体７に周期的な運動（往復運動）を行わせることによって、第１の状態と第２の状態との周期的な切り替えを行うため、切り替えのための構成や制御が容易になる。
【００６１】
また、本実施形態の拡散体７を用いた場合でも、駆動手段が、前記式（１）を満たす条件で拡散体７を往復運動させることにより、第２の状態で生じるスペックルノイズを視認させないようにすることが可能となる。
【００６２】
（第４実施形態）
以下、本発明の第４実施形態に係るプロジェクタについて、図面を参照して説明する。
本実施形態のプロジェクタは、前記第３実施形態と同様、往復運動によって第１及び第２の状態を切り替える構成を有するものであるが、拡散体７の態様が前記第３実施形態とは異なっている。
図６、図７、及び図８（ａ）、（ｂ）は、往復運動によって第１及び第２の状態を切り替える他の態様の拡散体７を示す説明図である。ここで、図６、図７、及び図８（ｂ）は、光の入射面側（−Ｚ側）から見た正面図であり、図８（ａ）は、上方（＋Ｙ側）から見た平面図である。
【００６３】
図６に示す第１の態様では、拡散体７は、往復運動方向（±Ｘ方向）に空隙を隔てて配列された複数の拡散板１０を有しており、これらが支持枠７ｃによって保持されている。この支持枠７ｃを±Ｘ方向に往復駆動させることにより、光が拡散板１０を透過する第１の状態と、光が空隙を透過する第２の状態とを周期的に切り替えることができる。なお、この態様では、拡散板１０が本発明の拡散部に相当し、空隙が本発明の透過部に相当する。
【００６４】
図７に示す第２の態様では、光拡散材の含有率が位置によって異なる１枚の基板を拡散体７として用いている。この拡散体７には、光拡散材の含有率が相対的に高い高拡散部１１と、光拡散材の含有率が相対的に低く高拡散部１１よりも透過率が高い低拡散部１２とが、往復運動方向（±Ｘ方向）に沿って交互に配列されている。この拡散体７を±Ｘ方向に往復運動させることにより、光が高拡散部１１を透過する第１の状態と、光が低拡散部１２を透過する第２の状態とを周期的に切り替えることができる。なお、この態様では、高拡散部１１が本発明の拡散部に相当し、低拡散部１２が本発明の透過部に相当する。
【００６５】
図８に示す第３の態様では、光拡散材を略一様に含有する基板が拡散体７として用いられ、この基板はＺ方向に奥行きを有した形状に形成されている。拡散体７は、Ｙ方向から見て（図８（ａ）参照）、Ｘ方向と略平行な平坦部１３と、±Ｚ方向への傾斜を有する傾斜部１４とが、Ｘ方向に向かって交互に配置されている。光拡散材は、略一様に含有されているが、光の進行方向（＋Ｚ方向）に沿って拡散体７を見ると（図８（ｂ）参照）、光拡散材の密度は、平坦部１３に比べて傾斜部１４のほうが高くなる。このため、傾斜部１４は、平坦部１３に比べて＋Ｚ方向に向かう光をより拡散することが可能であり、平坦部１３は、傾斜部１４に比べて高い透過率で＋Ｚ方向に向かう光を透過する。このような拡散体７を±Ｘ方向に往復運動させることにより、光が傾斜部１４を透過する第１の状態と、光が平坦部１３を透過する第２の状態とを切り替えることが可能である。なお、この態様では、傾斜部１４が本発明の拡散部に相当し、平坦部１３が本発明の透過部に相当する。
【００６６】
以上説明したように、本実施形態のプロジェクタ１によれば、以下の効果を得ることができる。
本実施形態のプロジェクタ１によれば、光が運動中の拡散部（拡散板１０、高拡散部１１、傾斜部１４）を透過する第１の状態と、光が透過部（空隙、低拡散部１２、平坦部１３）を透過する第２の状態とを周期的に切り替えている。第１の状態では、拡散部の運動に伴って干渉パターンが変化するため、視認可能なスペックルノイズを低減することが可能となる。一方、第２の状態では、拡散部を透過する場合に比べて高い透過率で光が透過する。つまり、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えることにより、視認可能なスペックルノイズを低減しつつ、スペックルノイズの低減に伴う光量の低下を抑制することが可能となる。
【００６７】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、拡散体７に周期的な運動（回転運動）を行わせることによって、第１の状態と第２の状態との周期的な切り替えを行うため、切り替えのための構成や制御が容易になる。
【００６８】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、拡散体７には、往復運動方向（±Ｘ方向）に沿って、複数の拡散部（拡散板１０、高拡散部１１、傾斜部１４）が、透過部（空隙、低拡散部１２、平坦部１３）を隔てて配列されている。このため、拡散部を１つのみ備える場合に比べて、１回の往復周期でより多くの切り替えを行うことが可能となり、往復運動に伴う振動や騒音を抑制することが可能となる。
【００６９】
なお、本実施形態の拡散体７を用いた場合でも、駆動手段が、前記式（１）を満たす条件で拡散体７を往復運動させることにより、第２の状態で生じるスペックルノイズを視認させないようにすることが可能となる。
また、第３の態様の場合には、基板中に光拡散材が略一様に含有されているため、位置によって光拡散材の含有率を変える場合に比べて、基板中に光拡散材を含有させる工程が容易になる。
【００７０】
（第５実施形態）
以下、本発明の第５実施形態に係るプロジェクタについて、図面を参照して説明する。
本実施形態のプロジェクタは、コヒーレンス性の高いレーザ光を射出する光源（コヒーレント光源）を用い、このレーザ光を変調して投写し、スクリーン等の投写面に画像を表示するものである。また、本実施形態のプロジェクタでは、光源から射出されたレーザ光が、回転するレンズアレイを透過するようになっており、レーザ光の干渉により生じるスペックルノイズの低減が図られている。
【００７１】
図９は、本実施形態のプロジェクタの概略構成を示す構成図である。
図９に示すように、プロジェクタ１は、光源としてのレーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂと、レンズアレイ３０と、ロッドインテグレータ（照明光学系）３１と、光変調装置としての液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂと、色合成光学系としてのクロスダイクロイックプリズム５と、投写光学系としての投写レンズ６と、駆動手段としてのモータ８とを備えている。
【００７２】
レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂは、内部に半導体レーザ（図示せず）を備えており、それぞれ異なる波長域の色光（赤色光Ｒ、緑色光Ｇ、青色光Ｂ）からなるレーザ光を射出する。レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂから射出されたレーザ光Ｒ，Ｇ，Ｂは、レンズアレイ３０を介してロッドインテグレータ３１に入射する。
【００７３】
ロッドインテグレータ３１は、レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂから射出された光の照度分布を均一化して液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの画素領域を照明する。ロッドインテグレータ３１は、例えば、四角柱形状の透明なガラス部材からなり、一方の底面（入射面３１ａ）から入射する光を、その側面、即ちガラス部材と空気との界面を反射面として、全反射を繰り返しながら他方の底面（射出面３１ｂ）に導き、当該射出面３１ｂから液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂに向けて射出する。なお、ロッドインテグレータ３１は、内面に反射面が形成された中空構造とすることも可能である。
【００７４】
液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂに入射した光は、画素領域で画素毎に変調され、画像信号に応じた画像光が色光毎に形成される。形成された画像光は、クロスダイクロイックプリズム５で合成されてカラー画像を表す画像光となり、投写レンズ６によってスクリーンＳＣ等の投写面上に投写される。
【００７５】
レンズアレイ３０は、ロッドインテグレータ３１の入射側に配設されており、その中心には、回転軸３０ａの一端が略垂直に固定されている。回転軸３０ａは、入射光の光軸と略平行になっており、光がレンズアレイ３０の周縁部に入射されるように、入射光の光軸から所定の距離だけ隔てられている。回転軸３０ａの他端は、モータ８に接続されており、モータ８が回転軸３０ａに対して回転駆動を行うと、レンズアレイ３０は、回転軸３０ａを中心にして回転運動を行う。
【００７６】
図１０は、レンズアレイ３０を示す図であり、光の入射面側から見た正面図である。なお、図中に示した領域Ｓは、レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂからのレーザ光が入射する領域を表している。
図１０に示すように、レンズアレイ３０は、回転軸３０ａを固定する固定部３０ｂと、固定部３０ｂから放射状に延出する４つの扇形の光学部材４０とを有している。４つの光学部材４０は、いずれも同一の半径を有するとともに、回転方向（θ方向）に同一角度（５０°）を有しており、この光学部材４０が、θ方向に４０°の角度を有する空隙を隔てて配置されている。各光学部材４０の周縁部には、回転方向（θ方向）に沿って複数のレンズ４１ａを備えたレンズ配列領域４１が形成されている。
【００７７】
モータ８の駆動によりレンズアレイ３０がθ方向に回転すると、領域Ｓに向かう光が光学部材４０のレンズ配列領域４１を透過する状態（第１の状態）、及び光が空隙を通過する状態（第２の状態）の２つの状態が周期的に繰り返される。
【００７８】
ここで、レンズ配列領域４１は、その位置によって異なる角度でロッドインテグレータ３１の入射面３１ａに光を射出するように形成されている。このため、第１の状態でロッドインテグレータ３１に入射する光は、時間とともにその角度（入射角）が高速に変化する。異なる角度で入射した光は、異なる経路でロッドインテグレータ３１内を進行するため、ロッドインテグレータ３１を通過するために要する時間も異なる。このため、ある時点でロッドインテグレータ３１の射出面３１ｂから射出される光には、様々な位相を持った光が混在している。つまり、コヒーレンス性の低い光がロッドインテグレータ３１から射出されることになるため、スペックルノイズが発生しにくい状態となる。
【００７９】
一方、第２の状態は、光が光学部材４０を透過しない状態であるため、固定のスペックルノイズが生じてしまう。ただし、第２の状態では、光学部材４０による光の拡散、反射、吸収がなく、光学部材４０を透過する場合に比べて高い透過率で光が通過する。
【００８０】
前記第１実施形態と同様、モータ８は、レンズアレイ３０を、例えば２５０ｒｐｍ、即ち１．５°／ｍｓｅｃで回転駆動する。このとき、領域Ｓに向かう光が、５０°の角度を有する１つの光学部材４０に入射し続ける時間（継続時間）は、５０／１．５＝３３．３ｍｓｅｃとなる。一方、領域Ｓに向かう光が、４０°の角度を有する１箇所の空隙を通過し続ける時間は、４０／１．５＝２６．７ｍｓｅｃとなる。つまり、第１の状態の継続時間が３０ｍｓｅｃ以上、第２の状態の継続時間が３０ｍｓｅｃ未満であるため、第２の状態で生じる固定のスペックルノイズが視認されずに済む。
【００８１】
また、複数のレンズ４１ａが、例えば±Ｘ方向に配列されたレンズアレイ３０を用い、このレンズアレイ３０を、前記第３実施形態と同様に、±Ｘ方向に往復運動させることにより、第１の状態と第２の状態とを切り替えるようにしてもよい。
【００８２】
以上説明したように、本実施形態のプロジェクタ１によれば、以下の効果を得ることができる。
本実施形態のプロジェクタ１によれば、光が運動中のレンズ配列領域４１を透過する第１の状態と、光が空隙を透過する第２の状態とを周期的に切り替えている。第１の状態では、光源から射出された光が、レンズ配列領域４１に形成された複数のレンズ４１ａを順次透過することにより、光のコヒーレンス性が低下し、スペックルが発生しにくい状態となる。一方、第２の状態では、レンズ配列領域４１よりも高い透過率で光が透過する。つまり、第１の状態と第２の状態とを周期的に切り替えることにより、視認可能なスペックルノイズを低減しつつ、スペックルノイズの低減に伴う光量の低下を抑制することが可能となる。
【００８３】
本実施形態のプロジェクタ１によれば、レンズアレイ３０に周期的な運動（回転運動）を行わせることによって、第１の状態と第２の状態との周期的な切り替えを行うため、切り替えのための構成や制御が容易になる。
【００８４】
なお、第１実施形態と同様に、式（１）を満たすようにレンズアレイ３０の形状やモータ８の回転速度を定めることにより、第２の状態で生じるスペックルノイズを視認させないようにすることが可能となる。
【００８５】
（変形例）
なお、本発明の実施形態は、以下のように変更してもよい。
前記第１〜第４実施形態では、拡散体７を液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂの入射側近傍に備えているが、拡散体７を備える位置は前記に限定されず、レーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２ＢからスクリーンＳＣに至る光路の途中であれば、視認可能なスペックルノイズの低減、及びこれに伴う光量ロスの抑制の効果を得ることができる。
【００８６】
前記第１〜第５実施形態では、光変調装置として、透過型の液晶ライトバルブ４Ｒ，４Ｇ，４Ｂを用いているが、反射型の液晶ライトバルブ等、反射型の光変調装置を用いることも可能である。また、入射した光の出射方向を、画素としてのマイクロミラー毎に制御することにより、光源から出射した光を変調する微小ミラーアレイデバイス等を用いることもできる。
【００８７】
前記第１〜第５実施形態では、離れた位置に設置されたスクリーン等に画像を投写するプロジェクタを例に説明しているが、透過型のスクリーンを一体的に備え、その背面側から画像を投写するリアプロジェクタにも適用可能である。
【００８８】
前記第１〜第５実施形態では、光源としてレーザ光源装置２Ｒ，２Ｇ，２Ｂを用いているが、他の光源装置を用いた場合でも本発明を適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８９】
【図１】第１実施形態のプロジェクタの概略構成を示す構成図。
【図２】第１実施形態の拡散体を示す正面図。
【図３】第２実施形態の拡散体を示す正面図。
【図４】拡散体内の位置による光拡散材の含有率の変化を示すグラフ。
【図５】（ａ）〜（ｄ）は、第３実施形態の拡散体及びその駆動手段を示す正面図。
【図６】第４実施形態の第１の態様の拡散体を示す正面図。
【図７】第４実施形態の第２の態様の拡散体を示す正面図。
【図８】（ａ）は、第４実施形態の第３の態様の拡散体を示す平面図であり、（ｂ）は、その正面図。
【図９】第５実施形態のプロジェクタの概略構成を示す構成図。
【図１０】レンズアレイを示す正面図。
【符号の説明】
【００９０】
１…プロジェクタ、２Ｒ，２Ｇ，２Ｂ…レーザ光源装置、３…回折光学素子、３ａ…支持部材、４Ｒ，４Ｇ，４Ｂ…液晶ライトバルブ、５…クロスダイクロイックプリズム、６…投写レンズ、７…拡散体、７ａ…回転軸、７ｂ…固定部、７ｃ…支持枠、８…モータ、１０…拡散板、１１…高拡散部、１２…低拡散部、１３…平坦部、１４…傾斜部、２１…モータ、２２…クランク円板、２３…クランクピン、２４…ロッド、２５…固定部、２５ａ…軸、２６…ガイド部、３０…レンズアレイ、３０ａ…回転軸、３０ｂ…固定部、３１…ロッドインテグレータ、３１ａ…入射面、３１ｂ…射出面、４０…光学部材、４１…レンズ配列領域、４１ａ…レンズ、Ｐ…画素領域、ＳＣ…スクリーン。
【図１】
2008046523.tif 000003
【図２】
2008046523.tif 000004
【図３】
2008046523.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2008046523.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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