(57)【要約】【課題】可搬型電子機器をスタンド等に装着した際に音声出力を当該可搬型電子機器に備えられたスピーカからスタンドに備えられたスピーカに切り換えるような場合、使用しない可搬型電子機器のスピーカが露呈したままでは塵の付着や物理的破損からの保護に欠けるばかりでなく美観的にも悪かった。【解決法】装着時に使用しない可搬型電子機器に備えられたスピーカをスタンドの一部が隠すような構成を有する電子機器システムと、当該スピーカが隠されたか否かを検知し、その結果によって可搬型電子機器若しくはスタンドのいずれのスピーカから音声出力をするかの切り換えを行うことができる電子機器システムの提供する。【選択図】図１
2008022500.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカを備えた可搬型電子機器と
スピーカを備えた前記可搬型電子機器を着脱可能なスタンドと、
からなる電子機器システムであって、
可搬型電子機器と、スタンドとは、
可搬型電子機器をスタンドに装着している状態では、可搬型電子機器の全部のスピーカ又は一部のスピーカがスタンドの一部によって隠されるように構成されている電子機器システム。
【請求項２】
可搬型電子機器と、スタンドとは、
可搬型電子機器をスタンドに装着している状態では、スタンドのスピーカが可搬型電子機器によって隠されないように構成されている請求項１に記載の電子機器システム。
【請求項３】
可搬型電子機器と、スタンドとは、
可搬型電子機器をスタンドに装着している状態では、スタンドの一部のスピーカが可搬型電子機器によって隠されるように構成されている請求項１に記載の電子機器システム。
【請求項４】
可搬型電子機器のスピーカを隠すスタンドの部分は、隠された可搬型電子機器のスピーカ出力音をさえぎらないメッシュ構造である請求項１から３のいずれか一に記載の電子機器システム。
【請求項５】
可搬型電子機器は、スタンドと複数の形態で装着可能であり、装着の形態ごとに隠される可搬型電子機器のスピーカが異なる請求項１から４のいずれか一に記載の電子機器システム。
【請求項６】
可搬型電子機器はディスプレイ装置であり、スタンドは、可搬型電子機器が切り離された状態でディスプレイ装置のスピーカを利用するコンテンツをディスプレイ装置に対して送信し、可搬型電子機器が装着された状態でディスプレイにて表示されるコンテンツの音声を前記自身のスピーカから出力する機能を有する請求項１から５のいずれか一に記載の電子機器システム。
【請求項７】
可搬型電子機器は、前記着脱を検知する第一着脱検知部と、
第一着脱検知部の着脱の検知に応じて自身のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える第一切換部と、を有する請求項１から６のいずれか一に記載の電子機器システム。
【請求項８】
スタンドは、前記着脱を検知する第二着脱検知部と、
第二着脱検知部の着脱の検知に応じて自身のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える第二切換部と、を有する請求項１から７のいずれか一に記載の電子機器システム。
【請求項９】
スピーカを備えた可搬型電子機器の、スピーカを備えた前記可搬型電子機器を着脱可能なスタンドへの着脱を検知する第一着脱検知工程と
前記第一着脱検知工程の検知結果に応じて前記可搬型電子機器のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える第一切換工程と、を有する電子機器システムの音声切換方法。
【請求項１０】
スピーカを備えた可搬型電子機器の、スピーカを備えた前記可搬型電子機器を着脱可能なスタンドへの着脱を検知する第二着脱検知工程と
前記第二装着検知工程の検知結果に応じて前記スタンドのスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える第二切換工程と、を有する電子機器システムの音声切換方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、着脱式可搬型電子機器における構造、及びスピーカ動作の切り換え方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子機器の薄型化、軽量化、小型化に伴い、携帯性や可搬性の高い電子機器の開発が進んでいる。例えば可搬型液晶テレビ等はその代表である。このような可搬型電子機器は、充電や情報の授受のためにスタンドタイプの拡張機器であるクレードルに装着されることが一般的である。可搬型電子機器をクレードルに装着した状態で利用するために、従来技術として、様々な発明が開示されている。
【０００３】
特許文献１は、音楽再生機能付きのデジタルカメラで再生した音楽を、当該デジタルカメラをセットしたクレードルに備え付けられたスピーカから流すというスピーカ機能を有するクレードルの発明である。当該クレードルのスピーカは、デジタルカメラをセットした状態で当該デジタルカメラによって隠されることがないという構成を有している。
【０００４】
特許文献２は、テレビ放送やラジオ放送などの受信装置を内蔵する車両用モニタ装置に関するものである。当該モニタ本体と、そのモニタ本体に対する遠隔操作用のリモコンにはそれぞれ受信装置に接続されるスピーカを内蔵し、当該リモコンをモニタ本体のサイドにドッキングさせた時にモニタ本体のスピーカとリモコンのスピーカをステレオスピーカとして、またリモコンの離脱時にはモニタ本体のスピーカをモノラルスピーカとして切り換えることのできる車両用モニタ装置の発明である。
【特許文献１】特開２００４−１３４９４４
【特許文献２】特開平８−３１８７９３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、可搬型電子機器をクレードル等に装着した際には、音声等の出力を可搬型電子機器に備えられたスピーカから、クレードル等に備えられた、より性能の高いスピーカに切り換えることが考えられる。そのような場合、使用しない可搬型電子機器のスピーカが露呈したままでは塵の付着や物理的破損からの保護に欠けるばかりでなく、美観的にも好ましくない。そこで、装着時に使用しないスピーカを隠すような構成を有する電子機器システムと、当該スピーカが隠されたか否かを検知し、その結果によって可搬型電子機器若しくはクレードル等のいずれのスピーカから音声等を出力するかを切り換えることのできる電子機器システムの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために本願では、以下の発明を開示する。
【０００７】
本願の第一の発明は、スピーカを備えた可搬型電子機器と、スピーカを備えた前記可搬型電子機器を着脱可能なスタンドと、からなる電子機器システムであって、可搬型電子機器と、スタンドとは、可搬型電子機器をスタンドに装着している状態では、可搬型電子機器の全部のスピーカ又は１部のスピーカがスタンドの一部によって隠されるように構成されている電子機器システムを提供することである。
【０００８】
本願の第２の発明は、前記第一の発明に加え、可搬型電子機器と、スタンドとは、可搬型電子機器をスタンドに装着している状態では、スタンドのスピーカが可搬型電子機器によって隠されないように構成されていることを特徴とする電子機器システムを提供することである。
【０００９】
本願の第３の発明は、前記第１の発明に加え、可搬型電子機器と、スタンドとは、可搬型電子機器をスタンドに装着している状態では、スタンドの一部のスピーカが可搬型電子機器によって隠されるように構成されていることを特徴とする電子機器システムを提供することである。
【００１０】
本願の第４の発明は、前記第１から第３のいずれか一の発明に加え、可搬型電子機器のスピーカを隠すスタンドの部分が、隠された可搬型電子機器のスピーカ出力音をさえぎらないメッシュ構造であることを特徴とする電子機器システムを提供することである。
【００１１】
本願の第５の発明は、前記第１から第４のいずれか一の発明に加え、可搬型電子機器がスタンドと複数の形態で装着可能であり、装着の形態ごとに隠される可搬型電子機器のスピーカが異なることを特徴とする電子機器システムを提供することである。
【００１２】
本願の第６の発明は、前記第１から第５のいずれか一の発明に加え、可搬型電子機器がディスプレイ装置であり、スタンドは、可搬型電子機器が切り離された状態でディスプレイ装置のスピーカを利用するコンテンツをディスプレイ装置に対して送信し、可搬型電子機器が装着された状態でディスプレイにて表示されるコンテンツの音声を前記自身のスピーカから出力する機能を有することを特徴とする電子機器システムを提供することである。
【００１３】
本願の第７の発明は、前記第１から第６のいずれか一の発明に加え、可搬型電子機器が、前記着脱を検知する第一着脱検知部と、第一着脱検知部の着脱の検知に応じて自身のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える第一切換部と、を有することを特徴とする電子機器システムを提供することである。
【００１４】
本願の第８の発明は、前記第１から第６のいずれか一の発明に加え、スタンドが、前記着脱を検知する第二着脱検知部と、第二装着検知部の着脱の検知に応じて自身のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える第二切換部と、を有することを特徴とする電子機器システムを提供することである。
【００１５】
本願の第９の発明は、スピーカを備えた可搬型電子機器の、スピーカを備えた前記可搬型電子機器を着脱可能なスタンドへの着脱を検知する第一着脱検知工程と、前記第一着脱検知工程の検知結果に応じて前記可搬型電子機器のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える第一切換工程と、を有することを特徴とする電子機器システムの音声切換方法を提供することである。
【００１６】
本願の第１０の発明は、スピーカを備えた可搬型電子機器の、スピーカを備えた前記可搬型電子機器を着脱可能なスタンドへの着脱を検知する第二着脱検知工程と、前記第二着脱検知工程の検知結果に応じて前記スタンドのスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える第二切換工程と、を有することを特徴とする電子機器システムの音声切換方法を提供することである。
【発明の効果】
【００１７】
本願の発明の電子機器システムによれば、可搬型電子機器をスタンドに装着することで可搬型電子機器のスピーカをスタンドの一部で隠すことができる。これにより、使用しないスピーカを保護することができる。また、美観的にも美しくなるため需要者の購買意欲を高めることもできる。
【００１８】
また、本願の他の発明の電子機器システムによれば、可搬型電子機器をスタンドに装着することで可搬型電子機器のスピーカがスタンドの一部で隠されたことを判断し、可搬型電子機器の、若しくはスタンドのスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下に、図を用いて各発明を実施するための最良の形態を説明する。なお、本発明はこれらの実施の形態に何ら限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において、種々なる様態で実施しうる。また、実施形態１は、主に請求項１から６等について説明する。また、実施形態２は、主に請求項７、９等について説明する。さらに、実施形態３は、主に請求項８、１０等について説明する。
【００２０】
<<実施形態１>>
【００２１】
<実施形態１：概要>
実施形態１は、スピーカを備えた可搬型電子機器とスピーカを備えた前記可搬型電子機器を着脱可能なスタンドとからなる電子機器システムの構造に関する。本実施形態の電子機器システムは、可搬型電子機器をスタンドに装着している状態（ｂ）では、可搬型電子機器の全部のスピーカ又は一部のスピーカがスタンドの一部によって隠されるように構成されていることを特徴とする。
【００２２】
<実施形態１：構成>
図１に本実施形態の電子機器システムの一例を示す。本実施形態の電子機器システムは、可搬型電子機器（０１０１）とスタンド（０１０２）とから構成され、いずれもその本体に一又は二以上のスピーカ（０１０３、０１０４）を有している。図１で示す電子機器システムは、可搬型電子機器が可搬型液晶テレビを、またスタンドはコンテンツを可搬型電子機器に送信する送信機である場合を例として示している。以下に実施形態1の各構成について説明をする。
【００２３】
（（可搬型電子機器））
【００２４】
（可搬型電子機器の構成）
「可搬型電子機器」（０１０１）は、基板等の電子部品を筐体内部に配置した装置のうち携帯や持ち運びが可能なものをいう。本実施形態においては特にスピーカを備えたものを指す。例えば、可搬式薄型テレビ、ノートパソコン、携帯型ハードディスク、ＵＭＰＣ（Ｕｌｔｒａ−Ｍｏｂｉｌｅ  ＰＣ）、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔｓ）、携帯電話、ポータブルプレーヤー、デジタルカメラ、電子辞書、電子ブック、ＩＣレコーダー、腕時計等でスピーカを備えている機器が該当する。
【００２５】
（可搬型電子機器に備え付けたスピーカの構成）
可搬型電子機器に備え付けたスピーカ（０１０３）は、当該可搬型電子機器で放映される若しくは再生されるコンテンツに含まれる音や音声（以下「音声等」とする。）を出力する。可搬型電子機器は構成上、軽量化、薄肉化、若しくは小型化等が通常優先されることから、スピーカの設置スペースは限られており、その大きさや重量は制限される。そこで、可搬型電子機器に備え付けられるスピーカは小型で軽量のフルレンジスピーカが便利である。
【００２６】
図１では、可搬型電子機器が単一スピーカを備えている場合を示したが、本電子機器システムの可搬型電子機器は複数のスピーカを備えることもできる。スタンドは、可搬型電子機器が図１のように単一スピーカを備えている場合には、その一部が必ずスピーカを隠すように構成されているが、図２（ａ）で示すように可搬型電子機器が複数のスピーカを有する場合には、（ｂ）で示すように可搬型電子機器（０２０１）の全てのスピーカ（０２０３、０２０４）がスタンド（０２０２）の複数のスピーカカバー部（０２０５、０２０６）で隠される構成であってもよいし、あるいは（ｃ）で示すように一部のスピーカ（０２０３）が一のスピーカカバー部（０２０７）で隠され、他のスピーカ（０２０４）は露呈した状態であってもよい。
【００２７】
（（スタンド））
【００２８】
（スタンドの構成）
「スタンド」（０１０２）は、スピーカを備え、可搬型電子機器を着脱可能なように構成されている。例えば、図1で示したような可搬型液晶テレビ等の送信機能を備えたクレードル等が該当する。当該スタンドは、通常前記可搬型電子機器の拡張機器であって可搬型電子機器との間で情報の同調や送受信、電力の供給を行うための端子等を有している。
【００２９】
（スタンドに備え付けたスピーカの構成）
スタンドに備え付けたスピーカ（０１０４）は、前記可搬型電子機器で放映される若しくは再生されるコンテンツに含まれる音や音声（以下「音声等」とする。）を出力する。スタンドは、可搬型電子機器と異なり、必ずしも軽量化、薄肉化等を優先する必要性はない。それゆえ、可搬型電子機器に備え付けるスピーカよりも高性能で、かつ再生帯域の広い大型出力スピーカや、ウーハー、スコーカー、ツイーター等のマルチウェイスピーカを備え付けることができる。
【００３０】
本実施形態の電子機器システムでは、可搬型電子機器をスタンドに装着している状態では、可搬型電子機器の全部のスピーカ又は一部のスピーカがスタンドの一部によって隠されるように構成されている。「スタンドの一部」とは、スタンドを構成するいずれかの一部であればよい。例えば、図1に示すように、可搬型電子機器の装着時にそれを保持するための可搬型電子機器装着溝（０１０６）を形成する凸部（０１０５）等が挙げられる。このように、可搬型電子機器に備え付けたスピーカ（０１０３）を隠すように構成されたスタンドの一部を、以下、便宜的に「スピーカカバー部」とする。「隠される」とは、容易には視ることができない程度に遮蔽される状態をいう。例えば、装着後の状態（ｂ）では、可搬型電子機器に備え付けられたスピーカ（０１０３）は、スピーカカバー部に被装されているため容易には視ることができない状態となっている。
【００３１】
スタンドに備え付けたスピーカは、可搬型電子機器をスタンドに装着している状態では可搬型電子機器によって隠されないように構成されることが望ましい。ただし、後述するようにスタンドが複数のスピーカを備えている場合にはこの限りではない。このような構成にする理由は、スタンドに備え付けられたスピーカの開口部が装着時に可搬型電子機器によって隠されることで、音抜けが悪くなったり、あるいは音がこもって音質が悪くなる可能性があるからである。可搬型電子機器をスタンドに装着した状態では、主にスタンドに備え付けたスピーカから音声等を出力する方が高品質の音を再現する上では好ましい。なぜなら、前述のように、本実施形態のスタンドに備え付けられたスピーカは可搬型電子機器に備え付けられたそれよりも通常高性能、高品質であると考えられるためである。当該構成例としては、図１（ｂ）の０１０４で示すように、スタンドにおいて可搬型電子機器の装着領域外の部分にスピーカを設置する場合が該当する。この他にも、図３（ａ）で示すように可搬型電子機器のスピーカカバー部にスピーカ（０３０１）を設置する場合や、図３（ｂ）で示すようにスタンドの側面部にスピーカ（０３０２）を設置する場合、あるいは図示しない可搬型電子機器が装着される前面部とは逆の背面部にスピーカを設置する場合等が挙げられる。
【００３２】
スタンドが複数のスピーカを備えている場合には、その一部のスピーカが可搬型電子機器を装着している状態で可搬型電子機器によって隠されるように構成されてもよい。例えば、図４（ａ）で示すように、スタンド（０４０２）が可搬型電子機器（０４０１）を装着していない状態では複数のスピーカ（０４０３、０４０４、０４０５）を備えているが、図４（ｂ）で示すように、可搬型電子機器の装着時にはそれよって一部のスピーカ（０４０４、０４０５）が隠される場合等が該当する。このような構成は、可搬型電子機器の非装着時にはスタンドに備えられた前記装着時に隠されるスピーカを含むスピーカをサラウンドスピーカ若しくは補助スピーカとして使用する場合等が挙げられる。
【００３３】
（スタンドのスピーカカバー部の構成）
ところで、本実施形態の可搬型電子機器は、その構成上スタンドに装着した際に自身の全部又は一部のスピーカがスタンドのスピーカカバー部によって隠される。この時、原則として当該スピーカからの音声等の出力は停止される。なぜなら、音抜けが悪くなることで、こもった音声等となることや、スタンドに備え付けられたスピーカから出力される音声等と干渉し合うことで全体として歪んだ音声等となることで、原音を忠実に再現できなくなる可能性があるためである。
【００３４】
しかし、以下に述べるような例の場合であれば、当該隠されたスピーカからそのまま引き続き音声等を出力することもできる。例えば、装着によってスタンドに備え付けられたスピーカと連動することにより歪みのない音声等を出力できるように構成されている場合や、可搬型電子機器に備えられたスピーカが非装着時にはフルレンジスピーカであり、スタンドへの装着を検知すると回路を切り換えてツイーターとして機能できるように構成されている場合が該当する。特に後者の場合には、スタンドがスコーカー、ツイーターを備えることで、可搬型電子機器の装着時にはマルチウェイスピーカとして音声等を出力することができるようにすると便利である。ただし、このような場合には音抜けの悪さの問題を回避して、当該隠されたスピーカからの音声等を効率的に出力できるようにする必要がある。
【００３５】
そこで、スピーカカバー部が、隠された可搬型電子機器のスピーカ出力音をさえぎらないメッシュ構造であるように構成してもよい。ここでいう「メッシュ構造」とは、いわゆる網目構造に限らず、広く音抜け効果の高い孔構造を有するものを意味する。例えば、図５（ａ）のようなネット構造（０５０１）や、（ｂ）のように小孔の集まりからなる構造（０５０２）、さらに（ｃ）のようにスリット構造（０５０３）等が該当する。なお、図５では可搬型電子機器の隠されたスピーカ開口部からスピーカカバー部に構成されたメッシュ構造領域まで距離があるが、この間に音声等を遮るものは存在しない。望ましくは、当該スピーカ開口部からメッシュ構造領域までは音響特性を高めるように設計された空洞形状であることである。スピーカカバー部においてメッシュ構造とする領域は、少なくとも可搬型電子機器の装着時に隠されるスピーカの開口部に対応する箇所であればよく、それ以外は特に限定はしない。したがって、スピーカカバー部の全部がメッシュ構造で構成されていても構わない。
【００３６】
ところで、隠された可搬型電子機器のスピーカ出力音をさえぎらないために、スタンドのスピーカカバー部以外の箇所に当該スピーカの音声等を出力する開口部を設置することもできる。この場合は、スタンドが可搬型電子機器の装着時に隠されるスピーカの開口部前部から当該他の開口部までを音響特性を低下させないように設計された管によって連絡させればよい。
【００３７】
（可搬型電子機器のスタンドへの装着形態）
可搬型電子機器は、スタンドと複数の形態で装着可能であり、装着の形態ごとに隠される可搬型電子機器のスピーカが異なるように構成されていてもよい。「複数の形態で装着可能」とは、例えば図６（ａ）で示すように、可搬型電子機器（０６０１）をスタンド（０６０２）に対して横方向に装着する場合や、図６（ｂ）で示すように、可搬型電子機器をスタンドに対して縦方向に装着する場合等が該当する。可搬型電子機器が複数のスピーカ（０６０３、０６０４）を有している場合には、その装着の形態ごとにスタンドによって隠される可搬型電子機器のスピーカを変えるようにすることができる。例えば、図６（ａ）のように可搬型電子機器をスタンドに対して横方向に装着した場合には、（ｂ）で示す可搬型電子機器にある一のスピーカ（０６０４）がスタンドの一部で隠され、また、（ｂ）のように縦方向に装着した場合には、（ａ）で示す他のスピーカ（０６０３）がスタンドの一部で隠されるという具合である。いずれの形態で装着する場合であっても、可搬型電子機器の同一のスピーカがスタンドの一部で隠されるようにしても、もちろん構わない。このような装着の形態を変えて使用する例としては、テレビ用ディスプレイとして用いる場合には横方向に装着し、ワープロ用ディスプレイ等として用いる場合には縦方向に装着することなどが挙げられる。
【００３８】
（実施形態１の実施例）
本実施形態の電子機器システムの実施例としては、可搬型電子機器がディスプレイ装置である場合が挙げられる。このときスタンドは、自身と可搬型電子機器であるディスプレイ装置とが切り離された状態ではディスプレイ装置のスピーカを利用するコンテンツをディスプレイ装置に対して送信し、また、可搬型電子機器が装着された状態ではディスプレイにて表示されるコンテンツの音声等を自身のスピーカから出力する機能を有する送信装置等であることが好ましい。「ディスプレイ装置」とは、ディスプレイを備えた可搬型電子機器である。ディスプレイの画面サイズの大小は問わない。つまり、前述の可搬式薄型テレビ、ノートパソコンの他、ＵＭＰＣ、ＰＤＡ、携帯電、ポータブルプレーヤー、デジタルカメラ、電子辞書、電子ブック等が該当する。また、前記「ディスプレイ」は、液晶ディスプレイ、ＥＬディスプレイ、ＳＥＤディスプレイ、あるいはプラズマディスプレイ等が該当する。さらに、ここでいう「コンテンツ」とは、衛星若しくは地上波を含めたテレビ放送番組コンテンツ、インターネット放映コンテンツ、又はＤＶＤ等の記録媒体に記録された再生コンテンツ等のうち、画像コンテンツと音声コンテンツからなるものが該当する（実施形態２、３についても同じ）。画像コンテンツは動画、静止画を問わない。
【００３９】
図７を例に挙げて以下で具体的に説明する。この図では、図1と同様に可搬型電子機器が可搬型液晶テレビ（０７０１）のようなディスプレイ装置で、またスタンド（０７０２）が送信機の場合を示している。図７（ａ）のように、可搬型液晶テレビ（０７０１）が送信機（０７０２）から切り離された状態のときには、テレビドラマのコンテンツが当該送信機から可搬型液晶テレビに対して送信される（０７０５）。このとき音声等は可搬型液晶テレビに備えられたスピーカ（０７０３）から出力される。また、図７（ｂ）のように、当該可搬型液晶テレビが送信機に装着された状態のときには、コンテンツの画像はコネクタ等のインターフェースを介して可搬型液晶テレビに送信され、ディスプレイで出力される。一方、音声等は送信機に備えられたスピーカ（０７０４）から出力される。
【００４０】
図７（ａ）の使用例としては、可搬型液晶テレビを送信機から取り外して別室等で視聴する場合が挙げられる。このように可搬型液晶テレビが非装着状態にあるときは、送信機からの音声等の出力を停止することで無駄な電力消費を抑えることができる。また、図７（ｂ）のように可搬型液晶テレビを送信機に装着して使用する場合には、送信機に備え付けられたスピーカに切り換えることで、可搬型電子機器よりも音質の高い音声等で視聴することが可能となる。このようなスピーカの切り換え機能や方法については、実施形態２、及び３で詳述するため、ここではその説明については省略する。
【００４１】
<実施形態１：効果>
本実施形態の電子機器システムによれば、可搬型電子機器をスタンドに装着することで可搬型電子機器のスピーカをスタンドの一部で隠すことができる。これにより、使用しないスピーカを保護できる。また、美観的にも美しくなるため需要者の購買意欲を高めることもできる。
【００４２】
<<実施形態２>>
【００４３】
<実施形態２：概要>
実施形態２は、前記実施形態１を基本として、可搬型電子機器の着脱に応じて、可搬型電子機器に備えられたスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換えることを特徴とする電子機器システムの構造とその切換方法に関する。
【００４４】
<実施形態２：構成>
図８は、実施形態２における電子機器システムの機能ブロックの一例である。この図に示す電子機器システムは可搬型電子機器がディスプレイ装置であり、またスタンドが送信機である場合を示している。この図で示すように、本実施形態の電子機器システムは、実施形態1の構成を基本としている。すなわち、可搬型電子機器（０８０１）とスタンド（０８０２）とからなり、それぞれが一又は二以上のスピーカ（０８０３、０８０４）を有している。本実施形態の電子機器システムで特徴的な点は、可搬型電子機器がさらに第一着脱検知部（０８０５）と第一切換部（０８０６）とを有していることである。また、この他にも可搬型電子機器（０８０１）は、スタンドの有線出力部（０８１３）から復調済みコンテンツを取得する有線入力部（０８０７）やスタンドの無線出力部（０８１４）から復調済みコンテンツを受信する無線受信部（０８０８）、取得した復調済みコンテンツより映像信号及び音声信号を生成する映像・音声信号生成部（０８０９）、ディスプレイ（０８１０）等を有している。さらに、スタンドはテレビ放送やインターネット放送等のコンテンツを受信する放送受信部（０８１１）、可搬型電子機器にそれらのコンテンツを復調する映像音声復調部（０８１２）、復調したコンテンツを可搬型電子機器に送信する前記有線出力部（０８１３）と無線出力部（０８１４）、スタンドのスピーカ（０８０４）で音声等を出力するため復調したコンテンツから音声信号を生成する音声信号生成部（０８１５）等を有している。以下、本実施形態に特徴的な第一着脱検知部（０８０５）と第一切換部（０８０６）について説明をする。その他の構成要素の説明については実施形態1若しくは既存の技術と同様であることから省略する。
【００４５】
「第一着脱検知部」（０８０５）とは、可搬型電子機器内にあって、可搬型電子機器の着脱を検知するように構成されている。「可搬型電子機器の着脱を検知する」とは、可搬型電子機器がスタンドに完全に装着された状態にあるか否かのみを検知するだけでなく、可搬型電子機器に備え付けられている全部又は一部のスピーカが、スタンドの一部によって隠されるように装着された状態にあるか否かも判断することをいう。当該着脱を検知する方法は、その着脱を判断できる方法であれば特に限定はしない。例えば、物理的作用によって検知する方法、電気的に検知する方法等が挙げられる。
【００４６】
物理的作用によって検知する方法の一例として図９を用いて説明する。図９（ａ−２）、（ｂ−２）、（ｃ−２）は、それぞれ図９（ａ−１）、（ｂ−１）、（ｃ−１）の電子機器システムを面Ｘで切断した時にＹ方向から見た断面簡略図を示している。これらの図で示すように、スタンド（０９０２）は、可搬型電子機器装着溝（０９０５）内で、かつ、可搬型電子機器の完全装着によって可搬型電子機器の全部又は一部のスピーカを隠すスピーカカバー部（０９０６）側に半球体の突起（０９０３）を有している。当該突起は、フリー状態ではスタンド内部にあるバネによって押し出されているが、外部から一定以上の力を加えればスタンド内に押し込むことも可能である。また、可搬型電子機器（０９０１）は、それ自身がスタンドの可搬型電子機器装着溝内に完全に装着された時に、前記スタンドの突起に対応する位置に、第一着脱検知部（０９０４）を有している。つまり、（ｂ−２）で示すように、スタンドの可搬型電子機器装着溝（０９０５）底部から突起（０９０３）下端までの距離ｈと可搬型電子機器の底面から第一着脱検知部（０９０４）下端までの距離ｈ’は等しい。したがって、（ｃ−２）で示すように、可搬型電子機器が可搬型電子機器装着溝（０９０５）完全に装着されたときには突起（０９０３）と第一着脱検知部（０９０４）とが互いに接する状態となる。第一着脱検知部は、前記突起が有するバネのバネ力よりも小さいバネ力のバネを内部に備えている。図９を用いて説明すると、（ｂ−２）のように可搬型電子機器が完全に装着されていない場合には第一着脱検知部（０９０４）はフリーの状態にある。ところが、（ｃ−２）のように可搬型電子機器をスタンドに完全に装着した場合には、突起が第一着脱検知部を押し込む状態となる。このように、第一着脱検知部がフリーの状態の時には非装着状態であり、突起で押し込まれた状態の時は装着状態と検知するようにすればよい。フリーの状態、押し込まれた状態は可搬型電子機器内において適当な手段で電気信号に変換されるようにすればよい。
【００４７】
電気的に検知する方法の一例としては、センサを用いる方法が挙げられる。図１０を用いて、センサを用いる場合の例を説明する。図１０（ａ−２）、（ｂ−２）は、それぞれ図１０（ａ−１）、（ｂ−１）の電子機器システムを面Ｘで切断した場合にＹ方向から見た断面簡略図を示している。可搬型電子機器（１００１）は、第一着脱検知部（１００４）としての赤外線受光部を可搬型電子機器のスピーカ（１００７）の上部に有している。また、スタンド（１００２）は、可搬型電子機器が完全に装着された時に、可搬型電子機器装着溝（１００５）内の前記第一着脱検知部に対応する位置で、かつ、可搬型電子機器の完全装着によって可搬型電子機器の全部又は一部のスピーカを隠すスピーカカバー部（１００６）側に赤外線発光部（１００３）を有している。当該赤外線発光部からは前記赤外線受光部が検知できる所定の波長の赤外線（１００８）が照射される。（ａ−２）のように第一着脱検知部（１００４）である赤外線受光部が所定の波長を有する赤外線を受光していない時には、可搬型電子機器は非装着の状態にあると判断する。また、（ｂ−２）のように赤外線受光部（１００４）が赤外線発光部（１００３）から所定の波長の赤外線を受光したと検知した時には可搬型電子機器は装着の状態にあると判断する。
【００４８】
また、電気的に検知する方法の他の例としては、可搬型電子機器とスタンドのお互いの端子の接触を利用する方法が挙げられる。通常本発明のような可搬型電子機器とスタンドとから構成される電子機器システムでは、可搬型電子機器をスタンドに装着した場合、両者に設置されたコネクタ等の端子がお互いに接するように構成されている。これは、両者で情報の出入力を行うインターフェースとして、あるいは可搬型電子機器への電力供給のためである。この両者の端子の接触、非接触を着脱の検知に利用することもできる。すなわち、第一着脱検知部は両端子の通電を検知できるように構成されていればよい。両者の端子が接触し、通電可能な状態にある時には装着状態、非接触で通電不可の時には非装着状態と検知されるという具合である。このとき、両者の端子をスタンドでは、可搬型電子機器装着溝内壁面で、かつ、可搬型電子機器がスタンドに完全に装着された際に可搬型電子機器の全部又は一部のスピーカを隠す側に端子を配置し、また、可搬型電子機器では、それに対応する位置に端子を配置するようにすればよい。
【００４９】
「第一切換部」（０８０６）とは、可搬型電子機器内にあって、第一着脱検知部における着脱の検知に応じて可搬型電子機器自身のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換えるように構成されている。「スピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換える」とは、スピーカからの音声等の出力とその停止を制御することを言う。第一切換部は、原則として可搬型電子機器が装着の状態にあると検知した場合には、少なくともスタンドの一部で隠されたスピーカ機能をＯＦＦにし、また、可搬型電子機器が非装着の状態にあると検知した場合には当該スピーカ機能をＯＮにすることができる。ただし、ＯＮ・ＯＦＦの切り換え制御は、ユーザーが自由に設定できるようにすることもできる。それによって、可搬型電子機器をスタンドに装着後も実施形態１で述べたようにスタンドの一部で隠された可搬型電子機器のスピーカから音声等を出力することもできる。また、可搬型電子機器が複数のスピーカを有する場合には全てのスピーカに対して同様に制御をする必要はない。つまり、可搬型電子機器をスタンドとが装着の状態にある場合に、可搬型電子機器の一のスピーカの機能をＯＦＦにしても、他のスピーカはＯＮであっても構わない。いずれのスピーカを装着時にＯＦＦとするかについては、デフォールトで設定しておくか、またはユーザーによる登録で選択が可能なようにしておけばよい。切り換えの方法については制限しないが、一般的にはスピーカへの電源の連絡及び遮断によって行われる。
【００５０】
<実施形態２：ハードウェア構成上の各部の実現>
本実施形態の各部を実現するためのハードウェア構成について説明をする。図１４は、本実施形態におけるハードウェアの構成の一例である。本実施形態の電子機器システムは、可搬型電子機器又はスタンドのメインメモリ上に展開されたプログラムを順次実行することで、メモリ上のデータやＩ／Ｏを介して入力されるデータの加工、蓄積、出力等により各部の機能が実現される（本明細書を通じて同様である。）。以下、本実施形態のハードウェア構成を可搬型電子機器（１４０１）に関するハードウェア構成と、スタンド（１４０２）に関するハードウェア構成に分けて、それぞれ具体的に説明する。
【００５１】
（可搬型電子機器に関する各部の実現）
ここでは可搬型電子機器の第一着脱検知部が赤外線受光センサの場合を例に説明する。第一着脱検知部の赤外線受光センサ（１４０６）は、スタンド（１４０２）の赤外線発光器（１４１５）から照射された所定の波長の赤外線を受光する。赤外線受光センサは、当該受光した赤外線を着脱検知情報として電気信号に変換し、第一切換部のＣＰＵ１（１４０３）に送信する。ＣＰＵ１は、当該着脱検知情報をメインメモリ１（１４０５）上に格納する。一方、ＣＰＵ１は可搬型電子機器スピーカ出力切換用プログラムを不揮発性メモリ１（１４０４）からメインメモリ１上に呼び出す。次に、ＣＰＵ１はメインメモリ１上に展開された当該可搬型電子機器スピーカ出力切換用プログラムを順次実行し、前記着脱検知情報に基づいてスピーカからの出力回路のスイッチ（１４１０）のＯＮ・ＯＦＦを判断する。ＣＰＵ１は当該判断に従って、スイッチのＯＮ・ＯＦＦを実行する。例えば、赤外線受光センサが赤外線を受光したという着脱検知情報の場合には、可搬型電子機器のスピーカ１（１４１１）の出力をＯＦＦにする。逆に、赤外線受光センサが赤外線を受光していないという着脱検知情報の場合には、可搬型電子機器のスピーカの出力をＯＮにすると言う具合である。
【００５２】
また、ＣＰＵ１は可搬型電子機器の受信部として、アンテナやＩ／Ｏ１（１４０７）より受信したコンテンツをメインメモリ１上に格納する。次に、ＣＰＵ１はコンテンツ放映用プログラムを不揮発性メモリ１（１４０４）からメインメモリ１上に呼び出す（メインメモリ１上に常在させていてもよい）。続いて、ＣＰＵ１は、メインメモリ１上に展開された当該コンテンツ放映用プログラムを順次実行する。例えば、コンテンツから画像情報を抽出してディスプレイ（１４０８）に送信する。また、コンテンツを音声信号生成回路１（１４０９）に送信する。音声信号生成回路では、コンテンツに含まれる音声情報を抽出して音声等情報を復調すると共に音声信号が生成される。当該生成された音声信号が図示しないアンプを介してスピーカ１で音声等として出力される。このとき、前述のように赤外線受光センサが赤外線を受光したという着脱検知情報を受信し、ＣＰＵ１が可搬型電子機器のスピーカ出力をＯＦＦにする判断した場合には、当該生成された音声信号のスピーカへの送信を中止する。これによって、可搬型電子機器に備え付けられたスピーカ１から音声等は出力されない。逆に、赤外線受光センサが赤外線を受光していないという着脱検知情報を受信し、ＣＰＵ１が可搬型電子機器のスピーカ出力をＯＮにする判断した場合には、当該生成された音声信号をスピーカへ送信する。それによって、可搬型電子機器に備え付けられたスピーカ１から音声等が出力される。
【００５３】
（スタンドに関する各部の実現）
スタンド（１４０２）のＣＰＵ２（１４１２）はアンテナやＩ／Ｏ２（１４１６）より受信したコンテンツをメインメモリ２（１４１４）上に格納する。次に、ＣＰＵ２はコンテンツ送信用プログラムを不揮発性メモリ２（１４１３）からメインメモリ２上に呼び出す（メインメモリ２上に常在させていてもよい）。続いて、ＣＰＵ２は、メインメモリ２上に展開された当該コンテンツ送信用プログラムを順次実行する。例えば、画像音声等を含めた全コンテンツ情報を無線等によって前記可搬型電子機器の受信部に送信する場合等が該当する。また、ＣＰＵ２は、メインメモリ２上に展開された当該コンテンツ送信用プログラムに従い、コンテンツから音声等情報のみを抽出して抽出して音声信号生成回路２（１４１７）に送信することもできる。この場合、生成された音声信号はスピーカ２（１４１８）より音声等として出力される。以上の方法によって本実施形態の電子機器システムを実現することができる。
【００５４】
<実施形態２：処理の流れ>
図１１は実施形態２での処理の流れの一例を示したものである。このフローチャートでは、可搬型電子機器における処理の流れを示している。まず、センサ等により検知される可搬型電子機器における着脱の状態変化の情報を取得したかを判断する（Ｓ１１０１  着脱状態変化情報取得判断工程）。次に、前記着脱状態変化情報取得判断工程（Ｓ１１０１）において情報を取得した（Ｙｅｓ）との判断である場合には、取得した情報が「着から脱」の状態変化かを判断する（Ｓ１１０２  状態変化判断工程）。続いて、前記状態変化判断工程（Ｓ１１０２）の判断結果に基づいて、可搬型電子機器のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦの切り換えを行う（Ｓ１１０３、Ｓ１１０４  第一切換工程）。まず、前記状態変化判断工程で、「着から脱」の状態変化である（Ｙｅｓ）との判断である場合には、可搬型電子機器のスピーカの機能をＯＮにする。一方、「着から脱」の状態変化でない（Ｎｏ）、すなわち、「脱から着」の状態変化であるとの判断である場合には可搬型電子機器のスピーカの機能をＯＦＦにする。以上の処理の流れによって、本実施形態の電子機器システムにおける音声切換を達成することができる。
【００５５】
<実施形態２：効果>
本実施形態によれば、可搬型電子機器をスタンドに装着することで可搬型電子機器のスピーカがスタンドの一部で隠されたことを判断し、可搬型電子機器のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換えることができる。それによって、スタンドの一部で隠されたスピーカからのこもった音声等の出力を防止し、また省エネ化にも繋がる。
【００５６】
<<実施形態３>>
【００５７】
<実施形態３：概要>  
実施形態３は、前記実施形態１又は２を基本として、可搬型電子機器の着脱に応じて、スタンドに備えられたスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換えることを特徴とする電子機器システムの構造とその切換方法に関する。
【００５８】
<実施形態３：構成>
図１２は、実施形態３の電子機器システムの機能ブロックの一例である。この図に示す電子機器システムは前記実施形態２の構成を基本とし、図８と同様に可搬型電子機器がディスプレイ装置であり、またスタンドが送信機である場合を示している。本実施形態の電子機器システムに特徴的な点は、スタンドがさらに第二着脱検知部（１２１６）と第二切換部（１２１７）とを有していることである。以下、本実施形態に特徴的な第二着脱検知部（１２１２）と第二切換部（１２１３）について説明をする。その他の構成要素の説明については実施形態１若しくは２、または既存の技術と同様であることから省略する。
【００５９】
「第二着脱検知部」（１２１６）は、スタンド内にあって、可搬型電子機器の着脱を検知するように構成されている。本第二着脱検知部の構成は、スタンド内にあること以外は前記実施形態２の第一着脱検知部と基本的には同様の構成を有していればよい。すなわち、物理的作用によって検知する方法、若しくは電気的に検知する方法等により可搬型電子機器が装着されているかを検知できるように構成されていればよい。第二着脱検知部と前記第一着脱検知部とは、それぞれが独立の情報に基づいて可搬型電子機器の着脱を検知することができる。例えば、第一着脱検知部が可搬型電子機器の着脱を検知していないときであっても、第二着脱検知部が当該着脱を検知すること等が該当する。また、両者は共通の情報に基づいてお互い検知可能なようにすることもできる。共通の情報に基づいて検知する例としては、前記実施形態２の第一着脱検知部で述べたように可搬型電子機器とスタンドがそれぞれ有する端子どうしの接触を利用して電気的に検知する場合が挙げられる。この場合は、両検知部はお互い同時に可搬型電子機器の着脱を検知を検知できる。
【００６０】
「第二切換部」（１２１７）は、スタンド内にあって、前記第二装着検知部の着脱の検知に応じてスタンド自身のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換えるように構成されている。つまり、図１２のスイッチ２で示すように音声信号生成部から出力された音声信号のスピーカへの送信を制御することができる。このようなスタンド自身のスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦの切り換えについては、前記実施形態２の第一切換部と基本的に同様の構成を有していればよいが、第二切換部は、原則として第一切換部とは逆の処理を行うように構成されている。すなわち、第二切換部は、可搬型電子機器が装着の状態にあると検知した場合にはスタンドのスピーカ機能をＯＮに、また可搬型電子機器が非装着の状態にあると検知した場合にはスピーカ機能をＯＦＦにする。ただし、非装着時にもスタンドのスピーカをサラウンドスピーカのように使用する場合もある。したがって、当該ＯＮ・ＯＦＦの切り換え制御は、ユーザーが自由に設定できるようにすればよい。また、スタンドが複数のスピーカを有する場合についても実施形態２の第一切換部の構成と同様でよい。
【００６１】
また、第二切換部は、前記第二装着検知部の着脱の検知に応じて可搬型電子機器へのコンテンツの出力手段を切り換えるようにも構成されている。つまり、図１２のスイッチ１で示すように映像・音声復調部で復調された復調コンテンツを有線手段にて出力するか、無線手段にて出力するかを制御することができる。原則として第一切換部とは逆の処理を行うように構成されている。すなわち、第二切換部は、可搬型電子機器が装着の状態にあると検知した場合には、有線出力部（１２１３）から復調コンテンツを可搬型電子機器に出力するように回線を切り換える。逆に、可搬型電子機器が非装着の状態にあると検知した場合には。無線出力部（１２１４）から復調コンテンツを可搬型電子機器に出力するように回線を切り換える。
【００６２】
<実施形態３：ハードウェア構成上の各部の実現>
本実施形態の各部を実現するためのハードウェア構成について説明をする。図１５は、本実施形態におけるハードウェアの構成の一例である。以下、本実施形態のハードウェア構成を実現するための説明をするが、可搬型電子機器（１５０１）に関する各部の実現において前記実施形態２と同様の点については省略し、ここでは主にスタンド（１５０２）に関して説明する。
【００６３】
（スタンドに関する各部の実現）
本実施形態のスタンドにおいて、可搬型電子機器の着脱を検知する第二着脱検知部や第二切換部のハードウェア構成上の実現は、基本的には前記実施形態２で説明した可搬型電子機器の第一着脱検知部や第一切換部のハードウェア構成上の実現と同様である。第二着脱検知部が赤外線センサの場合を例に、以下で説明をする。まず、第二着脱検知部の赤外線受光センサ（１５１５）は、可搬型電子機器（１５０１）の赤外線発光部（１５２１）から照射された所定の波長の赤外線を受光する。赤外線受光センサ（１５１５）は、当該受光した赤外線を着脱検知情報として電気信号に変換し、第二切換部のＣＰＵ２（１５１２）に送信する。ＣＰＵ２は、当該着脱検知情報をメインメモリ２（１５１４）上に格納する。一方、ＣＰＵ２は第二可搬型電子機器スピーカ出力切換用プログラムを不揮発性メモリ２（１５１４）からメインメモリ２上に呼び出す。次に、ＣＰＵ２はメインメモリ２上に展開された当該第二可搬型電子機器スピーカ出力切換用プログラムを順次実行し、前記着脱検知情報に基づいてスピーカからの出力回路のスイッチ２（１５２０）のＯＮ・ＯＦＦを判断する。続いて、ＣＰＵ２は当該判断に従って、スイッチのＯＮ・ＯＦＦを実行する。例えば、赤外線受光センサが赤外線を受光したという着脱検知情報の場合には、スタンドのスピーカ２（１５１８）の出力をＯＮにする。逆に、赤外線受光センサが赤外線を受光していないという着脱検知情報の場合には、スタンドのスピーカ２の出力をＯＦＦにすると言う具合である。
【００６４】
また、スタンド（１５０２）のＣＰＵ２（１５１２）がアンテナやＩ／Ｏ２（１５１６）より受信したコンテンツを処理し、コンテンツに含まれる画像情報は可搬型電子機器に送信する点については、実施形態２で説明した通りであるので省略する。音声等情報は前記着脱検知情報の場合に応じてスタンドのスピーカ２で出力するか否かを切り換える。以上の方法によって本実施形態の電子機器システムを実現することができる。
【００６５】
<実施形態３：処理の流れ>
図１３は実施形態３での処理の流れの一例を示したものである。このフローチャートでは、スタンドにおける処理の流れを示している。まず、センサ等により検知される可搬型電子機器における着脱の状態変化の情報を取得したかを判断する（Ｓ１３０１  第二着脱状態変化情報取得判断工程）。次に、前記第二脱状態変化情報取得判断工程（Ｓ１３０１）において情報を取得した（Ｙｅｓ）との判断である場合には、取得した情報が「着から脱」の状態変化かを判断する（Ｓ１３０２  第二状態変化判断工程）。続いて、前記第二状態変化判断工程（Ｓ１３０２）の判断結果に基づいて、スタンドのスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦの切り換えを行う（Ｓ１３０３、Ｓ１３０４  第二切換工程）。まず、前記第二状態変化判断工程で、「着から脱」の状態変化である（Ｙｅｓ）との判断である場合には、スタンドのスピーカの機能をＯＦＦにする（Ｓ１３０３）。一方、「着から脱」の状態変化でない（Ｎｏ）、すなわち、「脱から着」の状態変化であるとの判断である場合にはスタンドのスピーカの機能をＯＮにする（Ｓ１３０４）。以上の処理の流れによって、本実施形態の電子機器システムにおける音声切換を達成することができる。
【００６６】
<実施形態３：効果>
本実施形態によれば、可搬型電子機器をスタンドに装着することでスタンドのスピーカ機能のＯＮ・ＯＦＦを切り換えることができる。それによって、非装着時には、スタンドのスピーカからの無駄な音声等の出力を防止し、省エネ化につなげることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】実施形態１の電子機器システムの構成を説明する図  （ａ）装着前の状態  （ｂ）装着後の状態
【図２】可搬型電子機器が複数のスピーカを備えている場合（ａ）の実施形態１の電子機器システムの構成  （ｂ）可搬型電子機器に備え付けられたスピーカの全てをスタンドの一部が隠す場合（ｃ）可搬型電子機器に備え付けられたスピーカの一部をスタンドの一部が隠す場合
【図３】装着時にスタンドに備え付けられたスピーカが可搬型電子機器によって隠されない構成を説明する図  （ａ）可搬型電子機器のスピーカカバー部にスピーカを設ける場合  （ｂ）スタンドの側面部にスピーカを設ける場合
【図４】装着時にスタンドの一部のスピーカが可搬型電子機器によって隠される構成を説明する図  （ａ）装着前の状態  （ｂ）装着後の状態
【図５】スタンドのスピーカカバー部のメッシュ構造を説明する図  （ａ）ネット構造の場合  （ｂ）小孔の集まりからなる構造の場合  （ｃ）スリット構造の場合
【図６】可搬型電子機器のスタンドへの装着形態を説明する図  （ａ）可搬型電子機器をスタンドに対して横方向に装着した場合  （ｂ）可搬型電子機器をスタンドに対して縦方向に装着した場合
【図７】実施形態１の電子機器システムの一実施例を説明する図
【図８】実施形態２の電子機器システムの構成を説明する機能ブロック図
【図９】可搬型電子機器の着脱を物理的作用によって検知する方法を説明する図
【図１０】可搬型電子機器の着脱を電気的に検知する方法を説明する図
【図１１】実施形態２の処理の流れを説明する図
【図１２】実施形態３の電子機器システムの構成を説明する機能ブロック図
【図１３】実施形態３の処理の流れを説明する図
【図１４】実施形態２のハードウェア構成図
【図１５】実施形態３のハードウェア構成図
【符号の説明】
【００６８】
０１０１：可搬型電子機器
０１０２：スタンド
０１０３：可搬型電子機器に備え付けられたスピーカ
０１０４：スタンドに備え付けられたスピーカ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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