(57)【要約】      （修正有）【課題】倍率１．５倍程度の近接撮影時にも十分な収差補正がなされた広角マクロレンズ系を得る。【解決手段】物体側から順に、フォーカシングに際して間隔が変化する前群と後群とから構成され、前群は、第１サブ群、絞り、及び第２サブ群からなり、第１サブ群は、最も物体側に位置する負メニスカスレンズと、最も絞り側に位置する負レンズと、この２つの負レンズの間に位置する正レンズとを有し、第２サブ群は、最も絞り側のレンズとして、絞り側に凹面を向けたレンズを有し、後群は、強い凹面を像側に向けた負レンズと両凸レンズの２枚から構成され、条件式（１）及び（２）を満足する広角マクロレンズ系。（１）-０．５２＜ｆ１／ｆ１ａ＜-０．２０（２）-０．３５＜ｆ２／ｆ１ａ＜-０．２０但し、ｆ１；第１サブ群の最も物体側の負メニスカスレンズの焦点距離、ｆ２；第１サブ群の最も絞り側の負レンズの焦点距離、ｆ１ａ；第１サブ群の合成焦点距離。【選択図】図１
2008298840.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、フォーカシングに際して間隔が変化する前群と後群とから構成され、
前群は、絞りを挟んで物体側に位置する第１サブ群と像側に位置する第２サブ群とからなり、
第１サブ群は、その最も物体側に位置し凸面を物体側に向けた負メニスカスレンズと、その最も絞り側に位置し強い凹面を絞りに向けた負レンズと、この２つの負レンズの間に位置する正レンズとを少なくとも有し、
第２サブ群は、最も絞り側のレンズとして、絞り側に凹面を向けたレンズを有し、
後群は、物体側から順に、強い凹面を像側に向けた負レンズと両凸レンズの２枚から構成され、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とする広角マクロレンズ系。
（１）-０．５２＜ｆ１／ｆ１ａ＜-０．２０
（２）-０．３５＜ｆ２／ｆ１ａ＜-０．２０
但し、
ｆ１；第１サブ群の最も物体側の負メニスカスレンズの焦点距離、
ｆ２；第１サブ群の最も絞り側の負レンズの焦点距離、
ｆ１ａ；第１サブ群の合成焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載の広角マクロレンズ系において、次の条件式（３）を満足する広角マクロレンズ系。
（３）２．６６＜ｆ１ａ／ｆ＜７．００
但し、
ｆ；全系の無限遠物体合焦時の焦点距離。
【請求項３】
請求項１または２記載の広角マクロレンズ系において、次の条件式（４）を満足する広角マクロレンズ系。
（４）０．００≦ｄＧ２／ｄＧ１＜０．３２
但し、
ｄＧ１；前群が無限遠物体合焦位置から等倍撮影位置に移動したときの該前群の移動量、
ｄＧ２；後群が無限遠物体合焦位置から等倍撮影位置に移動したときの該後群の移動量。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれか１項記載の広角マクロレンズ系において、無限遠物体から近距離物体へのフォーカスに際して、前群のみを移動させる広角マクロレンズ系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、写真用カメラ、ビデオカメラに用いる広角マクロレンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
写真用カメラ、ビデオカメラといった製品分野において、主に近距離に配置した物体を撮影倍率０．５倍〜等倍以上で、良好な画質状態をもって撮影することの可能なレンズとしてマクロレンズ系が知られている。写真用カメラの製品分野で供されているマクロレンズ系に関しては、近距離撮影のみならず無限遠〜中距離〜近距離の全域にわたって収差補正がなされ、使用されているものが殆どである。
【０００３】
一般的に写真用カメラに装着して使用するレンズは無限遠での収差補正に重きを置いて設計されるため無限遠から遠距離では良好な収差補正状態を保つが、近距離では収差変動が大きくなり、程度の差はあるが画質が劣化することが普通である。一方、マクロレンズ系では近距離で撮影できることを念頭に設計されているため、近距離撮影における収差変動を抑え、良好な画質を得ることのできるものが多い。
【０００４】
例えば、特開2005-189727号公報では、正および負の２群で構成され、無限遠から近距離物体へのフォーカシング時に第１群および第２群を物体側に移動することで収差変動を抑えたマクロレンズ系が提案されている。特開2004-212692号公報でも同様の構成を取り、近距離での収差変動を抑えたマクロレンズ系が提案されている。特開平9-211319号公報では、物体側から順に正負正正の４群より構成され、無限遠から近距離へのフォーカシングに際して、第１群と第４群を固定し、第２群を像側へ、第３群を物体側へそれぞれ移動させることで収差変動を抑えたマクロレンズ系が提案されている。特開2003-185916号公報では、物体側から順に正正負の３群で構成され、無限遠から近距離へのフォーカシングに際して、第３群を固定したまま第１、第２群を物体側へ繰り出すと同時に第２群の最終正レンズをUターンさせて収差を補正する提案がなされている。
【特許文献１】特開2005-189727号公報
【特許文献２】特開2004-212692号公報
【特許文献３】特開平9-211319号公報
【特許文献４】特開2003-185916号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
これらのマクロレンズ系は、近距離撮影時の収差補正を行ってはいるものの、アンダー側に球面収差が大きく膨らむ、またはオーバー側に発生した大きな高次の球面収差が発生するなどのため大きな輪帯球面収差が発生する。このため球面収差が規定する最良像面位置と像面湾曲が規定する最良像面位置のバランスが崩れ、特に近距離撮影時の収差補正が十分とは言えない。また提案によっては移動するレンズ群の数が多いため、移動群数の少ないレンズと比較して移動機構が複雑になる、寸法・重量的に不利になるなどの問題がある。
【０００６】
さらに最短撮影距離の短縮（高倍率化）を求めると、この現象が顕著となり、収差補正を行うのが大変に難しくなる。また収差補正の自由度を増加させるためにレンズ移動群を増やすことで対処をするとレンズ重量や寸法の増加を招き可搬性を欠くことになる。
【０００７】
本発明は、無限遠から高倍率の近距離撮影までの広範囲の撮影距離に渡って十分に収差補正され、フォーカシングのための移動機構も単純にできる、画角４２〜４３゜程度の広角マクロレンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明による広角マクロレンズ系は、物体側から順に、フォーカシングに際して間隔が変化する前群と後群とから構成され、前群は、絞りを挟んで物体側に位置する第１サブ群と像側に位置する第２サブ群とからなり、第１サブ群は、少なくとも、その最も物体側に位置する、凸面を物体側に向けた負メニスカスレンズと、その最も絞り側に位置する、強い凹面を絞りに向けた負レンズと、この２つの負レンズの間に位置する正レンズとを有し、第２サブ群は、最も絞り側のレンズとして、絞り側に凹面に向けたレンズを有し、後群は、物体側から順に、強い凹面を像側に向けた負レンズと両凸レンズの２枚から構成され、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴としている。
（１）-０．５２＜ｆ１／ｆ１ａ＜-０．２０
（２）-０．３５＜ｆ２／ｆ１ａ＜-０．２０
但し、
ｆ１；第１サブ群の最も物体側の負メニスカスレンズの焦点距離、
ｆ２；第１サブ群の最も絞り側の負レンズの焦点距離、
ｆ１ａ；第１サブ群の合成焦点距離、
である。
【０００９】
本発明の広角マクロレンズ系は、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）２．６６＜ｆ１ａ／ｆ＜７．００
但し、
ｆ；全系の無限遠物体合焦時の焦点距離、
である。
【００１０】
また、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００１１】
（４）０．００≦ｄＧ２／ｄＧ１＜０．３２
但し、
ｄＧ１；前群が無限遠物体合焦位置から等倍撮影位置に移動したときの該前群の移動量、
ｄＧ２；後群が無限遠物体合焦位置から等倍撮影位置に移動したときの該後群の移動量、
である。
この条件式（４）のｄＧ２／ｄＧ１の値については、無限遠物体から近距離物体の間の各撮影距離に対するフォーカスに際して、条件式内で一定の値を取っても変化しても良い。
【００１２】
本発明の広角マクロレンズ系は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカスに際して、前群と後群をそれぞれ個別に（独立した軌跡で）物体側に移動させる態様と、後群を固定し、前群だけを物体側に移動させる態様のいずれも可能であるが、焦点調節機構を単純化できる後者が好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、無限遠から高倍率の近距離撮影までの広範囲の撮影距離に渡って十分に収差補正され、フォーカシングのための移動機構も単純にできる、画角４２〜４３゜程度の広角マクロレンズ系を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明による広角マクロレンズ系の基本構造について説明する。本発明による広角マクロレンズ系は、図１（図３）、図５（図７）、図９（図１１）、図１３（図１５）、図１７（図１９）、図２１（図２３）の各実施例に示すように、物体側から順に、正の屈折力を有する前群Ｇ１と、負の屈折力を有する後群Ｇ２とからなっている。前群Ｇ１と後群Ｇ２は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際して間隔が変化する部分で分けられる。前群Ｇ１は、絞りＳを挟んで物体側に位置する第１サブ群Ｇ１ａと像側に位置する第２サブ群Ｇ１ｂとからなり、第１サブ群Ｇ１ａは、物体側から順に、凸面を物体側に向けた負メニスカスレンズ１１と、２枚の正レンズ１２、１３と、強い凹面を絞りに向けた負レンズ１４とを有している。第２サブ群Ｇ１ｂは、その最も物体側に、絞り側に凹面を有する負レンズを備えている。後群Ｇ２は、物体側から順に、強い凹面を像側に向けた負レンズと両凸レンズの２枚から構成されている。Ｉは像面である。
【００１５】
第２サブ群Ｇ１ｂのレンズ構成に関しては、その最も絞りＳ側のレンズが、絞りＳ側に凹面を有することが重要であり、他の構成については自由度がある。
【００１６】
本発明による広角マクロレンズ系は、まず、マスターレンズ（第３レンズから第８レンズまで）として、絞りを中心とする対称構造のガウス型を採用して諸収差を十分に補正している。また広角型でバックフォーカスを十分取るために、マスターレンズの前部に負レンズを配置したレトロフォーカス構成としている。その上で、近距離物体にフォーカスした際の軸外収差を良好に補正するため、後群Ｇ２を配置している。無限遠物体から近距離物体への合焦に際しては、前群Ｇ１と後群Ｇ２を共に物体側へ移動させる態様（フローティング）もしくは後群Ｇ２を固定し、前群Ｇ１のみを物体側へ移動させる態様が可能である。第１サブ群Ｇ１ａと第２サブ群Ｇ１ｂは、何れの状態でも相対移動させない（間隔を変化させない）。
【００１７】
条件式（１）、（２）は、特に近接撮影時において良好な球面収差補正を実現するための条件である。条件式（１）の下限を下回ると、高次の球面収差が発生し、アンダー側への球面収差が大きく発生するため補正不足となる。条件式（１）の上限を上回ると、符号が逆である高次の球面収差が発生し、オーバー側に球面収差が大きく発生することになる。また輪帯球面収差の原因となる。条件式（２）の下限を下回ると高次球面収差が発生し、アンダー側への球面収差が発生するため補正不足となる。条件式（２）の上限を上回ると球面収差補正がオーバー（補正過剰）になる。
【００１８】
条件式（３）は、近接撮影時においてさらに良好に球面収差を補正するための条件である。条件式（３）の下限を下回ると高次球面収差が発生し、アンダー側への球面収差が発生するため補正不足となる。条件式（３）の上限を上回ると符号が逆である高次の球面収差が発生し、球面収差補正がオーバー（補正過剰）になる。また輪帯球面収差の原因となる。
【００１９】
本発明の広角マクロレンズ系は、以上のレンズ構成及び条件式を満足することによって、特に近距離撮影時において第１サブ群、特に最も物体側のレンズと絞り直前のレンズでの過大な球面収差の発生を抑えることができ、高次収差の発生を抑えることができる。さらに、第１サブ群で発生した収差を直後の第２サブ群によって効率的に補正することができる。このため球面収差のアンダー側への大きなふくらみやオーバー側への大きな高次収差の発生による輪帯球面収差の発生を抑えることができ、同時に球面収差によって規定される最良像面位置と、像面湾曲によって規定される最良像面位置とのバランスが取れ、近距離物体の撮影時においても良好な収差補正状態を保つことができる。例えば特開2005-189727（特許文献１）ではこれに反して最も物体側のレンズと絞り直前のレンズにおいて非常に大きな高次収差を含んだ球面収差が発生し、これを直後のレンズ系で補正しきれていないために球面収差は開口の大きい領域ではオーバー側に大きく発生し、開口の中ほどでは大きな輪帯球面収差が発生している。
【００２０】
条件式（４）は、軸外収差、特に像面湾曲、歪曲収差の良好な補正条件を規定している。条件式（４）の下限を下回ると像面がアンダー側に膨らみ、球面収差で規定される最良像面とのバランスが崩れると共に、樽型の歪曲収差が大きくなる。逆に条件式（４）の上限を上回ると像面がオーバー側に膨らみ、同様に球面収差とのバランスが崩れると共に、糸巻き型の歪曲収差が大きくなる。
【００２１】
次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び表中、球面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のＳＡは球面収差、ＳＣは正弦条件、ｄ線、ｇ線、C線はそれぞれの波長に対する収差であり、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、FEは有効Ｆナンバー、Yは像高、fは全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、fB はバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。いずれの実施例でも非球面は採用していない。
【００２２】
［数値実施例１］
図１ないし図４と表１は、本発明の広角マクロレンズ系の数値実施例１を示している。図１と図３はそれぞれ、その無限遠物体合焦時と最短（撮影距離）物体合焦時（撮影倍率１．５倍）のレンズ構成図、図２と図４はそれぞれ、図１と図３のレンズ構成における諸収差図、表１はその数値データである。
【００２３】
正の屈折力を有する前群Ｇ１（面No.１〜１５）は、第１サブ群Ｇ１ａ（面No.１〜８）、絞りＳ、第２サブ群Ｇ１ｂ（面No.９〜１５）からなり、第１サブ群Ｇ１ａは、物体側から順に、凸面を物体側に向けた負メニスカスレンズ１１と、２枚の正レンズ１２、１３と、強い凹面を絞りに向けた負レンズ１４とからなっている。第２サブ群Ｇ１ｂは物体側に凹面を向けた両凹負レンズと両凸正レンズの貼合せレンズと、像側に凸の正メニスカスレンズと、両凸正レンズとからなっている。後群Ｇ２（面No.１６〜１９）は、物体側から順に、強い凹面を像側に向けた負メニスカスレンズと両凸レンズからなっている。絞りＳは第２サブ群Ｇ１ｂの最も絞りＳ側のレンズ（第９面）の前方（物体側）３．７１の位置にある。無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングは、前群Ｇ１と後群Ｇ２を個別に（独立させて）物体側に移動させて行っている。
【００２４】
（表１）
FNO.= 1:  2.8
f=36.80
W=21.2
fB=38.00
面No.        r          d              Nd         ν
1          82.874      1.00           1.60311    60.7
2          21.568     14.29
3       12630.355      2.64           1.85026    32.3
4         -74.391      9.46
5          27.210      3.64           1.72916    54.7
6         -69.778      1.79
7        -126.381      3.09           1.59270    35.3
8          22.892     13.03
9         -13.875      1.00           1.64831    33.8
10         81.886      5.14           1.49700    81.6
11        -16.524      0.20
12       -213.597      2.03           1.78800    47.4
13        -52.972      0.10
14         62.934      2.83           1.78800    47.4
15       -101.253      D15
16        367.414      1.30           1.69350    53.2
17         34.066      2.17
18         89.571      2.55           1.60323    42.3
19        -84.763       -
撮影倍率        D15     fB
0.0            1.20    38.00
-1.5            28.54   51.67
【００２５】
［数値実施例２］
図５ないし図８と表２は、本発明の広角マクロレンズ系の数値実施例２を示している。図５と図７はそれぞれ、その無限遠物体合焦時と最短（撮影距離）物体合焦時（撮影倍率１．５倍）時のレンズ構成図、図６と図８はそれぞれ、図５と図７のレンズ構成における諸収差図、表２はその数値データである。基本的なレンズ構成は、数値実施例１と同様であるが、フォーカシングに際して後群Ｇ２は固定である。絞りＳは第２サブ群Ｇ１ｂの最も絞りＳ側のレンズ（第９面）の前方（物体側）４．８４の位置にある。
（表２）
FNO.= 1:  2.8
f=36.80
W=21.1
fB=38.01
面No.        r          d              Nd         ν
1         162.211      2.00           1.60710    59.8
2          25.590     19.96
3         139.453      4.93           1.85000    35.3
4         -86.212      7.00
5          29.996      3.43           1.70224    57.4
6         -84.482      2.03
7         -86.003      1.00           1.59270    35.3
8          25.842     13.99
9         -17.203      1.00           1.66928    31.5
10         92.973      4.33           1.49700    81.6
11        -21.296      0.20
12       -123.919      2.22           1.79999    48.6
13        -35.308      0.10
14         81.173      3.15           1.80000    46.2
15       -109.471      D15
16       -113.185      2.19           1.69350    53.2
17         38.116      1.98
18        106.814      2.95           1.60323    42.3
19        -46.589       -
撮影倍率        D15     fB
0.0            1.43    38.01
-1.5            36.37   38.01
【００２６】
［数値実施例３］
図９ないし図１２と表３は、本発明の広角マクロレンズ系の数値実施例３を示している。図９と図１１はそれぞれ、その無限遠物体合焦時と最短（撮影距離）物体合焦時（撮影倍率１．５倍）時のレンズ構成図、図１０と図１２はそれぞれ、図９と図１１のレンズ構成における諸収差図、表３はその数値データである。基本的なレンズ構成及びフォーカシング態様は、数値実施例１と同様である。絞りＳは第２サブ群Ｇ１ｂの最も絞りＳ側のレンズ（第９面）の前方（物体側）２．３３の位置にある。
（表３）
FNO.= 1:  2.8
f=36.79
W= 21.2
fB=37.99
面No.        r          d              Nd         ν
1         115.618      2.00          1.67903    55.6
2          26.558     20.74
3          84.786      4.00          1.81790    45.4
4        -188.991      3.29
5          36.547      3.27          1.79446    49.5
6        -165.274      6.41
7        -101.142      0.68          1.59270    35.3
8          27.092      8.79
9         -17.882      1.00          1.76375    31.1
10        105.883      3.24          1.49700    81.6
11        -19.395      0.20
12        -77.677      2.11          1.80000    48.6
13        -32.091      0.10
14         53.548      2.81          1.80000    48.5
15        -87.068      D15
16        -77.015      1.96          1.69350    53.2
17         39.317      2.06
18        147.026      3.13          1.60323    42.3
19        -37.007       -
撮影倍率        D15     fB
0.0            1.49    37.99
-1.5            27.48   49.28
【００２７】
［数値実施例４］
図１３ないし図１６と表４は、本発明の広角マクロレンズ系の数値実施例４を示している。図１３と図１５はそれぞれ、その無限遠物体合焦時と最短（撮影距離）物体合焦時（撮影倍率１．５倍）時のレンズ構成図、図１４と図１６はそれぞれ、図１３と図１５のレンズ構成における諸収差図、表４はその数値データである。基本的なレンズ構成及びフォーカシング態様は、数値実施例１と同様である。絞りＳは第２サブ群Ｇ１ｂの最も絞りＳ側のレンズ（第９面）の前方（物体側）２．６５の位置にある。
（表４）
FNO.= 1:  2.8
f=37.02
W=21.1
fB=38.05
面No.        r          d              Nd         ν
1          173.123      1.96          1.70172    54.5
2           30.706     19.32
3           74.802      4.80          1.75400    43.1
4         -194.375      0.20
5           55.813      5.08          1.74188    53.4
6         -208.078     12.63
7          439.700      1.30          1.59270    35.3
8           28.732      4.13
9          -14.624      1.00          1.70916    30.1
10          91.846      3.52          1.49700    81.6
11         -19.374      0.20
12         -53.972      2.39          1.80000    48.6
13         -25.952      0.10
14          52.892      3.51          1.80000    48.5
15         -59.788      D15
16         -76.008      1.81          1.69350    53.2
17          39.914      2.28
18         161.892      3.47          1.60323    42.3
19         -36.858       -
撮影倍率        D15     fB
0.0            1.20    38.05
-1.5            26.71   49.76
【００２８】
［数値実施例５］
図１７ないし図２０と表５は、本発明の広角マクロレンズ系の数値実施例５を示している。図１７と図１９はそれぞれ、その無限遠物体合焦時と最短（撮影距離）物体合焦時（撮影倍率１．５倍）時のレンズ構成図、図１８と図２０はそれぞれ、図１７と図１９のレンズ構成における諸収差図、表５はその数値データである。基本的なレンズ構成及びフォーカシング態様は、数値実施例１と同様である。絞りＳは第２サブ群Ｇ１ｂの最も絞りＳ側のレンズ（第９面）の前方（物体側）２．６９の位置にある。
（表５）
FNO.= 1:  2.8
f=36.96
W=21.1
fB=37.98
面No.        r          d              Nd         ν
1         275.037      1.89          1.65721    56.7
2          30.851     19.99
3          99.398      5.37          1.77031    45.9
4        -174.563      0.20
5          49.360      2.96          1.72271    55.2
6        -187.468     14.12
7        2150.464      1.30          1.59270    35.3
8          30.500      4.14
9         -14.570      1.00          1.69731    30.7
10        168.737      3.70          1.49700    81.6
11        -16.869      0.20
12        -62.219      2.14          1.80000    48.6
13        -30.986      0.10
14         51.585      3.29          1.80000    48.5
15        -71.881      D15
16        -67.717      1.43          1.69350    53.2
17         40.189      2.21
18        154.526      3.52          1.60323    42.3
19        -35.387       -
撮影倍率        D15     fB
0.0            1.20    37.98
-1.5            26.63   49.66
【００２９】
［数値実施例６］
図２１ないし図２４と表６は、本発明の広角マクロレンズ系の数値実施例６を示している。図２１と図２３はそれぞれ、その無限遠物体合焦時と最短（撮影距離）物体合焦時（撮影倍率１．５倍）時のレンズ構成図、図２１と図２３はそれぞれ、図２１と図２３のレンズ構成における諸収差図、表６はその数値データである。基本的なレンズ構成及びフォーカシング態様は、数値実施例１と同様である。絞りＳは第２サブ群Ｇ１ｂの最も絞りＳ側のレンズ（第９面）の前方（物体側）２．５９の位置にある。
（表６）
FNO.= 1:  2.8
f=36.80
W= 21.2
fB=37.99
面No.        r          d              Nd         ν
1         158.774      1.00           1.50029    70.5
2          22.009     17.63
3         377.873      3.81           1.85000    33.9
4         -69.331     10.29
5          32.098      4.44           1.60000    74.8 
6         -47.501      2.11
7         -63.103      6.25           1.59270    35.3
8          29.744      6.69
9         -15.353      1.12           1.68301    35.0
10        100.236      4.10           1.49700    81.6
11        -17.558      0.20
12        -74.499      2.05           1.80000    48.6
13        -34.359      0.10
14         52.112      2.72           1.80000    46.2
15       -134.793      D15
16       -108.301      1.30           1.69350    53.2
17         37.441      2.05
18        112.429      3.04           1.60323    42.3
19        -44.053       -
撮影倍率        D15     fB
0.0            1.20    37.99
-1.5            30.41   45.62
【００３０】
各数値実施例の各条件式に対する値を表７に示す。
（表７）
実施例１  実施例２  実施例３  実施例４  実施例５  実施例６
条件式（１） -0.46     -0.51    -0.33     -0.21     -0.23    -0.48
条件式（２） -0.31     -0.34    -0.24     -0.20     -0.23    -0.32
条件式（３）  2.87     2.66     4.13      6.95      6.25     2.90
条件式（４）  0.19     0.00     0.30      0.31      0.31     0.21
【００３１】
表７から明らかなように、実施例１ないし６は条件式（１）〜（４）を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。特に最短撮影距離（-１．５倍）において諸収差がよく補正されている。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明による広角マクロレンズ系の数値実施例１の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２】図１のレンズ構成の諸収差図である。
【図３】数値実施例１の最短物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図４】図３のレンズ構成における諸収差図である。
【図５】本発明による広角マクロレンズ系の数値実施例２の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図６】図５のレンズ構成の諸収差図である。
【図７】数値実施例２の最短物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図８】図７のレンズ構成における諸収差図である。
【図９】本発明による広角マクロレンズ系の数値実施例３の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１０】図９のレンズ構成の諸収差図である。
【図１１】数値実施例３の最短物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１２】図１１のレンズ構成における諸収差図である。
【図１３】本発明による広角マクロレンズ系の数値実施例４の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１４】図１３のレンズ構成の諸収差図である。
【図１５】数値実施例４の最短物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１６】図１５のレンズ構成における諸収差図である。
【図１７】本発明による広角マクロレンズ系の数値実施例５の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図１８】図１７のレンズ構成の諸収差図である。
【図１９】数値実施例５の最短物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図２０】図１９のレンズ構成における諸収差図である。
【図２１】本発明による広角マクロレンズ系の数値実施例６の無限遠物体合焦時のレンズ構成図である。
【図２２】図２１のレンズ構成の諸収差図である。
【図２３】数値実施例６の最短物体合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図２４】図２３のレンズ構成における諸収差図である。
【図１】
2008298840.tif 000003
【図２】
2008298840.tif 000004
【図３】
2008298840.tif 000005
【図４】
2008298840.tif 000006
【図５】
2008298840.tif 000007
【図６】
2008298840.tif 000008
【図７】
2008298840.tif 000009
【図８】
2008298840.tif 000010
【図９】
2008298840.tif 000011
【図１０】
2008298840.tif 000012
【図１１】
2008298840.tif 000013
【図１２】
2008298840.tif 000014
【図１３】
2008298840.tif 000015
【図１４】
2008298840.tif 000016
【図１５】
2008298840.tif 000017
【図１６】
2008298840.tif 000018
【図１７】
2008298840.tif 000019
【図１８】
2008298840.tif 000020
【図１９】
2008298840.tif 000021
【図２０】
2008298840.tif 000022
【図２１】
2008298840.tif 000023
【図２２】
2008298840.tif 000024
【図２３】
2008298840.tif 000025
【図２４】
2008298840.tif 000026