(57)【要約】【課題】変速装置全体の変速比の可変範囲を広げるとともに小型化を実現する。【解決手段】無段変速機１４は、プライマリプーリ３０とセカンダリプーリ３２との間で変速比を連続的に変化させる。伝動機構１６は、セカンダリプーリ３２に連結された変速用歯車４４と、変速用歯車４４と噛み合う変速用歯車４６とを含み、変速用歯車４４，４６間で動力を変速して伝達する。入力軸１２から出力軸２２へ動力を伝達する場合に、入力軸１２をプライマリプーリ３０に連結し且つ出力軸２２を変速用歯車４６に連結した状態で無段変速機１４の変速比を変化させる第１変速モードと、入力軸１２を変速用歯車４６に連結し且つ出力軸２２をプライマリプーリ３０に連結した状態で無段変速機１４の変速比を変化させる第２変速モードとを選択的に切り換える。【選択図】図２
2008208854.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入力軸から出力軸へ動力を変速して伝達することが可能な変速装置であって、
第１回転要素と、第１回転要素と連動して回転する第２回転要素とを含み、第１回転要素と第２回転要素との間の変速比を連続的に変化させることが可能な無段変速機構と、
第２回転要素に連結された第３回転要素と、第３回転要素と連動して回転する第４回転要素とを含み、第３回転要素と第４回転要素との間で動力を変速して伝達することが可能な伝動機構と、
入力軸を第１回転要素と第４回転要素とに選択的に連結する入力側切換機構と、
出力軸を第１回転要素と第４回転要素とに選択的に連結する出力側切換機構と、
を備え、
入力軸から出力軸へ動力を伝達する場合に、
入力軸を第１回転要素に連結し且つ出力軸を第４回転要素に連結した状態で無段変速機構の変速比を変化させる第１変速モードと、
入力軸を第４回転要素に連結し且つ出力軸を第１回転要素に連結した状態で無段変速機構の変速比を変化させる第２変速モードと、
を選択的に切り換える、変速装置。
【請求項２】
請求項１に記載の変速装置であって、
無段変速機構は、第１回転要素から第２回転要素にかけての変速比γｃｖｔを１／γ1以上且つγ2以下（γ1×γ2＞１）の範囲内で連続的に変化させることが可能な機構であり、
伝動機構の第３回転要素から第４回転要素にかけての変速比γ3が、
γ3≠１且つ１／γ2≦γ3≦γ1
を満たす値に設定されている、変速装置。
【請求項３】
請求項２に記載の変速装置であって、
伝動機構の第３回転要素から第４回転要素にかけての変速比γ3が、１／γ2またはγ1に設定されている、変速装置。
【請求項４】
請求項２または３に記載の変速装置であって、
前記第１変速モードにおいて、無段変速機構の第１回転要素から第２回転要素にかけての変速比γｃｖｔが１／γ3にほぼ等しいときに、前記第２変速モードに切り換える、変速装置。
【請求項５】
請求項２〜４のいずれか１に記載の変速装置であって、
前記第２変速モードにおいて、無段変速機構の第２回転要素から第１回転要素にかけての変速比１／γｃｖｔがγ3にほぼ等しいときに、前記第１変速モードに切り換える、変速装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１に記載の変速装置であって、
入力軸から出力軸へ動力を伝達する場合に、前記第１変速モードと、前記第２変速モードと、入力軸及び出力軸の両方を第１回転要素または第４回転要素に連結する直結モードと、を選択的に切り換える、変速装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１に記載の変速装置であって、
無段変速機構は、
第１回転要素及び第２回転要素がそれぞれ第１プーリ及び第２プーリであり、
第１プーリ及び第２プーリに巻き掛けられたベルトをさらに含み、
第１プーリ及び第２プーリへのベルトの掛かり径を変化させることで、第１プーリと第２プーリとの間の変速比を変化させる機構である、変速装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、入力軸から出力軸へ動力を変速して伝達することが可能な変速装置に関し、特に、変速比を連続的に変化させることが可能な無段変速機構を含む変速装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の変速装置の関連技術が下記特許文献１に開示されている。特許文献１による変速装置は、図１２，１３に示すように、原動機側の入力軸１０３と、負荷側の出力軸１０５と、一対の変速プーリ１３１，１３３を有するベルト式無段変速機１０７と、入力軸１０３と一方の変速プーリ１３１との間に配置された第１の変速機構１０９及び第１のクラッチ１１７と、入力軸１０３と他方の変速プーリ１３３との間に配置された第２の変速機構１１１及び第２のクラッチ１１９と、出力軸１０５と一方の変速プーリ１３１との間に配置された第３の変速機構１１３及び第３のクラッチ１２１と、出力軸１０５と他方の変速プーリ１３３との間に配置された第４の変速機構１１５及び第４のクラッチ１２３と、を備える。第１及び第２の変速機構１０９，１１１は、ギア１７１，１７３，１７５，１７７から構成されており、第３及び第４の変速機構１１３，１１５は、ギア１８３，１８５，１８７から構成されている。ベルト式無段変速機１０７は、最小変速比１／ＲＭ以上且つ最大変速比ＲＭ以下の範囲内で変速比を連続的に変化させることができ、第１の変速機構１０９の変速比はＲＭに設定され、第２の変速機構１１１の変速比は１／ＲＭに設定されている。第３及び第４の変速機構１１３，１１５の変速比は互いに等しく設定されている。
【０００３】
第２及び第３のクラッチ１１９，１２１を締結し且つ第１及び第４のクラッチ１１７，１２３を解放した状態では、図１２に示すように、動力は第２の変速機構１１１、変速プーリ１３３、変速プーリ１３１、第３の変速機構１１３の順序で伝達される。この状態でベルト式無段変速機１０７の変速比を１／ＲＭからＲＭまで変化させると、変速装置全体の変速比は１／ＲＭ2から１まで変化する。一方、第１及び第４のクラッチ１１７，１２３を締結し且つ第２及び第３のクラッチ１１９，１２１を解放した状態では、図１３に示すように、動力は第１の変速機構１０９、変速プーリ１３１、変速プーリ１３３、第４の変速機構１１５の順序で伝達される。つまり、ベルト式無段変速機１０７の入出力（動力伝達方向）が反転する。この状態でベルト式無段変速機１０７の変速比を１／ＲＭからＲＭまで変化させると、変速装置全体の変速比は１からＲＭ2まで変化する。その結果、変速装置全体の変速比は、ベルト式無段変速機１０７単体の変速域１／ＲＭ〜ＲＭより広い変速域１／ＲＭ2〜ＲＭ2が得られる。
【０００４】
その他の関連技術として、下記特許文献２による変速装置が開示されている。
【０００５】
【特許文献１】特開平７−２９３６６３号公報
【特許文献２】特開２００１−３４３０５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１（図１２，１３に示す構成）においては、変速比の可変範囲の拡大を図るために、無段変速機（ベルト式無段変速機１０７）のみの入出力（動力伝達方向）を入れ換えている。しかし、その場合は、入力軸１０３と一方の変速プーリ１３１との間、入力軸１０３と他方の変速プーリ１３３との間、出力軸１０５と一方の変速プーリ１３１との間、及び出力軸１０５と他方の変速プーリ１３３との間に、変速機構１０９，１１１，１１３，１１５をそれぞれ設ける必要がある。その結果、変速装置全体構成の大型化を招くことになる。
【０００７】
本発明は、変速比の可変範囲を広げることができるとともに小型化を実現することができる変速装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係る変速装置は、上述した目的を達成するために以下の手段を採った。
【０００９】
本発明に係る変速装置は、入力軸から出力軸へ動力を変速して伝達することが可能な変速装置であって、第１回転要素と、第１回転要素と連動して回転する第２回転要素とを含み、第１回転要素と第２回転要素との間の変速比を連続的に変化させることが可能な無段変速機構と、第２回転要素に連結された第３回転要素と、第３回転要素と連動して回転する第４回転要素とを含み、第３回転要素と第４回転要素との間で動力を変速して伝達することが可能な伝動機構と、入力軸を第１回転要素と第４回転要素とに選択的に連結する入力側切換機構と、出力軸を第１回転要素と第４回転要素とに選択的に連結する出力側切換機構と、を備え、入力軸から出力軸へ動力を伝達する場合に、入力軸を第１回転要素に連結し且つ出力軸を第４回転要素に連結した状態で無段変速機構の変速比を変化させる第１変速モードと、入力軸を第４回転要素に連結し且つ出力軸を第１回転要素に連結した状態で無段変速機構の変速比を変化させる第２変速モードと、を選択的に切り換えることを要旨とする。
【００１０】
本発明によれば、第１変速モードと第２変速モードとを選択的に切り換えて、無段変速機構と動力を変速して伝達する伝動機構とが直列接続された変速機構の入出力（動力伝達方向）を入れ換えることで、変速装置全体の変速比の可変範囲を無段変速機構単体の変速比の可変範囲より広げることができるとともに、入力軸と出力軸との間に設ける伝動機構の数を減らすことができる。したがって、変速装置全体の変速比の可変範囲を広げることができるとともに、変速装置全体構成の小型化を実現することができる。
【００１１】
本発明の一態様では、無段変速機構は、第１回転要素から第２回転要素にかけての変速比γｃｖｔを１／γ1以上且つγ2以下（γ1×γ2＞１）の範囲内で連続的に変化させることが可能な機構であり、伝動機構の第３回転要素から第４回転要素にかけての変速比γ3が、
γ3≠１且つ１／γ2≦γ3≦γ1
を満たす値に設定されていることが好適である。これによって、変速装置全体の変速比を最小変速比以上且つ最大変速比以下の範囲内で連続的に変化させることができる。なお、ここでは、γ1＝γ2であってもよいし、γ1≠γ2であってもよい。
【００１２】
本発明の一態様では、伝動機構の第３回転要素から第４回転要素にかけての変速比γ3が、１／γ2またはγ1に設定されていることが好適である。これによって、変速装置全体の変速比の可変範囲をさらに広げることができる。
【００１３】
本発明の一態様では、前記第１変速モードにおいて、無段変速機構の第１回転要素から第２回転要素にかけての変速比γｃｖｔが１／γ3にほぼ等しいときに、前記第２変速モードに切り換えることが好適である。これによって、第１変速モードから第２変速モードに切り換えるときの振動・ショックを低減することができる。
【００１４】
本発明の一態様では、前記第２変速モードにおいて、無段変速機構の第２回転要素から第１回転要素にかけての変速比１／γｃｖｔがγ3にほぼ等しいときに、前記第１変速モードに切り換えることが好適である。これによって、第２変速モードから第１変速モードに切り換えるときの振動・ショックを低減することができる。
【００１５】
本発明の一態様では、入力軸から出力軸へ動力を伝達する場合に、前記第１変速モードと、前記第２変速モードと、入力軸及び出力軸の両方を第１回転要素または第４回転要素に連結する直結モードと、を選択的に切り換えることが好適である。直結モードに切り換えることで、無段変速機構を介さずに入力軸から出力軸へ動力を伝達することができるので、動力伝達効率を向上させることができる。
【００１６】
本発明の一態様では、無段変速機構は、第１回転要素及び第２回転要素がそれぞれ第１プーリ及び第２プーリであり、第１プーリ及び第２プーリに巻き掛けられたベルトをさらに含み、第１プーリ及び第２プーリへのベルトの掛かり径を変化させることで、第１プーリと第２プーリとの間の変速比を変化させる機構であることが好適である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明を実施するための形態（以下実施形態という）を図面に従って説明する。
【００１８】
「実施形態１」
図１，２は、本発明の実施形態１に係る変速装置の概略構成を示す図であり、図１は概念図を示し、図２は側面図を示す。本実施形態に係る変速装置は、原動機側の入力軸１２と、負荷側の出力軸２２と、無段変速機１４と、無段変速機１４に直列に接続された伝動機構１６と、入力軸１２を無段変速機１４と伝動機構１６とに選択的に連結する入力側切換機構１８と、出力軸２２を無段変速機１４と伝動機構１６とに選択的に連結する出力側切換機構２０と、を備える。そして、本実施形態に係る変速装置は、入力軸１２に伝達された原動機からの動力を変速して出力軸２２（負荷）へ伝達することが可能である。なお、本実施形態に係る変速装置については、例えば車両に搭載することができ、出力軸２２に伝達された動力は、例えばディファレンシャルギア１５を介して図示しない駆動輪へ伝達されることで、車両の駆動に用いられる。
【００１９】
無段変速機１４は、第１プーリ軸２４に連結されたプライマリプーリ（第１回転要素）３０と、第２プーリ軸２６に連結されたセカンダリプーリ（第２回転要素）３２と、プライマリプーリ３０及びセカンダリプーリ３２に巻き掛けられた無端ベルト３４と、を備えるベルト式無段変速機である。第１プーリ軸２４の回転中心（プライマリプーリ３０の回転中心）は入力軸１２の回転中心と一致しており、第２プーリ軸２６は第１プーリ軸２４（入力軸１２）と平行に配置されている。出力軸２２は、第１プーリ軸２４及び第２プーリ軸２６と平行であり、第１プーリ軸２４と第２プーリ軸２６との間に配置されている。
【００２０】
プライマリプーリ３０は、第１プーリ軸２４の軸線方向に沿って移動可能なプライマリ可動シーブ３０ａとプライマリ固定シーブ３０ｂとを含んで構成されており、セカンダリプーリ３２は、第２プーリ軸２６の軸線方向に沿って移動可能なセカンダリ可動シーブ３２ａとセカンダリ固定シーブ３２ｂとを含んで構成されている。無端ベルト３４は、プライマリ可動シーブ３０ａとプライマリ固定シーブ３０ｂとの間、及びセカンダリ可動シーブ３２ａとセカンダリ固定シーブ３２ｂとの間に挟持されている。プライマリプーリ３０の回転は無端ベルト３４を介してセカンダリプーリ３２に伝達され、セカンダリプーリ３２はプライマリプーリ３０の回転に連動して回転する。
【００２１】
プライマリプーリ３０及びセカンダリプーリ３２に供給される油圧によって、プライマリ可動シーブ３０ａが第１プーリ軸２４の軸線方向に沿って移動するとともにセカンダリ可動シーブ３２ａが第２プーリ軸２６の軸線方向に沿って移動することで、無端ベルト３４がプライマリプーリ３０及びセカンダリプーリ３２に巻き掛かる部分の回転半径（ベルト掛かり径）が無段階に変化する。これによって、プライマリプーリ３０とセカンダリプーリ３２との間の変速比が連続的に変化する。
【００２２】
図２は、無端ベルト３４のセカンダリプーリ３２への掛かり径の可変範囲が無端ベルト３４のプライマリプーリ３０への掛かり径の可変範囲と等しく設定されている例を示している。この例では、無段変速機１４は、プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比（プライマリプーリ３０の回転速度Ｎｐ／セカンダリプーリ３２の回転速度Ｎｓ）をγｃｖｔとすると、γｃｖｔの値を１／γ1以上且つγ1以下（γ1＞１）の範囲内で連続的に変化させることができる。そして、無段変速機１４の入出力（動力伝達方向）を逆にして言い換えると、セカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０にかけての変速比（セカンダリプーリ３２の回転速度Ｎｓ／プライマリプーリ３０の回転速度Ｎｐ）は１／γｃｖｔであり、１／γｃｖｔの値も１／γ1以上且つγ1以下の範囲内で連続的に変化させることができる。
【００２３】
伝動機構１６は、互いに噛み合う一対の変速用歯車４４，４６を有し、変速用歯車（第３回転要素）４４の回転に連動して変速用歯車（第４回転要素）４６が回転する。ここでの伝動機構１６は、変速用歯車４４と変速用歯車４６との間で動力を変速して伝達することが可能な歯車伝動機構である。変速用歯車４４は、第２プーリ軸２６を介してセカンダリプーリ３２と連結されていることで、伝動機構１６が無段変速機１４に直列に接続されている。変速用歯車４４の回転中心は第２プーリ軸２６の回転中心（セカンダリプーリ３２の回転中心）と一致しており、変速用歯車４６の回転中心は出力軸２２の回転中心と一致している。
【００２４】
図２は、変速用歯車４６の外径（ピッチ円直径）が変速用歯車４４の外径（ピッチ円直径）より大きく設定されており、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比（変速用歯車４４の回転速度Ｎｓ／変速用歯車４６の回転速度Ｎｃ）をγ3とすると、γ3の値が１より大きい値に設定された例を示している。ここでは、γ3の値がγ1に設定されている。そのため、伝動機構１６は、動力伝達方向が変速用歯車４４から変速用歯車４６へ向かう方向である場合は、動力を減速して伝達する減速機構として機能する。そして、伝動機構１６の入出力（動力伝達方向）を逆にして言い換えると、変速用歯車４６から変速用歯車４４にかけての変速比（変速用歯車４６の回転速度Ｎｃ／変速用歯車４４の回転速度Ｎｓ）は１／γ3であり、１／γ3の値は１より小さい値（１／γ1）に設定されている。そのため、伝動機構１６は、動力伝達方向が変速用歯車４６から変速用歯車４４へ向かう方向である場合は、動力を増速して伝達する増速機構として機能する。
【００２５】
歯車４７は、その回転中心が第１プーリ軸２４の回転中心と一致しており、伝動機構１６の変速用歯車４６と噛み合っている。歯車４７の外径（ピッチ円直径）は変速用歯車４６の外径（ピッチ円直径）と等しく設定されており、歯車４７から変速用歯車４６にかけての変速比は１に設定されている。歯車４８は、第１プーリ軸２４を介してプライマリプーリ３０に連結されており、その回転中心が第１プーリ軸２４の回転中心と一致している。歯車４９は、その回転中心が出力軸２２の回転中心と一致しており、歯車４８と噛み合っている。歯車４８の外径（ピッチ円直径）は歯車４９の外径（ピッチ円直径）と等しく設定されており、歯車４８から歯車４９にかけての変速比は１に設定されている。
【００２６】
入力側切換機構１８は、クラッチＣ１，Ｃ２を有する。クラッチＣ１は、その係合／解放を切り換えることで、入力軸１２と歯車４７の連結及びその解除を選択的に行うことが可能である。クラッチＣ２は、その係合／解放を切り換えることで、入力軸１２と第１プーリ軸２４の連結及びその解除を選択的に行うことが可能である。クラッチＣ２を係合し且つクラッチＣ１を解放することで、入力軸１２をプライマリプーリ３０に第１プーリ軸２４を介して連結することができる。一方、クラッチＣ１を係合し且つクラッチＣ２を解放することで、入力軸１２を変速用歯車４６に歯車４７を介して連結することができる。このように、入力側切換機構１８は、クラッチＣ１，Ｃ２の中から係合するクラッチを切り換えることで、入力軸１２を無段変速機１４のプライマリプーリ３０と伝動機構１６の変速用歯車４６とに選択的に連結することができる。
【００２７】
出力側切換機構２０は、クラッチＣ３，Ｃ４を有する。クラッチＣ３は、その係合／解放を切り換えることで、出力軸２２と変速用歯車４６の連結及びその解除を選択的に行うことが可能である。クラッチＣ４は、その係合／解放を切り換えることで、出力軸２２と歯車４９の連結及びその解除を選択的に行うことが可能である。クラッチＣ３を係合し且つクラッチＣ４を解放することで、出力軸２２を変速用歯車４６に連結することができる。一方、クラッチＣ４を係合し且つクラッチＣ３を解放することで、出力軸２２をプライマリプーリ３０に歯車４９，４８及び第１プーリ軸２４を介して連結することができる。このように、出力側切換機構２０は、クラッチＣ３，Ｃ４の中から係合するクラッチを切り換えることで、出力軸２２を無段変速機１４のプライマリプーリ３０と伝動機構１６の変速用歯車４６とに選択的に連結することができる。
【００２８】
リバースギア５０は、その回転中心が第２プーリ軸２６の回転中心と一致しており、リバースアイドラギア５１と噛み合っている。リバースアイドラギア５１は、出力軸２２の回転に連動して回転する。クラッチＣ５は、その係合／解放を切り換えることで、第２プーリ軸２６とリバースギア５０の連結及びその解除を選択的に行うことが可能である。クラッチＣ５を係合することで、セカンダリプーリ３２の回転がリバースギア５０及びリバースアイドラギア５１により回転方向を逆転させて出力軸２２に伝達される。
【００２９】
なお、無段変速機１４の変速比の制御、及びクラッチＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４，Ｃ５の係合／解放の切り換えについては、図示しない電子制御装置により行われる。
【００３０】
次に、本実施形態に係る変速装置の動作、特に、入力軸１２から出力軸２２へ（原動機から負荷へ）動力を伝達する場合に、変速装置全体の変速比（入力軸１２の回転速度Ｎｉｎ／出力軸２２の回転速度Ｎｏｕｔ）γｔを変化させる動作について説明する。
【００３１】
まず変速装置全体の変速比γｔを最大変速比から減少させる場合の動作について説明する。その場合は、入力側切換機構１８についてはクラッチＣ２を係合状態且つクラッチＣ１を解放状態に制御し、出力側切換機構２０についてはクラッチＣ３を係合状態且つクラッチＣ４を解放状態に制御し、クラッチＣ５を解放状態に制御する。つまり、入力軸１２を無段変速機１４のプライマリプーリ３０に連結し且つ出力軸２２を伝動機構１６の変速用歯車４６に連結した状態に制御する。そして、変速装置全体の変速比γｔを最大変速比に制御するために、無段変速機１４の変速比（プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比）γｃｖｔを最大変速比γ1に制御する。以下、クラッチＣ２，Ｃ３が係合され且つクラッチＣ１，Ｃ４，Ｃ５が解放された状態（入力軸１２がプライマリプーリ３０に連結され且つ出力軸２２が変速用歯車４６に連結された状態）で無段変速機１４の変速比を変化させる変速モードを第１変速モードとする。
【００３２】
第１変速モードにおいては、図３に示すように、入力軸１２に伝達された原動機からの動力は、クラッチＣ２を介して無段変速機１４のプライマリプーリ３０に伝達される。プライマリプーリ３０に伝達された動力は、変速比γｃｖｔで変速されてセカンダリプーリ３２に伝達され、伝動機構１６の変速用歯車４４に伝達される。伝動機構１６の変速用歯車４４に伝達された動力は、変速比γ3（＝γ1）で変速（減速）されて変速用歯車４６に伝達され、クラッチＣ３を介して出力軸２２に伝達される。出力軸２２に伝達された動力は、ディファレンシャルギア１５を介して図示しない駆動輪へ伝達されることで、車両の前進駆動に用いられる。このように、第１変速モードにおいては、変速装置の動力伝達方向は無段変速機１４から伝動機構１６へ向かう方向であり、無段変速機１４の動力伝達方向はプライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２へ向かう方向であり、伝動機構１６の動力伝達方向は変速用歯車４４から変速用歯車４６へ向かう方向である。そして、変速装置全体の変速比γｔはγｃｖｔ×γ1であるため、無段変速機１４の変速比γｃｖｔを最大変速比γ1に制御することで、変速装置全体の変速比γｔを最大変速比γ12に制御することができる。
【００３３】
第１変速モードにおいては、無段変速機１４の変速比（プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比）γｃｖｔを最大変速比γ1から減少させるのに応じて、変速装置全体の変速比γｔ（＝γｃｖｔ×γ1）も最大変速比γ12から減少する。そして、無段変速機１４の変速比γｃｖｔが最小変速比１／γ1であるときに、変速装置全体の変速比γｔが１になる。そのため、第１変速モードにおいては、無段変速機１４の変速比γｃｖｔを最小変速比１／γ1以上且つ最大変速比γ1以下の範囲内で連続的に変化させることで、変速装置全体の変速比γｔを１以上且つγ12（＝γ32）以下の範囲内で連続的に変化させることができる。
【００３４】
変速装置全体の変速比γｔを１以下の値に制御する場合は、係合するクラッチを切り換えて変速モードを切り換える。その場合は、入力側切換機構１８については、係合するクラッチをクラッチＣ２からクラッチＣ１に切り換えてクラッチＣ１を係合状態且つクラッチＣ２を解放状態に制御し、出力側切換機構２０については、係合するクラッチをクラッチＣ３からクラッチＣ４に切り換えてクラッチＣ４を係合状態且つクラッチＣ３を解放状態に制御する。つまり、入力軸１２を伝動機構１６の変速用歯車４６に連結し且つ出力軸２２を無段変速機１４のプライマリプーリ３０に連結した状態に制御する。以下、クラッチＣ１，Ｃ４が係合され且つクラッチＣ２，Ｃ３，Ｃ５が解放された状態（入力軸１２が変速用歯車４６に連結され且つ出力軸２２がプライマリプーリ３０に連結された状態）で無段変速機１４の変速比を変化させる変速モードを第２変速モードとする。
【００３５】
第１変速モード（図３に示す状態）において、無段変速機１４の変速比γｃｖｔが最小変速比１／γ1に等しいとき、つまり変速装置全体の変速比γｔが１であるときは、入力軸１２の回転速度Ｎｉｎと出力軸２２の回転速度Ｎｏｕｔが等しくなっている。このときは、入力軸１２と歯車４７（変速用歯車４６）とで回転速度が等しく、出力軸２２と歯車４９（プライマリプーリ３０）とで回転速度が等しくなっている。そのため、第１変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比（プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比）γｃｖｔが最小変速比１／γ1（＝１／γ3）に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、第２変速モードに切り換えることで、係合するクラッチをクラッチＣ２，Ｃ３からクラッチＣ１，Ｃ４に切り換える際に、クラッチＣ１，Ｃ４に滑りが生じるのを抑止することができ、振動・ショックを低減することができる。
【００３６】
第２変速モードにおいては、図４に示すように、入力軸１２に伝達された原動機からの動力は、クラッチＣ１及び歯車４７を介して伝動機構１６の変速用歯車４６に伝達される。変速用歯車４６に伝達された動力は、変速比１／γ3（＝１／γ1）で変速（増速）されて変速用歯車４４に伝達され、無段変速機１４のセカンダリプーリ３２に伝達される。セカンダリプーリ３２に伝達された動力は、変速比１／γｃｖｔで変速されてプライマリプーリ３０に伝達され、歯車４８，４９及びクラッチＣ４を介して出力軸２２に伝達される。このように、第２変速モードにおいては、変速装置の動力伝達方向は伝動機構１６から無段変速機１４へ向かう方向であり、無段変速機１４の動力伝達方向はセカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０へ向かう方向であり、伝動機構１６の動力伝達方向は変速用歯車４６から変速用歯車４４へ向かう方向である。つまり、第２変速モードにおいては、無段変速機１４及び伝動機構１６の入出力（動力伝達方向）が第１変速モードと反転する。そして、変速装置全体の変速比γｔは１／(γｃｖｔ×γ1)であるため、無段変速機１４の変速比（セカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０にかけての変速比）１／γｃｖｔが最大変速比γ1であるときは、変速装置全体の変速比γｔは１となる。
【００３７】
第２変速モードにおいては、無段変速機１４の変速比（セカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０にかけての変速比）１／γｃｖｔを最大変速比γ1から減少させるのに応じて、変速装置全体の変速比γｔ（＝１／(γｃｖｔ×γ1)）が１から減少する。そして、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔが最小変速比１／γ1であるときに、変速装置全体の変速比γｔが最小変速比１／γ12になる。そのため、第２変速モードにおいては、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔを最小変速比１／γ1以上且つ最大変速比γ1以下の範囲内で連続的に変化させることで、変速装置全体の変速比γｔを１／γ12以上且つ１以下の範囲内で連続的に変化させることができる。
【００３８】
また、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／γ12から増大させる場合は、第２変速モード（図４に示す状態）において、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔを最小変速比１／γ1から増大させる。そして、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔが最大変速比γ1であるときに、変速装置全体の変速比γｔが１になり、入力軸１２の回転速度Ｎｉｎと出力軸２２の回転速度Ｎｏｕｔが等しくなる。このときは、入力軸１２とプライマリプーリ３０とで回転速度が等しく、出力軸２２と変速用歯車４６とで回転速度が等しくなっている。そのため、第２変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比（セカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０にかけての変速比）１／γｃｖｔが最大変速比γ1（＝γ3）に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、第１変速モード（図３に示す状態）に切り換えることで、係合するクラッチをクラッチＣ１，Ｃ４からクラッチＣ２，Ｃ３に切り換える際に、クラッチＣ２，Ｃ３に滑りが生じるのを抑止することができ、振動・ショックを低減することができる。そして、第１変速モードにおいては、前述のように、無段変速機１４の変速比（プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比）γｃｖｔを最小変速比１／γ1以上且つ最大変速比γ1以下の範囲内で連続的に変化させることで、変速装置全体の変速比γｔを１以上且つγ12以下の範囲内で連続的に変化させることができる。このように、本実施形態では、第１変速モードと第２変速モードとを選択的に切り換えることで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／γ12（＝１／γ32）以上且つ最大変速比γ12（＝γ32）以下の範囲内で連続的に変化させることができる。
【００３９】
また、本実施形態では、入力軸１２から出力軸２２へ動力を無段変速機１４で変速することなく伝達することもできる。その場合は、入力側切換機構１８についてはクラッチＣ１を係合状態且つクラッチＣ２を解放状態に制御し、出力側切換機構２０についてはクラッチＣ３を係合状態且つクラッチＣ４を解放状態に制御し、クラッチＣ５を解放状態に制御する。つまり、入力軸１２及び出力軸２２の両方を伝動機構１６の変速用歯車４６に連結した状態に制御する。以下、クラッチＣ１，Ｃ３が係合され且つクラッチＣ２，Ｃ４，Ｃ５が解放された状態（入力軸１２及び出力軸２２が変速用歯車４６に連結された状態）を直結モードとする。
【００４０】
直結モードにおいては、図５に示すように、入力軸１２に伝達された原動機からの動力は、クラッチＣ１及び歯車４７を介して伝動機構１６の変速用歯車４６に伝達される。変速用歯車４６に伝達された動力は、クラッチＣ３を介して出力軸２２へ伝達される。歯車４７から変速用歯車４６にかけての変速比は１に設定されているため、直結モードにおいては、変速装置全体の変速比γｔは１となり、動力は入力軸１２から出力軸２２へ変速されずに伝達される。そのため、第１変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比（プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比）γｃｖｔが最小変速比１／γ1（＝１／γ3）に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、直結モードに切り換えることもできる。これによって、無段変速機１４を介さずに入力軸１２から出力軸２２へ動力伝達を行うことができ、動力伝達効率を向上させることができる。さらに、係合するクラッチをクラッチＣ２からクラッチＣ１に切り換える際に、クラッチＣ１に滑りが生じるのを抑止することができ、振動・ショックを低減することができる。また、第２変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比（セカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０にかけての変速比）１／γｃｖｔが最大変速比γ1（＝γ3）に等しい（あるいはほぼ等しい）ときにも、直結モードに切り換えることができる。これによって、動力伝達効率を向上させることができる。さらに、係合するクラッチをクラッチＣ４からクラッチＣ３に切り換える際に、クラッチＣ３に滑りが生じるのを抑止することができ、振動・ショックを低減することができる。
【００４１】
ただし、本実施形態では、直結モードに切り換える場合には、クラッチＣ２，Ｃ４を係合状態且つクラッチＣ１，Ｃ３，Ｃ５を解放状態に制御する、つまり入力軸１２及び出力軸２２の両方を歯車４８（プライマリプーリ３０）に連結した状態に制御することもできる。入力軸１２及び出力軸２２がプライマリプーリ３０に連結された直結モードにおいては、入力軸１２に伝達された原動機からの動力は、クラッチＣ２、歯車４８，４９、及びクラッチＣ４を介して出力軸２２へ伝達される。歯車４８から歯車４９にかけての変速比は１に設定されているため、変速装置全体の変速比γｔは１となり、動力は入力軸１２から出力軸２２へ変速されずに伝達される。
【００４２】
また、入力軸１２から出力軸２２へ動力を回転方向を逆転させて伝達する場合は、クラッチＣ２，Ｃ５を係合状態且つクラッチＣ１，Ｃ３，Ｃ４を解放状態に制御する。つまり、入力軸１２をプライマリプーリ３０に連結し且つ出力軸２２をリバースアイドラギア５１及びリバースギア５０を介してセカンダリプーリ３２に連結した状態に制御する。以下、この状態をリバースモードとする。
【００４３】
リバースモードにおいては、図６に示すように、入力軸１２に伝達された原動機からの動力は、クラッチＣ２を介して無段変速機１４のプライマリプーリ３０に伝達される。プライマリプーリ３０に伝達された動力は、変速比γｃｖｔで変速されてセカンダリプーリ３２に伝達され、クラッチＣ５を介してリバースギア５０へ伝達される。リバースギア５０に伝達された動力は、リバースアイドラギア５１を介して回転方向を逆転させて出力軸２２へ伝達される。出力軸２２に伝達された動力は、ディファレンシャルギア１５を介して図示しない駆動輪へ伝達されることで、車両の後退駆動に用いられる。リバースモードにおいては、変速装置全体の変速比γｔは、リバースギア５０からリバースアイドラギア５１にかけての変速比をγｒとすると、γｃｖｔ×γｒとなる。
【００４４】
以上説明した本実施形態の各動作（モード）において、無段変速機１４の変速比、伝動機構１６の変速比、変速装置全体の変速比、及びクラッチＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４，Ｃ５の係合／解放をまとめると下表に示すようになる。ただし、下表において、順方向は、無段変速機１４ではプライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２へ向かう方向、伝動機構１６では変速用歯車４４から変速用歯車４６へ向かう方向を表し、逆方向は、無段変速機１４ではセカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０へ向かう方向、伝動機構１６では変速用歯車４６から変速用歯車４４へ向かう方向を表す。そして、○はクラッチの係合、×はクラッチの解放を表す。以上のように、本実施形態では、入力軸１２から出力軸２２へ動力を伝達する場合に、第１変速モードと第２変速モードと直結モードとリバースモードとを選択的に切り換えることができる。
【００４５】
【表１】
2008208854.tif 000003
【００４６】
以上説明した本実施形態では、第１変速モードと第２変速モードとを選択的に切り換えて、無段変速機１４と動力を変速して伝達する伝動機構１６とが直列接続された変速機構の入出力（動力伝達方向）を入れ換えることで、変速装置全体の変速比γｔの可変範囲を無段変速機１４単体の変速比γｃｖｔの可変範囲より広げることができる。ただし、無段変速機１４の入出力を入れ換えることで変速比γｔの可変範囲を広げるためには、第１変速モードと第２変速モードとの両方において、動力を変速して伝達する伝動機構が入力軸１２と出力軸２２との間の動力伝達経路に配置されている必要がある。これに対して本実施形態では、無段変速機１４だけでなく無段変速機１４と直列接続された伝動機構１６の入出力も入れ換えることで、入力軸１２と出力軸２２との間の動力伝達経路に設ける伝動機構を第１変速モードと第２変速モードとで共通化することができ、伝動機構の数を減らすことができる。したがって、本実施形態によれば、変速装置全体の変速比の可変範囲を広げることができるとともに、変速装置全体構成の小型化を実現することができる。さらに、本実施形態では、伝動機構１６の変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3をγ1に設定することで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／γ12以上且つ最大変速比γ12以下の範囲内で連続的に変化させることができるとともに、変速比γｔの可変範囲をさらに広げることができる。
【００４７】
なお、特許文献１では、第２及び第３のクラッチ１１９，１２１を締結し且つ第１及び第４のクラッチ１１７，１２３を解放した状態（図１２に示す状態）と、第１及び第４のクラッチ１１７，１２３を締結し且つ第２及び第３のクラッチ１１９，１２１を解放した状態（図１３に示す状態）とを選択的に切り換える場合に、クラッチに滑りが生じる。図１２に示す状態から図１３に示す状態に切り換える場合は、第１のクラッチ１１７に滑りが生じ、図１３に示す状態から図１２に示す状態に切り換える場合は、第２のクラッチ１１９に滑りが生じる。例えばＲＭ＝２、入力軸１０３の回転数＝３０００ｒｐｍの条件では、下表に示すように、第１のクラッチ１１７は１５００ｒｐｍの回転差を吸収する必要があり、第２のクラッチ１１９は３０００ｒｐｍの回転差を吸収する必要がある。そのため、係合するクラッチを切り換える際に、振動・ショックが生じやすくなり、クラッチ１１７，１１９の耐久性も低下しやすくなる。
【００４８】
【表２】
2008208854.tif 000004
【００４９】
これに対して本実施形態では、係合するクラッチを切り換えて第１変速モードと第２変速モードとを選択的に切り換える場合には、入力軸１２の回転速度Ｎｉｎと出力軸２２の回転速度Ｎｏｕｔが等しい（あるいはほぼ等しい）状態で、変速機構の入出力を入れ換えることができるので、クラッチＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４に滑りが生じるのを抑止することができる。したがって、変速モードの切り換えの際に振動・ショックを低減することができるとともに、クラッチＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４の耐久性を向上させることができる。
【００５０】
また、本実施形態では、直結モードを選択することで、無段変速機１４を介さずに入力軸１２から出力軸２２へ動力伝達を行うことができるため、動力伝達効率を向上させることができる。さらに、直結モードを選択する場合は、入力軸１２の回転速度Ｎｉｎと出力軸２２の回転速度Ｎｏｕｔが等しい（あるいはほぼ等しい）状態で直結モードに切り換えることができる。したがって、直結モードへの切り換えの際に振動・ショックを低減することができる。
【００５１】
実施形態１では、伝動機構１６における変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3をγ1と異なる値に設定することもできる。例えば変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を１より大きく且つγ1より小さい値に設定することもできる。この場合は、第１変速モードと第２変速モードとを選択的に切り換えることで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／(γ1×γ3)以上且つ最大変速比γ1×γ3以下の範囲内で連続的に変化させることができる。そして、第１変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比γｃｖｔが１／γ3に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、第２変速モードに切り換えることで、クラッチＣ１，Ｃ４に滑りが生じるのを抑止することができる。さらに、第２変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔがγ3に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、第１変速モードに切り換えることで、クラッチＣ２，Ｃ３に滑りが生じるのを抑止することができる。また、第１変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比γｃｖｔが１／γ3に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、直結モードに切り換えることもできる。そして、第２変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔがγ3に等しい（あるいはほぼ等しい）ときにも、直結モードに切り換えることができる。
【００５２】
また、実施形態１では、例えばセカンダリプーリ３２の径をプライマリプーリ３０の径と異ならせて、無端ベルト３４のセカンダリプーリ３２への掛かり径の可変範囲を、無端ベルト３４のプライマリプーリ３０への掛かり径の可変範囲と異ならせることもできる。この場合は、無段変速機１４は、プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比γｃｖｔを、１／γ1以上且つγ2以下（γ1×γ2＞１、γ1≠γ2）の範囲内で連続的に変化させることができる。そして、無段変速機１４の入出力（動力伝達方向）を逆にして言い換えると、セカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０にかけての変速比１／γｃｖｔを、１／γ2以上且つγ1以下の範囲内で連続的に変化させることができる。この場合は、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を、例えば１より大きく且つγ1以下の値に設定することで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／(γ2×γ3)以上且つ最大変速比γ2×γ3以下の範囲内で連続的に変化させることができる。さらに、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3をγ1に設定することで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／(γ2×γ1)以上且つ最大変速比γ2×γ1以下の範囲内で連続的に変化させることができる。
【００５３】
「実施形態２」
図７は、本発明の実施形態２に係る変速装置の概略構成を示す側面図である。以下の実施形態２の説明では、実施形態１と同様の構成または対応する構成には同一の符号を付し、重複する説明を省略する。
【００５４】
本実施形態では、実施形態１と比較して、変速用歯車４６の外径（ピッチ円直径）が変速用歯車４４の外径（ピッチ円直径）より小さく設定されており、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3が１より小さい値に設定されている。ここでは、γ3の値が１／γ1に設定されている。そのため、伝動機構１６は、動力伝達方向が変速用歯車４４から変速用歯車４６へ向かう方向である場合は、動力を増速して伝達する増速機構として機能する。そして、伝動機構１６の入出力（動力伝達方向）を逆にして言い換えると、変速用歯車４６から変速用歯車４４にかけての変速比１／γ3は１より大きい値（γ1）に設定されている。そのため、伝動機構１６は、動力伝達方向が変速用歯車４６から変速用歯車４４へ向かう方向である場合は、動力を減速して伝達する減速機構として機能する。
【００５５】
本実施形態では、図８に示すように、第１変速モードを選択している場合に、無段変速機１４の変速比（プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比）γｃｖｔを最小変速比１／γ1以上且つ最大変速比γ1以下の範囲内で連続的に変化させることで、変速装置全体の変速比γｔを１／γ12以上且つ１以下の範囲内で連続的に変化させることができる。そして、図９に示すように、第２変速モードを選択している場合に、無段変速機１４の変速比（セカンダリプーリ３２からプライマリプーリ３０にかけての変速比）１／γｃｖｔを最小変速比１／γ1以上且つ最大変速比γ1以下の範囲内で連続的に変化させることで、変速装置全体の変速比γｔを１以上且つγ12以下の範囲内で連続的に変化させることができる。したがって、第１変速モードと第２変速モードとを選択的に切り換えることで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／γ12（＝γ32）以上且つ最大変速比γ12（＝１／γ32）以下の範囲内で連続的に変化させることができる。
【００５６】
そして、第１変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比γｃｖｔが最大変速比γ1（＝１／γ3）に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、第２変速モードに切り換えることで、クラッチＣ１，Ｃ４に滑りが生じるのを抑止することができ、振動・ショックを低減することができる。さらに、第２変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔが最小変速比１／γ1（＝γ3）に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、第１変速モードに切り換えることで、クラッチＣ２，Ｃ３に滑りが生じるのを抑止することができ、振動・ショックを低減することができる。
【００５７】
また、第１変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比γｃｖｔが最大変速比γ1に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、例えば図１０に示すように、直結モードに切り換えることもできる。また、第２変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔが最小変速比１／γ1に等しい（あるいはほぼ等しい）ときにも、直結モードに切り換えることができる。
【００５８】
また、図１１に示すように、リバースモードを選択し、入力軸１２からリバースギア５０及びリバースアイドラギア５１を介して出力軸２２へ動力を伝達することで、入力軸１２から出力軸２２へ動力を回転方向を逆転させて伝達することができ、車両を後退させることができる。
【００５９】
本実施形態でも実施形態１と同様に、変速装置全体の変速比の可変範囲を広げることができるとともに、変速装置全体構成の小型化を実現することができる。さらに、本実施形態では、伝動機構１６の変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を１／γ1に設定することで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／γ12以上且つ最大変速比γ12以下の範囲内で連続的に変化させることができるとともに、変速比γｔの可変範囲をさらに広げることができる。
【００６０】
実施形態２では、伝動機構１６における変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を１／γ1と異なる値に設定することもできる。例えば変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を１／γ1より大きく且つ１より小さい値に設定することもできる。この場合は、第１変速モードと第２変速モードとを選択的に切り換えることで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／(γ1×γ3)以上且つ最大変速比γ1×γ3以下の範囲内で連続的に変化させることができる。そして、第１変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比γｃｖｔが１／γ3に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、第２変速モードに切り換えることで、クラッチＣ１，Ｃ４に滑りが生じるのを抑止することができる。さらに、第２変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔがγ3に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、第１変速モードに切り換えることで、クラッチＣ２，Ｃ３に滑りが生じるのを抑止することができる。また、第１変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比γｃｖｔが１／γ3に等しい（あるいはほぼ等しい）ときに、直結モードに切り換えることもできる。そして、第２変速モードにおいて、無段変速機１４の変速比１／γｃｖｔがγ3に等しい（あるいはほぼ等しい）ときにも、直結モードに切り換えることができる。
【００６１】
また、実施形態２でも、例えばセカンダリプーリ３２の径をプライマリプーリ３０の径と異ならせて、無端ベルト３４のセカンダリプーリ３２への掛かり径の可変範囲を、無端ベルト３４のプライマリプーリ３０への掛かり径の可変範囲と異ならせることもできる。この場合は、無段変速機１４は、プライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比γｃｖｔを、１／γ1以上且つγ2以下（γ1×γ2＞１、γ1≠γ2）の範囲内で連続的に変化させることができる。この場合は、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を、例えば１／γ2以上且つ１より小さい値に設定することで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比γ3／γ1以上且つ最大変速比γ1／γ3以下の範囲内で連続的に変化させることができる。さらに、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を１／γ2に設定することで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比１／(γ2×γ1)以上且つ最大変速比γ2×γ1以下の範囲内で連続的に変化させることができる。
【００６２】
以上説明した実施形態１，２から、無段変速機１４がプライマリプーリ３０からセカンダリプーリ３２にかけての変速比γｃｖｔを１／γ1以上且つγ2以下の範囲内で連続的に変化させることができる場合は、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を、
γ3≠１且つ１／γ2≦γ3≦γ1
を満たす値に設定することで、変速装置全体の変速比γｔを最小変速比以上且つ最大変速比以下の範囲内で連続的に変化させることができる。ただし、実施形態１では、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3をγ1より大きい値に設定することも可能であり、実施形態２では、変速用歯車４４から変速用歯車４６にかけての変速比γ3を１／γ2より小さい値に設定することも可能である。この場合も、変速装置全体の変速比γｔの可変範囲を広げることができる。
【００６３】
以上説明した実施形態１，２において、無段変速機１４は、ベルト式無段変速機以外の無段変速機を用いて変速比を連続的に変化させることも可能である。また、実施形態１，２において、伝動機構１６は、歯車伝動機構以外の伝動機構を用いて動力を変速することも可能である。
【００６４】
以上、本発明を実施するための形態について説明したが、本発明はこうした実施形態に何等限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において、種々なる形態で実施し得ることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の実施形態１に係る変速装置の概略構成を示す図である。
【図２】本発明の実施形態１に係る変速装置の概略構成を示す図である。
【図３】本発明の実施形態１に係る変速装置の動作を説明する図である。
【図４】本発明の実施形態１に係る変速装置の動作を説明する図である。
【図５】本発明の実施形態１に係る変速装置の動作を説明する図である。
【図６】本発明の実施形態１に係る変速装置の動作を説明する図である。
【図７】本発明の実施形態２に係る変速装置の概略構成を示す図である。
【図８】本発明の実施形態２に係る変速装置の動作を説明する図である。
【図９】本発明の実施形態２に係る変速装置の動作を説明する図である。
【図１０】本発明の実施形態２に係る変速装置の動作を説明する図である。
【図１１】本発明の実施形態２に係る変速装置の動作を説明する図である。
【図１２】関連技術に係る変速装置の概略構成を示す図である。
【図１３】関連技術に係る変速装置の概略構成を示す図である。
【符号の説明】
【００６６】
１２  入力軸、１４  無段変速機、１６  伝動機構、１８  入力側切換機構、２０  出力側切換機構、２２  出力軸、３０  プライマリプーリ、３２  セカンダリプーリ、３４  無端ベルト、４４，４６  変速用歯車、４７，４８，４９  歯車、５０  リバースギア、５１  リバースアイドラギア、Ｃ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｃ４，Ｃ５  クラッチ。
【図１】
2008208854.tif 000005
【図２】
2008208854.tif 000006
【図３】
2008208854.tif 000007
【図４】
2008208854.tif 000008
【図５】
2008208854.tif 000009
【図６】
2008208854.tif 000010
【図７】
2008208854.tif 000011
【図８】
2008208854.tif 000012
【図９】
2008208854.tif 000013
【図１０】
2008208854.tif 000014
【図１１】
2008208854.tif 000015
【図１２】
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【図１３】
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