(57)【要約】【課題】本発明は、最大圧縮力や最大引張力を向上させるとともに、施工期間を短縮できるトンネルの構築方法を実現することを目的としている。【解決手段】このため、地山の所要位置を掘削し、掘削後の掘削坑部内の上部にコンクリート製の本坑部を形成するとともに、掘削坑部内の下部には下方に凸のアーチ状のコンクリート製の底部を形成してトンネルを構築するトンネルの構築方法において、先ず、掘削後に形成した本坑部に複数のＨ鋼製支保工を建て込むとともに、この本坑部の一側下端から他側下端までトンネルの幅方向に延びる複数のＨ鋼製支保工を建て込み、その後に、このＨ鋼製支保工部分にコンクリートを吹き付ける吹き付けコンクリート工程を施し、Ｈ鋼製支保工を使用してトンネルを構築している。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
地山の所要位置を掘削し、掘削後の掘削坑部内の上部にコンクリート製の本坑部を形成するとともに、掘削坑部内の下部には下方に凸のアーチ状のコンクリート製の底部を形成してトンネルを構築するトンネルの構築方法において、先ず、掘削後に形成した前記本坑部に複数のＨ鋼製支保工を建て込むとともに、この本坑部の一側下端から他側下端までトンネルの幅方向に延びる複数のＨ鋼製支保工を建て込み、その後に、このＨ鋼製支保工部分にコンクリートを吹き付ける吹き付けコンクリート工程を施し、前記Ｈ鋼製支保工を使用して前記トンネルを構築したことを特徴とするトンネルの構築方法。
【請求項２】
前記トンネルは、Ｈ鋼製支保工を使用して形成した本坑部と底部とを、カバープレートとボルトとを使用して固定したことを特徴とする請求項１に記載のトンネルの構築方法。
【請求項３】
前記トンネルは、Ｈ鋼製支保工を使用して底部を形成する際に、底部の中央部位においてＨ鋼製支保工をオーバラップさせたことを特徴とする請求項１に記載のトンネルの構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はトンネルの構築方法に係り、特に掘削後の本坑部に複数のＨ鋼製支保工を建て込むとともに、この本坑部の一側下端から他側下端までトンネルの幅方向に延びる複数のＨ鋼製支保工を建て込み、その後に、このＨ鋼製支保工部分にコンクリートを吹き付ける吹き付けコンクリート工程を施したトンネルの構築方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
車両や鉄道等の交通網の発達により、山間地への交通網の配備も行われている。
このとき、山間地においては、山の裾部分を切り崩し、交通網を配備することも実施されているが、地山の岩盤の所要位置を掘削機により掘削し、掘削後の掘削坑部を利用してトンネルを構築する方策も実施されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−３４４３４６号公報
【特許文献２】特開２００６−３３６２５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、従来のトンネルの構築方法においては、図１８に示す如く、掘削後の掘削坑部内の上部に、コンクリートを打設することによって、上方に凸のアーチ状のコンクリート製の本坑部１０２を形成するとともに、掘削坑部内の下部には、コンクリートを打設することによって、下方に凸のアーチ状、かつ前記本坑部１０２の一側下端から他側下端まで延びるコンクリート製の底部１０３を形成している。
そして、前記底部１０３を形成した後には、この底部１０３の上面に土砂１３１を搬送して埋戻し箇所において、中央排水路１３２を形成しつつ、ブルドーザで敷均し、タイヤローラで締め固めてアーチ状の底部１０３上に平面上の走行面１３３を形成している。
しかし、上述したトンネルの構築方法においては、本坑部と底部とをコンクリートのみで形成しているため、底部下側における最大圧縮力は十分な値を確保することが可能であるが、底部上側における最大引張力に対して脆弱であるという不都合がある。
また、前記本坑部や底部を構築する際には、材料として生コンクリートを使用しているため、基本的には昼間施工しかできず、作業時間が限定されることとなり、大なる構築期間を必要とし、人件費や作業機械等のコストが大となって、経済的に不利であるという不都合がある。
【０００５】
また、トンネルの構築方法においては、前記コンクリート内に鉄筋を配設したものもある。
しかし、コンクリート内に鉄筋を配設する方策においては、多量の鉄筋を使用するため、現場での鉄筋の鉄筋組立、段取り筋設置等の作業が膨大なものとなり、施工期間を短縮できず、人件費や作業機械等のコストが大となって、経済的に不利であるという不都合がある。
【０００６】
更に、トンネルの構築方法においては、図１９に示す如く、本坑部２０２に上方に凸のアーチ状としたＨ鋼製支保工２０４を使用したものもある。
このとき、前記本坑部２０２のみにＨ鋼製支保工２０４を使用した方策においては、本坑部２０２の一側下端や他側下端を支持する強度を確保する必要がある。
しかし、Ｈ鋼製支保工２０４を使用した本坑部２０２の一側下端や他側下端をコンクリート製の底部２０３で支持することとなるため、底部２０３下側における最大圧縮力に関しては（図１９の黒太矢印参照）十分な値を確保することが可能であるが、底部２０３上側における最大引張力に関しては（図１９の白抜き矢印参照）脆弱であるという不都合がある。
【０００７】
この発明の目的は、最大圧縮力や最大引張力を向上させるとともに、施工期間を短縮できるトンネルの構築方法を実現することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで、この発明は、上述不都合を除去するために、地山の所要位置を掘削し、掘削後の掘削坑部内の上部にコンクリート製の本坑部を形成するとともに、掘削坑部内の下部には下方に凸のアーチ状のコンクリート製の底部を形成してトンネルを構築するトンネルの構築方法において、先ず、掘削後に形成した前記本坑部に複数のＨ鋼製支保工を建て込むとともに、この本坑部の一側下端から他側下端までトンネルの幅方向に延びる複数のＨ鋼製支保工を建て込み、その後に、このＨ鋼製支保工部分にコンクリートを吹き付ける吹き付けコンクリート工程を施し、前記Ｈ鋼製支保工を使用して前記トンネルを構築したことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
以上詳細に説明した如くこの本発明によれば、地山の所要位置を掘削し、掘削後の掘削坑部内の上部にコンクリート製の本坑部を形成するとともに、掘削坑部内の下部には下方に凸のアーチ状のコンクリート製の底部を形成してトンネルを構築するトンネルの構築方法において、先ず、掘削後に形成した前記本坑部に複数のＨ鋼製支保工を建て込むとともに、この本坑部の一側下端から他側下端までトンネルの幅方向に延びる複数のＨ鋼製支保工を建て込み、その後に、このＨ鋼製支保工部分にコンクリートを吹き付ける吹き付けコンクリート工程を施し、前記Ｈ鋼製支保工を使用して前記トンネルを構築した。
従って、以下の（１）〜（５）までの効果を有し、この発明におけるトンネルの構築方法によって、工期短縮が図れ、コストを低減し得る。
（１）従来から実施されている標準工法は材料が生コンクリートのため、基本的には昼間施工しかできない。
これに比べ、この発明のトンネルの構築方法で使用する吹き付けコンクリートは、現場で練り混ぜ可能なため、作業時間の自由度が増し、昼夜施工が可能である。
（２）従来から実施されている標準工法のコンクリートの設計基準強度（１８Ｎ／ｍｍ２）を、吹き付けコンクリートの設計基準強度（３６Ｎ／ｍｍ２）にすることで、底部の掘削量を約１／２に削減できる。
（３）引張力を鉄筋でなく、Ｈ鋼製支保工で代替することで、鉄筋組立、段取り筋設置の手間が省ける。
（４）本坑部と底部とのＨ鋼製支保工が一体となってグランドアーチを形成することにより、覆工コンクリートのひび割れ防止に有効である。
（５）高い初期強度を発現できるので、養生時間を短縮することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
上述の如く発明したことにより、トンネルの構築の際には、先ず、掘削後に形成した前記本坑部に複数のＨ鋼製支保工を建て込むとともに、この本坑部の一側下端から他側下端までトンネルの幅方向に延びる複数のＨ鋼製支保工を建て込み、その後に、このＨ鋼製支保工部分にコンクリートを吹き付ける吹き付けコンクリート工程を施す。
これにより、圧縮荷重や引っ張り荷重に対して十分な強度を有するとともに、施工期間を短縮できるトンネルの構築方法を実現している。
【実施例１】
【００１１】
以下図面に基づいてこの発明の実施例を詳細に説明する。
【００１２】
図１〜図１０はこの発明の実施例を示すものである。
図２及び図３において、１はトンネルである。
このトンネル１は、地山の所要位置を掘削し、掘削後の掘削坑部内の上部に上方に凸のアーチ状の形成する本坑部２と、掘削坑部内の下部には下方に凸のアーチ状の底部（「インバート部」ともいう。）３とを有している。
【００１３】
そして、前記トンネル１の構築方法は、先ず、掘削後に形成した前記本坑部２に複数の本坑部用Ｈ鋼製支保工４を建て込むとともに、この本坑部２の一側下端から他側下端までトンネル１の幅方向に延びる複数の底部用Ｈ鋼製支保工５を建て込み、その後に、これらのＨ鋼製支保工４、５部分にコンクリートを吹き付ける吹き付けコンクリート工程を施し、前記Ｈ鋼製支保工４、５を使用して前記トンネル１を構築するものである。
【００１４】
先ず、この発明の第１実施例におけるトンネル１の構築方法の作業手順を詳述する。
作業手順は、図１に示す如く、例えば１スパンを１０．５ｍとした際に、この１スパンを３分割して３．５ｍずつ施工する。
このとき、３分割した工区を第一〜第三工区とする。
そして、第一〜第三工区までの各工区は、夫々同一の作業工程にて処理される。
この作業工程を開示する。
（１）「掘削」工程
（２）「床付」工程
（３）「ずり出し」工程
（４）「Ｈ鋼製支保工建て込み」工程
（５）「Ｈ鋼製支保工継手」工程
（６）「吹き付けコンクリート」工程
（７）「埋戻し材運搬」工程
（８）「埋戻し、敷均し」工程
【００１５】
また、前記「掘削」工程Ａは、前記底部３の吹き付けコンクリート６の下面の深さまで、図示しない大型ブレーカとバックホウとを使用し、岩掘削を行う工程である。
なお、この「掘削」工程Ａは、標準工法と同じであるが、この発明では掘削量が少なくなるという利点がある。
【００１６】
前記「床付」工程Ｂは、掘削後、掘削面の破砕片除去及び整形をバックホウと人力で行う工程である。
この「床付」工程Ｂは、標準工法と同じである。
【００１７】
前記「ずり出し」工程Ｃは、掘削した土砂をバックホウでダンプトラック（図示せず）に積込み、坑外の土砂仮置場まで運搬し、仮置する工程である。
この「ずり出し」工程Ｃは、標準工法と同じである。
【００１８】
前記「Ｈ鋼製支保工建て込み」工程Ｄは、Ｈ鋼製支保工４、５を材料置場よりダンプトラックで運搬し、図示しないクレーン車で設置する工程である。
このとき、本坑部用Ｈ鋼製支保工４は、図２に示す如く、上方に凸のアーチ状に本坑部２を形成する際に、トンネル１の幅方向に延びるように設置されるとともに、所定間隔のピッチにて複数箇所に設置される。
また、底部用Ｈ鋼製支保工５は、図２に示す如く、本坑部２の一側下端から他側下端までトンネル１の幅方向に延びるように複数箇所、かつ前記本坑部用Ｈ鋼製支保工４の設置箇所に対応する箇所に設置される。
そして、所定長さの本坑部用Ｈ鋼製支保工４や底部用Ｈ鋼製支保工５を接続する際には、図４及び図６、図８に示す如く、端部をボルト７を使用して固定する。
このとき、前記トンネル１の幅方向に延びる底部用Ｈ鋼製支保工５において、隣接する底部用Ｈ鋼製支保工５同士を連絡する場合には、図９及び図１０に示す如く、底部用Ｈ鋼製支保工５にさや管８を固着するとともに、これらの隣接するさや管８にタイロッド９を挿入してさや管８間を連絡する。
【００１９】
前記「Ｈ鋼製支保工継手」工程Ｅは、本坑部用Ｈ鋼製支保工４と底部用Ｈ鋼製支保工５とをボルト７を使用して締結する工程である。
この「Ｈ鋼製支保工継手」工程Ｅにおいて、本坑部用Ｈ鋼製支保工４の一側下端から他側下端には、図７に示す如く、土台プレート１０が固着されており、この土台プレート１０の上部に前記底部用Ｈ鋼製支保工５の両端側をボルト７によって固着するものである。
【００２０】
前記「吹き付けコンクリート」工程Ｆは、セメント、骨材、水等の材料を混練りした吹き付けコンクリート６をトラックミキサ（図示せず）で運搬し、吹き付け直前に急結剤（図示せず）を加え、図示しない吹き付けコンクリート機で吹き付けを行う工程である。
【００２１】
前記「埋戻し材運搬」工程Ｇは、掘削時に仮置された土砂をダンプトラックで埋戻し箇所まで運搬する工程である。
この「埋戻し材運搬」工程Ｇは、標準工法と同じである。
【００２２】
前記「埋戻し、敷均し」工程Ｈは、運搬された土砂を埋戻し箇所において、図示しないブルドーザで敷均し、タイヤローラ（図示せず）で締固めを行って図示しない走行路を形成する工程である。
この「埋戻し、敷均し」工程Ｈは、標準工法と同じである。
【００２３】
これにより、この発明の第１実施例における前記トンネル１の構築方法は、従来から実施されている標準工法に、
（４）「Ｈ鋼製支保工建て込み」工程
（５）「Ｈ鋼製支保工継手」工程
（６）「吹き付けコンクリート」工程
の３つの工程を追加し、Ｈ鋼製支保工４、５を使用して前記トンネル１を構築するものである。
【００２４】
従って、この発明の第１実施例においては、以下の（１）〜（５）までの効果を奏し、工期短縮が図れ、コストを低減し得る。
（１）従来から実施されている標準工法は材料が生コンクリートであるため、基本的には昼間施工しかできないという不具合があった。
これに対して、この発明の第１実施例において説明した前記トンネル１の構築方法で使用する吹き付けコンクリート６は、現場で練り混ぜ可能なため、作業時間の自由度が増し、昼夜施工が可能となり、
施工期間の短縮を図ることが可能である。
つまり、従来から実施されている標準工法において、１スパン（１０．５ｍ）当たりの施工日数は５日であるが、この発明の第１実施例における前記トンネル１の構築方法においては、１スパン当たりの施工日数が３日となり、１スパン当たり２日間の工期短縮が可能である。
（２）Ｈ鋼製支保工４、５と吹き付けコンクリート６とを使用することによって、従来から実施されている標準工法のコンクリートの設計基準強度（１８Ｎ／ｍｍ２）を、吹き付けコンクリートの設計基準強度（３６Ｎ／ｍｍ２）にすることで、底部の掘削量を約１／２に削減できる。
（ア）ここで、参考までに、従来から実施されている標準工法とこの発明の第１実施例における前記トンネル１の構築方法との強度比較を開示する。
（イ）従来から実施されている標準工法において、最大圧縮力は、
設計基準強度１８Ｎ／ｍｍ２×５００ｍｍ厚×１，０００ｍｍ巾
＝圧縮強度９，０００，０００Ｎ
となる。
そして、最大引張力は、
Ｄ１９×５本（１ｍ巾；鉄筋２００ｍｍピッチ）
＝断面積１，４１８ｍｍ２
断面積１，４１８ｍｍ２×１４０Ｎ／ｍｍ２＝１９８，５２０Ｎ
となる。
（ウ）これに対して、この発明の第１実施例における前記トンネル１の構築方法において、最大圧縮力は、
設計基準強度３６Ｎ／ｍｍ２×２５０ｍｍ厚×１，０００ｍｍ巾
＝圧縮強度９，０００，０００Ｎ
となり、
Ｈ−２００（断面積６，３５３ｍｍ２）×２１０Ｎ／ｍｍ２（短期圧縮許容応力）
＝１，３３４，１３０Ｎ
９，０００，０００Ｎ＋１，３３４，１３０Ｎ
＝１０，３３４，１３０Ｎ
となる。
そして、最大引張力は、
Ｈ−２００（断面積６，３５３ｍｍ２）×２１０Ｎ／ｍｍ２（短期圧縮許容応力）
＝１，３３４，１３０Ｎ
となる。
（エ）つまり、従来から実施されている標準工法の最大圧縮力は９，０００，０００Ｎ、最大引張力は１９８，５２０Ｎである。
これに対して、この発明の第１実施例における前記トンネル１の構築方法の最大圧縮力は１０，３３４，１３０Ｎ、最大引張力は１，３３４，１３０Ｎである。
従って、この発明の第１実施例における前記トンネル１の構築方法は、従来から実施されている標準工法と比較して、最大圧縮力において若干の向上を実現することができるとともに、最大引張力においては約６．７倍という驚異的な向上を実現することができる。
（３）引張力を鉄筋でなく、Ｈ鋼製支保工４、５で代替することで、鉄筋組立、段取り筋設置の手間を省くことができ、施工期間の短縮に寄与し得る。
（４）本坑部２と底部３とのＨ鋼製支保工４、５が一体となってグランドアーチを形成することにより、吹き付けコンクリート６による覆工コンクリートのひび割れ防止に有効である。
（５）高い初期強度を発現できるので、養生時間を短縮することができる。
【００２５】
また、高性能減水剤（水セメント比の低減）や、超早強性高強度用混和剤、高強度用急結剤を使用すれば、前記吹き付けコンクリート６の設計基準強度を５０Ｎ／ｍｍ２まで向上させることが可能となり、吹き付けコンクリート６の設計基準強度を５０Ｎ／ｍｍ２までの任意の強度に選定可能であるため、前記吹き付けコンクリート６の高強度化を図ることができる。
そして、この吹き付けコンクリート６の高強度化によって、以下の（ｉ）〜（ｉｉｉ）までの効果を有することとなる。
（ｉ）材齢１日で２０Ｎ／ｍｍ２以上の強度が得られるため、高い初期強度の発現性、長期耐久性を得ることができる。
（ｉｉ）リバウンド率を低減できる。
（ｉｉｉ）この発明の第１実施例における前記トンネル１の構築方法において、従来から実施されている標準工法に使用されている汎用機械をそのまま使用することができる。
【実施例２】
【００２６】
図１１〜図１４はこの発明の第２実施例を示すものである。
この第２実施例において、上述第１実施例のものと同一機能を果たす箇所には、同一符号を付して説明する。
【００２７】
この第２実施例の特徴とするところは、前記トンネル１を構築する際に、「Ｈ鋼製支保工継手」工程Ｅにおいて本坑部用Ｈ鋼製支保工４と底部用Ｈ鋼製支保工５とをボルト７及びカバープレート１１を使用して締結する工程とした点にある。
【００２８】
すなわち、「Ｈ鋼製支保工継手」工程Ｅにおいて、本坑部用Ｈ鋼製支保工４と底部用Ｈ鋼製支保工５とを締結する際に、図１１〜図１３に示す如く、ボルト７及び複数個の貫通孔部１２を有するカバープレート１１からなる継手１３を使用するものである。
このとき、カバープレート１１は、図１２に示す如く、２種類のものが使用される。
つまり、カバープレート１１は、中央部位を鈍角状態に折曲し、本坑部用Ｈ鋼製支保工４と底部用Ｈ鋼製支保工５の上部とを締結する第１カバープレート１１−１と、中央部位を鋭角状態に折曲し、本坑部用Ｈ鋼製支保工４と底部用Ｈ鋼製支保工５の下部とを締結する第２カバープレート１１−２とからなる。
また、所定長さの前記本坑部用Ｈ鋼製支保工４または底部用Ｈ鋼製支保工５同士を締結する際にも、図１４に示す如く、ボルト７及び複数個の貫通孔部１２を有する同一形状の２枚の連結用カバープレート１４からなる継手１５を使用する。
【００２９】
さすれば、本坑部用Ｈ鋼製支保工４と底部用Ｈ鋼製支保工５とを、継手１３を使用して直接締結することができ、長さ調整が容易になり、施工性を向上させることができる。
また、所定長さの前記本坑部用Ｈ鋼製支保工４または底部用Ｈ鋼製支保工５同士を、継手１５を使用して直接連結することができることにより、長さ調整が容易になり、施工性を向上させることができるとともに、剛性の向上にも寄与し得る。
【実施例３】
【００３０】
図１５〜図１７はこの発明の第３実施例を示すものである。
【００３１】
上述第１及び第２実施例においては、底部用Ｈ鋼製支保工５同士を直線的に接続する構成としたが、この第３実施例の特徴とするところは、底部用Ｈ鋼製支保工５同士を接続する際に、底部２１の中央部位において底部用Ｈ鋼製支保工５をオーバラップさせた点にある。
【００３２】
すなわち、図１５に示す如く、例えば、２本の第１、第２底部用Ｈ鋼製支保工５−１、５−２を接続する際に、第１、第２底部用Ｈ鋼製支保工５−１、５−２の端部に複数個の貫通孔部２２を夫々形成し、第１、第２底部用Ｈ鋼製支保工５−１、５−２の端部同士をオーバラップさせた後に、貫通孔部２２を利用してボルト２３によって固定するものである。
【００３３】
さすれば、前記第１、第２底部用Ｈ鋼製支保工５−１、５−２の端部同士をオーバラップさせた後に、貫通孔部２２を利用しボルト２３によって固定することにより、長さ調整が容易になり、施工性を向上させることができるとともに、オーバラップ部位によって局部的な剛性向上を図ることが可能である。
【００３４】
なお、この発明は上述第１〜第３実施例に限定されるものではなく、種々の応用改変が可能である。
【００３５】
例えば、この発明の第１〜第３実施例においては、トンネルを構築する際に、同一規格のＨ鋼製支保工を使用する構成としたが、局部的に剛性を向上させる特別構成とすることも可能である。
すなわち、底部において、剛性が弱いと思われる箇所がある場合には、この箇所をアンカーボルトで支持する構成や、Ｈ鋼製支保工を二重に配設する構成、使用するＨ鋼製支保工の規格を堅固なものに変更する構成、配設する底部用Ｈ鋼製支保工のピッチ、つまり配設間隔を狭くする構成等が考えられる。
また、底部の湾曲形状に関しては、トンネルの幅方向における湾曲形状を必要強度において変更する構成や、トンネルの長手方向における湾曲形状を必要強度において変更する構成も考えられる。
【００３６】
また、この発明の第１〜第３実施例においては、１本の底部用Ｈ鋼製支保工に対して、１本の本坑部用Ｈ鋼製支保工を取り付ける構成として説明したが、取付本数を変更する特別構成とすることも可能である。
つまり、トンネル周辺の地山の状況において、底部に対して本坑部に同等な強度を必要としないような場合には、１本の底部用Ｈ鋼製支保工に対して、複数本、例えば２本の本坑部用Ｈ鋼製支保工を取り付けるべく、別体の部品からなる二股部材を介設するものである。
さすれば、底部用Ｈ鋼製支保工の使用本数に対して、本坑部用Ｈ鋼製支保工の使用本数を低減させることが可能であり、材料費が削減でき、コストを低廉とし得て、経済的に有利である。
なお、逆に、１本の本坑部用Ｈ鋼製支保工を、配設ピッチに狭くした複数本、例えば２本の底部用Ｈ鋼製支保工で支持する特別構成とすれば、底部の剛性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】この発明の第１実施例を示すトンネルの構築方法の作業手順の工程図である。
【図２】トンネルの概略斜視図である。
【図３】トンネルの概略正面図である。
【図４】図２の矢視ＩＶ部分の拡大図である。
【図５】本坑部用Ｈ鋼製支保工の端面図である。
【図６】図２の矢視ＶＩ部分の拡大図である。
【図７】図２の矢視ＶＩＩ部分の拡大図である。
【図８】図２の矢視ＶＩＩＩ部分の拡大図である。
【図９】さや管とタイロッドの配設状態を示す概略拡大平面図である。
【図１０】さや管とタイロッドの配設状態を示す概略拡大正面図である。
【図１１】この発明の第２実施例を示すトンネルの概略正面図である。
【図１２】図１１の矢視ＸＩＩ部分の拡大図である。
【図１３】カバープレートの平面図である。
【図１４】図１１の矢視ＸＩＶ部分の拡大図である。
【図１５】この発明の第３実施例を示すトンネルの概略正面図である。
【図１６】図１５の矢視ＸＶＩ部分の拡大図である。
【図１７】底部用Ｈ鋼製支保工のオーバラップする部位の平面図である。
【図１８】この発明の従来技術を示すコンクリートからなるトンネルの概略正面図である。
【図１９】鉄筋を使用したトンネルの概略正面図である。
【符号の説明】
【００３８】
１  トンネル
２  本坑部
３  底部
４  本坑部用Ｈ鋼製支保工
５  底部用Ｈ鋼製支保工
６  吹き付けコンクリート
７  ボルト
８  さや管
９  タイロッド
１０  土台プレート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
2008180014.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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