(57)【要約】【課題】揺動カムの揺動加速度が大きくなるエンジン運転域においてもバルブ不正運動を抑制できるエンジンの動弁機構を提供する。【解決手段】エンジンによって駆動されるカムシャフト２１０の回りに揺動する揺動カム２６０と、揺動カム２６０に押圧されて支点回りに揺動し、バルブスプリングのバネ力によって閉弁している動弁５１を開弁するカムフォロア５３と、を有するエンジンの動弁機構であって、揺動カム２６０はカムフォロア５３の揺動を規制する凸部２６０ｃを含み、カムフォロア５３は、揺動カムの凸部２６０ｃに当接してオーバストロークを防止するオーバストローク防止部５３ａと、動弁５１の閉弁中に揺動カムの凸部２６０ｃがカムフォロアに干渉することを防止する凹部５３ｂと、を含む。【選択図】図５
2008157080.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
エンジンによって駆動されるカムシャフト回りに揺動する揺動カムと、
前記揺動カムに押圧されて支点回りに揺動し、バルブスプリングのバネ力によって閉弁している動弁を開弁するカムフォロアと、
を有するエンジンの動弁機構であって、
前記揺動カムは、前記カムフォロアの揺動を規制する凸部を含み、
前記カムフォロアは、
前記揺動カムの凸部に当接してオーバストロークを防止するオーバストローク防止部と、
前記動弁の閉弁中に前記揺動カムの凸部がカムフォロアに干渉することを防止する凹部と、を含む、
ことを特徴とするエンジンの動弁機構。
【請求項２】
前記揺動カムは、揺動量を任意に変更自在であってその揺動量に応じて前記カムフォロアの最大揺動量を調整し、
前記揺動カムの凸部は、前記カムフォロアの最大揺動量にかかわらず最大揺動量以上にカムフォロアが揺動しないようにカムフォロアの揺動を規制する、
ことを特徴とする請求項１に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項３】
前記カムフォロアのオーバストローク防止部は、前記カムフォロアの最大揺動量が小さいほど、揺動カムの凸部の頂部側に当接する、
ことを特徴とする請求項２に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項４】
前記揺動カムの凸部は、幅方向の中心軸が、前記揺動カムの幅方向の中心軸と一致するように形成される、
ことを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項５】
前記揺動カムの揺動量が大きくなるにつれて、前記カムフォロアのオーバストローク防止部と、前記揺動カムの凸部と、が徐々に近接する、
ことを特徴とする請求項１から請求項４までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項６】
エンジンによって駆動されるカムシャフト回りに揺動する揺動カムと、
前記揺動カムに押圧されて支点回りに揺動し、バルブスプリングのバネ力によって閉弁している動弁を開弁するカムフォロアと、
を有するエンジンの動弁機構であって、
前記カムシャフトは、前記カムフォロアの揺動を規制する凹部を含み、
前記カムフォロアは、前記揺動カムの凹部に当接してオーバストロークを防止するオーバストローク防止部を含む、
ことを特徴とするエンジンの動弁機構。
【請求項７】
前記揺動カムは、揺動量を任意に変更自在であってその揺動量に応じて前記カムフォロアの最大揺動量を調整し、
前記揺動カムの凹部は、前記カムフォロアの最大揺動量にかかわらず最大揺動量以上にカムフォロアが揺動しないようにカムフォロアの揺動を規制する、
ことを特徴とする請求項６に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項８】
前記カムフォロアのオーバストローク防止部は、前記カムフォロアの最大揺動量が大きいほど、揺動カムの凹部の底側に当接する、
ことを特徴とする請求項７に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項９】
前記揺動カムの揺動量が大きくなるにつれて前記カムフォロアのオーバストローク防止部と前記揺動カムの凹部とが徐々に近接する、
ことを特徴とする請求項６から請求項８までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１０】
前記揺動カムの凹部の幅方向の中心軸が、揺動カムの幅方向の中心軸と一致するように形成される、
ことを特徴とする請求項６から請求項９までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１１】
前記揺動カムの凹部は、揺動カムの片側の側面に形成される、
ことを特徴とする請求項６から請求項９までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１２】
前記揺動カムは、同一気筒の２つの動弁を開閉する一対の揺動カムであって、
前記揺動カムの凹部は、前記一対の揺動カムが対向する側の側面に形成される、
ことを特徴とする請求項１１に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１３】
前記カムフォロアのオーバストローク防止部は、先端が二股状に形成され、
前記揺動カムの凹部は、前記揺動カムの両側面に形成される、
ことを特徴とする請求項６に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１４】
前記カムフォロアの前記揺動カムによる押圧部分が、カムフォロアの揺動中心よりも動弁側である、
ことを特徴とする請求項１から請求項１３までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１５】
前記カムフォロアのオーバストローク防止部は、前記カムフォロアが前記揺動カムから離隔して前記動弁を開弁することを防止する、
ことを特徴とする請求項１から請求項１４までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１６】
前記カムフォロアの支点は、ピボットピンである、
ことを特徴とする請求項１から請求項１５までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１７】
前記カムフォロアの支点は、前記カムシャフトと平行に設けられたシャフトである、
ことを特徴とする請求項１から請求項１５までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１８】
前記カムフォロアは、一対の動弁を同時に開閉する、
ことを特徴とする請求項１から請求項１７までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【請求項１９】
前記カムシャフトを挿通して支持されるリンクアームと、
前記リンクアームに連結され、バルブリフト制御シャフトのカム回りに揺動可能なロッカアームと、
前記ロッカアームと前記揺動カムとを連結するリンク部材と、
を備え、
前記揺動カムは、前記ロッカアームの揺動中心位置が変更されて揺動量が任意に調整される、
ことを特徴とする請求項１から請求項１８までのいずれか１項に記載のエンジンの動弁機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、エンジンの動弁機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１に示すように、揺動カムに押圧されてストロークするカムフォロアによって動弁を開閉するエンジンの動弁機構が知られている。
【０００３】
このような動弁機構では、動弁はバルブスプリングのバネ力によって閉弁している。このバネ力に抗してカムフォロアが動弁を押圧して開弁させる。
【特許文献１】特開２００４−２０４８２２公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
高回転高負荷運転域では、動弁の開弁間隔を速くするとともに、バルブリフトを大きくする必要があり、揺動カムの揺動量及び揺動速度が大きくなって揺動加速度が大きくなる。そのため揺動カムに押圧されるカムフォロアに大きな慣性力が作用する。この慣性力がバルブスプリングのバネ力よりも大きくなると、カムフォロアが揺動カムから離れ、動弁が設定されたリフト量よりも大きくなるバルブ不正運動が発生する。バルブ不正運動は、バルブスプリングのバネ力を大きくすれば抑制できる。しかしながら、バネ力を大きくしては動弁系のフリクションが増加して燃費等が悪化してしまう。
【０００５】
本発明は、このような従来の問題点に着目してなされたものであり、揺動カムの揺動加速度が大きくなるエンジン運転域においてもバルブ不正運動を抑制できるエンジンの動弁機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は以下のような解決手段によって前記課題を解決する。なお、理解を容易にするために本発明の実施形態に対応する符号を付するが、これに限定されるものではない。
【０００７】
本発明は、エンジンによって駆動されるカムシャフト(２１０)の回りに揺動する揺動カム(２６０)と、前記揺動カム(２６０)に押圧されて支点回りに揺動し、バルブスプリングのバネ力によって閉弁している動弁(５１)を開弁するカムフォロア(５３)と、を有するエンジンの動弁機構であって、前記揺動カム(２６０)は前記カムフォロア(５３)の揺動を規制する凸部(２６０ｃ)を含み、前記カムフォロア(５３)は、前記揺動カムの凸部(２６０ｃ)に当接してオーバストロークを防止するオーバストローク防止部(５３ａ)と、前記動弁(５１)の閉弁中に前記揺動カムの凸部(２６０ｃ)がカムフォロアに干渉することを防止する凹部(５３ｂ)と、を含む、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、揺動カムにカムフォロアの揺動を規制する凸部を形成するとともに、カムフォロアに揺動カムの凸部に当接してオーバストロークを防止するオーバストローク防止部及び動弁の閉弁中に揺動カムの凸部がカムフォロアに干渉することを防止する凹部を形成したので、揺動カムの揺動加速度が大きくなるような運転域においても、動弁のオーバリフト(バルブ不正運動)を防止できるようになったのである。またカムフォロアの凹部によって、動弁が完全に閉じている状態において揺動カムの凸部がカムフォロアに干渉しないのである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下では図面等を参照して本発明を実施するための最良の形態について説明する。
（第１実施形態）
図１は、本発明による可変動弁機構の第１実施形態を示す図である。
【００１０】
カムフォロアをストロークするには、たとえば特開平１１−１０７７２５号に開示された可変動弁機構を使用すればよい。ここでは図１に沿って可変動弁機構について簡単に説明する。
【００１１】
可変動弁機構２００は、カムシャフト２１０と、リンクアーム２２０と、バルブリフト制御シャフト２３０と、ロッカアーム２４０と、リンク部材２５０と、揺動カム２６０とを備え、揺動カム２６０の揺動によってカムフォロア５３を押圧し動弁を開閉する。
【００１２】
カムシャフト２１０は、エンジン前後方向に沿ってシリンダヘッド上部に回転自在に支持される。カムシャフト２１０の一端は、カムスプロケット２７０に挿入される。カムスプロケット２７０は、エンジンのクランク軸からトルクが伝達されて回転する。カムシャフト２１０は、カムスプロケット２７０とともに回転する。カムシャフト２１０は、油圧によってカムスプロケット２７０に対して相対回転し、カムスプロケット２７０に対する位相を変更できる。このような構造によって、クランク軸に対するカムシャフト２１０の回転位相を変更できる。カムシャフト２１０にはカム２１１が固定される。カム２１１はカムシャフト２１０と一体回転する。またカムシャフト２１０にはパイプで連結された一対の揺動カム２６０が挿通される。揺動カム２６０はカムシャフト２１０を回転中心として揺動し、カムフォロア５３をストロークさせる。なお図中の符号Ｐは、カムフォロア５３の揺動カム２６０によるストローク位置を示す仮想面である。
【００１３】
リンクアーム２２０はカム２１１を挿通して支持される。
【００１４】
バルブリフト制御シャフト２３０は、カムシャフト２１０と平行に配置される。バルブリフト制御シャフト２３０にはカム２３１が一体形成される。バルブリフト制御シャフト２３０はアクチュエータ２８０によって所定回転角度範囲内で回転するように制御される。
【００１５】
ロッカアーム２４０はカム２３１を挿通して支持され、リンクアーム２２０に連結される。
【００１６】
リンク部材２５０は、ロッカアーム２４０に連結される。
【００１７】
揺動カム２６０は、カムシャフト２１０を挿通し、カムシャフト２１０を中心として揺動自在である。揺動カム２６０は、リンク部材２５０に連結される。揺動カム２６０は上下動して、カムフォロア５３(仮想面Ｐ)を押し下げ、動弁を開閉する。
【００１８】
続いて図２を参照して可変動弁機構２００の動作を説明する。
【００１９】
図２(Ａ−１)(Ａ−２)はカムフォロア５３のストローク量を最大にして動弁のリフト量を最大にするときの様子を示す図である。図２(Ａ−１)はカムノーズ２６０ｂが最高位置にあって揺動カム２６０の揺動方向が反転するときの様子を示す。このときカムフォロア５３(仮想面Ｐ)は上端位置にあり動弁５１は閉弁状態である。図２(Ａ−２)はカムノーズ２６０ｂが最低位置にあって揺動カム２６０の揺動方向が反転するときの様子を示す。このときカムフォロア５３(仮想面Ｐ)は下端位置にあり動弁５１は最大リフト状態である。
【００２０】
図２(Ｂ−１)(Ｂ−２)はカムフォロア５３のストローク量を最小にするときの様子を示す図である。図２(Ｂ−１)はカムノーズ２６０ｂが最高位置にあって揺動カム２６０の揺動方向が反転するときの様子を示す。図２(Ｂ−２)はカムノーズ２６０ｂが最低位置にあって揺動カム２６０の揺動方向が反転するときの様子を示す。本実施形態ではカムフォロア５３(仮想面Ｐ)のストローク量がゼロであり動弁のリフト量もゼロである。そのため、図２(Ｂ−１)(Ｂ−２)では揺動カム２６０の作動にかかわらず、動弁５１は常に閉弁状態である。
【００２１】
カムフォロア５３のストローク量を大きくして動弁のリフト量を大きくするには、図２(Ａ−１)(Ａ−２)に示すように、バルブリフト制御シャフト２３０を回転してカム２３１の位置を下げ、軸心Ｐ１を軸心Ｐ２の下方にセットする。これによりロッカアーム２４０は、全体が下方に移動する。
【００２２】
この状態でカムシャフト２１０を回転駆動すると、その駆動力が、リンクアーム２２０→ロッカアーム２４０→リンク部材２５０→揺動カム２６０と伝達する。
【００２３】
図２(Ａ−１)のようにカム２１１がカムシャフト２１０の左側にあるときは揺動カム２６０の基円部２６０ａがカムフォロア５３(仮想面Ｐ)に当接しており、このときカムフォロア５３は上端位置にあり動弁５１は最大リフト状態である。
【００２４】
図２(Ａ−２)のように、カム２１１がカムシャフト２１０の右側にあるときは揺動カム２６０のカムノーズ２６０ｂがカムフォロア５３(仮想面Ｐ)に当接しており、このときカムフォロア５３は下端位置にあり動弁５１は閉弁状態である。
【００２５】
カムフォロア５３のストローク量を小さくして動弁のリフト量を小さくするには、図２(Ｂ−１)(Ｂ−２)に示すように、バルブリフト制御シャフト２３０を回転してカム２３１の位置を上げ、軸心Ｐ１を軸心Ｐ２の右斜上方にセットする。これによりロッカアーム２４０は、全体が上方に移動する。
【００２６】
この状態でカムシャフト２１０を回転駆動すると、その駆動力が、リンクアーム２２０→ロッカアーム２４０→リンク部材２５０→揺動カム２６０と伝達する。
【００２７】
図２(Ｂ−１)のように、カム２１１がカムシャフト２１０の左側にあるときは揺動カム２６０の基円部２６０ａがカムフォロア５３(仮想面Ｐ)に当接する。
【００２８】
図２(Ｂ−２)のように、カム２１１がカムシャフト２１０の右側にあるときであっても揺動カム２６０の基円部２６０ａがカムフォロア５３(仮想面Ｐ)に当接する。
【００２９】
このように、バルブリフト制御シャフト２３０を回転してカム２３１の位置を上げ、軸心Ｐ１を軸心Ｐ２の右斜上方にセットした場合には、カムシャフト２１０が回転して揺動カムが揺動しても、カムフォロア５３(仮想面Ｐ)はストロークせず、動弁５１は閉弁したままである。
【００３０】
図３は、可変動弁機構２００による動弁のリフト量及び開閉時期を示す図である。実線はバルブリフト制御シャフト２３０を回転したときの動弁５１のリフト量及び開閉時期を示す図である。破線はカムシャフト２１０のカムスプロケット２７０に対する位相を変更したときの動弁５１の開閉時期を示す図である。
【００３１】
上述した可変動弁機構２００の構造によれば、動弁５１のリフト量及び作動角を連続的に変更することができる。このようにバルブリフト制御シャフト２３０の角度及びカムシャフト２１０のカムスプロケット２７０に対する位相を変更することで、動弁５１のリフト量及び作動角を連続的に自在に変更することができる。
【００３２】
図４は、本発明による可変動弁機構の揺動カム及びカムフォロア付近の拡大斜視図である。
【００３３】
本実施形態の揺動カム２６０の幅は、カムフォロア５３の幅と略同じである。そして揺動カム２６０の幅方向の中心付近にストッパ２６０ｃが凸設されている。本実施形態のストッパ２６０ｃの幅は、カムフォロア５３の幅の１／２〜１／３程度である。
【００３４】
カムフォロア５３の一端(ピボットピン５２側の一端)には、オーバストローク防止部５３ａが形成されている。カムフォロア５３の上面(揺動カム２６０が摺動する面)の一部にストッパ通過部５３ｂが凹設されている。後述のように、揺動カム２６０のストッパ２６０ｃが、このストッパ通過部５３ｂを通過する。
【００３５】
図５は、本実施形態の可変動弁機構の作用効果を説明する図である。図５(Ａ)は揺動カム２６０の基円部２６０ａがカムフォロア５３に当接する状態を示す。図５(Ｂ)は揺動カム２６０のカムノーズ２６０ｂがカムフォロア５３に当接する状態を示す。
【００３６】
図５(Ａ)の状態では、揺動カム２６０に形成されたストッパ２６０ｃは、カムフォロア５３のストッパ通過部５３ｂを通過しており、揺動カム２６０の基円部２６０ａがカムフォロア５３に当接する。
【００３７】
そして揺動カム２６０が右回転して揺動カム２６０のカムノーズ２６０ｂがカムフォロア５３を押し下げ、カムフォロア５３が揺動する。図５(Ａ)の状態から揺動カム２６０が少しだけ右回転した状態であればカムフォロア５３の揺動量も少なく、カムフォロア５３はオーバストロークしにくい。ところが揺動カム２６０の回転量が大きくなると、カムフォロア５３がオーバストロークするおそれがある。本実施形態のカムフォロア５３はオーバストローク防止部５３ａを有するので、このようなときに図５(Ｂ)に示すように、オーバストローク防止部５３ａが、揺動カム２６０のストッパ２６０ｃに当接する。したがってカムフォロア５３の動作が規制され、オーバストロークしない。
【００３８】
このように本実施形態によれば、カムフォロア５３にオーバストローク防止部５３ａを形成するとともに、カムフォロア５３の揺動を規制するストッパ２６０ｃを揺動カム２６０に設けた。このような構造によって、揺動カム２６０の揺動加速度が大きくなるような運転域においても、動弁のオーバリフト(バルブ不正運動)を防止できたのである。
【００３９】
また本発明に使用する可変動弁機構は、上述の通り揺動カム２６０の揺動量によってカムフォロア５３のストローク量が変化する。揺動カム２６０が図５(Ｂ)に示した位置まで回転(揺動)しなければ、カムフォロア５３のストローク量も小さくなる。そのように揺動量が変わっても、オーバストローク防止部５３ａがストッパ２６０ｃに当接するようにストッパ２６０ｃを山形に形成し、揺動カム２６０の揺動量が小さくカムフォロア５３のストローク量も小さいほど、ストッパ２６０ｃの頂部側にオーバストローク防止部５３ａが当接するようにすることで、揺動カム２６０の揺動量にかかわらず、動弁のオーバリフト(バルブ不正運動)を防止できたのである。
【００４０】
さらに揺動カム２６０の幅がカムフォロア５３の幅と略同じであり、揺動カム２６の幅方向の中心付近にストッパ２６０ｃを凸設したので、カムフォロア５３が揺動カム２６０やストッパ２６０ｃに当接したときに倒れを生じることがない。
【００４１】
さらにまた揺動カム２６０のカムフォロア５３への摺動面が、揺動カム２６０の揺動中心からみて、動弁側に配置することにより、バルブリフト開始時のカムフォロア５３のレバー比を小さくすることができ、接触荷重を小さくすることができる。
【００４２】
またカムフォロア５３のオーバストローク防止部５３ａと、揺動カム２６０のストッパ２６０ｃと、は、揺動カム２６０の揺動量が大きくなるにつれて徐々に近接するので、衝撃荷重を低めることができ、また衝突音も発生しにくい。
【００４３】
（第２実施形態）
図６は、本発明による可変動弁機構の第２実施形態を示す図である。
【００４４】
なお以下では前述した実施形態と同様の機能を果たす部分には同一の符号を付して重複する説明を適宜省略する。
【００４５】
本実施形態のオーバストローク防止部５３ａは、カムフォロア５３の一端(ピボットピン５２側の一端)よりも中央寄りに形成されている。
【００４６】
また揺動カム２６０には、幅方向の中心付近に、ストッパ２６０ｃではなく、カムフォロアストローク量調整溝２６０ｄが凹設されている。カムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの幅は、カムフォロア５３の幅の１／２〜１／３程度である。
【００４７】
図７は、本実施形態の可変動弁機構の作用効果を説明する図である。図７(Ａ)は動弁５１が閉弁の状態を示す。図７(Ｂ)は揺動カム２６０のカムノーズ２６０ｂがカムフォロア５３に当接して動弁５１が開弁の状態を示す。
【００４８】
図７(Ａ)の状態では、動弁５１がバルブスプリングのバネ力によって閉弁しており、カムフォロア５３は最上位位置にある。このとき揺動カム２６０の基円部２６０ａとカムフォロア５３との間には僅かに隙間がある。またカムフォロア５３のオーバストローク防止部５３ａと揺動カム２６０の基円部２６０ａとの間にも僅かに隙間がある。
【００４９】
そして揺動カム２６０が右回転して図７(Ｂ)に示すように揺動カム２６０のカムノーズ２６０ｂがカムフォロア５３を押し下げ、カムフォロア５３のオーバストローク防止部５３ａが、揺動カム２６０に凹設されているカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄに入る。このとき、オーバストローク防止部５３ａとカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの溝面との間には僅かに隙間があるが、揺動カム２６０の揺動量が大きくなるにつれて、オーバストローク防止部５３ａとカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄは徐々に近接する。そして、カムフォロア５３がオーバリフトしそうになると、カムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの溝面にオーバストローク防止部５３ａが当接し、カムフォロア５３の動作が規制されてカムフォロア５３のオーバストロークが防止され、ひいては動弁５１のオーバリフトが防止される。
【００５０】
なお、オーバストローク防止部５３ａとカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの溝面との隙間を可変動弁機構２００の最大作動角時の動弁５１の最大揺動量時のみ僅少であるように設定し、カムフォロア５３のオーバストロークを可変動弁機構２００の最大作動角時の動弁５１の最大揺動量時のみ防止するようにしてもよい。
【００５１】
本実施形態によっても、カムフォロア５３の動作が規制され、揺動カム揺動加速度が大きくなるような運転域においても、オーバリフト(バルブ不正運動)を防止できたのである。また本実施形態によれば、揺動カム２６０にカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄを凹設して形成したので、第１実施形態のストッパ２６０ｃのようにカムフォロア５３に干渉する部品がない。そのためカムフォロア５３を容易に成形できる。また揺動カム２６０の慣性重量を小さくすることができるとともに、カムフォロア５３の当接面に切り欠きを設ける必要がなく、低回転時に高面圧となる揺動カム先端部分の当接面とカムフォロア５３の当接面との接触幅を大きくすることができ、磨耗及び焼き付きを防止することができる。
【００５２】
また揺動カム２６０の揺動量が変わっても、オーバストローク防止部５３ａがカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄに当接するように揺動カム２６０の揺動量が大きくカムフォロア５３のストローク量も大きくなるほど、カムフォロアストローク量調整溝２６０ｄが深くなるように形成し、カムフォロア５３の最大揺動量が大きいほど、揺動カム２６０のカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの底側(カムフォロアストローク量調整溝が深い側)に、カムフォロア５３のオーバストローク防止部５３ａが当接するようにしたのである。このようにすることで、揺動カム２６０の揺動量にかかわらず、動弁のオーバリフト(バルブ不正運動)を防止できたのである。
【００５３】
また、動弁５１のリフトし始めの初期状態において、オーバストローク防止部５３ａとカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの溝面との間には僅かに隙間があり、揺動カム２６０の揺動量が大きくなるにつれてオーバストローク防止部５３ａとカムフォロアスローク量調整溝２６０ｄの溝面が徐々に近接することによって、揺動カム２６０がカムフォロア５３を押し下げている時にカムフォロア５３がオーバストロークしそうになると、常にオーバストローク防止部５３ａがカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの溝面に当接し、カムフォロア５３のオーバストロークが防止され、ひいては、動弁５１のオーバリフトが防止される。さらには、オーバストローク防止部５３がカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの溝面に当接する際に、衝撃荷重、衝撃音の抑制を図ることができる。
【００５４】
一方、オーバストローク防止部５３ａとカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄとの隙間を、可変動弁機構２００の最大作動角時の動弁５１の最大揺動時のみ僅少になるように設定し、カムフォロア５３のオーバストロークを可変動弁機構２００の最大作動角時の動弁５１の最大揺動時のみ防止する設計にすることにより、オーバストローク防止部５３を小さく、かつカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄを浅く形成することができ、小型で軽量な動弁系を形成することができる。
【００５５】
さらに揺動カム２６の幅方向の中心付近にカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄが凹設したので、カムフォロア５３がカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄに当接したときに倒れを生じることがない。
【００５６】
（第３実施形態）
図８は、本発明による可変動弁機構の第３実施形態を示す図である。
【００５７】
本実施形態のオーバストローク防止部５３ａは、カムフォロア５３の一端(ピボットピン５２側の一端)よりも中央寄りであって、先端が二股に形成されている。
【００５８】
また揺動カム２６０には、幅方向の中心付近を残して、カムフォロアストローク量調整部２６０ｅが形成されている。
【００５９】
図９は、本実施形態の可変動弁機構の作用効果を説明する図である。図９(Ａ)は動弁５１が閉弁の状態を示す。図９(Ｂ)は揺動カム２６０のカムノーズ２６０ｂがカムフォロア５３に当接して動弁５１が開弁の状態を示す。
【００６０】
図９(Ａ)の状態では、動弁５１がバルブスプリングのバネ力によって閉弁しており、カムフォロア５３は最上位位置にある。このとき揺動カム２６０の基円部２６０ａとカムフォロア５３との間には僅かに隙間がある。またカムフォロア５３のオーバストローク防止部５３ａと揺動カム２６０の基円部２６０ａとの間にも僅かに隙間がある。
【００６１】
そして揺動カム２６０が右回転して図９(Ｂ)に示すように揺動カム２６０のカムノーズ２６０ｂがカムフォロア５３を押し下げ、カムフォロア５３のオーバストローク防止部５３ａが、揺動カム２６０に凹設されているカムフォロアストローク量調整溝２６０ｅに入る。このとき、オーバストローク防止部５３ａとカムフォロアストローク量調整溝２６０ｅの溝面との間には僅かに隙間があるが、揺動カム２６０の揺動量が大きくなるにつれて、オーバストローク防止部５３ａとカムフォロアストローク量調整溝２６０ｅは徐々に近接する。そして、カムフォロア５３がオーバリフトしそうになると、カムフォロアストローク量調整溝２６０ｄの溝面にオーバストローク防止部５３ｅが当接し、カムフォロア５３の動作が規制されてカムフォロア５３のオーバストロークが防止され、ひいては動弁５１のオーバリフトが防止される。
【００６２】
本実施形態によれば、オーバストローク防止部５３ａは、先端を二股に形成した。このようにすればオーバストローク防止部５３ａがカムフォロアストローク量調整部２６０ｅを挟むように移動するので、オーバストローク防止部５３ａの倒れを防止できる。
【００６３】
以上説明した実施形態に限定されることなく、その技術的思想の範囲内において種々の変形や変更が可能であり、それらも本発明の技術的範囲に含まれることが明白である。
【００６４】
例えば、第２実施形態においては、揺動カム２６の幅方向の中心付近にカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄが凹設したが、カムフォロアストローク量調整溝２６０ｄを揺動カム２６０の片面側に形成してもよい。このようにすれば揺動カム２６０の片面側にのみ砥石を使用して、カムフォロアストローク量調整溝２６０ｄを容易に形成することができる。
【００６５】
またカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄを揺動カム２６０の片面側に形成した場合には、オーバストローク防止部５３ａもカムフォロア５３に偏倚して設けられることとなるので、オーバストローク防止部５３ａとカムフォロアストローク量調整溝２６０ｄとが当接するときに、カムフォロア５３に倒れ方向の力が作用し易くなる。そこで、このようなときには、カムフォロア５３をピボットピン５２で支持するのではなく、図１０に示すようにカムシャフトと平行に設けられたシャフトでカムフォロア５３を支持する構造とすればよい。なお図１０(Ａ)は図１０(Ｂ)のＡ方向視図であり、図１０(Ｂ)は図１０(Ａ)のＢ−Ｂ断面図である。
【００６６】
または図１１に示すようにカムフォロア５３を、基部５３ｃから先端にかけて二股に分かれるＹ字形として、そのＹ字形カムフォロア５３の基部５３ｃをピボットピン５２で支持するようにしても、カムフォロア５３の倒れ方向の力の作用を抑制することができる。なお図１１(Ａ)は図１１(Ｂ)のＡ方向視図であり、図１１(Ｂ)は図１１(Ａ)のＢ−Ｂ断面図である。
【図面の簡単な説明】
【００６７】
【図１】本発明による可変動弁機構の第１実施形態を示す図である。
【図２】可変動弁機構の動作を説明する図である。
【図３】可変動弁機構による動弁のリフト量及び開閉時期を示す図である。
【図４】本発明による可変動弁機構の揺動カム及びカムフォロア付近の拡大斜視図である。
【図５】本実施形態の可変動弁機構の作用効果を説明する図である。
【図６】本発明による可変動弁機構の第２実施形態を示す図である。
【図７】第２実施形態の可変動弁機構の作用効果を説明する図である。
【図８】本発明による可変動弁機構の第３実施形態を示す図である。
【図９】第３実施形態の可変動弁機構の作用効果を説明する図である。
【図１０】他の実施形態の可変動弁機構の構造図である。
【図１１】他の実施形態の可変動弁機構の構造図である。
【符号の説明】
【００６８】
５１  動弁
５２  ピボットピン
５３  カムフォロア
５３ａ  オーバストローク防止部
５３ｂ  ストッパ通過部(凹部)
２００  可変動弁機構
２１０  カムシャフト
２２０  リンクアーム
２３０  バルブリフト制御シャフト
２４０  ロッカアーム
２５０  リンク部材
２６０  揺動カム
２６０ｃ  ストッパ(凸部)
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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