(57)【要約】【課題】サービスと、サービスを実行するシステムリソースの関連づけが緩やかなシステムにおいて、観測されたリソース利用率値に特別な演算を施すことで、システムにおけるリソース群の利用効率を定量化し評価を容易にする。【課題手段】複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置のシステムリソース監視方法であって、各システムリソースの利用率値を取得し、取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システムリソース全体に関する利用率値のばらつき値を算出するとともに、各システムリソースの利用率値を用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出し、ばらつき値と不稼働率値とを用いて、システムリソース全体に関する利用効率を求める。【選択図】図４
2008209994.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置のシステムリソース監視方法であって、
各システムリソースの利用率値を取得する利用率値取得ステップと、
前記利用率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システムリソース全体に関する利用率値のばらつき値を算出するばらつき値算出ステップと、
前記利用率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出する不稼動率値算出ステップと、
前記ばらつき値と前記不稼働率値とを用いて、前記システムリソース全体に関する利用効率値を求める利用効率値算出ステップと
を有することを特徴とするシステムリソース監視方法。
【請求項２】
請求項１に記載のシステムリソース監視方法であって、
前記システムリソースの利用率値は、
システムリソースが許容する最高性能又は最大容量に対し収集時に実際に使用していた性能又は容量の比を表す数値であり、０．０から１．０の間の値を取りうる数値であり、
前記ばらつき値算出ステップは、
前記利用率値の分散値を、取りうる最小値が０．０で、取りうる最大値が１．０となるよう正規化処理して求めることにより、前記ばらつき値を算出し、
前記不稼動率値算出ステップは、
前記利用率値を１．０から減じ、総和を計算し、取りうる最小値が０．０で、取りうる最大値が１．０となるよう正規化処理することにより、前記不稼働率値を算出し、
前記利用効率値算出ステップは、
前記ばらつき値の二乗値と、予め定められた０．０以上１．０以下の定数である効率係数の積を計算することでばらつき成分値を算出し、
前記不稼働率値の二乗値と、１．０から前記効率係数を減じた値の積を計算することで不稼働率成分値を算出し、前記ばらつき成分値と不稼働率成分値の和の平方根を計算することで距離を計算し、計算された距離を利用効率値とする、
ことを特徴とするシステムリソース監視方法。
【請求項３】
複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置のシステムリソース監視方法であって、
各システムリソースの利用率値を取得する利用率値取得ステップと、
前記利用効率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を、予め定められた変換ルールに従い、０．０以上１．０以下の利用率スコアに変換するスコア変換ステップと、
前記スコア変換ステップで変換した各システムリソースの利用率スコアを用いて、システムリソース全体に関する利用率スコアのばらつき値を算出するばらつき値算出ステップと、
前記スコア変換ステップで変換した各システムリソースの利用率スコアを用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出する不稼動率値算出ステップと、
前記ばらつき値と前記不稼働率値とを用いて、システムリソース全体に関する利用効率値を求める利用効率値算出ステップと
を有することを特徴とするシステムリソース監視方法。
【請求項４】
請求項３に記載のシステムリソース監視方法であって、
前記システムリソースの利用率値は、
システムリソースが許容する最高性能又は最大容量に対し収集時に実際に使用していた性能又は容量の比を表す数値であり、０．０から１．０の間の値を取りうる数値であり、
前記スコア変換ステップは、
前記利用効率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を、システムリソースの種別に応じて予め定められた変換ルールに従い、０．０以上１．０以下の利用率スコアに変換し、
前記ばらつき値算出ステップは、
前記利用率スコアの分散値を、取りうる最小値が０．０で、取りうる最大値が１．０となるよう正規化処理して求めることにより、前記システムリソース全体に関するばらつき値を算出し、
前記不稼動率値算出ステップは、
各システムリソースの利用率スコアを１．０から減じ、総和を計算し、取りうる最小値が０．０で、取りうる最大値が１．０となるよう正規化処理することにより、前記システムリソース全体に関する不稼働率値を算出し、
前記利用効率値算出ステップは、
前記ばらつき値の二乗値と、予め定められた０．０以上１．０以下の定数である効率係数の積を計算することでばらつき成分値を算出し、前記不稼働率値の二乗値と、１．０から前記効率係数を減じた値の積を計算することで不稼働率成分値を算出し、前記ばらつき成分値と不稼働率成分値の和の平方根を計算することで距離を計算し、計算された距離を利用効率値とする、
ことを特徴とするシステムリソース監視方法。
【請求項５】
請求項３に記載のシステムリソース監視方法であって、
前記システムリソースの利用率値は、
システムリソースが許容する最高性能又は最大容量に対し収集時に実際に使用していた性能又は容量の比を表す数値であり、０．０から１．０の間の値を取りうる数値であり、
前記スコア変換ステップは、
前記利用効率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を、クラスタ構成又はホットスタンバイ構成に由来する関係に応じて予め定めされた変換ルールに従い、０．０以上１．０以下の利用率スコアに変換し、
前記ばらつき値算出ステップは、
前記利用率スコアの分散値を、取りうる最小値が０．０で、取りうる最大値が１．０となるよう正規化処理して求めることにより、前記システムリソース全体に関するばらつき値を算出し、
前記不稼動率値算出ステップは、
各システムリソースの利用率スコアを１．０から減じ、総和を計算し、利用率値取りうる最小値が０．０で、取りうる最大値が１．０となるよう正規化処理することにより、前記システムリソース全体に関する不稼働率値を算出し、
前記利用効率値算出ステップは、
前記ばらつき値の二乗値と、予め定められた０．０以上１．０以下の定数である効率係数の積を計算することでばらつき成分値を算出し、前記不稼働率値の二乗値と、１．０から前記効率係数を減じた値の積を計算することで不稼働率成分値を算出し、前記ばらつき成分値と不稼働率成分値の和の平方根を計算することで距離を計算し、計算された距離を利用効率値とする、
ことを特徴とするシステムリソース監視方法。
【請求項６】
請求項３に記載のシステムリソース監視方法であって、
前記システムリソースの利用率値は、
システムリソースが許容する最高性能又は最大容量に対し収集時に実際に使用していた性能又は容量の比を表す数値であり、０．０から１．０の間の値を取りうる数値であり、
前記スコア変換ステップは、
前記利用効率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を、監視対象装置の利用スケジュールに応じて予め定めされた変換ルールに従い、０．０以上１．０以下の利用率スコアに変換し、
前記ばらつき値算出ステップは、
前記利用率スコアの分散値を、取りうる最小値が０．０で、取りうる最大値が１．０となるよう正規化処理して求めることにより、前記システムリソース全体に関するばらつき値を算出し、
前記不稼動率値算出ステップは、
各システムリソースの利用率スコアの総和を１．０から減じ、総和を計算し、取りうる最小値が０．０で、取りうる最大値が１．０となるよう正規化処理することにより、前記システムリソース全体に関する不稼働率値を算出し、
前記利用効率値算出ステップは、
前記ばらつき値の二乗値と、予め定められた０．０以上１．０以下の定数である効率係数の積を計算することでばらつき成分値を算出し、前記不稼働率値の二乗値と、１．０から前記効率係数を減じた値の積を計算することで不稼働率成分値を算出し、前記ばらつき成分値と不稼働率成分値の和の平方根を計算することで距離を計算し、計算された距離を利用効率値とする、
ことを特徴とするシステムリソース監視方法。
【請求項７】
請求項２、４、５、及び６のいずれか一項に記載のシステムリソース監視方法であって、
前記不稼動率値算出ステップにより算出された不稼働率値を用いて、前記効率係数を算出するステップを有する
ことを特徴とするシステムリソース監視方法。
【請求項８】
複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置であって、
各システムリソースの利用率値を取得する利用率値取得手段と、
前記利用率値取得手段で取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システムリソース全体に関する利用率値のばらつき値を算出するばらつき値算出手段と、
前記利用率値取得手段で取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出する不稼動率値算出手段と、
前記ばらつき値と前記不稼働率値とを用いて、前記システムリソース全体に関する利用効率値を求める利用効率値算出手段と
を有することを特徴とするシステムリソース監視装置。
【請求項９】
複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置であって、
各システムリソースの利用率値を取得する利用率値取得手段と、
前記利用効率値取得手段で取得した各システムリソースの利用率値を、予め定められた変換ルールに従い、０．０以上１．０以下の利用率スコアに変換するスコア変換手段と、
前記スコア変換ステップで変換した各システムリソースの利用率スコアを用いて、システムリソース全体に関する利用率スコアのばらつき値を算出するばらつき値算出ステップと、
前記スコア変換手段で変換した各システムリソースの利用率スコアを用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出する不稼動率値算出手段と、
前記ばらつき値と前記不稼働率値とを用いて、システムリソース全体に関する利用効率値を求める利用効率値算出手段と
を有することを特徴とするシステムリソース監視装置。
【請求項１０】
複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置としてコンピュータを機能させるプログラムであって、
各システムリソースの利用率値を取得する利用率値取得手段と、
前記利用率値取得手段で取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システムリソース全体に関する利用率値のばらつき値を算出するばらつき値算出手段と、
前記利用率値取得手段で取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出する不稼動率値算出手段と、
前記ばらつき値と前記不稼働率値とを用いて、前記システムリソース全体に関する利用効率値を求める利用効率値算出手段として、
前記コンピュータを機能させることを特徴とするプログラム。
【請求項１１】
複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置としてコンピュータを機能させるためのプログラムであって、
各システムリソースの利用率値を取得する利用率値取得手段と、
前記利用効率値取得手段で取得した各システムリソースの利用率値を、予め定められた変換ルールに従い、０．０以上１．０以下の利用率スコアに変換するスコア変換手段と、
前記スコア変換ステップで変換した各システムリソースの利用率スコアを用いて、システムリソース全体に関する利用率スコアのばらつき値を算出するばらつき値算出ステップと、
前記スコア変換手段で変換した各システムリソースの利用率スコアを用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出する不稼動率値算出手段と、
前記ばらつき値と前記不稼働率値とを用いて、システムリソース全体に関する利用効率値を求める利用効率値算出手段として、
前記コンピュータを機能させることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プロセッサやメモリといったシステムリソースの利用率を収集・分析し、システムリソース群の利用効率を計算し、監視する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＸＭＬやＨＴＴＰといったインターネット親和性の高い技術を利用し、ネットワーク上にサービスを構築するＷｅｂサービス、Ｗｅｂサービスをはじめとするサービスを組み合わせることでシステムを構築する手法であるＳＯＡ、個々の計算機資源をネットワーク越しに融通しあうグリッドコンピューティング、といった技術が実用化されつつある。これらの技術は、サービスと、サービスを実行するリソースの関連づけを緩やかにしてくれる特徴を持つことから、システムの柔軟性向上や信頼性向上といった効果をもたらしてくれる。しかし一方で、個々のリソースに生じた変化が何を表しているのかわかりにくいことから、障害検知が難しいというデメリットもある。通常、監視のために収集可能なデータは個々のリソースの利用率といった情報だが、個々のリソース利用率から障害を検知することは難しい。このような課題を解決するための従来技術としては、観測されたあるノード間のトランザクションパターンの発生確率から通常時パターンとの外れ度を算出することで異常検知を自動化する技術である、特許文献１に記載の技術などがある。さらに、ＳＯＡ環境でシステムリソースの情報を収集する方法としては、非特許文献１の方法などがある。
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２１６０６６号公報
【非特許文献１】「地域情報プラットフォームにおけるリソース管理に関する一考察」、（財）電子通信情報学会２００６年総合大会講演論文集ＣＤ−ＲＯＭ  Ｄ−１７−２、２００６年
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、システムの望ましさという観点からは、障害の発生期間を短くすること（障害の発生を防止し、発生した場合には早期に回復すること）とともに、リソースの利用における無駄が少ないことが重要である。しかしながら、サービスと、サービスを実行するリソースの関連づけが緩やかなシステムでは、従来、システムリソースの利用効率を定量的に評価する手法が確立されていない。そのため、従来の技術では、個々のリソース利用率を観測した際、リソース利用率からシステムの使われ方が効率的か否かを判断することができず、利用効率を向上させる対策をとることが難しい。
【０００５】
本発明は上記事情を鑑みたものであり、本発明の目的は、サービスと、サービスを実行するシステムリソースの関連づけが緩やかなシステムにおいて、観測されたリソース利用率値に特別な演算を施すことで、システムにおけるリソース群の利用効率を定量化し評価を容易にする技術を提供することにある。
【０００６】
本発明のさらなる目的は、利用効率を定量化する際、監視対象の様々な特性に適した定量化技術を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決すべく本発明では、システムリソースの利用率値に基づいて、利用率に関するばらつきと、不稼動率値を求め、かかる２つの値に基づき指標値を求める。
【０００８】
本発明は例えば、複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置のシステムリソース監視方法であって、各システムリソースの利用率値を取得する利用率値取得ステップと、前記利用率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システムリソース全体に関する利用率値のばらつき値を算出するばらつき値算出ステップと、前記利用率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出する不稼動率値算出ステップと、前記ばらつき値と前記不稼働率値とを用いて、前記システムリソース全体に関する利用効率値を求める利用効率値算出ステップとを有する。
【０００９】
また、本発明は、複数のシステムリソースを持つシステムのシステムリソース監視装置のシステムリソース監視方法であって、各システムリソースの利用率値を取得する利用率値取得ステップと、前記利用効率値取得ステップで取得した各システムリソースの利用率値を、予め定められた変換ルールに従い、０．０以上１．０以下の利用率スコアに変換するスコア変換ステップと、前記スコア変換ステップで変換した各システムリソースの利用率スコアを用いて、システムリソース全体に関する利用率スコアのばらつき値を算出するばらつき値算出ステップと、前記スコア変換ステップで変換した各システムリソースの利用率スコアを用いて、システム全体に関する不稼動率値を算出する不稼動率値算出ステップと、前記ばらつき値と前記不稼働率値とを用いて、システムリソース全体に関する利用効率値を求める利用効率値算出ステップとを有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下に本発明が適用された一実施形態として、ＬＡＮ（Local Area Network）等で接続された複数台のサーバやネットワーク機器から構成される企業情報システムにおけるシステムリソース監視システムについて説明する。
【００１１】
図１は、システムリソース監視システムの概要構成図である。システムリソース監視システムは、監視対象となるサーバ（「監視対象装置」という）１０２と、監視対象装置１０２が有するシステムリソースを監視するためシステムリソース監視装置１１０とが、ネットワーク１０１に接続されて構成されている。なお、ネットワーク１０１は、ＬＡＮでもＷＡＮ（Wide Area Network）でも構わない。
【００１２】
監視対象装置１０２は、ネットワーク１０１を介して通信を行うネットワークインタフェース部１０３と、ＳＮＭＰ（Simple Network Management Protocol）エージェントに代表されるリソースデータ提供エージェント１０４とを備えている。リソースデータ提供エージェント１０４は、システムリソース監視装置１１０からのリソースデータ送信要求に応じて、監視対象装置１０２のＣＰＵ（Central Processing Unit）、メモリ、ディスク等のリソースの利用率値を収集し、システムリソース監視装置１１０に送信する処理を行う。
【００１３】
なお、利用率値は、システムリソースが許容する最高性能又は最大容量に対し収集時に実際に使用していた性能又は容量の比を表す数値であり、０．０から１．０の間の値を取りうる数値である。
【００１４】
ネットワーク１０１には、複数の監視対象装置１０２が配置され、それらのうち何台かは財務会計システムグループといったグループ１０８を形成する。また、財務会計システムグループと資産管理システムグループを合わせて経理システムグループを構成するといった、複数グループの集合によって構成される上位のグループ１０９が存在する場合もあり、グループの階層数に特段の制限はない。
【００１５】
システムリソース監視装置１１０は、ネットワーク１０１を介して通信を行うネットワークインタフェース部１１１と、システムリソースデータ収集部１１２と、システムリソース利用効率を計算するシステムリソース利用効率計算部１１３と、システムリソース利用効率を液晶ディスプレイ等の表示装置に表示するシステム利用効率値表示部１２０と、を備える。
【００１６】
システムリソースデータ収集部１１２は、定期的に、あるいは操作者からの要求に応じて、監視対象装置１０２に対して、システムリソースデータの送信要求を送る。あるいは、監視対象装置１０２のリソースデータ提供エージェント１０４が定期的に、もしくは特定のタイミングでシステムリソースデータをシステムリソースデータ収集部１１２に送信する。そして、システムリソースデータ収集部１１２は、受信したシステムリソースデータを、システム利用効率計算部１１３に送る。または、システムリソースデータ蓄積データベース１１９に格納する。
【００１７】
図２は、システムリソースデータ蓄積データベース１１９に蓄積されるシステムリソースデータ１２００の構成を示す図である。システムリソースデータ１２００には、個々のリソースを識別するリソースＩＤ１２０１と、リソース名１２０２と、リソースが属する監視対象装置を識別する装置ＩＤ１２０３と、観測時刻における利用率値１２０４と、観測時刻１２０５とを列とするレコード１２０６が蓄積される。
【００１８】
図１に戻って説明する。システムリソース利用効率計算部１１３は、システムリソースデータを用いて、システムリソース利用効率を計算する。そのため、システムリソース監視装置１１０は、自身の記憶装置に、システムリソース利用効率計算部１１３が利用効率を計算する際にパラメータとして参照する種々のデータが格納されたファイルを保持している。
【００１９】
これらのファイルには、効率係数定義ファイル１１４、利用率値スコア定義ファイル１１５、対象種別スコア定義ファイル１１６、構成別スコア定義ファイル１１７、スケジュール別スコア定義ファイル１１８などがある。これらのファイルの内容については後述する。
【００２０】
上記のように構成されるシステムリソース監視装置１１０、及び監視対象装置１０２は、図３で示すような、ＣＰＵ１５１、メモリ（ＲＡＭ（Random Access Memory）等）１５２、ディスク（ＨＤＤ：Hard Disk Drive）１５３、入力装置（キーボード、マウス等）１５４、表示装置（液晶ディスプレイ等）１５５、通信装置１５６、などからなるコンピュータシステムにより達成される。図１に示した機能及び構成要素は、ＣＰＵ１５１がメモリ１５２にロードしたプログラムを実行することで達成される。そのため、ディスク１５３には、各処理のためのプログラムが記憶されている。
【００２１】
次に、システムリソース監視装置１１０の特徴的な動作について説明する。
【００２２】
図４は、利用効率計算処理のフローを示す図である。
【００２３】
かかるフローは、システムリソース利用効率計算部１１３によって、定期的に、若しくはシステム監視者からの指示にしたがって、開始される。
【００２４】
なお、システムリソースデータ蓄積データベース１１９には、図２で示したような、システムリソースデータ１２００が蓄積されているものとする。
【００２５】
まず、システムリソース利用効率計算部１１３は、リソース群の利用率値を入力するため、システムリソースデータ１２００の中から、計算対象となる利用率値が格納されたレコード１２０６を取得する（Ｓ１０１）。具体的には、観測時刻１２０５が、直近の所定時間内（例えば、過去５秒以内）であるレコード１２０６を取得する。その後、システムリソース利用効率計算部１１３は、２つの独立した処理を行う。
【００２６】
すなわち一方では、システムリソース利用効率計算部１１３は、まず、取得したレコード１２０６に格納されている各利用率値を取得し、取得した利用率値の分散値を計算する（Ｓ１０２）。そして、取りうる分散値の最小値が０．０で最大値が１．０となるよう正規化処理を行うことでばらつき値を計算する（Ｓ１０３）。さらに、ばらつき値の二乗値を計算し（Ｓ１０４）、効率係数定義ファイル１１４にあらかじめ記録されている効率係数（例えば、０．５）を読み込み、二乗値と効率係数の積を計算することでばらつき成分値を計算する（Ｓ１０５）。
【００２７】
なお、システムリソース利用効率計算部１１３は、入力装置１５４を介してシステム管理者から、効率係数の指定を受け付けることができる。システムリソース利用効率計算部１１３は、効率係数の指定を受け付けた場合、受け付けた効率係数を効率係数定義ファイル１１４に格納し、ばらつき成分値の算出に用いる。
【００２８】
これら一連の処理（Ｓ１０２〜Ｓ１０５）を数式で表現すると、以下のようになる。
【００２９】
【数１】
2008209994.tif 000003
【００３０】
ここで、ｖは、ばらつき成分値である。riは、i番目のリソースの利用率値である。Ｍは、全riの平均値である。Ｎは、全リソースの個数である。αは、効率係数である。利用率値は、０．０から１．０の間の数であることから、半数の利用率値が０．０、残り半数の利用率値が１．０の場合に分散値は最大となり０．２５を取ることから、正規化のために４を乗じている。
【００３１】
もう一方の処理では、システムリソース利用効率計算部１１３は、まず、リソース群の（１−利用率値）の総和を計算する（Ｓ１０６）。そして、取りうる（１−利用率値）の総和の最小値が０．０で最大値が１．０となるよう正規化処理を行うことで不稼動率値を計算し（Ｓ１０７）、不稼動率値の二乗値を計算する（Ｓ１０８）。さらに、効率定義ファイル１１４にあらかじめ記録されている効率係数を読み込み、二乗値と（１−効率係数）の積を計算することで、不稼働率成分値を計算する（Ｓ１０９）。
【００３２】
これら一連の処理（Ｓ１０６〜Ｓ１０９）を数式で表現すると、以下のようになる。
【００３３】
【数２】
2008209994.tif 000004
【００３４】
ここで、ｕは不稼働率成分値を表しており、他の記号は数式（１−１）と同じである。
【００３５】
これら二つの成分値が求められた後、システムリソース利用効率計算部１１３は、二つの成分値の和の平方根を計算することで、システムリソース群の利用効率値を計算する（Ｓ１１０）。これを、数式で表現すると以下のようになる。
【００３６】
【数３】
2008209994.tif 000005
【００３７】
ここで、ｅは利用効率値を表しており、ｖおよびｕはそれぞれ数式（１−１）、数式（１−２）におけるものを表している。
【００３８】
なお、数式（１−３）で求められる利用効率値は、Ｓ１０１で取得した利用率値の観測時刻（あるいはほとんど同時刻であるとみなすことが可能な直近の所定時間内）における値である。
【００３９】
通常、利用効率値の変化を観察することで監視を行うため、システムリソース利用効率計算部１１３は、図４のフローで示した処理を、一定時刻ごとに継続的に実施し利用効率値の列を求める。
【００４０】
システムリソース利用効率表示部１２０は、こうして求められた時系列の利用効率値を、表示装置にグラフ表示するなどする。
【００４１】
以上、図４のフローについて説明した。
【００４２】
こうして求められる利用効率値は、個々のシステムリソースの使われ具合にばらつきが大きい場合には大きな値が、また遊んでいる（利用されていない）システムリソースが多い場合にも大きな値が得られる。反対に、システムリソースの利用率が高くばらつきも少ない場合には小さな値が得られ、利用率とばらつきのどちらをより重視するかは効率係数αによって調整される。
【００４３】
従って、システム監視者は、システムリソース利用率の高さとばらつき具合のどちらにより関心があるかにより、効率係数αを設定することができる。そして、効率係数αに応じて、利用効率値がより小さな値を示している場合には、システムリソース群の利用効率が高く、反対に大きな値を示している場合には利用効率が低いと判断することが可能となる。
【００４４】
なお、数式（１−１）〜（１−３）で示した数式を満たした結果が求められるならば、演算の方法に制限はない。また、各ステップの順番にも制限はない。
【００４５】
上記実施形態は、様々な変形が可能である。以下に、いくつかの変形例について説明する。
【００４６】
＜変形例１＞
【００４７】
図５は、システムリソース利用効率計算部１１３によって実行される利用効率計算処理のフローを示す図である。図４で示した利用効率計算処理の他の方法を示している。
【００４８】
図４のフローによると、システムリソースの稼働率成分という観点からは利用率が高ければ高いほど利用効率値として望ましい値が得られる。しかしながら、ＣＰＵやメモリの利用率が常に１００％で動作し続けるよりも、８０％程度の利用率を維持しているときの方がシステムとして望ましい場合がある。
【００４９】
そこで、システムリソース利用効率計算部１１３は、リソース群の利用率値を入力した後（Ｓ２０１）、利用率値スコア定義ファイル１１５から読み込んだ演算ルールに従い個々のリソース利用率値を利用率スコアに変換する（Ｓ２０１'）。
【００５０】
例えば、システムリソース利用効率計算部１１３は、利用率値が０の場合はスコアも０とする。一方、利用率値が０．５（＝５０％）から０．８（＝８０％）程度の場合は、最も望ましい状態であるので、スコアを１．０とする。利用率値が１．０（＝１００％）の場合、無駄が無い一方で処理能力を超えていることからスコアを０．５にする。これら境界値の間では、利用率値の変化に対し、スコアを線形に変化させる。かかる利用率スコアの演算ルールは、次式のように表現できる。
【００５１】
【数４】
2008209994.tif 000006
【００５２】
上記の演算ルールを図示すると、図６のようになる。演算ルール４０１は数式（１−４）をグラフ表現したものである。
【００５３】
図５で示した処理フローは、基本的に図４で示した処理フローと同じである。ただし、上述のように、システムリソース利用効率計算部１１３は、演算ルール４０１を用いて、リソース群の個々の利用率値を個々の利用率スコアに換算する。そして、図４のＳ１０２〜Ｓ１１０に対応するＳ２０２〜Ｓ２１０の処理では、利用率値の代わりに、利用率スコアを用いて、利用効率値を求める。
【００５４】
＜変形例２＞
【００５５】
さらに、利用率スコアを計算する演算ルールは、ＣＰＵやメモリといったリソース種別ごとに設定されていてもよい。例えば、ＣＰＵ利用率とメモリ利用率を考えた場合、ＣＰＵ利用率値は比較的変動が激しく一瞬のうちに１００％に近い利用率になったかと思うと、次の瞬間には１０％、２０％と低くなることがあり、利用率値の大きさが利用効率そのものに与える影響は小さい。同様の傾向はネットワーク利用率（ネットワークポートの流量）に対しても言える。一方メモリに関しては、ＣＰＵのように利用率値が瞬間的に大きく変動するということはなく、一度上昇したメモリ利用率値はプログラムの終了やデータの開放が行われない限り減少せず、利用率値の大きさが利用効率に与える影響は大きい。同様の傾向はディスク利用率に対しても言える。
【００５６】
従って、図７に示すように、リソース種別ごとに利用率スコアを計算する演算ルールを設定してもよい。図７では、ＣＰＵ１５１の利用率スコア演算ルール５０１と、メモリ１５２の利用率演算ルール５０２と、ネットワーク（通信装置１５６）の利用率演算ルール５０３と、ディスク１５３の利用率演算ルール５０４と、示している。
【００５７】
図５に示す演算ルール５０１〜５０４は、対象種別スコア定義ファイル１１６に記録されている。
【００５８】
利用効率値を求める処理フローは、図５で示した処理フローと基本的に同じである。ただし、Ｓ２０１'において、システムリソース利用効率計算部１１３は、利用率スコアを求めようとする利用率値について、リソース名１２０２を参照して、リソースの種類を特定し、演算ルール５０１〜５０４の中から、リソースの種類に応じた演算ルールを選択する。そして、選択した演算ルールを用いて、利用率値を利用率スコアに換算する。
【００５９】
＜変形例３＞
【００６０】
さらに、利用率スコアを計算するのに用いる演算ルールは、リソースが取り付けられたサーバ等の機器同士の関係（クラスタ構成や、ホットスタンバイ構成など）に応じて異ならせてもよい。
【００６１】
例えば、図８に示すように、クライアントコンピュータからの接続要求を本番サーバ１０２Ａと本番サーバ１０２Ｂに自動的に振り分けるとともに、本番サーバのいずれか一台以上に問題が発生した場合はバックアップサーバ１０２Ｃにリクエストを振り分ける、接続先切替え装置１３０を配置した構成があるとする。かかる構成では、本番サーバ１０２Ａ、１０２Ｂが順調に利用され、システムリソース利用率が上昇している場合でも、バックアップサーバ１０２Ｃのリソース利用率は低い状態を維持しているのが望ましい。一方、本番サーバ１０２Ａ，１０２Ｂのいずれか一台以上に障害が発生しバックアップサーバ１０２Ｃがその処理を引き継いだ際は、バックアップサーバ１０２Ｃのリソース利用率は本番サーバと同様になる。
【００６２】
図９は、通常時とバックアップ時とで変化する演算ルールを示す図である。構成別スコア定義ファイル１１７には、通常時の本番サーバ１０２Ａ、１０２Ｂの演算ルール６０１と、通常時のバックアップサーバ１０２Ｃの演算ルール６０２とが格納されている。さらに、障害発生時の本番サーバ１０２Ａ，１０２Ｂの演算ルール６０３と、障害発生時のバックアップサーバ１０２Ｃの演算ルール６０４とが格納されている。
【００６３】
なお、システムリソースデータ１２００の各レコード１２０６には、そのリソースが通常状態であるかバックアップ状態であるかの情報が含まれているものとする。
【００６４】
利用効率値を求める処理フローは、図５で示した処理フローと基本的に同じである。ただし、Ｓ２０１'において、システムリソース利用効率計算部１１３は、利用率スコアを求めようとする利用率値について、リソースの属する機器の種類（本番サーバかバックアップサーバか）及び状態（通常時かバックアップ時か）を特定し、演算ルール６０１〜６０４の中から、その機器の種類及び状態に応じた演算ルールを選択する。そして、選択した演算ルールを用いて、利用率値を利用率スコアに換算する。
【００６５】
＜変形例４＞
【００６６】
さらに、利用率スコアを計算する演算ルールは、監視対象装置１０２が利用されるスケジュールに応じて異ならせてもよい。図１０は、監視対象サーバ１０２の一つである加入者記録業務サーバの構成の概要を示す図であり、加入者の登録内容を変更する登録内容変更プログラム１０２１、登録されている加入者情報を利用する他のシステムと連携するためにデータを吸い出すバッチ処理連携プログラム１０２２、日次でデータのバックアップを取るデータバックアッププログラム１０２３がインストールされている。
【００６７】
これらのプログラムは、利用される時間帯がある程度決まっており、例えば、図１１に示すような使われ方をする。すなわち、登録内容変更プログラム１０２１は、スケジュール７０１に示すように９時から１２時にかけてと、１３時から１７時にかけて変動幅を持って利用される。バッチ処理連携プログラム１０２２は、スケジュール７０２に示すように、１７時から１９時にかけてリソースをほぼフルに使用して実行される。同じように、データバックアッププログラム１０２３は、スケジュール７０３に示すように、１９時から２１時にかけてリソースをほぼフルに使用して実行される。
【００６８】
そこで、スケジュール別スコア定義ファイル１１８に、図１２に示すように、このような利用スケジュールを反映した、利用率スコアを計算するための演算ルール８０１〜８０３を記憶しておく。
【００６９】
例えば、２１時から９時および１２時から１３時の利用率スコア演算ルール８０１は、本来プログラムが稼動していない時間帯であるため利用率値が低い方が望ましいスコアとなるよう設定されている。
【００７０】
９時から１２時および１３時から１７時の利用率スコア演算ルール８０２は、ある程度変動幅を持った使われ方をすることから利用率値が０でも利用率スコアは０とならず、また利用率スコアが１となる利用率値の幅も比較的広く設定されている。
【００７１】
１７時から２１の利用率スコア演算ルール８０３は、バッチ処理がメインの時間帯であることから、リソースの利用率が高くなった場合に利用率スコアが良くなるよう設定されている。
【００７２】
利用効率値を求める処理フローは、図５で示した処理フローと基本的に同じである。ただし、Ｓ２０１'において、システムリソース利用効率計算部１１３は、利用率スコアを求めようとする利用率値について、その観測時刻１２０５を特定し、演算ルール８０１〜８０３の中から、特定した観測時刻１２０５に対応する演算ルールを選択する。そして、選択した演算ルールを用いることにより、利用率値を利用率スコアに換算する。
【００７３】
＜変形例５＞
【００７４】
図１３は、システムリソース利用効率計算部１１３によって実行される利用効率計算処理のフローを示す図である。図４で示したフローの他の方法を示している。なお、Ｓ１０７'以外の処理ステップは、図４で示した処理ステップと同じである。
【００７５】
図４のフローでは、システム監視者が設定した効率係数を使用した。これに対して、図１３のフローでは、システムリソース利用効率計算部１１３が効率係数を求める。
【００７６】
あまり利用されていないシステム（不稼働率値が大きいシステム）とよく利用されているシステム（不稼働率値が小さいシステム）では、システムリソース利用率のばらつき具合に対する感度が異なる場合が多い。具体的には、システムリソース利用率のばらつき具合が大きい際に非効率だと感じるのは、ある程度以上システムリソースが利用されている（不稼働率値がある程度小さい）場合であり、あまりシステムリソースが利用されていない（不稼動率値が大きい）場合には利用率のばらつきがさほど問題視されない。
【００７７】
そこで、不稼働率値を計算する処理（Ｓ１０７）の後、システムリソース利用効率計算部１１３は、不稼働率値から効率係数を計算する処理を行う（Ｓ１１０７'）。そして、Ｓ１０５及びＳ１０９では、Ｓ１０７'で求めた効率係数を用いて、ばらつき成分値及び不稼動成分値を求める。
【００７８】
ここで、システムリソース利用効率計算部１１３は、例えば以下の数式（１−５）により、効率係数を求める。
【００７９】
【数５】
2008209994.tif 000007
【００８０】
かかる数式（１−５）では、効率係数を稼働値そのものとしている。この計算方法だと、不稼働率値が大きいときには効率係数は小さくなるため、ばらつき成分値ｖの値は小さくなり、反対に稼働率成分ｕの値は大きくなる。そのためシステムリソースがあまり使われていないことの方が、ばらつきを持って使われていることよりも重視された結果が、利用効率値に現れる。不稼働率が小さいときには効率係数は大きくなるため、ばらつき成分ｖの値も大きくなり、反対に稼働率成分ｕの値は小さくなる。そのためシステムリソースがあまり使われていないことよりも、ばらつきを持って使われていることの方が重視された結果が、利用効率値に現れる。
【００８１】
以上、本発明の一実施形態及びその変形例として、ＬＡＮ等で接続された複数台のサーバやネットワーク機器から構成される企業情報システムにおけるシステムリソース監視システムを例として説明したが、本発明は上記の実施形態に限定されるものではなく、その趣旨の範囲内で数々の変形が可能である。
【００８２】
例えば、リソース群の利用率値を入力するステップ（Ｓ１０１）において、全てのリソースを対象とするのではなく、特定の監視対象装置から構成されるグループ１０８、あるいはさらにそのグループの集合である上位のグループ１０９といった範囲に属するリソースの利用率値のみを入力とすることで、限定した範囲での利用効率値を算出してもよい。例えば、システムリソース利用効率計算部１１３は、システム全体を４つのグループに分けてそれぞれについて、利用効率値を計算する。そして、計算結果を、システムリソース利用効率表示部１２０を介して、表示装置１５５に並べて表示する。
【００８３】
図１４は、表示装置１５５に表示した場合の画面例を示す。システムリソース利用効率表示部１２０は、表示画面１３０１に、４つのグループについて、表示領域１３０２を表示する。そして、各表示領域に、利用効率値の時間遷移１３０３を表示する。このとき、グループごとに、効率的な利用がなされているか判断する目安となる閾値（例えば、０．５）１３０４を表示してもよい。
【００８４】
また、システムリソース利用効率計算部１１３は、システムリソースデータ蓄積データベース１１９からリソース利用率値を読み込むのではなく、システムリソースデータ収集部１１２がリアルタイム収集している利用率値を入力としてもよい。さらに、監視対象装置１０２のリソースデータ提供エージェント１０４が動作していない場合等に、システムリソース利用効率計算部１１３は、監視対象装置１０２が出力するログファイルを集め、ログファイルからリソース利用率値を抽出し、リソースの利用効率の算出に用いてもよい。さらに、ばらつき成分値を計算するＳ１０５（またはＳ２０５）および不稼働率成分値を計算するＳ１０９（またはＳ２０９）において、効率係数を効率係数定義ファイル１１４に記録しておくのではなく、システムリソース利用効率部１１３の処理を規定するプログラム中に記述しておいてもよい。
【００８５】
以上の実施形態によれば、個々のリソース利用率のばらつき具合と利用され具合を直交する２成分と考え、両成分の重みを考慮した上で距離を計算したものを利用効率とし、リソース群の利用効率を定量化することが可能となる。さらに、リソース種別や機器構成・機器の利用スケジュールといった条件を考慮してリソース利用率を計算することで、監視対象の特性に合わせたリソース群の利用効率を定量化することが可能となる。さらに、ばらつき具合と利用され具合のどちらにより重みを置くのかを規定する効率係数をパラメータとして設定することで、監視対象装置の利用状況に即した利用効率の定量化が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】本発明の一実施形態であるシステムリソース監視システムの概略構成図である。
【図２】システムリソースデータの構成を示す図である。
【図３】ハードウエア構成を示す図である。
【図４】システムリソース利用効率計算処理のフロー図である。
【図５】変形例にかかるシステムリソース利用効率計算処理のフロー図である。
【図６】利用率スコアを計算するための演算ルールを示す図である。
【図７】利用率スコアを計算するための演算ルールを示す図である。
【図８】複数の監視対象装置からなる構成を説明する図である。
【図９】利用率スコアを計算するための演算ルールを示す図である。
【図１０】監視対象装置の構成を説明する図である。
【図１１】プログラム動作スケジュールを説明する図である。
【図１２】利用率スコアを計算するための演算ルールを示す図である。
【図１３】変形例にかかるシステムリソース利用効率計算処理のフロー図である。
【図１４】画面表示例を示す図である。
【符号の説明】
【００８７】
１０１・・・ネットワーク
１０２・・・監視対象装置（サーバ）
１０３・・・ネットワークインタフェース部
１０４・・・リソースデータ提供エージェント
１０８・・・監視対象装置グループ
１０９・・・監視対象装置グループ（上位）
１１０・・・システムリソース監視装置
１１１・・・ネットワークインタフェース部
１１２・・・システムリソースデータ収集部
１１３・・・システムリソース利用効率計算部
１１４・・・効率係数定義ファイル
１１５・・・利用率値スコア定義ファイル
１１６・・・対象種別スコア定義ファイル
１１７・・・構成別スコア定義ファイル
１１８・・・スケジュール別定義ファイル
１１９・・・システムリソースデータ蓄積データベース
１２０・・・システムリソース利用効率値表示部
１５１・・・ＣＰＵ
１５２・・・メモリ
１５３・・・ディスク
１５４・・・入力装置
１５５・・・表示装置
１５６・・・通信装置
【図１】
2008209994.tif 000008
【図２】
2008209994.tif 000009
【図３】
2008209994.tif 000010
【図４】
2008209994.tif 000011
【図５】
2008209994.tif 000012
【図６】
2008209994.tif 000013
【図７】
2008209994.tif 000014
【図８】
2008209994.tif 000015
【図９】
2008209994.tif 000016
【図１０】
2008209994.tif 000017
【図１１】
2008209994.tif 000018
【図１２】
2008209994.tif 000019
【図１３】
2008209994.tif 000020
【図１４】
2008209994.tif 000021