(57)【要約】【課題】簡便な手段において、小粒径、球形トナーに対してクリーニングブレードの摩耗によるクリーニング性の劣化を抑制し、クリーニング不良を発生させないで良好なクリーニング性を確保でき、しかも高精細電子写真プロセスに対して安定かつ優れた画像を与えることのできる画像形成方法、画像形成装置および画像形成装置用プロセスカートリッジを提供する。【解決手段】少なくとも感光体１９に、帯電、画像露光、現像、転写、定着及びクリーニング処理を施し、該クリーニング処理を施すクリーニングユニットが短冊形状の弾性体ブレード２０を有し、該弾性体ブレード２０の該感光体１９への当接角度を動作時間に応じて１段階変化させ、かつ同時に角度変化による該感光体１９への当接圧変化を補正して当接圧を一定に保つことを特徴とする画像形成方法、画像形成装置およびプロセスカートリッジ。【選択図】図３
2008225350.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも感光体に、帯電、画像露光、現像、転写、定着及びクリーニング処理を施して行う画像形成方法において、該クリーニング処理を施すクリーニングユニットが短冊形状の弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードの該感光体への当接角度を動作時間に応じて１段階変化させ、かつ同時に角度変化による該感光体への当接圧変化を補正して当接圧を一定に保つことを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
該弾性体ブレードは定変位方式によって感光体に当接し、その先端カット面と感光体当接面とのなす角度を動作時間に応じて１段階増加させ、かつ同時に該弾性体ブレード先端の感光体への食い込み量を増加させ当接圧を一定に保つことを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
該弾性体ブレードはウレタンゴムからなり、２５℃においてその硬度が７０〜７８度（ＪＩＳ  Ａ）、反発弾性率が１７〜６８％であることを特徴とする請求項１または２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
該感光体が保護層を有し、該保護層はアルミナまたは酸化チタンからなる無機微粒子を含有するものであることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項５】
該保護層が電荷輸送材料を含有するものであることを特徴とする請求項４に記載の画像形成方法。
【請求項６】
該現像処理に用いられるトナーが、体積平均粒径が５．５μｍ以下、円形度が０．９７以上であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項７】
少なくとも感光体に、帯電処理を行う帯電手段、画像露光処理を行う画像露光手段、現像処理を行う現像手段、転写処理を行う転写手段、定着処理を行う定着手段及びクリーニング処理を行うクリーニング手段を有する画像形成装置において、該クリーニング手段におけるクリーニングユニットが、短冊形状の弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードの感光体への当接角度を動作時間に応じて１段階変化させ、かつ同時に角度変化による該感光体への当接圧変化を補正して当接圧を一定に保つように構成したことを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
該短冊形状弾性体ブレードは定変位方式によって感光体に当接し、その先端カット面と感光体当接面とのなす角度を動作時間に応じて１段階増加させ、かつ同時に該弾性体ブレード先端の感光体への食い込み量を増加させ当接圧を一定に保つことを特徴とする請求項７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
該弾性体ブレードはウレタンゴムからなり、２５℃においてその硬度が７０〜７８度（ＪＩＳ  Ａ）、反発弾性率が１７〜６８％であることを特徴とする請求項７または８に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
該感光体が保護層を有し、該保護層はアルミナまたは酸化チタンからなる無機微粒子を含有するものであることを特徴とする請求項７〜９のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１１】
該保護層が電荷輸送材料を含有するものであることを特徴とする請求項１０に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
該現像手段に用いられるトナーが、体積平均粒径が５．５μｍ以下、円形度が０．９７以上であることを特徴とする請求項７〜１１のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１３】
請求項１〜６のいずれかに記載の画像形成方法または請求項７〜１２のいずれかに記載の画像形成装置に用いられる、少なくとも動作時間に応じて感光体への当接角度を１段階変化させ、かつ同時に角度変化による該感光体への当接圧変化を補正して当接圧を一定に保つようにした弾性体ブレードからなるクリーニングユニットを具備したことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成方法、画像形成装置および画像形成装置用プロセスカートリッジに関し、さらに詳しくは、画像形成プロセスにおけるクリーニング部分においてクリーニング不良の発生を抑制でき、小粒径で球形のトナーに対しても良好なクリーニング特性が得られ、かつ、経時使用時のブレード摩耗に対してクリーニング性の低下を抑制することが可能で、安定した画像を得ることのできる画像形成方法、画像形成装置および画像形成装置用プロセスカートリッジに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
カールソンプロセスや、このプロセスの種々の変形プロセスを用いた電子写真方法が、複写機、ファクシミリ、プリンター等の電子写真分野に広く使用されている。
この電子写真方法に用いられる電子写真感光体（以下、単に感光体ということがある）としては、安価、大量生産性、無公害性等の利点から、近年、有機系の感光材料が汎用され、かつ保護層の追加等、耐久性についても種々の対策が施されるようになってきている。
また、この電子写真方法に用いられるトナーとしては、高画質化の課題に対し、帯電の安定化に加え、その小粒径化や球形化への要求が大きくなってきている。
このような電子写真サプライの機能向上に対して、それらにかかわる構成部材についても高耐久、高画質を達成する高機能化、最適化が必要とされるようになってきた。なかでも、クリーニングにかかわる技術は、電子写真プロセスの各要素との関連が深く、出力画像への影響も非常に大きいものである。
【０００３】
感光体の耐久性として、耐摩耗性を主とする機械的耐久性が強く要望されるようになってきたが、従来の有機系感光体（ＯＰＣ）及びこれを用いる電子写真プロセスでは、有機物の耐摩耗性の低さから、充分な耐久性が得られていないのが現状であり、これに対して出力画像の高精細化のために感光層の薄膜化が必須であることが明らかとなり、摩耗に対する余裕度が厳しくなってきている。
【０００４】
ここで、これらの摩耗現象は、主としてクリーニングプロセスで生じているものであることから、感光体への当接部材としてのクリーニングユニットおよびクリーニングに関わるトナーが大きく影響するということであり、その高機能化、最適化が必須となる。
さらに重要なことは、使用されるトナーの小粒径化、球形化はクリーニングの余裕度を明らかに低下させるものであり、従来のクリーニング装置での単なる設定条件の変更では対応が不可能であり、新たなクリーニング方法および装置の開発が必要となってきている。ここでいう小粒径、球形トナーとは、高画質化を目的とした平均粒径が５．５μｍ以下で円形度が０．９７以上のトナーであり、クリーニング能力の余裕度確保が課題となっている。
【０００５】
トナー粒径を小さくする製造方法としては、製造コスト面から従来の粉砕法ではなく重合法が有力であり、重合法により製造された小粒径トナーは、形状が球形に近く、粒径分布がシャープであることから、細線の再現性やデジタル画像のドット再現性等に優れ高画質化が達成できるものである。
【０００６】
以上のようなクリーニングに関わる課題に対して、特に小粒径、球形トナーではブレードの当接部の摩耗に起因するクリーニング不良の発生が主要な不具合として顕在化してきている。このような状況に対してブレードの当接状態を外乱に応じて良好に維持制御することが重要となるが、たとえば、ブレードと当接する像担持体の表面状態を検知する手段を設け、かつクリーニング部材の当接圧及び当接角度を制御する機構により像担持体の表
面状態に応じて当接圧と当接角度を変化させることで、経時的な摩擦係数の増大によるクリーニング不良の発生を抑制するものが開示されている（例えば、特許文献１参照）。
また、感光体ドラムとブレードとの摩擦力の変化に応じてブレードの当接荷重を自動的に調整できるようにガイド手段と付勢手段を構成し、安定したクリーニング状態を維持しようとするものが開示されている（例えば、特許文献２参照）。
さらに、ブレードを感光体ドラムに対して２つのコロによる突き当て構成として、ブレードはコロ受け部と一体に構成された枠体に設けられた軸に揺動可能に支持され、ブレードのたわみ量が一定になるようにすることで高精度にドラム表面への当接状態を制御し、常時安定したクリーニング機能を発揮させるものが開示されている（例えば、特許文献
３参照）。
【０００７】
しかしながら、以上説明したクリーニングブレードにかかわるクリーニング方法は、いずれも機構が複雑でコストアップを避けられないものであり、ブレード摩耗という不可逆現象に対して効果的にクリーニング性の低下を回避できるものではない。小粒径、球形トナーに対して、安定したクリーニング性を簡便な手段により延長するという点で、未だ十分でないのが実情である。
【特許文献１】特開２０００−１７２０２６号公報
【特許文献２】特開２００３−８４６３７号公報
【特許文献３】特開２００３−３０７９８４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の課題は、このような従来技術の欠点を解消し、特に近年主流となってきているレーザ光を書き込み光源とする高耐久デジタル系高速電子写真プロセスに適用でき、簡便な手段において、小粒径、球形トナーに対してクリーニングブレードの摩耗によるクリーニング性の低下を抑制し、クリーニング不良を発生させない安定したクリーニング装置により優れた画像を得ることのできる画像形成方法、画像形成装置および画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することを課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上記課題を解決するために、特にクリーニング処理を施すクリーニングユニットに着目し鋭意検討をかさねた結果、本発明を完成するに到った。本発明は以下のとおりである。
【００１０】
１．少なくとも感光体に、帯電、画像露光、現像、転写、定着及びクリーニング処理を施して行う画像形成方法において、該クリーニング処理を施すクリーニングユニットが短冊形状の弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードの該感光体への当接角度を動作時間に応じて１段階変化させ、かつ同時に角度変化による該感光体への当接圧変化を補正して当接圧を一定に保つことを特徴とする画像形成方法。
２．該弾性体ブレードは定変位方式によって感光体に当接し、その先端カット面と感光体当接面とのなす角度を動作時間に応じて１段階増加させ、かつ同時に該弾性体ブレード先端の感光体への食い込み量を増加させ当接圧を一定に保つことを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
３．該弾性体ブレードはウレタンゴムからなり、２５℃においてその硬度が７０〜７８度（ＪＩＳ  Ａ）、反発弾性率が１７〜６８％であることを特徴とする前記１または２に記載の画像形成方法。
４．該感光体が保護層を有し、該保護層はアルミナまたは酸化チタンからなる無機微粒子を含有するものであることを特徴とする前記１〜３のいずれかに記載の画像形成方法。
５．該保護層が電荷輸送材料を含有するものであることを特徴とする前記４に記載の画像形成方法。
６．該現像処理に用いられるトナーが、体積平均粒径が５．５μｍ以下、円形度が０．９７以上であることを特徴とする前記１〜５のいずれかに記載の画像形成方法。
７．少なくとも感光体に、帯電処理を行う帯電手段、画像露光処理を行う画像露光手段、現像処理を行う現像手段、転写処理を行う転写手段、定着処理を行う定着手段及びクリーニング処理を行うクリーニング手段を有する画像形成装置において、該クリーニング手段におけるクリーニングユニットが、短冊形状の弾性体ブレードを有し、該弾性体ブレードの感光体への当接角度を動作時間に応じて１段階変化させ、かつ同時に角度変化による該感光体への当接圧変化を補正して当接圧を一定に保つように構成したことを特徴とする画像形成装置。
８．該短冊形状弾性体ブレードは定変位方式によって感光体に当接し、その先端カット面と感光体当接面とのなす角度を動作時間に応じて１段階増加させ、かつ同時に該弾性体ブレード先端の感光体への食い込み量を増加させ当接圧を一定に保つことを特徴とする前記７に記載の画像形成装置。
９．該弾性体ブレードはウレタンゴムからなり、２５℃においてその硬度が７０〜７８度（ＪＩＳ  Ａ）、反発弾性率が１７〜６８％であることを特徴とする前記７または８に記載の画像形成装置。
１０．該感光体が保護層を有し、該保護層はアルミナまたは酸化チタンからなる無機微粒子を含有するものであることを特徴とする前記７〜９のいずれかに記載の画像形成装置。
１１．該保護層が電荷輸送材料を含有するものであることを特徴とする前記１０に記載の画像形成装置。
１２．該現像手段に用いられるトナーが、体積平均粒径が５．５μｍ以下、円形度が０．９７以上であることを特徴とする前記７〜１１のいずれかに記載の画像形成装置。
１３．前記１〜６のいずれかに記載の画像形成方法または前記７〜１２のいずれかに記載の画像形成装置に用いられる、少なくとも動作時間に応じて感光体への当接角度を１段階変化させ、かつ同時に角度変化による該感光体への当接圧変化を補正して当接圧を一定に保つようにした弾性体ブレードからなるクリーニングユニットを具備したことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００１１】
以下の詳細且つ具体的な説明により明らかなように、本発明により、近年主流となってきているレーザ光を書き込み光源とする高耐久デジタル系高速電子写真プロセスに好ましく適用でき、簡便な手段において、小粒径、球形トナーに対してクリーニングブレードの摩耗によるクリーニング性の劣化を抑制し、クリーニング不良を発生させないで良好なクリーニング性を確保でき、しかも高精細電子写真プロセスに対して安定かつ優れた画像を与えることのできる画像形成方法、画像形成装置および画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下に、本発明を詳細に説明する。
本発明者等は、クリーニング不良の発生を抑制できるクリーニング方法について検討した。特に、重合トナーに代表される、小粒径、球形トナーに関し、そのクリーニングを如何に安定して行なうことができるかということについて詳細に検討した。
小粒径、球形トナーを用いる場合、ブレード先端（エッジ）においてせき止められるクリーニングトナーのすりぬけが生じ、結果的にクリーニング不良という問題を発生させる。粒径に関しては、当然のことながら、これらトナー粒子は分布を有するが、平均粒径でほぼ議論することが可能で、その形状として円形度が０．９４以下の場合には、粒径が５μｍ前後でもクリーニングは可能であるのに対し、円形度が０．９７以上の球形の場合、そのクリーニング余裕度は急激に低下し、さらに粒径が５μｍ前後となると、従来のブレードクリーニング装置では、ほとんどクリーニングは不可能で、被クリーニングトナーの特性によってそのクリーニング状態は大きく変化する。
加えて、トナーには、その流動性の改善や帯電性の調節のために外添剤が付加されるが、その外添剤は一部トナーより離脱し、外添剤単独でクリーニング部に突入する。この外添剤は、粒径としてトナーに比べて非常に小さく、クリーニングブレードを容易にすり抜ける。したがって、外添剤はクリーニング動作において、ブレードエッジと感光体表面の間に存在することになり、これにより感光体とクリーニングブレードの双方が摩耗作用を受けてしまうのである。また、摩耗とは別にこれら外添剤が感光体表面に押し付けられる状態が継続されることでフィルミングが生じてしまうこともあり、それらへの対応は簡単ではない。通常用いられる上記のような外添剤に加えて、大粒径の外添剤をさらに加えることもできる。この大粒径外添剤は球形トナーのクリーニングに対してその回転運動性を妨げる効果を有すると考えられ、クリーニング性の余裕度が向上する。
【００１３】
外添剤の使用割合は、トナーの０．０１〜５重量％で良く、０．０１〜２．０重量％であることが好ましい。外添剤としては、例えばシリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸バリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素などを挙げることができる。
【００１４】
一方、感光体に当接するブレード先端の摩耗状態についてさらに詳細に検討したところ、小粒径、球形トナーでは従来の粉砕トナーと比べて経時的な摩耗量が非常に多いことが明らかとなった。この原因は明確ではないが、小粒径、球形となることによるクリーニング余裕度の低下が影響したものと推測され、ブレードをすり抜けるトナーが増加していることが１つの要因と考えられる。また、摩耗状態の詳細観察から、摩耗はブレードのカット面から生じている場合が多いことが確認され、ブレードエッジが感光体動作方向に引き込まれながら摩耗作用を受けた結果と考えられる。本発明はこのような摩耗作用を受けた場合においてもクリーニング性の低下を可能な限り抑制する狙いで鋭意検討した結果得られたものであり、摩耗によるブレードの使用限界を延長することが一つの目的である。
【００１５】
ここで、ブレードエッジの摩耗によるクリーニング性の低下について考察する。まず摩耗が生じていない時は、カッティングによって形成されたエッジ部分が明確に存在し、その部分でトナーがせき止められ、あるいは掻きとりの作用を受け、ブレードより下流側にはトナーは侵入しない。これは当接における接触面が狭く当接面圧が高い状態を維持できているためにトナーがブレードと感光体の間にもぐりこめないからである。これに対してブレードエッジが摩耗した場合、明確なエッジ部分は消失し、ミクロには当接における接触面が拡大し当接面圧の低下を生じ、トナーがブレードと感光体の間に容易にもぐりこんでしまうことになる。その結果、ブレードをすり抜けるトナーが増加し、クリーニング不良が発生する。摩耗による当接面の拡大に対して、当接圧を増加させることにより当接面圧を回復させることは可能であるが、加圧力の増加によりブレード変形が大きくなってしまうことや、駆動トルクの増加を招く等の問題があり得策ではない。
【００１６】
本発明では上述の課題に対して以下の方策が有効であることが明らかとなった。摩耗ブレードに対して、その先端カット面と感光体当接面とのなす角度を当初の角度より増加させて当接させる。
ここで、先端カット面と感光体当接面とのなす角度とは、図６に示したように、感光体６０とブレード６１との接点６２における感光体６０表面の接線６３に対する、ブレート６１のカット面６１１の角度θである。なお矢印は感光体６０の回転方向である。
【００１７】
摩耗によって初期のブレードエッジは消失するが摩耗部の両端には二次的に鈍角状のエッジが新たに生じるので、そのエッジ部を利用すべく当接条件を変化させるのである。摩耗によって二次的に生じる新たなエッジ部においてカット面側のものはえぐれ摩耗の影響でエッジ形状となりにくいことと、このエッジを利用する為には感光体当接面とのなす角度を小さくする必要があり、その場合にはブレード捲れが生じやすい配置となるため好ましくない。したがって、当接面側のエッジ部を利用して新たな当接状態を形成するのであるが、ブレードが感光体表面に対して初期状態よりも倒れる位置関係となるので、当接圧が低下するため、ブレードの感光体への食い込み量を増加させるのが良い。これにより定変位方式での当接圧低下を補正することができる。
【００１８】
ただし、初期の当接圧と同じ加圧で十分なクリーニング性が得られることが検討の結果明らかとなった。なお、当接させる角度の増加分は３〜５度が適当であり、５度より大きいとブレードが感光体表面に対して腹当たりになりやすくクリーニング性の低下を招き、３度より小さい場合は摩耗の影響を回復する効果が得られにくい。さらに本発明でこの角度の増加設定を１段階としているのはこの角度設定範囲が狭いことによるものである。また本発明でいう「１段階変化」とは、当接角度を連続的ではなく逐次的に変化させることを意味し、そうすることで前述の摩耗によって生じた新しいエッジ部分を有効に利用することができる。
【００１９】
ブレードの当接条件変更は、例えば次のようにして簡単に実施することができる。図３は、本発明に用いられるブレードの位置決め構造の概略図である。なお図３は、感光体とブレード以外の部品および駆動機構は省略してある。
図３において、ブレードは、短冊形状の弾性体ブレード２０であり、感光体１９の幅方向全体にわたり伸び、かつそのブレードエッジが感光体１９表面に当接している。弾性体ブレードは、ブレード板金ホルダ２１によりその一部が支持され、ブレード板金ホルダ２１は、感光体カートリッジ側板２２に固定されている。ブレード板金ホルダ２１の固定箇所は、感光体カートリッジ側板２２に設けられたブレード位置決め固定部２３により決定され、ひいては、ブレード位置決め固定部２３の設置場所により、弾性体ブレード２０の先端カット面と感光体１９との当接面のなす角度が決定される。弾性体ブレード２０の動作時間の経過により、弾性体ブレード２０が磨耗した場合は、感光体カートリッジ側板２２を取り外し、ブレード位置決め固定部２３の設置場所を変更した別の感光体カートリッジ側板を新たに取り付ける。取替えのタイミングは、用いるトナーの形状、材質、感光体表面の性状等に依存し、両者の関係を予め予備実験等で割り出しておけばよい。この別の感光体カートリッジ側板は、ブレード位置決め固定部２３の設置場所が、前述の1段階変化がなされるように変更されている。このようにして、ブレードの当接条件変更を簡単に実施することができる。
【００２０】
弾性体ブレードに適用するウレタンの材質としては、２５℃における硬度が７０〜７８度（ＪＩＳ  Ａ）、反発弾性率が１７〜６８％の特性を示すものが利用できる。小粒径、球形トナーに対しては高反発弾性ウレタンが最も良好な特性を示すものの、耐摩耗性に劣るのが実情で、一方低反発弾性ウレタンは耐摩耗性が良好であるが小粒径、球形トナーに対してはクリーニング性が劣り、特にトナー入力が多い場合にクリーニング不良を発生しやすい。感光体表面の摩擦係数を低減することで小粒径、球形トナーに対してもそのクリーニング余裕度を向上させることが可能で、滑剤を外部供給する等の方法により摩擦係数を０．２以下に維持すれば前記の特性範囲に属するブレードはいずれも使用可能である。ブレードの材質によって耐摩耗性の程度が異なるので、あらかじめその摩耗進行状況を把握しておき、実際の使用時にはその摩耗情報から推測される使用量限界を目処にブレードの当接条件変更を実施する。具体的には、ブレードのカット面を基準とし当接面側に生じている摩耗の幅において、１０μｍ程度がクリーニング性を維持できる限界とできるので、通紙数等で１０μｍの摩耗が予測される時点でブレードの当接設定切り替えるのである。
なお、エッジ先端の摩耗状況については、例えば、キーエンス社製超深度形状測定顕微鏡ＶＫ８５００等により、その形状を拡大観察することができ摩耗寸法を含めて評価できる。
【００２１】
次に、本発明に用いられる感光体について説明する。
感光体は、感光層が単層でも積層であってもよいが、機能分離型の積層タイプを例に説明する。
図１は、本発明に用いられる積層型電子写真感光体の概略断面図である。
図２は、本発明に用いられる他の積層型電子写真感光体の概略断面図である。
本発明に用いられる電子写真感光体は、導電性支持体（導電性基体）（１）上に感光層（２）が設けられており、この感光層（２）は電荷発生材料を主成分とする電荷発生層（３）と、電荷輸送材料を主成分とする電荷輸送層（４）との積層で形成されている。
そして、このような電子写真感光体の表層として保護層（５）が形成される。この保護層（５）については後記する。
【００２２】
導電性支持体（１）は、体積抵抗１０10Ωｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金等の金属、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を、蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状又は円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板又はそれらを素管化後、切削、超仕上げ、研磨等で表面処理した管等からなるものである。
【００２３】
電荷発生層（３）は、電荷発生材料を主成分とする層である。
電荷発生材料には、無機又は有機材料が用いられ、代表的なものとしては、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、フタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料、セレン、セレン−テルル合金、セレン−ヒ素合金、アモルファス・シリコン等が挙げられる。
これら電荷発生材料は、単独で用いてもよく、２種以上混合して用いてもよい。
電荷発生層（３）は、電荷発生材料を適宜バインダー樹脂と共に、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、２−ブタノン、ジクロルエタン等の溶媒を用いて、ボールミル、アトライター、サンドミル等により分散し、分散液を塗布することにより形成することができる。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法等により行なう。
上記の適宜用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリル樹脂、ポリアミド樹脂等を挙げることができる。
バインダー樹脂の量は、重量基準で電荷発生材料１部に対して、０〜２部が適当である。
電荷発生層（３）は、公知の真空薄膜作製法によっても形成することができる。
電荷発生層（３）の膜厚は、通常は０．０１〜５μｍ、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００２４】
電荷輸送層（４）は、電荷輸送材料及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。また、必要により可塑剤やレベリング剤等を添加することもできる。
電荷輸送材料のうち、低分子電荷輸送材料には、電子輸送材料と正孔輸送材料とがある。
電子輸送材料としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド等の電子受容性物質が挙げられる。
これらの電子輸送材料は、単独で用いてもよく、２種以上の混合物として用いてもよい。
正孔輸送材料としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体等の電子供与性物質が挙げられる。
これらの正孔輸送材料は、単独で用いてもよく、２種以上の混合物として用いてもよい。
また、電荷輸送材料として高分子電荷輸送材料を用いる場合、適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥して電荷輸送層を形成してもよい。
高分子電荷輸送材料は、上記低分子電荷輸送材料に電荷輸送性置換基を主鎖又は側鎖に有した材料であればよい。
特に好ましい高分子電荷輸送材料としては、ポリカーボネート、ポリウレタン、ポリエステル、ポリエーテル等であり、中でもトリアリールアミン構造を有するポリカーボネートの使用が有利である。
さらに必要により、高分子電荷輸送材料にバインダー樹脂、低分子電荷輸送材料、可塑剤、レベリング剤、潤滑剤等を適量添加することもできる。
電荷輸送材料と共に電荷輸送層（４）に使用されるバインダー樹脂としては、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられる。
必要により、電荷輸送層（４）に添加される可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等、樹脂に汎用の可塑剤を挙げることができ、その使用量は、重量基準でバインダー樹脂に対して０〜３０％程度が適当である。
必要により、電荷輸送層（４）に添加されるレベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー又はオリゴマーが挙げられ、その使用量は、重量基準でバインダー樹脂に対して０〜１％程度が適当である。
溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、２−ブタノン、モノクロルベンゼン、ジクロルエタン、塩化メチレン等が挙げられる。
電荷輸送層（４）の厚さは、５〜３０μｍの範囲で、所望の感光体特性に応じて適宜選すればよい。
本発明においては、感光層に含有される電荷輸送材料の含有量は、電荷輸送層の４０重量％以上とするのが好ましい。
４０重量％未満では、感光体へのレーザ書き込みにおけるパルス光露光において、高速電子写真プロセスでの充分な光減衰時間が得られず、好ましくない。
感光体における電荷輸送層移動度は、２．５×１０5〜５．５×１０5Ｖ／ｃｍの範囲の電荷輸送層電界強度の条件下で、３×１０-5ｃｍ2／Ｖ・ｓ以上であることが好ましく、７×１０−5ｃｍ2／Ｖ・ｓ以上であることがより好ましい。
この移動度は、各使用条件下でこれを達成するように構成を適宜調整することができる。
この移動度は、従来公知の（Ｔｉｍｅ  Ｏｆ  Ｆｌｉｇｈｔ）法により求めればよい。
【００２５】
本発明に用いられるの積層型電子写真感光体には、導電性支持体（１）と感光層との間に下引き層を形成することができる。
この下引き層は一般に樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤を用いて塗布することを考慮すると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましい。
このような樹脂としては、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン樹脂、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。
また、下引き層には、モアレ防止、残留電位の低減等のために、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物の微粉末を加えてもよい。
この下引き層は、上記の感光層と同様、適当な溶媒、塗工法を用いて形成することができる。
さらに、下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用して、例えば、ゾル−ゲル法等により形成した金属酸化物層を用いることも有用である。
この外に、下引き層には、Ａｌ2Ｏ3を陽極酸化したものにより形成したもの、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物、ＳｉＯ、ＳｎＯ2、ＴｉＯ2、ＩＴＯ、ＣｅＯ2等の無機物を真空薄膜作製法により形成したものも有効である。
下引き層の膜厚は、０〜５μｍが適当である。
【００２６】
積層型電子写真感光体には、表層として、感光層の保護及び耐久性の向上を目的に、フィラーを含有する保護層（５）を感光層（２）の上に形成するものである。
この保護層（５）に使用される材料としては、ＡＢＳ樹脂、ＡＣＳ樹脂、オレフィン−ビニルモノマー共重合体、塩素化ポリエーテル樹脂、アリル樹脂、フェノール樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアリルスルホン樹脂、ポリブチレン樹脂、ポリブチレンテレフタレート樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテルスルホン樹脂、ポリエチン樹脂、ポリエチレンテレフタレート樹脂、ポリイミド樹脂、アクリル樹脂、ポリメチルペンテン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂、ポリスルホン樹脂、ＡＳ樹脂、ＡＢ樹脂、ＢＳ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、エポキシ樹脂等の樹脂が挙げられる。
保護層（５）には、耐摩耗性を向上させる目的でフィラーが添加される。
このフィラーとしては、本発明においてアルミナまたは酸化チタンの無機材料からなる微粉末用いるのが好ましい。なお、これらフィラーの併用やさらにシリカ等の無機微粒子を添加する場合もある。
保護層（５）に添加されるフィラーの量は、重量基準で通常は、１０〜４０％、好まし
くは、２０〜３０％である。
フィラーの量が１０％未満では、摩耗が大きく、耐久性に劣り、４０％を越えると、露光時における明部電位の上昇が著しくなって、感度低下が無視できなくなるので望ましくない。
さらに、保護層（５）には、フィラーの分散性を向上させるために分散助剤を添加することができる。
添加される分散助剤は塗料等に使用されるもの（例えば、変性エポキシ樹脂縮合物、不飽和ポリカルボン酸低分子量ポリマー等）が適宜利用でき、その量は重量基準で通常は、含有するフィラーの量に対して０．５〜４％、好ましくは、１〜２％である。
また、保護層（５）には、上記の電荷輸送材料を添加することもきわめて有効であり、その添加量も同様でよく、露光に対する特性を向上させることができる。
さらに、酸化防止剤も必要に応じて添加することができる。酸化防止剤については後記する。
保護層（５）の形成法としては、スプレー法等通常の塗布法が採用され、保護層（５）の厚さは、０．５〜１０μｍ、好ましくは４〜６μｍ程度が適当である。
【００２７】
本発明においては、感光層と保護層との間に別の中間層を形成することも可能である。
中間層には、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。
このバインダー樹脂としては、ポリアミド樹脂、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂等を挙げることができる。
中間層の形成法としては、上記の通常の塗布法が採用され、中間層の厚さは、０．０５〜２μｍ程度が適当である。
【００２８】
また、本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、各層に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質及びレベリング剤を添加することができる。
各層に添加できる酸化防止剤としては、フェノール系化合物として、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３−ビス（４−ヒドロキシ−３−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］グリコールエステル、トコフェロール類等が挙げられる。
パラフェニレンジアミン類として、Ｎ−フェニル−Ｎ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ，Ｎ−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン等が挙げられる。
ハイドロキノン類として、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン等が挙げられる。
有機硫黄化合物類として、ジラウリル−３，３−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３−チオジプロピオネート等が挙げられる。
有機燐化合物類として、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン等が挙げられる。
【００２９】
各層に添加できる可塑剤としては、リン酸エステル系可塑剤として、リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニル等が挙げられる。
フタル酸エステル系可塑剤として、フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチル等が挙げられる。
芳香族カルボン酸エステル系可塑剤として、トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチル等が挙げられる。
脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤として、アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチル等が挙げられる。
脂肪酸エステル誘導体系可塑剤として、オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリン等が挙げられる。
オキシ酸エステル系可塑剤として、アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチル等が挙げられる。
エポキシ系可塑剤として、エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシル等が挙げられる。
二価アルコールエステル系可塑剤として、ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラート等が挙げられる。
含塩素系可塑剤として、塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチル等が挙げられる。
ポリエステル系可塑剤として、ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステル等が挙げられる。
スルホン酸誘導体系可塑剤として、ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミド等が挙げられる。
クエン酸誘導体系可塑剤として、クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシル等が挙げられる。
その他、ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチル等が挙げられる。
【００３０】
各層に添加できる紫外線吸収剤としては、ベンゾフェノン系紫外線吸収剤として、２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２，４，４−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２−ジヒドロキシ４−メトキシベンゾフェノン等が挙げられる。
サルシレート系紫外線吸収剤として、フェニルサルシレート、２，４ジ−ｔ−ブチルフェニル３，５−ジ−ｔ−ブチル４ヒドロキシベンゾエート等が挙げられる。
ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤として、（２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２−ヒドロキシ５−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２−ヒドロキシ５−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２−ヒドロキシ３−ターシャリブチル５−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾール等が挙げられる。
シアノアクリレート系紫外線吸収剤として、エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル２−カルボメトキシ３（パラメトキシ）アクリレート等が挙げられる。
クエンチャー（金属錯塩系）紫外線吸収剤として、ニッケル（２，２チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェート等が挙げられる。
ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）系紫外線吸収剤として、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン等が挙げられる。
本発明の感光体は、このように導電性基体上に感光層及び保護層を形成し、所望により下引き層、中間層を形成し、この保護層にフィラーを含有させることによって、摩耗に対する耐性を向上させ、耐久性を良好にしたものである。
【００３１】
続いて、本発明の画像形成方法及び画像形成装置を説明する。
図４は、本発明の画像形成方法及び画像形成装置を示す概略図である。
感光体（６）は、ドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
感光体（６）の周囲には、必要に応じて、転写前チャージャ（７）、転写チャージャ、分離チャージャ、クリーニング前チャージャ（８）が配置され、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラをはじめとする公知の手段が配置される。
帯電部材（９）は感光体と当接していてもよいが、両者の間に適当なギャップ（１０〜２００μｍ程度）を設けた近接配置とすることにより、両者の摩耗量が低減できると共に帯電部材へのトナーフィルミングを抑制でき、好ましく使用できる。
帯電部材（９）に印加する電圧は、帯電の安定化と帯電ムラの抑制のために、直流成分に交流成分を重畳したものとすることが効果的である。
転写手段には、一般に上記の帯電器が使用できるが、図４に示されるように転写ベルト（１０）を使用したものが有効である。
また、画像露光部（１１）、除電ランプ（１２）等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等の発光物全般を用いることができる。
そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等の各種フィルターを用いることもできる。
これらの光源は、図４に示される工程の外に、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程又は前露光等の工程に用いられ、感光体（６）に光が照射される。
現像ユニット（１３）により感光体（６）上に現像されたトナーは、転写紙（１４）に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体（６）上に残存するトナーもあり、このようなトナーは、ファーブラシ（１５）及びクリーニングブレード（１６）により感光体（６）から除去される。
クリーニングは、クリーニングブレードのみで行なわれることもあるが、本発明のクリーニングブレードに加えてファーブラシ等のクリーニングブラシを組み合わせて用いることができる。
電子写真感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。
これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られ、また、正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
この現像手段には、公知の方法が適用され、また、除電手段にも公知の方法が採用される。
また、図４中（１７）はレジストローラー、（１８）は分離爪である。
本発明は、このような画像形成手段に電子写真感光体を用いる画像形成方法及び画像形
成装置である。
【００３２】
上記画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形態で、それら装置内に組み込まれ、着脱自在としたものであってもよい。
ここで、プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、外に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段及びクリーニング手段を含んだ１つの装置（部品）である。
したがって、本発明はまた、少なくとも帯電、画像露光、現像、転写、定着及びクリーニング手段を有する画像形成装置用プロセスカートリッジであって、上記電子写真感光体とクリーニングブレードを具備することを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジをも提供するものである。
図５は、本発明の画像形成装置用プロセスカートリッジの１例を示す概略図である。図５において、１０１は感光体ドラム、１０２は接触帯電装置、１０３は像露光、１０４は現像装置、１０５は転写体、１０６は接触転写装置、１０７はクリーニングブレード、１０８は除電ランプ、１０９は定着装置である。
【実施例】
【００３３】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、これら実施例によって本発明は何ら限定されるものではない。
【００３４】
評価用ウレタンゴムブレード
評価用ウレタンゴムブレードとして、以下の物性のものを用意した。
ウレタンゴム短冊部は２ｍｍ厚とし、自由長は７．３ｍｍとした。
なお、硬度（ＪＩＳＫ６３０１）、反発弾性率（ＪＩＳＫ６３０１）は２５℃における値である。
（ブレード１）
硬度：７２度
反発弾性率：１７％
（ブレード２）
硬度：７０度
反発弾性率：６８％
（ブレード３）
硬度：７８度
反発弾性率：２７％
（ブレード４）
硬度：７０度
反発弾性率：３７％
（ブレード５）
硬度：８０度
反発弾性率：３４％
（ブレード６）
硬度：６４度
反発弾性率：３１％
【００３５】
ブレードの評価に際し、ウレタン短冊を所定の板金ホルダに接着して評価用クリーニングブレードを完成した。
クリーニング性評価は、リコー製カラー複合機  ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  Ｃ４５５に上記ブレードを搭載して行なった（上記ブレードの形状、寸法は、標準的に搭載されているブレードと同様になるように作製した）。
ただし、ブレードの加圧方法は定変位方式に変更し、各ブレードの初期当接条件として、ブレードカット面と感光体表面との為す角度θであるクリーニング角を７５度、線圧を２５ｇ／ｃｍとした。また、当接条件を変更する場合は、１００ｋ枚通紙後に変更することとし、ブレードブラケットを当接条件の変更量にあわせて別途用意したもので置き換えた。
【００３６】
評価用トナー
重合法により作製したトナーを用いた。
トナー母体：円形度０．９７、平均粒径５．８μｍ
外添剤    ：小粒径シリカ１．５重量部（クラリアント製Ｈ２０００）
小粒径酸化チタン０．７５重量部（テイカ製ＭＴ−１５０ＡＩ）
大粒径シリカ０．５重量部（電気化学工業製ＵＦＰ−３０Ｈ）
評価環境
２０℃６５％ＲＨ
通紙条件
イールド５％チャート
３プリント／ジョブで、１００，０００枚＋５０，０００枚（Ａ４横）
当接条件変更
１００，０００枚通紙後に所定の変更を実施
評価項目
トナーすり抜け量：Ａ４用紙１枚通紙駆動分のブレード通過トナーをフェルト布で捕獲し、その濃度を測定（ブレード通過後の感光体表面に圧接してサンプリング）
クリーニング不良発生：有無（５％チャート出力目視観察）
【００３７】
評価結果
（実施例１）
評価ブレード：ブレード３（硬度７８度、反発弾性率２７％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋５度、線圧＋０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．２５
クリーニング不良発生：なし
【００３８】
（実施例２）
評価ブレード：ブレード４（硬度７０度、反発弾性率３７％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋３度、線圧＋０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．２１
クリーニング不良発生：なし
【００３９】
（実施例３）
評価ブレード：ブレード２（硬度７０度、反発弾性率６８％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋５度、線圧＋０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．２８
クリーニング不良発生：なし
【００４０】
（実施例４）
評価ブレード：ブレード１（硬度７２度、反発弾性率１７％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋５度、線圧＋０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．２７
クリーニング不良発生：なし
【００４１】
（比較例１）
評価ブレード：ブレード２（硬度７０度、反発弾性率６８％）
１００ｋ時当接条件変更：なし
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．４１
クリーニング不良発生：あり
【００４２】
（実施例５）
評価ブレード：ブレード４（硬度７０度、反発弾性率３７％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋５度、線圧＋０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．２５
クリーニング不良発生：なし
【００４３】
（比較例２）
評価ブレード：ブレード１（硬度７２度、反発弾性率１７％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋０度、線圧＋２０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．３５
クリーニング不良発生：あり
【００４４】
（実施例６）
評価ブレード：ブレード１（硬度７２度、反発弾性率１７％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋３度、線圧＋０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．２６
クリーニング不良発生：なし
【００４５】
（比較例３）
評価ブレード：ブレード４（硬度７０度、反発弾性率３７％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋５度、線圧−１０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．３８
クリーニング不良発生：あり
【００４６】
（比較例４）
評価ブレード：ブレード４（硬度７０度、反発弾性率３７％）
１００ｋ時当接条件変更：あり（クリーニング角＋３度、線圧＋２０ｇ／ｃｍ）
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．３２
クリーニング不良発生：あり
【００４７】
（比較例５）
評価ブレード：ブレード６（硬度６４度、反発弾性率３１％）
１００ｋ時当接条件変更：なし
１５０ｋ時トナーすり抜け濃度：０．４３
クリーニング不良発生：あり
【００４８】
本発明によれば、簡便な手段において、小粒径、球形トナーに対してクリーニングブレードの摩耗によるクリーニング性の劣化を抑制し、クリーニング不良を発生させないで良好なクリーニング性を確保でき、しかも高精細電子写真プロセスに対して安定かつ優れた画像を与えることのできる画像形成方法、画像形成装置および画像形成装置用プロセスカートリッジを提供することができるので、レーザ光を書き込み光源とする高耐久デジタル系高速電子写真プロセスに好ましく適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明に用いられる積層型電子写真感光体の概略断面図である。
【図２】本発明に用いられる他の積層型電子写真感光体の概略断面図である。
【図３】本発明に用いられるブレードの位置決め構造の概略図である。
【図４】本発明の画像形成方法及び画像形成装置を示す概略図ある。
【図５】本発明の画像形成装置用プロセスカートリッジの１例を示す概略図である。
【図６】本発明の画像形成装置におけるクリーニングブレードの先端カット面と感光体当接面とのなす角度θを示す概略図である。
【符号の説明】
【００５０】
１  導電性支持体
２  感光層
３  電荷発生層
４  電荷輸送層
５  保護層
６  感光体
７  転写前チャージャ
８  クリーニング前チャージャ
９  帯電部材
１０  転写ベルト
１１  画像露光部
１２  除電ランプ
１３  現像ユニット
１４  転写紙
１５  ファーブラシ
１６  クリーニングブレード
１７  レジストローラ
１８  分離爪
１９  感光体ドラム
２０  弾性体ブレード
２１  ブレード板金ホルダ
２２  感光体カートリッジ側板
２３  ブレード位置決め固定部
１０１  感光体ドラム
１０２  接触帯電装置
１０３  像露光
１０４  現像装置
１０５  転写体
１０６  接触転写装置
１０７  クリーニングブレード
１０８  除電ランプ
１０９  定着装置
６０  感光体
６１  ブレード
６１１  カット面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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