(57)【要約】【課題】高速性という転がり案内面の長所を維持しつつ、位置決め精度を向上させることが可能な転がり案内面の潤滑方法を提供すること。【解決手段】本発明の転がり案内面の潤滑方法は、転がり軸受に、軸受空間容積を基準として０．５〜５体積％のグリースを充填し、転がり案内面を潤滑することを特徴とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
転がり軸受に、軸受空間容積を基準として０．５〜５体積％のグリースを充填し、転がり案内面を潤滑することを特徴とする転がり案内面の潤滑方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は転がり案内面の潤滑方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
工作機械の加工テーブル上の案内面方式は、一般的に、すべり案内面方式と転がり案内面方式とに大別される。
【０００３】
転がり案内面方式において、転がり案内面はグリースにより潤滑されるのが通例である。また、転がり軸受へのグリースの充填量は、通常、軸受空間容積を基準として３０〜４０体積％程度であり、高速回転で使用する場合には１５〜２０体積％である（例えば、下記非特許文献１を参照。）。
【非特許文献１】「潤滑グリースの基礎と応用」、社団法人トライボロジー学会グリース研究会編、養賢堂、第２４１頁、２００７年２月
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の転がり案内面方式は、すべり案内面方式と比較して、高速性に優れているものの、位置決め精度に劣る。
【０００５】
そこで、本発明は、高速性という転がり案内面の長所を維持しつつ、位置決め精度を向上させることが可能な転がり案内面の潤滑方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明は、転がり軸受に、軸受空間容積を基準として０．５〜５体積％のグリースを充填し、転がり案内面を潤滑することを特徴とする転がり案内面の潤滑方法を提供する。
【０００７】
本発明でいう「軸受空間容積」とは、当該軸受において、実験条件下で潤滑油・グリース等が充填可能な空間の最大容積を意味する。
【０００８】
本発明における転がり軸受へのグリースの充填量は、上述した従来の転がり案内面方式におけるグリースの充填量に比べて極微量といえるものであるが、グリースの充填量が上記条件を満たすことによって、高速性を十分に維持しつつ、転がり案内面における摩擦抵抗を飛躍的に低減することができるという極めて予想外の効果が奏される。したがって、本発明の転がり案内面の潤滑方法によって、高速性と位置決め精度とを高水準で両立することが可能となる。また、本発明においては、グリースの使用量が小量で済むため、環境負荷の低減及び経済性の点でも有用である。
【０００９】
なお、転がり案内面における摩擦抵抗を低減する他の方法としてグリースのちょう度を低下させる方法が考えられるが、本発明者らの検討によれば、このような方法では高速性と位置決め精度とを両立することはできない。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、高速性という転がり案内面の長所を維持しつつ、位置決め精度を向上させることが可能な転がり案内面の潤滑方法が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１２】
本発明において使用されるグリースは特に制限されないが、好ましい態様として、基油及び増ちょう剤を含有し、必要に応じて各種添加剤を更に含有するグリースが挙げられる。
【００１３】
グリースの基油は特に制限されず、鉱油、油脂、合成油またはこれらの混合物のいずれでも使用することができる。
【００１４】
鉱油としては、例えばパラフィン基系原油または混合基系原油を常圧蒸留および減圧蒸留して得られた潤滑油留分、あるいは潤滑油脱ろう工程により得られるワックス（スラックワックス等）および／またはガストゥリキッド（ＧＴＬ）プロセス等により得られる合成ワックス（フィッシャートロプシュワックス、ＧＴＬワックス等）を原料とし、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素化異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理を１つ又は２つ以上適宜組み合わせて精製したパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油、ノルマルパラフィン系基油、イソパラフィン系基油が挙げられる。
【００１５】
また、合成油としては、具体的には、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、ポリイソブチレン、炭素数５〜２０のα−オレフィンのオリゴマー、エチレンと炭素数５〜２０のα−オレフィンとのコオリゴマー等のポリオレフィンまたはこれらの水素化物；モノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン、ポリアルキルベンゼン等のアルキルベンゼン；モノアルキルナフタレン、ジアルキルナフタレン、ポリアルキルナフタレン等のアルキルナフタレン、ジエステル、ポリオールエステル、トリメリット酸エステル等のエステル、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテルなどが挙げられる。これらは１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００１６】
また、油脂としては、パーム油、パーム核油、菜種油、大豆油、サンフラワー油、並びに品種改良や遺伝子組換操作などによりグリセリドを構成する脂肪酸におけるオレイン酸の含有量が増加したハイオレイック菜種油、ハイオレイックサンフラワー油などの植物油、ラードなどの動物油などの天然油脂が挙げられる。
【００１７】
これらの基油の中でも、鉱油、エステル、ポリオレフィンまたはポリフェニルエーテルが好ましく、鉱油またはエステルがより好ましく、更にエステルが最も好ましい。
【００１８】
本発明において好ましく用いられる鉱油に関し、その芳香族分は特に制限されないが、作業環境を重視するのであれば、好ましくは３０容量％以下、より好ましくは２０容量％以下であることが望ましい。ここで、芳香族分とは、ＪＩＳ  Ｋ２５３６「石油製品−炭化水素タイプ試験」の蛍光指示薬吸着法に準拠して測定された値を意味する。
【００１９】
また、鉱油中のナフテン分は特に制限されないが、１０容量％以上であることが好ましく、より好ましくは２０容量％以上、更に好ましくは３０容量％以上である。一方、ナフテン分は９０容量％以下であることが好ましく、より好ましくは８０容量％以下、更に好ましくは７０容量％以下である。
【００２０】
また、鉱油中のパラフィン分は５容量％以上であることが好ましく、より好ましくは１０容量％以上、更に好ましくは２０容量％以上である。一方、パラフィン分は９０容量％以下であることが好ましく、より好ましくは８０容量％以下、更に好ましくは７０容量％以下である。
【００２１】
本発明においてナフテン分、パラフィン分とは、ＦＩイオン化（ガラスリザーバ使用）による質量分析法により得られた分子イオン強度をもって、これらの割合を決定するものである。以下にその測定法を具体的に示す。
【００２２】
（１）径１８ｍｍ、長さ９８０ｍｍの溶出クロマト用吸着管に、約１７５℃、３時間の乾燥により活性化された呼び径７４〜１４９μｍシリカゲル（富士デビソン化学（株）製ｇｒａｄｅ９２３）１２０ｇを充填する。
（２）ｎ−ペンタン７５ｍｌを注入し、シリカゲルを予め湿す。ｎ−ペンタン１４０ｍｌを注入し、吸着管の下端より溶出液を回収する。
（３）試料約２ｇを精秤し、等容量のｎ−ペンタンで希釈し、得られた試料溶液を注入する。
（４）試料溶液の液面がシリカゲル上端に達したとき、飽和炭化水素成分を分離するためにｎ−ペンタン１４０ｍｌを注入し、吸着管の下端より溶出液を回収する。
（５）溶出液をロータリーエバポレーターにかけて溶媒を留去し、飽和炭化水素成分を得る。
（６）飽和炭化水素成分を質量分析計でタイプ分析を行う。質量分析におけるイオン化方法としては、ガラスリザーバを使用したＦＩイオン化法が用いられ、質量分析計は日本電子（株）製ＪＭＳ−ＡＸ５０５Ｈを使用する。
【００２３】
測定条件を以下に示す。
加速電圧：３．０ｋＶ、カソード電圧：−５〜−６ｋＶ、分解能：約５００、エミッター：カーボン、エミッター電流：５ｍＡ、測定範囲：質量数３５〜７００、補助オーブン温度：３００℃、セパレータ温度：３００℃、主要オーブン温度：３５０℃、試料注入量：１μｌ。
【００２４】
質量分析法によって得られた分子イオンは、同位体補正後、その質量数からパラフィン類（ＣｎＨ２ｎ＋２）とナフテン類（ＣｎＨ２ｎ、ＣｎＨ２ｎ−２、ＣｎＨ２ｎ−４・・・）の２タイプに分類・整理し、それぞれのイオン強度の分率を求め、飽和炭化水素成分全体に対する各タイプの含有量を定める。次いで、飽和炭化水素成分の含有量をもとに、試料全体に対するパラフィン分、ナフテン分の各含有量を求める。
【００２５】
なお、ＦＩ法質量分析のタイプ分析法によるデータ処理の詳細は、「日石レビュー」第３３巻第４号１３５〜１４２頁の特に「２．２．３データ処理」の項に記載されている。
【００２６】
鉱油の動粘度については特に制限はないが、４０℃における動粘度は、好ましくは２００ｍｍ２／ｓ以下であり、より好ましくは１００ｍｍ２／ｓ以下であり、更に好ましくは７５ｍｍ２／ｓ以下であり、特に好ましくは５０ｍ２／ｓ以下である。また、鉱油の動粘度は、好ましくは１ｍｍ２／ｓ以上であり、より好ましくは３ｍｍ２／ｓ以上であり、更に好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上である。
【００２７】
また、鉱油の初留点は１５０℃以上であることが好ましく、より好ましくは１５５℃以上、更に好ましくは１６０℃以上である。一方、鉱油の終点は３５０℃以下であることが好ましく、より好ましくは３４０℃以下、更に好ましくは３３０℃以下である。ここで、初留点および終点とは、ＪＩＳ  Ｋ２２５４「石油製品−蒸留試験方法」に準拠して測定された値を意味する。
【００２８】
また、本発明において好ましく用いられるエステルは、天然物（通常は動植物などの天然油脂に含まれるもの）であっても合成物であってもよい。得られるグリース組成物の安定性やエステル成分の均一性などの点からは、合成エステルを用いることが好ましい。
【００２９】
エステルを構成するアルコールとしては１価アルコールでも多価アルコールでもよく、また、エステル油を構成する酸としては一塩基酸でも多塩基酸であってもよい。
【００３０】
１価アルコールとしては、通常炭素数１〜２４、好ましくは１〜１２、より好ましくは１〜８のものが用いられ、このようなアルコールとしては直鎖のものでも分枝のものでもよく、また飽和のものであっても不飽和のものであってもよい。
【００３１】
炭素数１〜２４のアルコールとしては、具体的には例えば、メタノール、エタノール、直鎖状または分枝状のプロパノール、直鎖状または分枝状のブタノール、直鎖状または分枝状のペンタノール、直鎖状または分枝状のヘキサノール、直鎖状または分枝状のヘプタノール、直鎖状または分枝状のオクタノール、直鎖状または分枝状のノナノール、直鎖状または分枝状のデカノール、直鎖状または分枝状のウンデカノール、直鎖状または分枝状のドデカノール、直鎖状または分枝状のトリデカノール、直鎖状または分枝状のテトラデカノール、直鎖状または分枝状のペンタデカノール、直鎖状または分枝状のヘキサデカノール、直鎖状または分枝状のヘプタデカノール、直鎖状または分枝状のオクタデカノール、直鎖状または分枝状のノナデカノール、直鎖状または分枝状のイコサノール、直鎖状または分枝状のヘンイコサノール、直鎖状または分枝状のトリコサノール、直鎖状または分枝状のテトラコサノールおよびこれらの混合物等が挙げられる。
【００３２】
多価アルコールとしては、通常２〜１０価、好ましくは２〜６価のものが用いられる。２〜１０の多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（エチレングリコールの３〜１５量体）、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール（プロピレングリコールの３〜１５量体）、１，３−プロパンジオール、１，２−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，２−ペンタンジオール、１，３−ペンタンジオール、１，４−ペンタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール等の２価アルコール；グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜８量体、例えばジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン等）、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等）およびこれらの２〜８量体、ペンタエリスリトールおよびこれらの２〜４量体、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の多価アルコール；キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、スクロース等の糖類、およびこれらの混合物等が挙げられる。
【００３３】
これらの多価アルコールの中でも、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール（エチレングリコールの３〜１０量体）、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール（プロピレングリコールの３〜１０量体）、１，３−プロパンジオール、２−メチル−１，２−プロパンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、ジグリセリン、トリグリセリン、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等）およびこれらの２〜４量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の２〜６価の多価アルコールおよびこれらの混合物等が好ましい。さらにより好ましくは、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン、およびこれらの混合物等である。これらの中でも、より高い熱・酸化安定性が得られることから、ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、およびこれらの混合物等が最も好ましい。
【００３４】
本発明にかかるエステルを構成するアルコールは、上述したように１価アルコールであっても多価アルコールであってもよいが、より優れた潤滑性が達成可能となる点、並びに流動点の低いものがより得やすく、冬季および寒冷地での取り扱い性がより向上する等の点から、多価アルコールであることが好ましい。また、多価アルコールのエステルを用いると、位置決め精度がより向上する。
【００３５】
また、本発明にかかるエステルを構成する酸のうち、一塩基酸としては、通常炭素数２〜２４の脂肪酸が用いられ、その脂肪酸は直鎖のものでも分枝のものでもよく、また飽和のものでも不飽和のものでもよい。具体的には、例えば、酢酸、プロピオン酸、直鎖状または分枝状のブタン酸、直鎖状または分枝状のペンタン酸、直鎖状または分枝状のヘキサン酸、直鎖状または分枝状のヘプタン酸、直鎖状または分枝状のオクタン酸、直鎖状または分枝状のノナン酸、直鎖状または分枝状のデカン酸、直鎖状または分枝状のウンデカン酸、直鎖状または分枝状のドデカン酸、直鎖状または分枝状のトリデカン酸、直鎖状または分枝状のテトラデカン酸、直鎖状または分枝状のペンタデカン酸、直鎖状または分枝状のヘキサデカン酸、直鎖状または分枝状のヘプタデカン酸、直鎖状または分枝状のオクタデカン酸、直鎖状または分枝状のヒドロキシオクタデカン酸、直鎖状または分枝状のノナデカン酸、直鎖状または分枝状のイコサン酸、直鎖状または分枝状のヘンイコサン酸、直鎖状または分枝状のドコサン酸、直鎖状または分枝状のトリコサン酸、直鎖状または分枝状のテトラコサン酸等の飽和脂肪酸、アクリル酸、直鎖状または分枝状のブテン酸、直鎖状または分枝状のペンテン酸、直鎖状または分枝状のヘキセン酸、直鎖状または分枝状のヘプテン酸、直鎖状または分枝状のオクテン酸、直鎖状または分枝状のノネン酸、直鎖状または分枝状のデセン酸、直鎖状または分枝状のウンデセン酸、直鎖状または分枝状のドデセン酸、直鎖状または分枝状のトリデセン酸、直鎖状または分枝状のテトラデセン酸、直鎖状または分枝状のペンタデセン酸、直鎖状または分枝状のヘキサデセン酸、直鎖状または分枝状のヘプタデセン酸、直鎖状または分枝状のオクタデセン酸、直鎖状または分枝状のヒドロキシオクタデセン酸、直鎖状または分枝状のノナデセン酸、直鎖状または分枝状のイコセン酸、直鎖状または分枝状のヘンイコセン酸、直鎖状または分枝状のドコセン酸、直鎖状または分枝状のトリコセン酸、直鎖状または分枝状のテトラコセン酸等の不飽和脂肪酸、およびこれらの混合物等が挙げられる。これらの中でも、潤滑性および取扱性がより高められる点から、特に炭素数３〜２０の飽和脂肪酸、炭素数３〜２２の不飽和脂肪酸およびこれらの混合物が好ましく、炭素数４〜１８の飽和脂肪酸、炭素数４〜１８の不飽和脂肪酸およびこれらの混合物がより好ましく、炭素数４〜１８の不飽和脂肪酸がさらに好ましく、安定性の点からは炭素数４〜１８の飽和脂肪酸がさらに好ましい。
【００３６】
多塩基酸としては炭素数２〜１６の二塩基酸およびトリメリット酸等が挙げられる。炭素数２〜１６の二塩基酸としては、直鎖のものでも分枝のものでもよく、また飽和のものでも不飽和のものでもよい。具体的には例えば、エタン二酸、プロパン二酸、直鎖状または分枝状のブタン二酸、直鎖状または分枝状のペンタン二酸、直鎖状または分枝状のヘキサン二酸、直鎖状または分枝状のヘプタン二酸、直鎖状または分枝状のオクタン二酸、直鎖状または分枝状のノナン二酸、直鎖状または分枝状のデカン二酸、直鎖状または分枝状のウンデカン二酸、直鎖状または分枝状のドデカン二酸、直鎖状または分枝状のトリデカン二酸、直鎖状または分枝状のテトラデカン二酸、直鎖状または分枝状のヘプタデカン二酸、直鎖状または分枝状のヘキサデカン二酸、直鎖状または分枝状のヘキセン二酸、直鎖状または分枝状のヘプテン二酸、直鎖状または分枝状のオクテン二酸、直鎖状または分枝状のノネン二酸、直鎖状または分枝状のデセン二酸、直鎖状または分枝状のウンデセン二酸、直鎖状または分枝状のドデセン二酸、直鎖状または分枝状のトリデセン二酸、直鎖状または分枝状のテトラデセン二酸、直鎖状または分枝状のヘプタデセン二酸、直鎖状または分枝状のヘキサデセン二酸およびこれらの混合物等が挙げられる。
【００３７】
エステルを構成する酸としては、上述したように一塩基酸であっても多塩基酸であってもよいが、一塩基酸を用いると、粘度指数の向上、安定性の向上に寄与するエステルが得られやすくなるので好ましい。
【００３８】
エステルを構成するアルコールと酸との組み合わせは任意であって特に制限されないが、本発明で使用可能なエステル油としては、例えば下記のエステルを挙げることができる。
（ｉ）一価アルコールと一塩基酸とのエステル
（ｉｉ）多価アルコールと一塩基酸とのエステル
（ｉｉｉ）一価アルコールと多塩基酸とのエステル
（ｉｖ）多価アルコールと多塩基酸とのエステル
（ｖ）一価アルコール、多価アルコールとの混合物と多塩基酸との混合エステル
（ｖｉ）多価アルコールと一塩基酸、多塩基酸との混合物との混合エステル
（ｖｉｉ）一価アルコール、多価アルコールとの混合物と一塩基酸、多塩基酸との混合エステル。
【００３９】
これらの中でも、より優れた位置決め精度が得られる、流動点の低いものがより得やすい、粘度指数の高いものがより得やすく冬季および寒冷地での取り扱い性が向上する、等の点から（ｉｉ）多価アルコールと一塩基酸とのエステルであることが好ましい。
【００４０】
また、本発明において用いられる天然物由来のエステルとしては、パーム油、パーム核油、菜種油、大豆油、サンフラワー油、並びに品種改良や遺伝子組換操作などによりグリセリドを構成する脂肪酸におけるオレイン酸の含有量が増加したハイオレイック菜種油、ハイオレイックサンフラワー油などの植物油、ラードなどの動物油などの天然油脂が挙げられる。
【００４１】
これらの天然物由来のエステルの中でも、グリースの安定性の点から、オレイン酸の含有量が増加したハイオレイックな天然油脂が好ましく、脂肪酸とグリセリンとのトリエステル（以下、単に「トリエステル」という）であって、該脂肪酸中の４０〜９８質量％がオレイン酸のものが特に好ましい。かかるトリエステルを用いることによって、潤滑性と熱・酸化安定性との双方を高水準でバランスよく達成することができる。また、当該トリエステルを構成する脂肪酸中のオレイン酸の含有量は、潤滑性と熱・酸化安定性との双方を高水準でバランスよく達成できる点から、好ましくは５０質量％以上、より好ましくは６０質量％以上、更に好ましくは７０質量％以上であり、また、同様の点から好ましくは９５質量％以下、より好ましくは９０質量％以下である。
【００４２】
なお、上記のトリエステルを構成する脂肪酸（以下、「構成脂肪酸」という）中のオレイン酸の割合や、後述するリノール酸等の割合は、日本油化学会制定の基準油脂分析法２．４．２項「脂肪酸組成」に準拠して測定されるものである。
【００４３】
また、トリエステルの構成脂肪酸のうち、オレイン酸以外の脂肪酸としては、潤滑性および熱・酸化安定性を損なわない限り特に制限されないが、好ましくは炭素数６〜２４の脂肪酸である。炭素数６〜２４の脂肪酸としては、飽和脂肪酸でもよく、不飽和結合を１〜５個有する不飽和脂肪酸でもよい。また、当該脂肪酸は直鎖状、分枝鎖状のいずれであってもよい。さらに、分子内にカルボキシル基（−ＣＯＯＨ）以外に水酸基（−ＯＨ）を１〜３個有していてもよい。このような脂肪酸としては、具体的には、カプロン酸、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、ベヘニン酸、リグノセリン酸、ラウロレイン酸、ミリストレイン酸、パルミトレイン酸、ガドレイン酸、エルシン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、エレオステアリン酸、リカン酸、アラキドン酸、クルバドン酸等が挙げられる。これらの脂肪酸の中でも、潤滑性と熱・酸化安定性との両立の点で、リノール酸が好ましく、トリエステルを構成する脂肪酸の１〜６０質量％（より好ましくは２〜５０質量％、更に好ましくは４〜４０質量％）がリノール酸であることがより好ましい。
【００４４】
更に、上記のトリエステルにおいては、潤滑性と熱・酸化安定性との両立の点で、構成脂肪酸中の０．１〜３０質量％（より好ましくは０．５〜２０質量％、更に好ましくは１〜１０質量％）が炭素数６〜１６の脂肪酸であることが好ましい。炭素数６〜１６の脂肪酸の割合が０．１質量％未満であると熱・酸化安定性が低下する傾向にあり、他方、３０質量％を超えると潤滑性が低下する傾向にある。
【００４５】
また、上記のトリエステルの総不飽和度は０．３以下であることが好ましく、０．２以下であることがより好ましい。トリエステルの総不飽和度が０．３より大きくなると、本発明のグリースの熱・酸化安定性が悪くなる傾向にある。なお、本発明でいう総不飽和度とは、ポリウレタン用ポリエーテルの代わりにトリエステルを用いる以外はＪＩＳＫ１５５７−１９７０「ポリウレタン用ポリエーテル試験方法」に準じて、同様の装置・操作法により測定される総不飽和度をいう。
【００４６】
本発明にかかるトリエステルとしては、構成脂肪酸中のオレイン酸の割合等が上記の条件を満たすものであれば、合成により得られるものを用いてもよく、或いは当該トリエステルを含有する植物油等の天然油を用いてもよいが、人体に対する安全性の点から、植物油等の天然油を用いることが好ましい。かかる植物油としては、菜種油、ひまわり油、大豆油、トウモロコシ油、キャノーラ油が好ましく、中でもひまわり油、菜種油および大豆油が特に好ましい。
【００４７】
ここで、天然の植物油の多くは総不飽和度が０．３を超えるものであるが、その精製工程で水素化等の処理により総不飽和度を小さくすることが可能である。また、遺伝子組み替え技術により総不飽和度の低い植物油を容易に製造することができる。例えば総不飽和度が０．３以下でありかつオレイン酸が７０質量％以上のものとして高オレイン酸キャノーラ油等、８０質量％以上のものとして高オレイン酸大豆油、高オレイン酸ひまわり油、高オレイン酸菜種油などを例示することができる。
【００４８】
本発明において、アルコール成分として多価アルコールを用いた場合に得られるエステルは、多価アルコール中の水酸基全てがエステル化された完全エステルでもよく、水酸基の一部がエステル化されず水酸基のまま残存する部分エステルでもよい。また、酸成分として多塩基酸を用いた場合に得られる有機酸エステルは、多塩基酸中のカルボキシル基全てがエステル化された完全エステルでもよく、あるいはカルボキシル基の一部がエステル化されずカルボキシル基のままで残っている部分エステルであってもよい。
【００４９】
エステルの沃素価は、好ましくは０〜８０、より好ましくは０〜６０、更に好ましくは０〜４０、更により好ましくは０〜２０、最も好ましくは０〜１０である。また、本発明にかかるエステルの臭素価は、好ましくは０〜５０ｇＢｒ２／１００ｇ、より好ましくは０〜３０ｇＢｒ２／１００ｇ、更に好ましくは０〜２０ｇＢｒ２／１００ｇ、最も好ましくは０〜１０ｇＢｒ２／１００ｇである。エステルの沃素価や臭素価がそれぞれ前記の範囲内であると、グリースの安定性が向上する傾向にある。なお、ここでいう沃素価とは、ＪＩＳＫ ００７０「化学製品の酸価、ケン化価、エステル価、沃素価、水酸基価および不ケン化価物の測定方法」の指示薬滴定法により測定した値をいう。また臭素価とは、ＪＩＳＫ ２６０５「化学製品―臭素価試験方法−電気滴定法」により測定した値をいう。
【００５０】
また本発明においては、グリースに更に良好な潤滑性能を付与する観点から、エステルの水酸基価が０．０１〜３００ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましく、また、ケン価が１００〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであることが好ましい。さらに、一層高水準の潤滑性を得る観点から、エステルの水酸基価は、より好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、更に好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、また、より好ましくは０．１ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、更に好ましくは０．５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、一層好ましくは１ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、特に好ましくは３ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であり、最も好ましくは５ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である。また、エステルのケン化価は、より好ましくは２００〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。なお、ここでいう水酸基価とは、ＪＩＳＫ ００７０「化学製品の酸価、ケン化価、エステル価、沃素価、水酸基価および不ケン化価物の測定方法」の指示薬滴定法により測定した値をいう。またケン化価とは、ＪＩＳＫ ２５０３「航空潤滑油試験方法」の指示薬滴定法により測定した値をいう。
【００５１】
エステルの動粘度については特に制限はないが、４０℃における動粘度は、好ましくは２００ｍｍ２／ｓ以下であり、より好ましくは１００ｍｍ２／ｓ以下であり、更に好ましくは７５ｍｍ２／ｓ以下であり、特に好ましくは５０ｍ２／ｓ以下である。また、エステルの動粘度は、好ましくは１ｍｍ２／ｓ以上であり、より好ましくは３ｍｍ２／ｓ以上であり、更に好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上である。
【００５２】
エステルの流動点および粘度指数には特に制限はないが、流動点は−１０℃以下であることが好ましく、更に好ましくは−２０℃以下である。粘度指数は１００以上２００以下であることが好ましい。
【００５３】
グリース中の潤滑油基油の含有量は、グリース全量基準で、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは７０質量％以上である。潤滑油基油の含有量が６０質量％未満であると、良好な潤滑性を得ることが困難となる恐れがある。また、潤滑油基油の含有量はグリース全体基準で、好ましくは９５質量％以下、より好ましくは９０質量％以下である。潤滑油基油の含有量が９５質量％を超えると、グリースを十分にグリース状にすることが困難となる恐れがある。
【００５４】
本発明において使用されるグリースに用いる増ちょう剤としては、金属石けん、複合金属石けん等の石けん系増ちょう剤、ベントン、シリカゲル、ウレア系等の非石けん系増ちょう剤等のあらゆる増ちょう剤が使用可能である。これらの中でも、石けん系増ちょう剤およびウレア系増ちょう剤が好ましく用いられる。
【００５５】
石けん系増ちょう剤としては、例えば、ナトリウム石けん、カルシウム石けん、アルミニウム石けん、リチウム石けん等が挙げられるが、これらの中でも、耐水性や熱安定性の点から、リチウム石けんが好ましい。リチウム石けんとしては、例えば、リチウムステアレートやリチウム−１２−ヒドロキシステアレート等が挙げられる。
【００５６】
ウレア系増ちょう剤としては、例えば、ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ウレタン化合物またはこれらの混合物等が挙げられる。
【００５７】
ウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物およびウレタン化合物としては、例えば、ジウレア化合物、トリウレア化合物、テトラウレア化合物、ポリウレア化合物(ジウレア化合物、トリウレア化合物およびテトラウレア化合物は除く)、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物またはこれらの混合物等が挙げられる。好ましくはジウレア化合物、ウレア・ウレタン化合物、ジウレタン化合物またはこれらの混合物が挙げられる。更に具体的には、例えば、式(１)で表される化合物単独もしくはこれらの混合系が好ましい。
Ａ−ＣＯＮＨ−Ｒ１−ＮＨＣＯ−Ｂ  （１）
【００５８】
一般式（１）中、Ｒ1は２価の有機基を表し、好ましくは２価の炭化水素基を表す。かかる２価の炭化水素基としては、例えば、直鎖または分枝状のアルキレン基、直鎖または分枝状のアルケニレン基、シクロアルキレン基、アリーレン基、アルキルアリーレン基、アリールアルキレン基等が挙げられる。Ｒ1で表される２価の有機基の炭素数は、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１５である。
【００５９】
Ｒ1で表される２価の有機基の好ましい例としては、エチレン基、２，２−ジメチル−
４−メチルヘキシレン基、並びに式（２）〜（１１）で表される基が挙げられ、中でも式（３）、（５）で表される基が好ましい。
【化１】
2008248991.tif 000002
【化２】
2008248991.tif 000003
【００６０】
一般式（１）中、ＡおよびＢは同一でも異なっていてもよく、それぞれ−ＮＨＲ２、−ＮＲ３Ｒ４またはＯＲ５で表される基を表す。ここで、Ｒ２〜Ｒ５は同一でも異なっていてもよく、それぞれ１価の有機基であり、好ましくは炭素数６〜２０の１価の炭化水素基を表す。
【００６１】
Ｒ２〜Ｒ５で表される炭素数６〜２０の１価の炭化水素基としては、例えば、直鎖または分枝状のアルキル基、直鎖または分枝状のアルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルカリール基、アラルキル基等が挙げられる。より具体的には、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、エイコシル基等の直鎖または分枝状のアルキル基；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、エイコセニル基等の直鎖または分枝状のアルケニル基；シクロヘキシル基；メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、プロピルシクロヘキシル基、イソプロピルシクロヘキシル基、１−メチル−３−プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、アミルシクロヘキシル基、アミルメチルシクロヘキシル基、ヘキシルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基、オクチルシクロヘキシル基、ノニルシクロヘキシル基、デシルシクロヘキシル基、ウンデシルシクロヘキシル基、ドデシルシクロヘキシル基、トリデシルシクロヘキシル基、テトラデシルシクロヘキシル基等のアルキルシクロヘキシル基；フェニル基、ナフチル基等のアリール基；トルイル基、エチルフェニル基、キシリル基、プロピルフェニル基、クメニル基、メチルナフチル基、エチルナフチル基、ジメチルナフチル基、プロピルナフチル基等のアルカリール基；ベンジル基、メチルベンジル基、エチルベンジル基等のアラルキル基が挙げられる、これらの中でも、耐熱性および音響防止性の点から、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基およびアルカリール基が好ましい。
【００６２】
一般式（１）で表される化合物は、例えば、ＯＣＮ−Ｒ１−ＮＣＯで表されるジイソシアネートと、Ｒ２ＮＨ２、Ｒ３Ｒ４ＮＨまたはＲ５ＯＨで表される化合物もしくはこれらの混合物とを、基油中、１０〜２００℃で反応させることにより得られる。なお、原料化合物を表す式中のＲ１〜Ｒ５は、それぞれ一般式（１）で表される化合物に係るＲ１〜Ｒ５と同義である。
【００６３】
増ちょう剤の含有量は、グリース全量基準で、好ましくは３質量％以上、より好ましくは４質量％以上、更に好ましくは５質量％以上である。増ちょう剤の含有量が３質量％未満であると、増ちょう剤の添加効果が不十分となり、グリースを十分にグリース状にすることが困難となる恐れがある。また、増ちょう剤の含有量は、グリース全量基準で、好ましくは３５質量％以下、より好ましくは２０質量％以下、更に好ましくは１０質量％以下である。増ちょう剤の含有量が３５質量％を超えると、グリースが過剰に硬くなって十分な潤滑性能を得ることが困難となる恐れがある。
【００６４】
また本発明において使用されるグリースは、極圧剤を含有することが好ましい。極圧剤としては、硫黄化合物およびリン化合物が挙げられる。
【００６５】
硫黄化合物としては、グリース組成物の特性を損なわない限りにおいて特に制限されないが、ジヒドロカルビルポリサルファイド、硫化エステル、硫化鉱油、ジチオリン酸亜鉛化合物、ジチオカルバミン酸亜鉛化合物、ジチオリン酸モリブデン化合物、ジチオカルバミン酸モリブデンおよびチアゾール化合物が好ましく用いられる。
【００６６】
ジヒドロカルビルポリサルファイドとは、一般的にポリサルファイドまたは硫化オレフィンと呼ばれる硫黄系化合物であり、具体的には下記一般式（１２）で表される化合物を意味する。
Ｒ６−Ｓａ−Ｒ７    （１２）
［式（１２）中、Ｒ６およびＲ７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数３〜２０の直鎖状または分枝状のアルキル基、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数６〜２０のアルカリール基あるいは炭素数６〜２０のアラルキル基を表し、ａは２〜６、好ましくは２〜５の整数を表す。］
【００６７】
上記一般式（１２）中のＲ６およびＲ７としては、具体的には、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖または分枝ペンチル基、直鎖または分枝ヘキシル基、直鎖または分枝ヘプチル基、直鎖または分枝オクチル基、直鎖または分枝ノニル基、直鎖または分枝デシル基、直鎖または分枝ウンデシル基、直鎖または分枝ドデシル基、直鎖または分枝トリデシル基、直鎖または分枝テトラデシル基、直鎖または分枝ペンタデシル基、直鎖または分枝ヘキサデシル基、直鎖または分枝ヘプタデシル基、直鎖または分枝オクタデシル基、直鎖または分枝ノナデシル基、直鎖または分枝イコシル基などの直鎖状または分枝状のアルキル基；フェニル基、ナフチル基などのアリール基；トリル基（全ての構造異性体を含む）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝プロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝ブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝ペンチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝ヘキシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝ヘプチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝オクチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝ノニルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝デシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝ウンデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝ドデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、キシリル基（全ての構造異性体を含む）、エチルメチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、ジエチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、ジ（直鎖または分枝）プロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、ジ（直鎖または分枝）ブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、メチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、エチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝プロピルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、直鎖または分枝ブチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、ジメチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、エチルメチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、ジエチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、ジ（直鎖または分枝）プロピルナフチル基（全ての構造異性体を含む）、ジ（直鎖または分枝）ブチルナフチル基（全ての構造異性体を含む）などのアルカリール基；ベンジル基、フェニルエチル基（全ての異性体を含む）、フェニルプロピル基（全ての異性体を含む）などのアラルキル基；などを挙げることができる。これらの中でも、一般式（５）中のＲ８およびＲ９としては、プロピレン、１−ブテンまたはイソブチレンから誘導された炭素数３〜１８のアルキル基、または炭素数６〜８のアリール基、アルカリール基あるいはアラルキル基であることが好ましく、これらの基としては例えば、イソプロピル基、プロピレン２量体から誘導される分枝状ヘキシル基（全ての分枝状異性体を含む）、プロピレン３量体から誘導される分枝状ノニル基（全ての分枝状異性体を含む）、プロピレン４量体から誘導される分枝状ドデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、プロピレン５量体から誘導される分枝状ペンタデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、プロピレン６量体から誘導される分枝状オクタデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、１−ブテン２量体から誘導される分枝状オクチル基（全ての分枝状異性体を含む）、イソブチレン２量体から誘導される分枝状オクチル基（全ての分枝状異性体を含む）、１−ブテン３量体から誘導される分枝状ドデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、イソブチレン３量体から誘導される分枝状ドデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、１−ブテン４量体から誘導される分枝状ヘキサデシル基（全ての分枝状異性体を含む）、イソブチレン４量体から誘導される分枝状ヘキサデシル基（全ての分枝状異性体を含む）などのアルキル基；フェニル基、トリル基（全ての構造異性体を含む）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む）、キシリル基（全ての構造異性体を含む）などのアルカリール基；ベンジル基、フェニルエチル基（全ての異性体を含む）などのアラルキル基が挙げられる。
【００６８】
さらに、上記一般式（１２）中のＲ６およびＲ７としては、高い位置決め精度が得られる点から、別個に、エチレンまたはプロピレンから誘導された炭素数３〜１８の分枝状アルキル基であることがより好ましく、エチレンまたはプロピレンから誘導された炭素数６〜１５の分枝状アルキル基であることが特に好ましい。
【００６９】
硫化エステルとしては、具体的には例えば、牛脂、豚脂、魚脂、菜種油、大豆油などの動植物油脂；不飽和脂肪酸（オレイン酸、リノール酸または上記の動植物油脂から抽出された脂肪酸類などを含む）と各種アルコールとを反応させて得られる不飽和脂肪酸エステル；およびこれらの混合物などを任意の方法で硫化することにより得られるものが挙げられる。
【００７０】
硫化鉱油とは、鉱油に単体硫黄を溶解させたものをいう。ここで、本発明にかかる硫化鉱油に用いられる鉱油としては特に制限されないが、具体的には、具体的には、原油に常圧蒸留および減圧蒸留を施して得られる潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理などの精製処理を適宜組み合わせて精製したパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油などが挙げられる。また、単体硫黄としては、塊状、粉末状、溶融液体状等いずれの形態のものを用いてもよいが、粉末状または溶融液体状の単体硫黄を用いると基油への溶解を効率よく行うことができるので好ましい。なお、溶融液体状の単体硫黄は液体同士を混合するので溶解作業を非常に短時間で行うことができるという利点を有しているが、単体硫黄の融点以上で取り扱わねばならず、加熱設備などの特別な装置を必要としたり、高温雰囲気下での取り扱いとなるため危険を伴うなど取り扱いが必ずしも容易ではない。これに対して、粉末状の単体硫黄は、安価で取り扱いが容易であり、しかも溶解に要する時間が十分に短いので特に好ましい。また、本発明にかかる硫化鉱油における硫黄含有量に特に制限はないが、通常、硫化鉱油全量を基準として好ましくは０．０５〜１．０質量％であり、より好ましくは０．１〜０．５質量％である。
【００７１】
ジチオリン酸亜鉛化合物、ジチオカルバミン酸亜鉛化合物、ジチオリン酸モリブデン化合物およびジチオカルバミン酸モリブデン化合物とは、それぞれ下記一般式（１３）〜（１６）で表される化合物を意味する。
【化３】
2008248991.tif 000004
【化４】
2008248991.tif 000005
【化５】
2008248991.tif 000006
【化６】
2008248991.tif 000007
［式（１３）〜（１６）中、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２およびＲ２３は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１以上の炭化水素基を表し、Ｘ１およびＸ２はそれぞれ酸素原子または硫黄原子を表す。］
【００７２】
ここで、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９、Ｒ２０、Ｒ２１、Ｒ２２およびＲ２３で表される炭化水素基の具体例を例示すれば、メチル基、エチル基、プロピル基（すべての分枝異性体を含む）、ブチル基（すべての分枝異性体を含む）、ペンチル基（すべての分枝異性体を含む）、ヘキシル基（すべての分枝異性体を含む）、ヘプチル基（すべての分枝異性体を含む）、オクチル基（すべての分枝異性体を含む）、ノニル基（すべての分枝異性体を含む）、デシル基（すべての分枝異性対を含む）、ウンデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ドデシル基（すべての分枝異性対を含む）、トリデシル基（すべての分枝異性対を含む）、テトラデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ペンタデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ヘキサデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ヘプタデシル基（すべての分枝異性対を含む）、オクタデシル基（すべての分枝異性対を含む）、ノナデシル基（すべての分枝異性対を含む）、イコシル基（すべての分枝異性対を含む）、ヘンイコシル基（すべての分枝異性対を含む）、ドコシル基（すべての分枝異性対を含む）、トリコシル基（すべての分枝異性対を含む）、テトラコシル基（すべての分枝異性対を含む）などのアルキル基；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基などのシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、エチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、プロピルシクロペンチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、トリメチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、ブチルシクロペンチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロペンチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロペンチル基（すべての置換異性体を含む）、メチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、エチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、プロピルシクロヘキシル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、トリメチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、ブチルシクロヘキシル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロヘキシル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロヘキシル基（すべての置換異性体を含む）、メチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、エチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、プロピルシクロヘプチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、トリメチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、ブチルシクロヘプチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルシクロヘプチル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルエチルシクロヘプチル基（すべての置換異性体を含む）などのアルキルシクロアルキル基；フェニル基、ナフチル基などのアリール基；トリル基（すべての置換異性体を含む）、キシリル基（すべての置換異性体を含む）、エチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、プロピルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルエチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、トリメチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、ブチルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、メチルプロピルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ジエチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、ジメチルエチルフェニル基（すべての置換異性体を含む）、ペンチルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘキシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘプチルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、オクチルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ノニルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、デシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ウンデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ドデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、トリデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、テトラデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ペンタデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘキサデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、ヘプタデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）、オクタデシルフェニル基（すべての分枝異性体、置換異性体を含む）などのアルカリール基；ベンジル基、フェネチル基、フェニルプロピル基（すべての分枝異性体を含む）、フェニルブチル基（すべての分枝異性体を含む）などのアラルキル基などが挙げられる。
【００７３】
チアゾール化合物としては、下記一般式（１７）、（１８）で表される化合物が好ましく、特に、下記一般式（１８）で表されるベンゾチアゾール化合物が好ましく用いられる。
【化７】
2008248991.tif 000008
【化８】
2008248991.tif 000009
【００７４】
一般式（１４）、（１５）中、Ｒ２４およびＲ２５はそれぞれ水素原子、炭素数１〜３０の炭化水素基またはアミノ基を表し、水素原子または炭素数１〜１８の炭化水素基が好ましく、水素原子または炭素数１〜１２の炭化水素基がより好ましい。Ｒ２６は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を表し、水素原子または炭素数１〜３のアルキル基が好ましく、水素原子または炭素数１〜２の炭化水素基がより好ましい。ｄおよびｅはそれぞれ０〜３の整数であり、好ましくは０〜２の整数である。
【００７５】
このようなベンゾチアゾール化合物としては、例えば、ベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２−(ヘキシルジチオ)ベンゾチアゾール、２−(オクチルジチオ)ベンゾチアゾール、２−(デシルジチオ)ベンゾチアゾール、２−(ドデシルジチオ)ベンゾチアゾール、２−(Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル)ベンゾチアゾールが挙げられる。
【００７６】
チアジアゾール化合物としては、例えば、下記一般式（１９）で表される１，３，４−チアジアゾール化合物、下記一般式（２０）で表される１，２，４−チアジアゾール化合物、並びに下記一般式（２１）で表される１，４，５−チアジアゾール化合物が好ましく挙げられる。
【化９】
2008248991.tif 000010
【化１０】
2008248991.tif 000011
【化１１】
2008248991.tif 000012
【００７７】
一般式（１９）〜（２１）中、Ｒ２７〜Ｒ３２は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子または炭素数１〜２０の炭化水素基を表し、水素原子または炭素数１〜１８の炭化水素が好ましく、水素原子または炭素数１〜１２の炭化水素基がより好ましい。ｆ〜ｋは同一でも異なっていてもよく、それぞれ０〜３の整数を表し、０〜２の整数が好ましい。
【００７８】
このようなチアジアゾール化合物としては、例えば、２，５−ビス(ｎ−ヘキシルジチ
オ)−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス(ｎ−オクチルジチオ)−１，３，４−
チアジアゾール、２，５−ビス(ｎ−ノニルジチオ)−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス(１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ)−１，３，４−チアジアゾール、３，５−ビス(ｎ−ヘキシルジチオ)−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス(ｎ−
オクチルジチオ)−１，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス(ｎ−ノニルジチオ)−１
，２，４−チアジアゾール、３，５−ビス(１，１，３，３−テトラメチルブチルジチオ)−１，２，４−チアジアゾール、４，５−ビス(ｎ−ヘキシルジチオ)−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス(ｎ−オクチルジチオ)−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス(ｎ−ノニルジチオ)−１，２，３−チアジアゾール、４，５−ビス(１，１，３，
３−テトラメチルブチルジチオ)−１，２，３−チアジアゾールが挙げられる。
【００７９】
本発明においては、上記硫黄化合物の中でも、ジヒドロカルビルポリサルファイドおよび硫化エステルからなる群より選ばれる少なくとも１種を用いると、高い位置決め精度が得られる点で好ましい。
【００８０】
また、リン化合物としては、具体的には例えば、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩、塩素化リン酸エステル、亜リン酸エステルおよびホスホロチオネート、下記一般式（２２）または（２３）で表されるリン化合物の金属塩等が挙げられる。これらのリン化合物は、リン酸、亜リン酸またはチオリン酸とアルカノール、ポリエーテル型アルコールとのエステルあるいはその誘導体が挙げられる。
【化１２】
2008248991.tif 000013
［式（２２）中、Ｘ３、Ｘ４およびＸ５は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子または硫黄原子を表し、Ｘ３、Ｘ４またはＸ５の少なくとも２つは酸素原子であり、Ｒ３３、Ｒ３４、およびＲ３５は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子または炭素数１〜３０の炭化水素基を表す。］
【化１３】
2008248991.tif 000014
［式（１１）中、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８およびＸ９は同一でも異なっていてもよく、それぞれ酸素原子または硫黄原子を表し、Ｘ６、Ｘ７、Ｘ８またはＸ９の少なくとも３つは酸素原子であり、Ｒ３６、Ｒ３７およびＲ３８は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子または炭素数１〜３０の炭化水素基を表す。］
【００８１】
より具体的には、リン酸エステルとしては、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリヘプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリノニルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリウンデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリトリデシルホスフェート、トリテトラデシルホスフェート、トリペンタデシルホスフェート、トリヘキサデシルホスフェート、トリヘプタデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、キシレニルジフェニルホスフェート等；
酸性リン酸エステルとしては、モノブチルアシッドホスフェート、モノペンチルアシッドホスフェート、モノヘキシルアシッドホスフェート、モノヘプチルアシッドホスフェート、モノオクチルアシッドホスフェート、モノノニルアシッドホスフェート、モノデシルアシッドホスフェート、モノウンデシルアシッドホスフェート、モノドデシルアシッドホスフェート、モノトリデシルアシッドホスフェート、モノテトラデシルアシッドホスフェート、モノペンタデシルアシッドホスフェート、モノヘキサデシルアシッドホスフェート、モノヘプタデシルアシッドホスフェート、モノオクタデシルアシッドホスフェート、モノオレイルアシッドホスフェート、ジブチルアシッドホスフェート、ジペンチルアシッドホスフェート、ジヘキシルアシッドホスフェート、ジヘプチルアシッドホスフェート、ジオクチルアシッドホスフェート、ジノニルアシッドホスフェート、ジデシルアシッドホスフェート、ジウンデシルアシッドホスフェート、ジドデシルアシッドホスフェート、ジトリデシルアシッドホスフェート、ジテトラデシルアシッドホスフェート、ジペンタデシルアシッドホスフェート、ジヘキサデシルアシッドホスフェート、ジヘプタデシルアシッドホスフェート、ジオクタデシルアシッドホスフェート、ジオレイルアシッドホスフェート等；
酸性リン酸エステルのアミン塩としては、前記酸性リン酸エステルのメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリヘプチルアミン、トリオクチルアミン等のアミンとの塩等；
塩素化リン酸エステルとしては、トリス・ジクロロプロピルホスフェート、トリス・クロロエチルホスフェート、トリス・クロロフェニルホスフェート、ポリオキシアルキレン・ビス［ジ（クロロアルキル）］ホスフェート等；
亜リン酸エステルとしては、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジノニルホスファイト、ジデシルホスファイト、ジウンデシルホスファイト、ジドデシルホスファイト、ジオレイルホスファイト、ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリヘプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリノニルホスファイト、トリデシルホスファイト、トリウンデシルホスファイト、トリドデシルホスファイト、トリオレイルホスファイト、トリフェニルホスファイト、トリクレジルホスファイト等；
ホスホロチオネートとしては、トリブチルホスホロチオネート、トリペンチルホスホロチオネート、トリヘキシルホスホロチオネート、トリヘプチルホスホロチオネート、トリオクチルホスホロチオネート、トリノニルホスホロチオネート、トリデシルホスホロチオネート、トリウンデシルホスホロチオネート、トリドデシルホスホロチオネート、トリトリデシルホスホロチオネート、トリテトラデシルホスホロチオネート、トリペンタデシルホスホロチオネート、トリヘキサデシルホスホロチオネート、トリヘプタデシルホスホロチオネート、トリオクタデシルホスホロチオネート、トリオレイルホスホロチオネート、トリフェニルホスホロチオネート、トリクレジルホスホロチオネート、トリキシレニルホスホロチオネート、クレジルジフェニルホスホロチオネート、キシレニルジフェニルホスホロチオネート、トリス（ｎ−プロピルフェニル）ホスホロチオネート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスホロチオネート、トリス（ｎ−ブチルフェニル）ホスホロチオネート、トリス（イソブチルフェニル）ホスホロチオネート、トリス（ｓ−ブチルフェニル）ホスホロチオネート、トリス（ｔ−ブチルフェニル）ホスホロチオネート等が挙げられる。
また、上記一般式（２２）または（２３）で表されるリン化合物の金属塩に関し、式中のＲ２６〜Ｒ３１で表される炭素数１〜３０の炭化水素基としては、具体的には、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルカリール基、アラルキル基等が挙げられる。
【００８２】
上記アルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）が挙げられる。
【００８３】
上記シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基を挙げることができる。また上記アルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）が挙げられる。
【００８４】
上記アルケニル基としては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である）が挙げられる。
【００８５】
上記アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。また上記アルカリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８のアルカリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）が挙げられる。
【００８６】
上記アラルキル基としては、例えばベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアラルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）が挙げられる。
【００８７】
Ｒ３３〜Ｒ３８で表される炭素数１〜３０の炭化水素基は、炭素数１〜３０のアルキル基または炭素数６〜２４のアリール基であることが好ましく、更に好ましくは炭素数３〜１８のアルキル基、更に好ましくは炭素数４〜１２のアルキル基である。
【００８８】
Ｒ３３、Ｒ３４およびＲ３５は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子または上記炭化水素基を表すが、Ｒ３３、Ｒ３４およびＲ３５のうち、１〜３個が上記炭化水素基であることが好ましく、１〜２個が上記炭化水素基であることがより好ましく、２個が上記炭化水素基であることがさらに好ましい。
【００８９】
また、Ｒ３６、Ｒ３７およびＲ３８は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子または上記炭化水素基を表すが、Ｒ３６、Ｒ３７およびＲ３８のうち、１〜３個が上記炭化水素基であることが好ましく、１〜２個が上記炭化水素基であることがより好ましく、２個が上記炭化水素基であることがさらに好ましい。
【００９０】
一般式（２２）で表されるリン化合物において、Ｘ３〜Ｘ５のうちの少なくとも２つは酸素原子であることが必要であるが、Ｘ３〜Ｘ５の全てが酸素原子であることが好ましい。
【００９１】
また、一般式（２３）で表されるリン化合物において、Ｘ６〜Ｘ９のうちの少なくとも３つは酸素原子であることが必要であるが、Ｘ６〜Ｘ９の全てが酸素原子であることが好ましい。
【００９２】
一般式（２２）で表されるリン化合物としては、例えば、亜リン酸、モノチオ亜リン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有する亜リン酸モノエステル、モノチオ亜リン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有する亜リン酸ジエステル、モノチオ亜リン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有する亜リン酸トリエステル、モノチオ亜リン酸トリエステル；およびこれらの混合物が挙げられる。これらの中でも、亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステルが好ましく、亜リン酸ジエステルがより好ましい。
【００９３】
また、一般式（２３）で表されるリン化合物としては、例えば、リン酸、モノチオリン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有するリン酸モノエステル、モノチオリン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有するリン酸ジエステル、モノチオリン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有するリン酸トリエステル、モノチオリン酸トリエステル；およびこれらの混合物が挙げられる。これらの中でも、リン酸モノエステル、リン酸ジエステルが好ましく、リン酸ジエステルがより好ましい。
【００９４】
一般式（２２）または（２３）で表されるリン化合物の金属塩としては、当該リン化合物の酸性水素の一部または全部を金属塩基で中和した塩が挙げられる。かかる金属塩基としては、金属酸化物、金属水酸化物、金属炭酸塩、金属塩化物等が挙げられ、その金属としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン等の重金属等が挙げられる。これらの中ではカルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属および亜鉛が好ましい。
【００９５】
上記リン化合物の金属塩は、金属の価数やリン化合物のＯＨ基あるいはＳＨ基の数に応じその構造が異なり、従ってその構造については何ら限定されないが、例えば、酸化亜鉛１ｍｏｌとリン酸ジエステル（ＯＨ基が１つ）２ｍｏｌを反応させた場合、下記式（２４）で表される構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる（式中のＲは炭素数１〜３０の炭化水素基を表す）。
【化１４】
2008248991.tif 000015
【００９６】
また、例えば、酸化亜鉛１ｍｏｌとリン酸モノエステル（ＯＨ基が２つ）１ｍｏｌとを反応させた場合、下記式（２５）で表される構造の化合物が主成分として得られると考えられるが、ポリマー化した分子も存在していると考えられる（式中のＲは炭素数１〜３０の炭化水素基を表す）。
【化１５】
2008248991.tif 000016
【００９７】
本発明では、上記リン化合物のうちの１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。上記リン化合物の中でも、高い位置決め精度が得られる点から、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、および酸性リン酸エステルのアミン塩が好ましい。
【００９８】
また、本発明で使用されるグリースは、硫黄化合物またはリン化合物の一方のみを含有するものであってもよく、双方を含有するものであってもよい。高い位置決め精度が得られる点からは、リン化合物、あるいは硫黄化合物とリン化合物との双方を含有することが好ましく、硫黄化合物とリン化合物との双方を含有することがより好ましい。
【００９９】
極圧剤の含有量は任意であるが、高い位置決め精度が得られる点から、グリース全量基準で、０．００５質量％以上であることが好ましく、０．０１質量％以上であることがより好ましく、０．０５質量％以上であることがさらにより好ましい。また、腐食性防止の点から、極圧剤の含有量は、グリース全量基準で、１５質量％以下であることが好ましく、１０質量％以下であることがより好ましく、７質量％以下であることがさらにより好ましい。
【０１００】
また、本発明で使用されるグリースは、摩擦抵抗低減の見地から、摩擦調整剤を含有することが好ましい。摩擦調整剤としては、アルコール、カルボン酸、不飽和カルボン酸の硫化物、下記一般式（１）で表される化合物、下記一般式（２）で表される化合物、ポリオキシアルキレン化合物、エステル、多価アルコールのヒドロカルビルエーテル、アミンなどを挙げることができる。
【０１０１】
【化１６】
2008248991.tif 000017
［式（２６）中、Ｒ３９は炭素数１〜３０の炭化水素基を表し、ｐは１〜６の整数を表し、ｑは０〜５の整数を表す。］
【０１０２】
【化１７】
2008248991.tif 000018
［式（２７）中、Ｒ４０は炭素数１〜３０の炭化水素基を表し、ｒは１〜６の整数を表し、ｓは０〜５の整数を表す。］
【０１０３】
アルコールは、１価アルコールでも多価アルコールでもよい。より高い位置決め精度が得られる点から、炭素数１〜４０の１価アルコールが好ましく、更に好ましくは炭素数１〜２５のアルコールであり、最も好ましくは炭素数８〜１８のアルコールである。具体的には、上記基油のエステルを構成するアルコールの例を挙げることができる。これらのアルコールは直鎖状でも分枝を有していてもよく、また飽和でも不飽和でもよいが、安定性の点から飽和であることが好ましい。
【０１０４】
カルボン酸は１塩基酸でも多塩基酸でもよい。より高い位置決め精度が得られる点から、炭素数１〜４０の１価のカルボン酸が好ましく、更に好ましくは炭素数５〜２５のカルボン酸であり、最も好ましくは炭素数５〜２０のカルボン酸である。具体的には、上記基油としてのエステルを構成するカルボン酸の例を挙げることできる。これらのカルボン酸は、直鎖状でも分枝を有していてもよく、飽和でも不飽和でもよいが、安定性の点から飽和カルボン酸であることが好ましい。
【０１０５】
不飽和カルボン酸の硫化物としては、例えばオレイン酸の硫化物を挙げることができる。
【０１０６】
上記一般式（２６）で表される化合物において、Ｒ３９で表される炭素数１〜３０の炭化水素基の例としては、例えば炭素数１〜３０の直鎖または分枝アルキル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数６〜３０のアルキルシクロアルキル基、炭素数２〜３０の直鎖または分枝アルケニル基、炭素数６〜１０のアリール基、炭素数７〜３０のアルカリール基、および炭素数７〜３０のアラルキル基を挙げることができる。これらの中では、炭素数１〜３０の直鎖または分枝アルキル基であることが好ましく、更に好ましくは炭素数１〜２０の直鎖または分枝アルキル基であり、更に好ましくは炭素数１〜１０の直鎖または分枝アルキル基であり、最も好ましくは炭素数１〜４の直鎖または分枝アルキル基である。炭素数１〜４の直鎖または分枝アルキル基の例としては、メチル基、エチル基、直鎖または分枝のプロピル基および直鎖または分枝のブチル基を挙げることができる。
【０１０７】
水酸基の置換位置は任意であるが、２個以上の水酸基を有する場合には隣接する炭素原子に置換していることが好ましい。ｐは好ましくは１〜３の整数であり、更に好ましくは２である。ｑは好ましくは０〜３の整数であり、更に好ましくは１または２である。一般式（２６）で表される化合物の例としては、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルカテコールを挙げることができる。
【０１０８】
上記一般式（２７）で表される化合物において、Ｒ４０で表される炭素数１〜３０の炭化水素基の例としては、前記一般式（２６）中のＲ３９で表される炭素数１〜３０の炭化水素基の例と同じものを挙げることができ、また好ましいものの例も同じである。水酸基の置換位置は任意であるが、２個以上の水酸基を有する場合には隣接する炭素原子に置換していることが好ましい。ｒは好ましくは１〜３の整数であり、更に好ましくは２である。ｓは好ましくは０〜３の整数であり、更に好ましくは１または２である。一般式（２７）で表される化合物の例としては、２，２−ジヒドロキシナフタレン、２，３−ジヒドロキシナフタレンを挙げることができる。
【０１０９】
ポリオキシアルキレン化合物としては、例えば下記一般式（２８）または（２９）で表される化合物を挙げることができる。
Ｒ４１Ｏ−（Ｒ４２Ｏ）ｔ−Ｒ４３    （２８）
［式（２８）中、Ｒ４１およびＲ４３は各々独立に水素原子または炭素数１〜３０の炭化水素基を表し、Ｒ４２は炭素数２〜４のアルキレン基を表し、ｔは数平均分子量が１００〜３５００となるような整数を表す。］
Ａ−[(Ｒ４４Ｏ)ｕ−Ｒ４５]ｖ    （２９）
［式（２９）中、Ａは、水酸基を３〜１０個有する多価アルコールの水酸基の水素原子の一部または全てを取り除いた残基を表し、Ｒ４４は炭素数２〜４のアルキレン基を表し、Ｒ４５は水素原子または炭素数１〜３０の炭化水素基を表し、ｕは数平均分子量が１００〜３５００となるような整数を表し、ｖはＡの水酸基から取り除かれた水素原子の個数と同じ数を表す。］
【０１１０】
上記一般式（２８）中、Ｒ４１およびＲ４３の少なくとも一方は水素原子であることが好ましい。Ｒ４１およびＲ４３で表される炭素数１〜３０の炭化水素基としては、例えば上記一般式（２６）中のＲ３９で表される炭素数１〜３０の炭化水素基の例と同じものを挙げることができ、また好ましいものの例も同じである。Ｒ４２で表される炭素数２〜４のアルキレン基としては、具体的には例えば、エチレン基、プロピレン基（メチルエチレン基）、ブチレン基（エチルエチレン基）を挙げることができる。ｔは、好ましくは数平均分子量が３００〜２０００となるような整数であり、更に好ましくは数平均分子量が５００〜１５００となるような整数である。
【０１１１】
また、上記一般式（２９）中、Ａを構成する３〜１０の水酸基を有する多価アルコールの具体例としては、グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜４量体、例えば、ジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン）、トリメチロールアルカン（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン）およびこれらの２〜４量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロ−ル、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール、イジリトール、タリトール、ズルシトール、アリトールなどの多価アルコール；キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マントース、イソマントース、トレハロース、およびシュクロースなどの糖類を挙げることができる。これらの中でもグリセリン、ポリグリセリン、トリメチロールアルカン、およびこれらの２〜４量体、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、ソルビトール、またはソルビタンが好ましい。
【０１１２】
Ｒ４４で表される炭素数２〜４のアルキレン基の例としては、上記一般式（２８）中のＲ４４で表される炭素数２〜４のアルキレン基の例と同じものを挙げることができる。またＲ４５で表される炭素数１〜３０の炭化水素基の例としては、前記一般式（２６）中のＲ３９で表される炭素数１〜３０の炭化水素基の例と同じものを挙げることができ、また好ましいものの例も同じである。ｖ個のＲ４５のうち少なくとも一つが水素原子であることが好ましく、全て水素原子であることが更に好ましい。ｕは、好ましくは数平均分子量が３００〜２０００となるような整数であり、更に好ましくは数平均分子量が５００〜１５００となるような整数である。
【０１１３】
エステルとしては、これを構成するアルコールが１価アルコールでも多価アルコールでもよく、またカルボン酸は一塩基酸でも多塩基酸であってもよい。
【０１１４】
エステル摩擦調整剤を構成する１価アルコールおよび多価アルコールとしては、基油としての説明で述べたエステルと同様のものを用いることができる。
【０１１５】
エステル摩擦調整剤を構成するアルコールは、上述したように１価アルコールであっても多価アルコールであってもよいが、より優れた位置決め精度の達成可能となる点、並びに流動点の低いものがより得やすく、冬季および寒冷地での取り扱い性がより向上する等の点から、多価アルコールであることが好ましい。
【０１１６】
また、エステル摩擦調整剤を構成する一塩基酸および多塩基酸としては、基油としてのエステルの場合と同様のものを用いることができる。
【０１１７】
エステル摩擦調整剤におけるアルコールと酸との組み合わせは任意であって特に制限されないが、本発明で使用可能なエステル摩擦調整剤としては、例えば下記のエステルを挙げることができる。
（ｉ）一価アルコールと一塩基酸とのエステル
（ｉｉ）多価アルコールと一塩基酸とのエステル
（ｉｉｉ）一価アルコールと多塩基酸とのエステル
（ｉｖ）多価アルコールと多塩基酸とのエステル
（ｖ）一価アルコール、多価アルコールとの混合物と多塩基酸との混合エステル
（ｖｉ）多価アルコールと一塩基酸、多塩基酸との混合物との混合エステル
（ｖｉｉ）一価アルコール、多価アルコールとの混合物と一塩基酸、多塩基酸との混合エステル。
【０１１８】
なお、アルコール成分として多価アルコールを用いた場合、多価アルコール中の水酸基全てがエステル化された完全エステルでもよく、あるいは水酸基の一部がエステル化されず水酸基のままで残っている部分エステルでもよい。また、カルボン酸成分として多塩基酸を用いた場合、多塩基酸中のカルボキシル基全てがエステル化された完全エステルでもよく、あるいはカルボキシル基の一部がエステル化されずカルボキシル基のままで残っている部分エステルであってもよい。
【０１１９】
エステル摩擦調整剤の合計炭素数には特に制限はないが、潤滑性の点から、合計炭素数が７以上のエステルが好ましく、９以上のエステルが更に好ましく、１１以上のエステルが最も好ましい。また、有機材料との適合性の点から、合計炭素数が６０以下のエステルが好ましく、４５以下のエステルがより好ましく、２６以下のエステルが更に好ましく、２４以下のエステルが一層好ましく、２２以下のエステルが最も好ましい。
【０１２０】
多価アルコールのヒドロカルビルエーテルを構成する多価アルコールの例としては、基油としての説明において例示した多価アルコールと同じものを挙げることができ、更に好ましい例についても基油としての説明において例示した多価アルコールと同じものを挙げることができる。更に多価アルコールとしては、高い位置決め精度が得られる点から、グリセリンが最も好ましい。
【０１２１】
多価アルコールのヒドロカルビルエーテルとしては、上記多価アルコールの水酸基の一部または全部をヒドロカルビルエーテル化したものが使用できる。高い位置決め精度が得られる点からは、多価アルコールの水酸基の一部をヒドロカルビルエーテル化したもの（部分エーテル化物）が好ましい。ここでいうヒドロカルビル基とは、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数２〜２４のアルケニル基、炭素数５〜７のシクロアルキル基、炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基、炭素数６〜１０のアリール基、炭素数７〜１８のアルカリール基、炭素数７〜１８のアラルキル基等の炭素数１〜２４の炭化水素基を表す。
【０１２２】
炭素数１〜２４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖または分枝のペンチル基、直鎖または分枝のヘキシル基、直鎖または分枝のヘプチル基、直鎖または分枝のオクチル基、直鎖または分枝のノニル基、直鎖または分枝のデシル基、直鎖または分枝のウンデシル基、直鎖または分枝のドデシル基、直鎖または分枝のトリデシル基、直鎖または分枝のテトラデシル基、直鎖または分枝のペンタデシル基、直鎖または分枝のヘキサデシル基、直鎖または分枝のヘプタデシル基、直鎖または分枝のオクタデシル基、直鎖または分枝のノナデシル基、直鎖または分枝のイコシル基、直鎖または分枝のヘンイコシル基、直鎖または分枝のドコシル基、直鎖または分枝のトリコシル基、直鎖または分枝のテトラコシル基等が挙げられる。
【０１２３】
炭素数２〜２４のアルケニル基としては、ビニル基、直鎖または分枝のプロペニル基、直鎖または分枝のブテニル基、直鎖または分枝のペンテニル基、直鎖または分枝のへキセニル基、直鎖または分枝のヘプテニル基、直鎖または分枝のオクテニル基、直鎖または分枝のノネニル基、直鎖または分枝のデセニル基、直鎖または分枝のウンデセニル基、直鎖または分枝のドデセニル基、直鎖または分枝のトリデセニル基、直鎖または分枝のテトラデセニル基、直鎖または分枝のペンタデセニル基、直鎖または分枝のヘキサデセニル基、直鎖または分枝のヘプタデセニル基、直鎖または分枝のオクタデセニル基、直鎖または分枝のノナデセニル基、直鎖または分枝のイコセニル基、直鎖または分枝のヘンイコセニル基、直鎖または分枝のドコセニル基、直鎖または分枝のトリコセニル基、直鎖または分枝のテトラコセニル基等が挙げられる。
【０１２４】
炭素数５〜７のシクロアルキル基としては、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等が挙げられる。炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基としては、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）等が挙げられる。
【０１２５】
炭素数６〜１０のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。炭素数７〜１８のアルカリール基としては、トリル基（全ての構造異性体を含む。）、キシリル基（全ての構造異性体を含む。）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のプロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のペンチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のヘキシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のヘプチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のオクチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のノニルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のウンデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖または分枝のドデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）等が挙げられる。
【０１２６】
炭素数７〜１２のアラルキル基としては、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基（プロピル基の異性体を含む。）フェニルブチル基（ブチル基の異性体を含む。）、フェニルペンチル基（ペンチル基の異性体を含む。）、フェニルヘキシル基（ヘキシル基の異性体を含む。）等が挙げられる。
【０１２７】
これらの中では、高い位置決め精度を達成できる点から、炭素数２〜１８の直鎖または分枝のアルキル基、炭素数２〜１８の直鎖または分枝のアルケニル基が好ましく、炭素数３〜１２の直鎖または分枝のアルキル基、オレイル基（オレイルアルコールから水酸基を除いた残基）がより好ましい。
【０１２８】
アミンとしては、モノアミンが好ましく使用される。モノアミンの炭素数は、好ましくは６〜２４であり、より好ましくは１２〜２４である。ここでいう炭素数とはモノアミンに含まれる総炭素数の意味であり、モノアミンが２個以上の炭化水素基を有する場合にはその合計炭素数を表す。
【０１２９】
本発明で用いられるモノアミンとしては、第１級モノアミン、第２級モノアミン、第３級モノアミンの何れもが使用可能であるが、高い位置決め精度が得られる点から、第１級モノアミンが好ましい。
【０１３０】
モノアミンの窒素原子に結合する炭化水素基としては、アルキル基、アルケニル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルカリール基、アラルキル基等の何れもが使用可能であるが、高い位置決め精度が得られる点から、アルキル基またはアルケニル基であることが好ましい。アルキル基、アルケニル基としては、直鎖状のものであっても分枝鎖状のものであっても良いが、高い位置決め精度が得られる点から、直鎖状のものが好ましい。
【０１３１】
本発明で用いられるモノアミンの好ましいものとしては、具体的には例えば、ヘキシルアミン（全ての異性体を含む）、ヘプチルアミン（全ての異性体を含む）、オクチルアミン（全ての異性体を含む）、ノニルアミン（全ての異性体を含む）、デシルアミン（全ての異性体を含む）、ウンデシルアミン（全ての異性体を含む）、ドデシルアミン（全ての異性体を含む）、トリデシルアミン（全ての異性体を含む）、テトラデシルアミン（全ての異性体を含む）、ペンタデシルアミン（全ての異性体を含む）、ヘキサデシルアミン（全ての異性体を含む）、ヘプタデシルアミン（全ての異性体を含む）、オクタデシルアミン（全ての異性体を含む）、ノナデシルアミン（全ての異性体を含む）、イコシルアミン（全ての異性体を含む）、ヘンイコシルアミン（全ての異性体を含む）、ドコシルアミン（全ての異性体を含む）、トリコシルアミン（全ての異性体を含む）、テトラコシルアミン（全ての異性体を含む）、オクタデセニルアミン（全ての異性体を含む）（オレイルアミン等を含む）およびこれらの２種以上の混合物などが挙げられる。これらの中でも、溶着と加工抵抗の増加とを防止して優れた加工効率および工具寿命を達成できる点から、炭素数１２〜２４の第１級モノアミンが好ましく、炭素数１４〜２０の第１級モノアミンがより好ましく、炭素数１６〜１８の第１級モノアミンがさらに好ましい。
【０１３２】
本発明においては、上記摩擦調整剤の中から選ばれる１種のみを用いてもよく、また２種以上の混合物を用いてもよい。これらの中でも、高い位置決め精度が得られる点から、カルボン酸摩擦調整剤およびアミン摩擦調整剤から選ばれる１種または２種以上の混合物であることが好ましい。
【０１３３】
摩擦調整剤の含有量は特に制限はないが、高い位置決め精度が得られる点から、組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０５質量％以上、更に好ましくは０．１質量％以上である。また、安定性の点から、摩擦調整剤の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは１５質量％以下、より好ましくは１０質量％以下、更に好ましくは５質量％以下である。
【０１３４】
特に、極圧剤を上記した摩擦調整剤と併用すると、これらの相乗作用により、一層高い位置決め精度が得られる。本発明においては、上述の摩擦調整剤または極圧剤の一方だけを用いてもよいが、高い位置決め精度が得られる点から、摩擦調整剤と極圧剤とを併用することが好ましい。
【０１３５】
また本発明の極微量グリース封入式転がり案内面に用いるグリースは、高い位置決め精度が得られる点から、有機酸塩を含有することが好ましい。有機酸塩としては、スルホネート、フェネート、サリシレート、並びにこれらの混合物が好ましく用いられる。これらの有機酸塩の陽性成分としては、ナトリウム、カリウムなどのアルカリ金属；マグネシウム、カルシウム、バリウムなどのアルカリ土類金属；アンモニア、炭素数１〜３のアルキル基を有するアルキルアミン（モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン、ジプロピルアミン、トリプロピルアミンなど）、炭素数１〜３のアルカノール基を有するアルカノールアミン（モノメタノールアミン、ジメタノールアミン、トリメタノールアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノプロパノールアミン、ジプロパノールアミン、トリプロパノールアミンなど）などのアミン、亜鉛などが挙げられるが、これらの中でもアルカリ金属またはアルカリ土類金属が好ましく、カルシウムが特に好ましい。有機酸塩の陽性成分がアルカリ金属またはアルカリ土類金属であると、より高い潤滑性が得られる傾向にある。
【０１３６】
スルホネートは、任意の方法によって製造されたものが使用可能である。例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アミン塩およびこれらの混合物などが使用できる。ここでいうアルキル芳香族スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものや、ホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸などの石油スルホン酸や、洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる直鎖状または分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレンなどのアルキルナフタレンをスルホン化したものなどの合成スルホン酸などが挙げられる。また、上記のアルキル芳香族スルホン酸と、アルカリ金属の塩基（アルカリ金属の酸化物や水酸化物など）、アルカリ土類金属の塩基（アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物など）または上述したアミン（アンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミンなど）とを反応させて得られるいわゆる中性（正塩）スルホネート；中性（正塩）スルホネートと、過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンを水の存在下で加熱することにより得られるいわゆる塩基性スルホネート；炭酸ガスの存在下で中性（正塩）スルホネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンと反応させることにより得られるいわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルホネート；中性（正塩）スルホネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンならびにホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、または炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルホネートとホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造されるいわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）スルホネート；およびこれらの混合物などが挙げられる。
【０１３７】
また、フェネートとしては、具体的には、元素硫黄の存在下または不存在下で、炭素数４〜２０のアルキル基を１〜２個有するアルキルフェノールと、アルカリ金属の塩基（アルカリ金属の酸化物や水酸化物など）、アルカリ土類金属の塩基（アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物など）または上述したアミン（アンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミンなど）とを反応させることにより得られる中性フェネート；中性フェネートと過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンを水の存在下で加熱することにより得られる、いわゆる塩基性フェネート；炭酸ガスの存在下で中性フェネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンと反応させることにより得られる、いわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）フェネート；中性フェネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンならびにホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、または炭酸塩過塩基性（超塩基性）フェネートとホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造される、いわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）フェネート；およびこれらの混合物などが挙げられる。
【０１３８】
さらに、サリシレートとしては、具体的には、元素硫黄の存在下または不存在下で、炭素数４〜２０のアルキル基を１〜２個有するアルキルサリチル酸と、アルカリ金属の塩基（アルカリ金属の酸化物や水酸化物など）、アルカリ土類金属の塩基（アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物など）または上述したアミン（アンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミンなど）とを反応させることにより得られる中性サリシレート；中性サリシレートと、過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンを水の存在下で加熱することにより得られるいわゆる塩基性サリシレート；炭酸ガスの存在下で中性サリシレートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンと反応させることにより得られるいわゆる炭酸塩過塩基性（超塩基性）サリシレート；中性サリシレートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンならびにホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物と反応させたり、または炭酸塩過塩基性（超塩基性）金属サリシレートとホウ酸または無水ホウ酸などのホウ酸化合物を反応させることによって製造されるいわゆるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）サリシレート；およびこれらの混合物などが挙げられる。
【０１３９】
有機酸塩の塩基価は、好ましくは５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、より好ましくは１００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇである。有機酸塩の塩基価が１００ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の場合は有機酸塩の添加による潤滑性向上効果が不十分となる傾向にあり、他方、塩基価が５００ｍｇＫＯＨ／ｇを超える有機酸塩は、通常、製造が非常に難しく入手が困難であるため、それぞれ好ましくない。なお、ここでいう塩基価とは、ＪＩＳＫ ２５０１「石油製品および潤滑油−中和価試験方法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による塩基価［ｍｇＫＯＨ／ｇ］をいう。
【０１４０】
また、有機酸塩の含有量は、組成物全量基準で、好ましくは０．１〜３０質量％であり、より好ましくは０．５〜２５質量％であり、さらに好ましくは１〜２０質量％である。有機酸塩の含有量が前記下限値未満の場合、その添加による位置決め精度向上効果が不十分となる傾向にあり、他方、前記上限値を超えるとグリース組成物の安定性が低下して析出物が生じやすくなる傾向にある。
【０１４１】
本発明においては、有機酸塩を単独で用いてもよく、あるいは有機酸塩と他の添加剤とを組み合わせて用いてもよい。高い位置決め精度が得られる点からは、有機酸塩を上記の極圧剤と組み合わせて用いることが好ましく、硫黄化合物、リン化合物および有機酸塩の３種を組み合わせて用いることが特に好ましい。
【０１４２】
また、本発明で使用されるグリースは、酸化防止剤を更に含有することが好ましい。酸化防止剤の添加により組成物の熱・酸化安定性を向上させることができる。
【０１４３】
酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、ジチオリン酸亜鉛系酸化防止剤、その他食品添加剤として使用されているものなどが挙げられる。
【０１４４】
フェノール系酸化防止剤としては、潤滑油の酸化防止剤として用いられる任意のフェノール系化合物が使用可能であり、特に制限されるものでないが、例えば下記の一般式（３０）および一般式（３１）で表される化合物の中から選ばれる１種または２種以上のアルキルフェノール化合物が好ましいものとして挙げられる。
【０１４５】
【化１８】
2008248991.tif 000019
［式中、Ｒ４６は炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ４７は水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ４８は水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、下記一般式（３０−ｉ）で表される基又は下記一般式（３０−ｉｉ）で表される基を示す。
【化１９】
2008248991.tif 000020
（式中、Ｒ４９は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ５０は炭素数１〜２４のアルキル基又はアルケニル基を示す。）
【化２０】
2008248991.tif 000021
（式中、Ｒ５１は炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｒ５２は炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ５３は水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基を示す。）］
【０１４６】
【化２１】
2008248991.tif 000022
［一般式（１５）中、Ｒ５４およびＲ５８は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ５５およびＲ５９は同一でも異なっていてもよく、それぞれ水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ５６およびＲ５７は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜６のアルキレン基を示し、Ｗは炭素数１〜１８のアルキレン基または下記の一般式（３１−ｉ）：
−Ｒ６０−Ｓ−Ｒ６１−    （３１−ｉ）
（一般式（３１−ｉ）中、Ｒ６０およびＲ６１は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数１〜６のアルキレン基を示す）
で表される基を示す。］
【０１４７】
本発明に使用されるアミン系酸化防止剤としては、潤滑油の酸化防止剤として用いられる任意のアミン系化合物が使用可能であり、特に限定されるものではないが、例えば、下記の一般式（１６）で表されるフェニル−α−ナフチルアミンまたはＮ−ｐ−アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、並びに下記一般式（１７）で表されるｐ，ｐ’−ジアルキルジフェニルアミンの中から選ばれる１種または２種以上の芳香族アミンが好ましいものとして挙げられる。
【０１４８】
【化２２】
2008248991.tif 000023
［式中、Ｒ６２は水素原子又はアルキル基（好ましくは炭素数１〜１６のアルキル基）を示す。］
【０１４９】
【化２３】
2008248991.tif 000024
［式中、Ｒ６３およびＲ６４は同一でも異なっていてもよく、それぞれアルキル基を示す。］
【０１５０】
アミン系酸化防止剤の具体例としては、４−ブチル−４’−オクチルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ドデシルフェニル−α−ナフチルアミンおよびこれらの混合物などが挙げられる。
【０１５１】
また、本発明に使用されるジチオリン酸亜鉛系酸化防止剤としては、具体的には、前記一般式（１３）で表されるジチオリン酸亜鉛などが挙げられる。
【０１５２】
また、食品添加剤として使用されている酸化防止剤も使用可能であり、上述したフェノール系酸化防止剤と一部重複するが、例えば、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｏ−クレゾール）、アスコルビン酸（ビタミンＣ）、アスコルビン酸の脂肪酸エステル、トコフェロール（ビタミンＥ）、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、１，２−ジハイドロ−６−エトキシ−２，２，４−トリメチルキノリン（エトキシキン）、２−（１，１−ジメチル）−１，４−ベンゼンジオール（ＴＢＨＱ）、２，４，５−トリヒドロキシブチロフェノン（ＴＨＢＰ）を挙げることができる。
【０１５３】
これらの酸化防止剤の中でも、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、並びに上記食品添加剤として使用されている酸化防止剤が好ましい。さらに、生分解性を重視する場合には、上記食品添加剤として使用されているものがより好ましく、中でもアスコルビン酸（ビタミンＣ）、アスコルビン酸の脂肪酸エステル、トコフェロール（ビタミンＥ）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ）、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、１，２−ジハイドロ−６−エトキシ−２，２，４−トリメチルキノリン（エトキシキン）、２−（１，１−ジメチル）−１，４−ベンゼンジオール（ＴＢＨＱ）、または２，４，５−トリヒドロキシブチロフェノン（ＴＨＢＰ）が好ましく、アスコルビン酸（ビタミンＣ）、アスコルビン酸の脂肪酸エステル、トコフェロール（ビタミンＥ）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ）、または３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソールがより好ましい。
【０１５４】
酸化防止剤の含有量は特に制限はないが、良好な熱・酸化安定性を維持させるためにその含有量は、グリース全量基準で０．０１質量％以上が好ましく、更に好ましくは０．０５質量％以上、最も好ましくは０．１質量％以上である。一方それ以上添加しても効果の向上が期待できないことからその含有量は１０質量％以下であることが好ましく、更に好ましくは５質量％以下であり、最も好ましくは３質量％以下である。
【０１５５】
また本発明で使用されるグリースは、上記した以外の従来公知の添加剤を含有することができる。かかる添加剤としては、例えば、上記したリン化合物、硫黄化合物以外の極圧剤（塩素系極圧剤を含む）；ジエチレングリコールモノアルキルエーテル等の湿潤剤；アクリルポリマー、パラフィンワックス、マイクロワックス、スラックワックス、モンタンワックス、カルナウバワックス、ポリオレフィンワックス等のワックス類；ポリテトラフルオロエチレン、メラミンシアヌレート、硫化アンチモン、アルカリ（土類）金属ホウ酸塩、グラファイト、フッ化黒鉛、固体状モリブデン化合物、二硫化モリブデン、窒化ホウ素、ポリエチレン粉末等の固体潤滑剤；アミン、アミド、カルボン酸、カルボン酸塩、スルホン酸塩、リン酸、リン酸塩、多価アルコールの部分エステル等の腐食防止剤；ベンゾトリアゾール、チアジアゾール等の金属不活性化剤；アルケニルコハク酸イミド、ベンジルアミン、ポリアルケニルアミン、アミノアミド等の無灰分散剤；牛脂、豚脂、なたね油、大豆油、ヤシ油、パーム油、ヌカ油及びこれらの水素添加物等の油脂類；脂肪族アミド、芳香族カルボン酸等の防錆剤；チアゾール系、イソチアゾール系、フェノール系、ハロゲン系等の防腐剤；ポリメタクリレート、ポリイソブチレン、ポリスチレン等の増粘剤；等が挙げられる。これらの公知の添加剤を併用する場合の含有量は特に制限されないが、これらの公知の添加剤の合計含有量がグリース全量基準で０．１〜１０質量％となるような量で添加するのが好ましい。
【０１５６】
本発明で使用されるグリースを調製するには、例えば、潤滑油基油に、増ちょう剤、その他の添加剤を混合して撹拌し、ロールミル等を通すことにより得ることができる。また、潤滑油基油に予め増ちょう剤の原料成分を添加して溶融し、撹拌混合することにより、潤滑油基油中で増ちょう剤を調製した後に、その他の添加剤を混合撹拌し、ロールミル等を通すことにより製造することもできる。
【０１５７】
本発明の転がり案内面の潤滑方法においては、転がり軸受に、軸受空間容積を基準として０．５〜５体積％のグリースを充填し、転がり案内面を潤滑する。グリースの充填量は、好ましくは１．０〜４．０体積％、より好ましくは１．５〜３．５体積である。グリースの充填量が前記下限値未満であると、潤滑不良となり摩擦抵抗が上昇するだけでなく、軸受寿命が低下するおそれがある。また、グリースの充填量が前記上限値を超えると、摩擦抵抗が増加し、位置決め精度が悪化する。
【０１５８】
転がり軸受へのグリースの充填方法は特に制限されないが、転がり案内面を潤滑する前に、転がり軸受を分解し、ボールと保持体との摺動面（転走面）に、軸受空間容積を基準として０．５〜５体積％のグリースを塗布することが好ましい。
【０１５９】
本発明の転がり案内面の潤滑方法は、マシニングセンタのテーブル案内機構、更にはその他の工作機械又は産業機械における各部の転がり案内面に適用することができる。また、転がり案内機構は、直線案内機構、旋回用転がり軸受を用いた旋回体の案内機構のいずれであってもよい。
【実施例】
【０１６０】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【０１６１】
［実施例１〜９、比較例１〜１０］
実施例１〜９及び比較例１〜９においては、それぞれ以下の基油及び増ちょう剤を用いてグリースを調製し、後述する潤滑性試験に供した。また、比較例１０として、グリースを使用せず、ドライ状態で潤滑性試験を行った。
（基油）
鉱油Ａ：ＶＧ４８０パラフィン系溶剤精製油（４０℃における動粘度：４８０ｍｍ２／ｓ）
鉱油Ｂ：ＶＧ９５パラフィン系溶剤精製油（４０℃における動粘度：９５ｍｍ２／ｓ）
鉱油Ｃ：ＶＧ８５パラフィン系溶剤精製油（４０℃における動粘度：８５ｍｍ２／ｓ）
エステルＡ：ジイソデシルアジペート（４０℃における動粘度：１４ｍｍ２／ｓ）
エステルＢ：トリメチロールプロパントリオレエートとネオペンチルグリコールジオレエート混合物（４０℃における動粘度：３２ｍｍ２／ｓ）
エステルＣ：ペンタエリスリトールテトラオレエート（４０℃における動粘度：６８ｍｍ２／ｓ）
エステルＤ：コンプレックスエステル（４０℃における動粘度：２２０ｍｍ２／ｓ）
（増ちょう剤）
ジウレアＡ：ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアナートとシクロヘキシルアミンとのジウレア
リチウムＡ：１２−ヒドロキシステアリン酸のリチウム石けん。
【０１６２】
［潤滑性試験］
本試験では、転がり軸受として、直径５／１６インチのボール（材質ＪＩＳ  ＳＵＪ２）の１５個を、２つの保持体（それぞれ外径５２ｍｍ、内径３０ｍｍ）で保持するスラストボールベアリングを用いた。まず、スラストボールベアリングを分解して各部材を洗浄した後、ボールと保持体との摺動面（転送面）に、表１〜４に示す量のグリースを塗布した。次いで、スラストボールベアリングを組み立て、保持体が水平になるように保持した。そして、上側保持体の側から荷重７．０５Ｎを加えると共に、下側保持体を周速０．０７ｍ／ｓ又は１．０ｍ／ｓの条件で回転させ、このときの上側保持体に発生する回転モーメント（摩擦モーメント）をトルクメータで測定した。得られた結果を表１〜４に示す。
【０１６３】
【表１】
2008248991.tif 000025
【０１６４】
【表２】
2008248991.tif 000026
【０１６５】
【表３】
2008248991.tif 000027
【０１６６】
【表４】
2008248991.tif 000028