(57)【要約】【課題】湿度変化に伴う結露や乾燥を軽減し、環境湿度を自律的に維持し、かつ安価で実用的な調湿材料を提供する。【解決手段】多孔性炭素物質に対し、塩分濃度が３．５重量以上になるように濃縮された海洋深層水の濃縮水を、多孔性炭素物質の下記に定義される含浸率が１０％以上になるように含浸させて乾燥せしめて得られることを特徴とする調湿材料。       含浸率（％）＝｛（含浸後の多孔性炭素物質重量−含浸前の多孔性炭素物質重量）／含浸前の多孔性炭素物質重量｝×１００ 【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
多孔性炭素物質に対し、塩分濃度が３．５重量％以上になるように濃縮された海洋深層水の濃縮水を、多孔性炭素物質の下記に定義される含浸率が１０％以上になるように含浸させて乾燥せしめて得られることを特徴とする調湿材料。
含浸率（％）＝｛（含浸後の多孔性炭素物質重量−含浸前の多孔性炭素物質重量）／含浸前の多孔性炭素物質重量｝×１００
【請求項２】
前記海洋深層水の濃縮水が、海洋深層水を逆浸透法又は電気透析法で濃縮されたものであることを特徴とする請求項１に記載の調湿材料。
【請求項３】
前記多孔性炭素物質が、木炭、又は竹炭であることを特徴とする請求項１又は２に記載の調湿材料。
【請求項４】
前記多孔性炭素物質が、炭素質物質と粘土質粘結材との湿式混合物を焼成して得られるケイ素及びアルミニウムを含む炭化物からなるセラミック炭であることを特徴とする請求項１又は２に記載の吸調湿材料。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の調湿材料を使用することを特徴とする吸湿又は放湿する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調湿機能、すなわち、湿度が高くなると水蒸気を吸収（吸湿）し、逆に環境湿度が低くなると保有する水分を放出（放湿）し、湿度を一定に保つような機能を有する調湿材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、日本の家屋では、建築材料として、木材や土壁等が用いられており、これらの材料はそれ自身が調湿性能を有していた。しかし、近年の建築物は調湿性の劣る新建材が多用され、さらに高断熱化・高気密化の促進により、室内の通気が悪くなったため、内部結露の発生及びそれに伴う壁面の濡れやシミの発生、カビやダニの繁殖などの問題が生じている。
また、フィルム、テープ等の記録材、布、革製品などの保存や、さらに、美術品、骨董品などの文化財などの保管には、最適な湿度で保存することが必要とされている。
従来、これらの湿度調整には、乾燥剤等の使用や、除湿器、エアコン等の空調設備の利用が一般的に行われている。
【０００３】
しかし、従来用いられている、シリカゲル、生石灰、塩化カルシウムなどの乾燥剤は、いずれも吸湿力が強く、除湿能力を制御しにくい。また、一度飽和点に達すると吸湿能力が大幅に低下する欠点を有しており、吸湿有効期間が短く、調湿機能を長期間に渡って維持することが困難な場合が多い。さらに、これらの乾燥剤は、一度吸収した水分を分離し吸湿機能を回復させることが容易ではないため、繰り返し再利用することが困難である。一方、除湿器、エアコン等の空調設備の運転による除湿は、エネルギー消費やそれに伴う環境負荷の面及び経済性の面から好ましいものではない。
このような問題点を改善するため、空調設備や電力などを必要とせずに湿度調整を行い、長期にわたって安定した調湿機能を有し、また、コスト的な面からも実用に耐える調湿材料の開発が望まれている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、湿度調整を行う上で、従来のようにエネルギー消費を必要とせず、相対湿度変化に応じて空気中の水分を自律的に吸収・放出することにより、湿度変化に伴う結露や乾燥を軽減し、環境湿度を自律的に安価に維持する実用的な調湿材料を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するため、本発明者らは鋭意研究を行ったところ、多孔性炭素物質、たとえば、木炭の有する特性の１つとして、その内部の広大な表面積に基づく吸湿性能に着目しその性能を大幅に改善することを試みた。その結果、海洋深層水を使用し、それに含まれる塩分濃度が所定以上に増大した海洋深層水の濃縮水を、木炭などの多孔性炭素物質の表面に、含浸率が所定以上になるように含浸することにより上記の目的が達成されることを見出した。
【０００６】
本発明の調湿材料の原料として使用する木炭などの多孔性炭素物質は、森林資源が豊富なために我国では比較的安価に入手でき、また、もう一方の原料である海洋深層水は、低温安定性、清浄性、高栄養性などの点で通常の表層海水とは異なった性質を有するが、これも日本近海に豊富に存在することから、比較的安価に入手でき、コスト的にも著しく有利である。
【０００７】
かくして本発明の要旨は以下のとおりである。
（１）多孔性炭素物質に対し、塩分濃度が３．５重量％以上になるように濃縮された海洋深層水の濃縮水を、多孔性炭素物質の下記に定義される含浸率が１０％以上になるように含浸させて乾燥せしめて得られることを特徴とする調湿材料。
含浸率（％）＝｛（含浸後の多孔性炭素物質重量−含浸前の多孔性炭素物質重量）／含浸前の多孔性炭素物質重量｝×１００
（２）前記海洋深層水の濃縮水が、逆浸透法又は電気透析法による濃縮水であることを特徴とする上記（１）に記載の調湿材料。
（３）前記多孔性炭素物質が、木炭、又は竹炭であることを特徴とする上記（１）又は（２）に記載の調湿材料。
（４）前記多孔性炭素物質が、炭素質物質と粘土質粘結材との湿式混合物を焼成して得られるケイ素及びアルミニウムを含む炭化物からなるセラミック炭であることを特徴とする上記（１）又は（２）に記載の調湿材料。
（５）上記（１）〜（４）のいずれかに記載の調湿材料を使用することを特徴とする吸湿又は放湿する方法。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、優れた吸湿（水分吸着）、放湿（水分脱着）性能を有するため、外的環境に応じて水蒸気を吸・放出することにより湿度を所定の範囲に自律的に維持することができ、かつ、長期間の繰り返し使用ができる、耐久性の高い調湿材料が提供される。
【０００９】
しかも、本発明の調湿材料は、従来から幅広く使用され、環境的に問題のない、木炭、竹炭、セラミック炭などの炭素物資や、資源的に豊富にかつ安価に入手可能である海洋深層水を原材料とするためコスト的にも極めて有利である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明の調湿材料に使用される多孔性炭素物質は、各種の材料が使用される。その例としては、スギ、ヒノキなどの針葉樹などの木材、広葉樹などの木材、又はこれらの間伐材、住宅の解体から発生する木材、さらに、竹材を、好ましくは６００〜１２００℃にて焼成して炭化したものである。多孔性炭素物質としては、炭素質物質と粘土質粘結材との湿式混合物を焼成して得られるケイ素及びアルミニウムを含む炭化物からなるセラミック炭も有利に使用できる。かかるセラミック炭は、特開平８−２０８２０９号公報及び特開平８−１６９７８０号公報により知られている。
【００１１】
多孔性炭素物質の形状は問わないが、好ましくは粒子状で使用され、その平均粒子径は、好ましくは７５〜５００μｍ、特に好ましくは１５０〜３００μｍが適当である。比表面積は、好ましくは１３０〜６００ｍ２／ｇ、特に好ましくは２７０〜５３０ｍ２／ｇが好適である。
【００１２】
本発明における多孔性炭素物質としては、なかでも、セラミック炭が好ましい。セラミック炭としては、各種木材、オガ屑、オガ粉、モミガラなどの植物系のものが好ましく、また、粘土質粘結剤としては、耐火粘土、ベントナイト、カオリンなどの珪酸塩を含む鉱物が好ましい。前者の炭素質物質１００重量部に対して、後者の粘土質粘結剤を好ましくは１０〜５０重量部を湿式混合して、好ましくは十分に混練する。混練物は平均粒子径が好ましくは１〜１０ｍｍの球状、円柱乃至角柱状などの粒状物に好ましくは成形される。なお、上記の混練物には、必要に応じて、ショ糖、麦芽糖、ぶどう糖などの水溶性の糖類を添加し、続く焼成時の燃焼を抑制したり、また、耐火物、ガラス、スラグなどの骨材を添加してその比重を制御することができる。
【００１３】
上記の混練物は、必要に応じて乾燥した後、ロータリキルンなどを使用し、還元〜酸化雰囲気にて、好ましくは、７００〜９００℃にて、通常数分〜数十分間焼成される。かかる焼成により、通常の木炭の製造と同様に、混練物中の水分等の揮発性成分が散逸するとともに炭素質物質は炭化され炭化物に変化する。この間、粘土質粘結剤は、炭素質物質相互を結合する役割を行うとともに、炭素質物質の酸化燃焼の防止に寄与し、酸化雰囲気であっても、その表面層を除き燃焼することはない。このように得られるセラミック炭は、表面積の大きい多孔性体である。
【００１４】
一方、本発明で使用される海洋深層水は、水深が好ましくは３００ｍ以上、特に好ましくは６００ｍ以上から取得したものが適当である。かかる海洋深層水は、通常ｐＨが７〜８程度であり、塩分濃度が３〜４重量％程度であるが、本発明では、その濃縮水が使用される。濃縮の手段としては、常圧や減圧蒸留、フラッシュ蒸留などの蒸留法のほかに、逆浸透膜を使用した逆浸透法、イオン交換膜を使用した電気透析法などが使用できる。
なかでも、エネルギー的に有利であり、かつ海洋深層水に含有される種々の種類の塩分が充分に保持される逆浸透法及び／又は電気透析法が好ましい。
【００１５】
逆浸透法は、浸透性を有する膜に海洋深層水を膜の片側に供給し、海洋深層水側に浸透圧以上の圧力を印加することにより膜を通じて水分をほぼ選択的に透過させ、塩分濃度の小さい淡水（本発明では逆浸透淡水という）と、塩分濃度の高い濃縮水（本発明では逆浸透濃縮水という）に分離するものである。本発明で逆浸透法に使用する装置は、中空糸モジュール、スパイラルモジュール、平面膜モジュール、管型モジュールのいずれでもよい。
【００１６】
電気透析法は、陽イオン交換膜と陰イオン交換膜を交互に電極間に配列した電気透析装置に海洋深層水を供給して通電することにより、その希釈室から、塩分濃度の小さい淡水（本発明では電気透析淡水という）と、その濃縮室から塩分濃度の高い濃縮水（本発明では電気透析濃縮水という）に分離するものである。本発明で電気透析法に使用する装置は、水槽型、フィルタープレス型などのいずれでもよい。
【００１７】
本発明において、海洋深層水の濃縮水は、含有される塩分濃度が３．５重量％以上、好ましくは４．５重量％以上、特に好ましくは５．７重量％以上であることが好適である。塩分濃度が、３．５重量％より小さい場合には、得られる調湿材料の特性が不充分になってしまう。海洋深層水の濃縮水に含有される塩分濃度は高ければそれだけ好ましいが、過度に高い場合には、後記する多孔性炭素物質に含浸させる操作が困難になるので好ましくは１４重量％以下、特に好ましくは７重量％以下であるのが好適である。なお、本発明で、塩分濃度とは、ＮａＣｌ、ＫＣｌ、ＭｇＣｌ２、ＣａＣｌ２の4つの塩類の合計濃度を意味する。
【００１８】
本発明において、上記多孔性炭素物質に対する海洋深層水の濃縮水の含浸は、種々の手段で行うことができる。例えば、海洋深層水の濃縮水中に多孔性炭素物質を浸漬する方法、多孔性炭素物質の表面に対して海洋深層水の濃縮水を噴霧する方法などで行われる。これらの含浸手段は、常圧下でもできるが、好ましくは０．１〜１００ｍｍＨｇの減圧下にて効率的に行うこともできる。なかでも、上記の浸漬する方法の使用が好ましく、この場合、予め、充分に乾燥した多孔性炭素物質を、海洋深層水の濃縮水中に常温で１〜２４時間浸漬するのが代表的である。海洋深層水の濃縮水中への多孔性炭素物質の浸漬は、一回でもよいし、複数回繰返しおこなってもよい。またセラミック炭製造時の冷却段階で海洋深層水の濃縮水を噴霧することにより、含浸と乾燥を同時に行うこともできる。
【００１９】
本発明では、かかる多孔性炭素物質に対する海洋深層水の濃縮水の含浸は、多孔性炭素物質の下記に定義される含浸率（％）が１０％以上になるように行うことが必要である。
含浸率（％）＝｛（含浸後の多孔性炭素物質の重量−含浸前の多孔性炭素物質の重量）／含浸前の多孔性炭素物質の重量｝×１００
ここにおいて、含浸前の多孔性炭素物質の重量とは、海洋深層水の濃縮水の含浸前の多孔性炭素物質を１０５℃の乾燥機中で２４時間乾燥させた絶乾重量をいう。また、含浸後の多孔性炭素物質の重量とは、海洋深層水の濃縮水の含浸後に多孔性炭素物質を１０５℃の乾燥機中で２４時間乾燥させた絶乾重量をいう。
【００２０】
本発明において、多孔性炭素物質の上記含浸率が１０％よりも低い場合には、得られる調湿材料の特性が不充分である。かかる含浸率は、好ましくは２０％以上、より好ましくは３０％以上、特に好ましくは４０％以上が好適である。一方、上記含浸率が過度に高い場合には、高湿度時にしみ出してしまうので、通常７０％以下、特には５０％以下が適当である。
【００２１】
本発明の調湿材料は、使用する多孔性炭素物質の種類、平均粒子径、比表面積、細孔径分布、ｐＨなどを変えることにより、また、含浸させる海洋深層水の塩分濃度、含浸率を変えることにより吸放湿特性を比較的に簡単に、任意に制御することができる。
【００２２】
本発明の調湿材料の使用方法は既知の調湿材料と同様な方法がいずれも使用できる。すなわち、調湿材料は、そのまま粉末状でも、又は、適当なバインダー、補強材等を混合し、加圧成形したシート材、板材等の任意の形状に成形した固形材や、コーティング材などの形態でも使用できる。使用分野も、所望の湿度に応じて、適切な湿度域で調湿材料を選択して使用でき、任意の空間を常に任意の適切な湿度状態に保つことができる。それにより、結露やカビ、ダニなどの繁殖を防止できる。この場合、センサーや電気エネルギーを用いないため、極めて安全で経済的に調湿が行われる。
【実施例】
【００２３】
以下に、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明は、勿論これらに限定して解釈されるものではない。
【００２４】
実施例
下記の実施例で使用した、多孔性炭素物質の種類、多孔性炭素物質への含浸水の種類、含浸方法、吸湿テスト、及び放湿テストはそれぞれ以下の記載のとおりである。
【００２５】
１．多孔性炭素物質
ヒノキ炭化物、スプルース炭化物、パーク炭化物、竹炭、セラミック炭を使用した。
ヒノキ炭化物、スプルース炭化物、パーク炭化物は、電気炭化炉（光洋リンドバーク社製、５１０００）を使用し、８００℃で炭化し、これを粉砕し、平均粒子径５mmのものを得た。竹炭は、平均粒子径８mmに粉砕した竹をマイクロ波炭化装置（横山鐵工社製、出力６ｋＷ，周波数２４５０ＭＨｚ）を使用し、９００〜１４００℃で炭化して得た。
【００２６】
セラミック炭は、ヒノキ・スギを平均粒子径８ｍｍの粒状にし、粘土でコーティングしたものをロータリーキルン式炭化炉を使用し、８５０℃で炭化して得た平均粒子径５ｍｍの炭化物である。
また、比較例の除湿剤としては、市販のシリカゲル（和光純薬社製、商品名シリカゲルを使用した。
それぞれの物性は以下の表１に示すとおりである。
【００２７】
【表１】
2008080182.tif 000002
【００２８】
２．多孔性炭素物質に含浸する含浸水の種類
含浸水として、静岡県の駿河湾から採取した海水、海洋深層水、海洋深層水の逆浸透濃縮水、海洋深層水の電気透析濃縮水を使用した。
海洋深層水の逆浸透法による濃縮水は、海洋深層水を逆浸透装置により得られたものである。
また、海洋深層水の電気透析法による濃縮水は、海洋深層水を電気透析装置により得られたものである。
各含浸水中のそれぞれの成分の含有量（ｍｇ／リットル）は以下の表２に示すとおりである。
【００２９】
【表２】
2008080182.tif 000003
【００３０】
３．含浸方法
各種の多孔性炭素物質を１０５℃に調節した乾燥機中で２４時間乾燥させて絶乾重量を測定した。その後、多孔性炭素物質を２０℃に保持した各種の含浸水中に２４時間浸漬した。次いで、予め１０５℃で乾燥させて絶乾重量を測定した濾紙を使用して上記含浸物の濾過を行い、濾紙と含浸物をともに乾燥機(１０５℃)を使用して絶乾にいたるまで乾燥した。その重量を測定し、含浸前後の多孔性炭素物質の重量から以下の式により含浸率を求めた。
含浸率（％）＝｛（含浸後の多孔性炭素物質重量−含浸前の多孔性炭素物質重量）／含浸前の多孔性炭素物質重量｝×１００
【００３１】
４．吸湿テスト
底部にイオン交換水を入れ、相対湿度を１００％に調湿したデシケーターを用意し、これを２０℃の恒温室に設置した。各種の含浸水を含浸した多孔性炭素物質を約５ｇづつシャーレ（岩城硝子社製滅菌シャーレ、ＳＨ９０−１５）にとり、上記のデシケーター中に入れて吸湿テストを行った。
経過時間ごとにシャーレを取り出し、多孔性炭素物質の重量の変化を測定し、次式に従って吸湿量を求めた。次式において、Ｍは、吸湿後の多孔性炭素物質の重量（ｇ）であり、Ｍ０は、吸湿前の多孔性炭素物質の重量（ｇ）である。
吸湿量＝（Ｍ−Ｍ０）／Ｍ０
【００３２】
５．放湿テスト
底部に塩化カルシウムの飽和溶液を入れ、相対湿度を３５％に調湿したデシケーターを用意し、これを２０℃の恒温室に設置した。吸湿テストで使用した各種の多孔性炭素物質を約５ｇづつシャーレ（岩城硝子社製滅菌シャーレ、ＳＨ９０−１５）にとり、上記のデシケーター中に入れた。
吸湿テストの場合と同様に、経過時間ごとにシャーレを取り出し、多孔性炭素物質の重量の変化を測定し、次式に従って吸湿量を求めた。次式において、Ｍは、放湿後の多孔性炭素物質の重量（ｇ）であり、Ｍ０は、放湿前の多孔性炭素物質の重量（ｇ）である。
放湿量＝（Ｍ−Ｍ０）／Ｍ０
【００３３】
実施例１：海洋深層水を含浸した各種多孔性炭素物質の吸湿量
上記した海洋深層水の電気透析法による濃縮水を含浸した各種の多孔性炭素物質について、温度２０℃、相対湿度１００％および３５％において吸湿および脱湿テストを行った。その結果を図１に示した。
図１から明らかなように、比表面積の少ない多孔性炭素物質でも海洋深層水の電気透析濃縮水を含浸した場合には大きな吸湿量を示すことがわかる。
【００３４】
実施例２：各種含浸水を含浸したセラミック炭の吸湿量の経時変化
セラミック炭に対して、各種の含浸水を含浸させたものについて吸湿量の経時変化をテストした結果を図２に示した。
図２の結果に見られるように、７日経過後の吸湿量は、含浸水が電気透析濃縮水の場合が最も大きく、以下、逆浸透濃縮水、海水、電気透析淡水、逆浸透淡水の順に、吸湿量が低下していくことがわかった。
【００３５】
実施例３：各種含浸水を含浸したセラミック炭の吸湿量の経時変化
各種の含浸水を含浸させたセラミック炭について放湿量の経時変化をテストした結果を図３に示した。
図３の結果に見られるように、放湿量の経時変化は、含浸水が電気透析濃縮水の場合が最も顕著であり、次に含浸水が逆浸透濃縮水であり、含浸水が海水、電気透析淡水及び逆浸透淡水の場合には、ほとんど有意差が見られなかった。
【００３６】
実施例４：電気透析濃縮水含浸のセラミック炭の吸湿量の他との比較
上記実施例２、及び実施例３において優れた吸湿性能、放湿性能を示した電気透析濃縮水を含浸したセラミック炭の吸湿性能の経時変化について、シリカゲル、未含浸のセラミック炭などと比較した結果を図４に示した。
図４の結果に見られるように、７日経過後の吸湿量は、電気透析濃縮水を含浸したセラミック炭が最も大きく、これは既存の乾燥剤であるシリカゲルよりも顕著に大きいことがわかった。
【００３７】
実施例５：電気透析濃縮水含浸のセラミック炭吸湿量の他との比較
上記実施例４で使用したのと同じ電気透析濃縮水を含浸したセラミック炭について放湿性能の経時変化をシリカゲル、未含浸のセラミック炭などと比較した結果を図４に示した。
図５に見られるように、電気透析濃縮水を含浸したセラミック炭の放湿は、経時的に顕著に行われるのに対して、既存の除湿剤であるシリカゲルの放湿はほとんど行われていないのがわかる。
【００３８】
実施例６：多孔性炭素物質の比表面積と吸湿量
炭化温度を変えることにより比表面積の大きさを変えた竹炭についてその吸湿テストを行い、比表面積と吸湿量との関係を調べた。その結果を図６に示した。なお、いずれの竹炭に対しても、電気透析濃縮水を図６に示す量だけ含浸させた。
図６に見られるように、比表面積が大きい程、吸湿量も大きくことがわかる。
【００３９】
実施例７：多孔性炭素物質の粒子径と吸湿・放湿
粒子径の大きさを変えたセラミック炭についてその吸湿、及び放湿テストを行い、粒子径と吸湿量・放湿量との経時変化を調べた。その結果を図７に示した。なお、いずれのセラミック炭に対しても、電気透析濃縮水を図７示す量だけ含浸させた。
図７に見られるように、粒子径が大きい程、吸湿量・放湿量との経時変化が大きいことがわかる。デシケーター内のような空気の流れのない場所では空気の通りが悪くなり吸湿量が減る結果になったためと考えられる。
【００４０】
実施例８：本発明の調湿剤を使用した場合の温度と湿度の変化
電気透析濃縮水含浸のセラミック炭を配置した容器内の温度と相対湿度の経時変化をテストし、その結果を図８に示した。なお、比較として、いずれの調湿剤も配置しない同じ容器内の温度と相対湿度の経時変化をテストし、その結果を図９に示した。
【００４１】
図８に見られるように、本発明の電気透析濃縮水含浸のセラミック炭を配置した容器内は、温度の変動に関係なく相対湿度は５３％あたりでほぼ一定のであった。これに対して、図９に見られるように、調湿剤も配置しない容器内の相対湿度は、２５％から５３％間で大きく変動していた。
上記両者の比較から本発明の調湿剤である、電気透析濃縮水含浸のセラミック炭の調湿性能が極めて大きいことがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００４２】
本発明の調湿材料は、例えば、低湿度が要求される閉鎖空間（隅部等の結露し易い場所）などにおいても、所望の湿度に保つことができ、結露やカビ・ダニの繁殖を防止することができる。また、美術品、骨董品などの文化財や、フィルム、ビデオテープ等の記録材、布、革製品などを保存や保管などにおける調湿にも広く使用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】実施例１において、海洋深層水の電気透析濃縮水を含浸した各種の多孔性炭素物質について吸湿・放湿テストを行った結果を示すグラフである。
【図２】実施例２において、セラミック炭に対して各種の含浸水を含浸させたものについて吸湿量の経時変化をテストした結果を示すグラフである。
【図３】実施例３において、各種の含浸水を含浸させたセラミック炭について放湿量の経時変化をテストした結果を示すグラフである。
【図４】実施例４において、電気透析濃縮水を含浸したセラミック炭の吸湿性能の経時変化について、シリカゲル、未含浸のセラミック炭などと比較した結果を示すグラフである。
【図５】実施例５において、電気透析濃縮水を含浸したセラミック炭について放湿性能の経時変化をシリカゲル、未含浸のセラミック炭などと比較した結果を示すグラフである。
【図６】実施例６において、比表面積の大きさを変えた竹炭についてその吸湿テストを行い、比表面積と吸湿量との関係を示すグラフである。
【図７】実施例７において、粒子径の大きさを変えたセラミック炭についてその吸湿。放湿テストを行い、粒子径と吸湿量・放湿量との経時変化を示すグラフである。
【図８】実施例８において、電気透析濃縮水含浸のセラミック炭を配置した容器内の温度と相対湿度の経済時変動をテストし、その結果を示すグラフである。
【図９】実施例８において、いずれの調湿剤も配置しない同じ容器内の温度と相対湿度の経済時変動をテストし、その結果を示すグラフである。
【図１】
2008080182.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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