(57)【要約】【課題】省燃費性能と歯車や軸受け等の十分な耐久性を兼ね備えた潤滑油組成物を提供する。【解決手段】基油全量基準で、（Ａ）１００℃における動粘度を１．５〜１０ｍｍ２／ｓ、％ＣＰを６０以上、粘度指数を１００以上、硫黄分を０．３質量％以下に調整してなる潤滑油基油２０〜９５質量％及び（Ｂ）１００℃における動粘度が８ｍｍ２／ｓを超え３００ｍｍ２／ｓ以下である高粘度潤滑油基油５〜８０質量％からなる潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ｃ）硫黄系極圧剤を０．０１〜８質量％、（Ｄ）リン−硫黄系極圧剤を０．０１〜５質量％、（Ｅ）重量平均分子量５００００以下の粘度指数向上剤を０．０１〜２５質量％含有し、組成物中のリン量が０．０１質量％以上、硫黄量が０．０５質量％以上であることを特徴とする潤滑油組成物を提供する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油全量基準で、（Ａ）１００℃における動粘度を１．５〜８ｍｍ２／ｓ、％ＣＰを６０以上、粘度指数を１００以上、硫黄分を０．３質量％以下に調整してなる潤滑油基油２０〜９５質量％及び（Ｂ）１００℃における動粘度が８ｍｍ２／ｓを超え３００ｍｍ２／ｓ以下である高粘度潤滑油基油５〜８０質量％からなる潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ｃ）硫黄系極圧剤を０．０１〜８質量％、（Ｄ）リン−硫黄系極圧剤を０．０１〜５質量％、（Ｅ）重量平均分子量５００００以下の粘度指数向上剤を０．０１〜２５質量％含有し、組成物中のリン量が０．０１質量％以上、硫黄量が０．０５質量％以上であることを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
前記（Ａ）潤滑油基油の％ＣＰが７０以上、粘度指数１２０以上、硫黄分０．１質量％以下であることを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）高粘度潤滑油基油の硫黄分が０．１質量％以上、％ＣＡが１以上であることを特徴とする請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
手動変速機及び／又は終減速機に使用されることを特徴とする請求項１乃至３のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
前記（Ａ）潤滑油基油のＧＣ蒸留におけるＴ１０を３００〜４６０℃、Ｔ９０を４００〜５６０℃に調整してなることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかの項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑油組成物に関し、詳しくは酸化安定性、低温粘度特性、耐荷重性及びギヤの疲労寿命に優れた自動車用の自動変速機、手動変速機、無段変速機、終減速機に好適な潤滑油組成物に関し、特に手動変速機油及び／又は終減速機として好適な潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、炭酸ガス排出量の削減など、環境問題への対応から自動車、建設機械、農業機械等の省燃費化およびロングドレイン化が急務となっており、エンジンや変速機、終減速機、圧縮機、油圧装置等の装置にも省燃費化やロングドレイン化への寄与が強く求められている。そのため、これらに使用される潤滑油には、従来に比べより攪拌抵抗や摩擦抵抗を減少しつつ、より長寿命化することが求められている。
【０００３】
変速機および終減速機の省燃費化手段として、潤滑油の高粘度指数化や低温性能の向上並びに組成物の低粘度化が挙げられる。例えば変速機の中でも自動車用自動変速機や無段変速機はトルクコンバータ、湿式クラッチ、歯車軸受機構、オイルポンプ、油圧制御機構などを有し、また、手動変速機や終減速機は歯車軸受機構を有しており、これらに使用される潤滑油をより高粘度指数化したり、より低い粘度グレードへ低粘度化することにより、トルクコンバータ、湿式クラッチ、歯車軸受機構およびオイルポンプ等の攪拌抵抗および摩擦抵抗が低減され、動力の伝達効率が向上することで自動車の燃費の向上が可能となる。また、低温性能を向上することにより、寒冷地や冬場のスタート時における低温始動性のみならず燃費も向上することが可能となる。
【０００４】
しかしながら、潤滑油を低粘度化したり、高粘度指数化するために基油粘度を下げて粘度指数向上剤を多量に配合すると、疲労寿命や極圧性が大幅に低下し、ピッチングや焼付きなどが生じて変速機等に不具合が生じることがある。さらに疲労寿命や極圧性を向上させるために硫黄系極圧剤やリン−硫黄系極圧剤を増量した場合には、酸化安定性が著しく悪化してしまい、長寿命化との両立は困難であることがわかってきた。
【０００５】
従来のギヤ油としては、シンクロ特性、極圧性、酸化安定性等を向上できるものとして、合成油及び／又は鉱油系の潤滑油基油に各種の添加剤を配合したものが提案されている（例えば、特許文献１〜３参照。）。しかしながら、これらの組成物はいずれも燃費向上を目的としたものではなく、基油組成、粘度指数向上剤及び極圧剤の組み合わせが低温粘度特性、疲労寿命、極圧性および酸化安定性が与える影響については全く検討されておらず、特に手動変速機油及び／又は終減速機において、基油組成、粘度指数向上剤及び極圧剤を最適化することで低温粘度特性、疲労寿命、極圧性および酸化安定性の全てを両立するための手法は何ら開示されていない。
【特許文献１】特開平１１−３２３３７１号公報
【特許文献２】特開平１０−３１６９８７号公報
【特許文献３】特開平１０−１７８８５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明はこのような実情に鑑みなされたものであり、その目的は、基油組成、粘度指数向上剤及び極圧剤並びにその配合量の最適化を行い、低温粘度特性、疲労寿命、極圧性および酸化安定性を両立していることを特徴とする潤滑油組成物であり、自動車用の自動変速機、手動変速機、無段変速機、終減速機等、特に手動変速機油及び／又は終減速機に好適に使用される潤滑油組成物を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討した結果、特定の潤滑油基油とこれより高粘度の特定の潤滑油基油を特定割合で配合してなる潤滑油基油に、特定の極圧剤と特定の粘度指数向上剤を配合してなる潤滑油組成物が上記課題を解決できる事を見いだし、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち、本発明は、基油全量基準で、（Ａ）１００℃における動粘度を１．５〜８ｍｍ２／ｓ、％ＣＰを６０以上、粘度指数を１００以上、硫黄分を０．３質量％以下に調整してなる潤滑油基油２０〜９５質量％及び（Ｂ）１００℃における動粘度が８ｍｍ２／ｓを超え３００ｍｍ２／ｓ以下である高粘度潤滑油基油５〜８０質量％からなる潤滑油基油に、組成物全量基準で、（Ｃ）硫黄系極圧剤を０．０１〜８質量％、（Ｄ）リン−硫黄系極圧剤を０．０１〜５質量％、（Ｅ）重量平均分子量５００００以下の粘度指数向上剤を０．０１〜２５質量％含有し、組成物中のリン量が０．０１質量％以上、硫黄量が０．０５質量％以上であることを特徴とする潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、前記（Ａ）潤滑油基油の％ＣＰが７０以上、粘度指数１２０以上、硫黄分０．１質量％以下であることを特徴とする前記の潤滑油組成物に関する。
また、本発明は、前記（Ｂ）高粘度潤滑油基油の硫黄分が０．１質量％以上、％ＣＡが１以上であることを特徴とする前記の潤滑油組成物に関する。
さらに、本発明は、手動変速機及び／又は終減速機に使用されることを特徴とする前記の潤滑油組成物に関する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の潤滑油組成物は、上記のような構成とすることで、攪拌抵抗が低減し、低温粘度特性が向上するため、変速機や終減速機における燃費向上の寄与が期待できるだけでなく、ベアリングやギア等の疲労寿命性能、極圧性にも優れ、酸化防止性にも優れることから、従来にない省燃費・長寿命型の潤滑油組成物として極めて有効である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、本発明の潤滑油組成物を説明する。
本発明における（Ａ）潤滑油基油は、１００℃における動粘度を１．５〜８ｍｍ２／ｓ、％ＣＰを６０以上、粘度指数を１００以上、硫黄分を０．３質量％以下に調整してなる潤滑油基油であり、鉱油系潤滑油基油、合成系潤滑油基油及びこれらの混合物を用いることができる。
【００１１】
鉱油系潤滑油基油としては、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理を単独又は二つ以上適宜組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系等の鉱油系潤滑油基油や、ノルマルパラフィン、イソパラフィン等が挙げられる。なお、これらの基油は単独でも、２種以上任意の割合で組み合わせて使用してもよい。
【００１２】
好ましい鉱油系潤滑油基油としては以下の基油を挙げることができる。
（１）パラフィン基系原油および／または混合基系原油の常圧蒸留による留出油；
（２）パラフィン基系原油および／または混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留留出油（ＷＶＧＯ）；
（３）潤滑油脱ろう工程により得られるワックスおよび／またはＧＴＬプロセス等により製造されるフィッシャートロプシュワックス；
（４）前記（１）〜（３）の中から選ばれる１種または２種以上の混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油（ＭＨＣ）；
（５）前記（１）〜（４）の中から選ばれる２種以上の油の混合油；
（６）前記（１）、（２）、（３）、（４）または（５）の脱れき油（ＤＡＯ）；
（７）前記（６）のマイルドハイドロクラッキング処理油（ＭＨＣ）；
（８）前記（１）〜（７）の中から選ばれる２種以上の油の混合油などを原料油とし、この原料油および／またはこの原料油から回収された潤滑油留分を、通常の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる潤滑油
【００１３】
ここでいう通常の精製方法とは特に制限されるものではなく、潤滑油基油製造の際に用いられる精製方法を任意に採用することができる。通常の精製方法としては、例えば、（ア）水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製、（イ）フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製、（ウ）溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう、（エ）酸性白土や活性白土などによる白土精製、（オ）硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品（酸またはアルカリ）精製などが挙げられる。本発明ではこれらの１つまたは２つ以上を任意の組み合わせおよび任意の順序で採用することができる。
【００１４】
本発明で用いる鉱油系潤滑油基油としては、上記（１）〜（８）から選ばれる基油をさらに以下の処理を行って得られる基油が特に好ましい。
すなわち、上記（１）〜（８）から選ばれる基油をそのまま、またはこの基油から回収された潤滑油留分を、水素化分解あるいはワックス異性化し、当該生成物をそのまま、もしくはこれから潤滑油留分を回収し、次に溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、その後、溶剤精製処理するか、または、溶剤精製処理した後、溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行って製造される水素化分解鉱油及び／又はワックス異性化イソパラフィン系基油が好ましく用いられる。この水素化分解鉱油及び／又は水素化精製鉱油は、（Ａ）成分全量基準で好ましくは３０質量％以上、より好ましくは５０質量％以上、さらに好ましくは７０質量％以上、特に好ましくは１００質量％使用することが望ましい。
【００１５】
合成系潤滑油基油としては、ポリα−オレフィン又はその水素化物、イソブテンオリゴマー又はその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（例えば、ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。
【００１６】
好ましい合成系潤滑油基油としては、ポリα−オレフィンが挙げられる。ポリα−オレフィンとしては、典型的には、炭素数２〜３２、好ましくは６〜１６のα−オレフィンのオリゴマーまたはコオリゴマー（例えば、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、１−ドデセンオリゴマー、エチレン−プロピレンコオリゴマー等）及びその水素化物が挙げられる。
【００１７】
ポリα−オレフィンの製法については特に制限はないが、例えば、三塩化アルミニウム、三フッ化ホウ素、または三フッ化ホウ素と水、アルコール（例えばエタノール、プロパノールまたはブタノール）、カルボン酸、またはエステル（例えば酢酸エチルまたはプロピオン酸エチル）との錯体を含むフリーデル・クラフツ触媒のような重合触媒の存在下でのα−オレフィンの重合等が挙げられる。
【００１８】
（Ａ）潤滑油基油の１００℃における動粘度の上限値は８ｍｍ２／ｓであり、好ましくは７ｍｍ２／ｓ以下である。一方、（Ａ）潤滑油基油の１００℃における動粘度の下限値は、１．５ｍｍ２／ｓであり、好ましくは２．５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは４．５ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは５ｍｍ２／ｓ以上である。１００℃における動粘度を８ｍｍ２／ｓ以下とすることによって、低温粘度特性に優れる潤滑油組成物を得ることが可能となる。また、１００℃における動粘度を１．５ｍｍ２／ｓ以上、特に５ｍｍ２／ｓ以上とすることによって、油膜形成が十分となり、手動変速機油及び／又は終減速機としての潤滑性により優れ、また、高温条件下での基油の蒸発損失がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。
【００１９】
また、（Ａ）潤滑油基油の４０℃における動粘度の上限値は特に制限はないが、通常１００ｍｍ２／ｓ以下であり、好ましくは５０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは４０ｍｍ２／ｓ以下である。一方、（Ａ）潤滑油基油の４０℃における動粘度の下限値は、特に制限はないが、通常５ｍｍ２／ｓ以上であり、好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは２５ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは３０ｍｍ２／ｓ以上である。４０℃における動粘度を１００ｍｍ２／ｓ以下とすることによって、低温粘度特性に優れ、流体抵抗が小さくなるため潤滑個所での摩擦抵抗がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。また、４０℃における動粘度を５ｍｍ２／ｓ以上、特に２５ｍｍ２／ｓ以上とすることによって、油膜形成が十分となり、手動変速機油及び／又は終減速機としての潤滑性により優れ、また、高温条件下での基油の蒸発損失がより小さい潤滑油組成物を得ることが可能となる。
【００２０】
また、本発明における（Ａ）潤滑油基油の％ＣＰは６０以上であり、好ましくは７０以上、さらに好ましくは７５以上、特に好ましくは８０以上であることが望ましく、好ましくは９５以下、より好ましくは９０以下であることが望ましい。（Ａ）潤滑油基油の％ＣＰを６０以上とすることで、粘度指数や酸化安定性を向上させつつ（Ｂ）成分及び極圧剤の効果をより高め、疲労寿命により優れた組成物を得ることができ、また９５以下とすることによって、低温時においても機械の運動がより妨げられない潤滑油組成物を得ることができる。
また、本発明における（Ａ）潤滑油基油の％ＣＡは特に制限はないが、上記と同様の理由で、好ましくは５以下、より好ましくは３以下、さらに好ましくは２以下であり、特に好ましくは０．５以下である。
また、本発明における（Ａ）潤滑油基油の％ＣＮは特に制限はないが、上記と同様の理由で、好ましくは４０以下であり、より好ましくは３０以下、さらに好ましくは２５以下、特に好ましくは２３以下であることが望ましく、好ましくは５以上、より好ましくは１０以上、さらに好ましくは１５以上であることが望ましい。
なお、ここでいう％ＣＰ、％ＣＡ及び％ＣＮとは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３８−８５に規定される方法により求められる、パラフィン炭素数の全炭素数に対する１００分率、芳香族炭素数の全炭素数に対する１００分率及びナフテン炭素数の全炭素数に対する１００分率を、それぞれ示す。
【００２１】
また、本発明における（Ａ）潤滑油基油の粘度指数は１００以上であるが、好ましくは１１０以上、より好ましくは１２０以上、特に好ましくは１２５以上であることが望ましい。粘度指数を１００以上とすることによって、低温から高温にわたり良好な粘度特性を示し、酸化安定性に優れる組成物を得ることができる。
【００２２】
また、本発明における（Ａ）潤滑油基油の硫黄分は０．３質量％以下であるが、０．１質量％以下であることが好ましく、０．０２質量％以下であることがさらに好ましく、０．００５質量％以下であることが特に好ましい。（Ａ）成分の硫黄含有量を低減することで組成物の酸化安定性により優れた組成物を得ることができる。
【００２３】
また、本発明における（Ａ）潤滑油基油の−３０℃におけるＣＣＳ粘度については特に制限はないが、好ましくは１００００ｍＰａ・ｓ以下、より好ましくは８０００ｍＰａ・ｓ以下であり、さらに好ましくは６５００ｍＰａ・ｓ以下である。（Ａ）成分のＣＣＳ粘度を低減することで低温始動性により優れた組成物を得ることができる。また、（Ａ）潤滑油基油の−３０℃におけるＣＣＳ粘度の下限に特に制限はないが、手動変速機油及び／又は終減速機としての酸化安定性、疲労寿命、耐焼付き性を向上することができる点で、好ましくは２０００ｍＰａ・ｓ以上、より好ましくは３０００ｍＰａ・ｓ以上、さらに好ましくは４０００ｍＰａ・ｓ以上である。なお、低温始動性と、酸化安定性、疲労寿命、耐焼付き性のバランスに特に優れる点で、（Ａ）成分のＣＣＳ粘度を３０００〜８０００ｍＰａ・ｓとすることが特に好ましい。なお、本発明でいう−３０℃におけるＣＣＳ粘度とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２０１０−１９９３に準拠して測定された粘度を意味する。
【００２４】
また、本発明における（Ａ）潤滑油基油の流動点については特に制限はないが、潤滑油基油の粘度グレードにもよるが、好ましくは−１０℃以下、より好ましくは−１２．５℃以下、更に好ましくは−１５℃以下である。（Ａ）成分の流動点を低減することで、低温流動性により優れた潤滑油組成物を得ることができる。なお、本発明でいう流動点とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２６９−１９８７に準拠して測定された流動点を意味する。
【００２５】
また、本発明における（Ａ）潤滑油基油のＧＣ蒸留におけるＴ１０は、特に制限はないが、好ましくは３００℃以上、より好ましくは３３０℃以上、さらに好ましくは３７０℃以上、特に好ましくは４００℃以上であり、好ましくは５００℃以下、より好ましくは４６０℃以下、さらに好ましくは４４０℃以下、特に好ましくは４２０℃以下である。また、（Ａ）潤滑油基油のＧＣ蒸留におけるＴ９０は、特に制限はないが、好ましくは４００℃以上、より好ましくは４５０℃以上、さらに好ましくは５００℃以上、特に好ましくは５２０℃以上であり、好ましくは６００℃以下、より好ましくは５６０℃以下、さらに好ましくは５４０℃以下である。さらに、（Ａ）潤滑油基油のＧＣ蒸留におけるＴ９０−Ｔ１０は、特に制限はないが、好ましくは６０℃以上、より好ましくは８０℃以上、さらに好ましくは９０℃以上、特に好ましくは１００℃以上であり、好ましくは２００℃以下、より好ましくは１５０℃以下、さらに好ましくは１３０℃以下、特に好ましくは１２０℃以下である。（Ａ）成分のＴ１０、Ｔ９０及びＴ９０−Ｔ１０を上記範囲、特にＴ１０を３００〜４６０℃、Ｔ９０を４００〜５６０℃に調整することで、低温粘度特性、蒸発損失抑制、組成物の酸化安定性と、疲労寿命、耐焼付き性をバランス良く、より向上することができる。なお、手動変速機油及び／又は終減速機としての低温始動性と、酸化安定性、疲労寿命、耐焼付き性のバランスに特に優れる点で、（Ａ）成分のＧＣ蒸留におけるＴ１０を３８０〜４６０℃、Ｔ９０を５００〜５６０℃とすることが特に好ましい。なお、本発明でいうＧＣ蒸留におけるＴ１０、Ｔ９０とは、それぞれガスクロマトグラフィー蒸留による１０％留出点（℃）、９０％留出点（℃）を意味し、ＡＳＴＭ  Ｄ  ２８８７−９７に準拠して測定されるものである。
【００２６】
本発明における（Ａ）潤滑油基油は、上記のような本発明の規定を満たす限りにおいて、２種類以上の鉱油系基油同志あるいは合成油系基油同志の混合物であっても差し支えなく、鉱油系基油と合成油系基油との混合物であっても差し支えない。そして、上記混合物における２種類以上の基油の混合比は、任意に選ぶことができる。
【００２７】
本発明における（Ａ）潤滑油基油の含有量は、基油全量基準で、２０質量％以上であり、好ましくは３０質量％以上であり、さらに好ましくは４０質量％以上、特に好ましくは５５質量％以上であり、９５質量％以下、好ましくは９０質量％以下、さらに好ましくは８０質量％以下であり、特に好ましくは７０質量％以下である。（Ａ）潤滑油基油の含有量が２０質量％未満の場合、低温粘度特性が悪化するため好ましくなく、９５質量％を超える場合には（Ｂ）成分の含有量が小さくなるため、疲労防止性や焼きつき防止性が低下するためそれぞれ好ましくない。
【００２８】
本発明における（Ｂ）高粘度潤滑油基油は、１００℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓを超え３００ｍｍ２／ｓ以下である潤滑油基油である。
本発明における（Ｂ）高粘度潤滑油基油は、１００℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓを超え３００ｍｍ２／ｓ以下に調整されてなる限りにおいて、高粘度鉱油系潤滑油基油であっても、高粘度合成系潤滑油であっても良く、２種類以上の高粘度鉱油系潤滑油基油の混合物であっても、２種類以上の高粘度合成油系潤滑油の混合物であっても、１種類以上の高粘度鉱油系潤滑油基油と１種以上の高粘度合成油系潤滑油の混合物であっても差し支えない。そして、上記混合物における２種類以上の高粘度潤滑油基油の混合比は、任意に選ぶことができる。
上記（Ｂ）成分としての鉱油系潤滑油基油としては、前記（Ａ）成分の項で説明した鉱油系潤滑油基油と、その種類及びその製造法は同様であるが、前記した（１）〜（８）の原料油を、フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製、溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう、及び水素化仕上げなどの水素化精製のいずれか１種又は２種以上の工程を経て製造されるものが好ましい。
【００２９】
高粘度合成系潤滑油基油の具体例を例示すれば、ポリα−オレフィン又はその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ポリエステル、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられる。
【００３０】
高粘度合成系潤滑油基油の好ましい例としては、ポリα−オレフィンが挙げられる。ポリα−オレフィンとしては、イソブテンオリゴマー、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等、炭素数２〜３２、好ましくは炭素数２〜１６、特に好ましくは炭素数８〜１６のα−オレフィンの重合体、それらの共重合体、またはその水素化物が挙げられる。
上記のオリゴマーは、原子価状態が低い担持された金属である金属オリゴマー化触媒の存在下に１−オレフィンのオリゴマー化によって製造される。好ましい触媒は、還元剤として一酸化炭素を使用するクロムの還元によって製造されるシリカ上の原子価状態の低いクロムを含む。オリゴマー化は、得られるオリゴマーのために望ましい粘度に従って選択された温度において実施される（米国特許第４８２７０６４号、同第４８２７０７３号等）。より高い粘度の物質が製造でき、ここでは約９０℃未満のオリゴマー化温度がより高い分子量のオリゴマーを製造するために使用される（米国特許第５０１２０２０号、同第５１４６０２１号等）。
【００３１】
また、高粘度合成系潤滑油基油の好ましい他の例としては、エステル系潤滑油が挙げられる。具体的には、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール等のネオペンチル構造を有する多価アルコールと、モノカルボン酸及びポリカルボン酸等から得られるエステル、あるいはモノカルボン酸エステル及びポリカルボン酸エステルをエステル化反応あるいはエステル交換反応させて、１００℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓを超え３００ｍｍ２／ｓ以下となるように重合度を調整して得られるコンプレックスエステル等が挙げられる。これらは、例えば、アルキレンオキサイドあるいはポリアルキレンオキサイドを分子中に含んでいてもよい。
【００３２】
前記モノカルボン酸としては、酪酸、ヴァレリアン酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、エルカ酸等の直鎖脂肪酸や２−エチルヘキサン酸、イソオクチル酸、イソノナン酸、イソカプリン酸、イソラウリン酸、イソミリスチン酸、イソパルミチン酸、イソステアリン酸、イソアラキン酸、コッホ法による合成脂肪酸、ゲルベ法による合成アルコールから誘導された脂肪酸等の分枝脂肪酸等及びこれらの混合物が挙げられる。
【００３３】
また、前記ポリカルボン酸としては、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタール酸、アジピン酸、ピメリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン−１，１２−ジカルボン酸、プラシリン酸、ダイマー酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸等の二塩基酸やプロピレン−１，２，３−トリカルボン酸、プロパン−１，２，３−トリカルボン酸、２−オキシプロパン−１，２，３−トリカルボン酸、４−オキシペンタン−１，３，４−トリカルボン酸、２−オキシヘプタデカン−１，２，３−トリカルボン酸、ヘミメリット酸、トリメリット酸、トリメシン酸等の三塩基酸やプレニン酸、メロファン酸、ピロメリット酸等及びこれらの混合物が挙げられる。特にアジピン酸、アゼライン酸、ドデカン−１，１２−ジカルボン酸、ダイマー酸等の二塩基酸が好ましい。
【００３４】
また、上記カルボン酸エステル、ポリカルボン酸エステルとしては、上記カルボン酸またはポリカルボン酸と低級アルコール（例えばメタノール、エタノール、オクタノール等）とのエステルが挙げられる。
【００３５】
なお、前記コンプレックスエステルの製造方法としては、例えば、１段階あるいは２段階以上の工程で、１００〜２５０℃、好ましくは１４０〜２４０℃で反応を行い、未反応物を留去して、触媒を除去し、水洗後、減圧下で加熱脱水して精製する方法等が挙げられる。ここで、共沸脱水溶媒としてトルエン、ベンゼン、あるいはキシレン等を使用してもよく、反応水の除去の目的で窒素等の不活性ガスを導入しても、減圧下で反応させてもよく、触媒として、例えば硫酸、パラトルエンスルホン酸等の酸性触媒、水酸化カリウム、水酸化リチウム、酢酸リチウム等のアルカリ性触媒や酸化亜鉛等の金属酸化物等を使用してもよい。
【００３６】
また、上記高粘度合成系潤滑油基油の好ましい他の例としては、ポリオキシアルキレングリコールが挙げられる。ポリオキシアルキレングリコールとしては、例えば、プロピレンオキサイド、トリメチレンオキサイド、ブチレンオキサイド、α−メチル−トリメチレンオキサイド、３，３’−ジメチル−トリメチレンオキサイド、テトラヒドロフラン、ジオキサンなどの炭素数３〜１０、好ましくは炭素数３〜５のアルキレンオキサイドを開環重合または開環共重合により、重合度の選択によって１００℃における動粘度が１０〜３００ｍｍ２／ｓとなるように合成されたポリオキシプロピレングリコール等のポリオキシアルキレングリコールが挙げられる。
【００３７】
（Ｂ）高粘度潤滑油基油の１００℃における動粘度の上限値は３００ｍｍ２／ｓであり、好ましくは２００ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１５０ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは６０ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは４０ｍｍ２／ｓ以下である。一方、（Ｂ）高粘度滑油基油の１００℃における動粘度は１０ｍｍ２／ｓ超であり、より好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは３０ｍｍ２／ｓ以上である。１００℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓ以下の場合は疲労寿命向上に効果が小さく、また３００ｍｍ２／ｓを超える場合においては動粘度を高くするだけに見合う疲労寿命向上に十分な効果が小さいため、それぞれ好ましくない。
【００３８】
また、（Ｂ）高粘度潤滑油基油の硫黄分としては特に制限はないが、好ましくは０質量％又は１質量％以下であり、より好ましくは０．１〜０．９質量％、さらに好ましくは０．３〜０．８質量％、特に好ましくは０．４〜０．７質量％である。（Ｂ）高粘度潤滑油中の硫黄含有化合物は疲労寿命の向上に寄与していると考えられ、（Ｂ）高粘度潤滑油基油の硫黄分は０．３質量％以上の場合に、疲労寿命の向上への寄与が大きくなる。また、（Ｂ）高粘度潤滑油基油の硫黄分が高すぎると組成物の酸化安定性を低下させる傾向にあるため、１質量％以下であることが望ましい。
【００３９】
また、（Ｂ）高粘度潤滑油基油の％ＣＮは特に制限はないが、疲労寿命に優れる点で、好ましくは１５〜４０、より好ましくは２０〜３０である。
また、（Ｂ）高粘度潤滑油基油の％ＣＡは特に制限はないが、疲労寿命に優れる点で、好ましくは０〜１０、より好ましくは５〜８である。
また、（Ｂ）高粘度潤滑油基油の％ＣＰは特に制限はないが、疲労寿命に優れる点で、好ましくは５５〜１００、より好ましくは６０〜８０、さらに好ましくは６５〜７０である。
【００４０】
なお、前記（Ａ）及び（Ｂ）からなる潤滑油基油の性状については特に制限はないが、省燃費性能向上と疲労寿命の向上の点で、その性状を以下のように調整することが好ましい。
自動変速機用として使用した場合においては、前記（Ａ）及び（Ｂ）からなる潤滑油基油の１００℃における動粘度は、好ましくは２〜６ｍｍ２／ｓ、より好ましくは３〜５ｍｍ２／ｓ、特に好ましくは３〜３．８ｍｍ２／ｓである。また、手動変速機用及び／又は終減速機用として使用した場合においては、前記（Ａ）及び（Ｂ）からなる潤滑油基油の１００℃における動粘度は、好ましくは５〜３０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは６〜２５ｍｍ２／ｓ、さらに好ましくは８〜２０ｍｍ２／ｓ、特に好ましくは１３〜１６ｍｍ２／ｓである。
【００４１】
また、前記（Ａ）及び（Ｂ）からなる潤滑油基油の硫黄含有量は、自動変速機用として使用した場合においては、好ましくは０質量％又は０．３質量％以下、より好ましくは０．２質量％以下、さらに好ましくは０．０２〜０．１５質量％、特に好ましくは０．０４〜０．１３質量％である。また、手動変速機用及び／又は終減速機用として使用した場合においては、前記（Ａ）及び（Ｂ）からなる潤滑油基油の硫黄含有量は、好ましくは０質量％又は０．６質量％以下、より好ましくは０．０５〜０．５質量％、特に好ましくは０．１〜０．４質量％、特に好ましくは０．２〜０．３５質量％である。
また、前記（Ａ）及び（Ｂ）からなる潤滑油基油の％ＣＮは、好ましくは１０〜４０、より好ましくは１７〜４０、さらに好ましくは１８〜４０、特に好ましくは２０〜３０である。
【００４２】
本発明の潤滑油組成物は、（Ｃ）成分として、硫黄系極圧剤を配合してなる。硫黄系極圧剤としては、硫化油脂類、硫化オレフィン類、ジヒドロカルビルポリスルフィド類、ジチオカーバメート類、チアジアゾール類、ベンゾチアゾール類などが挙げられる。
【００４３】
硫化油脂としては、例えば、硫化ラード、硫化なたね油、硫化ひまし油、硫化大豆油、硫化米ぬか油などの油；硫化オレイン酸などの二硫化脂肪酸；及び硫化オレイン酸メチルなどの硫化エステルを挙げることができる。
【００４４】
硫化オレフィンとしては、例えば下記一般式（１）で示される化合物を挙げることができる。
Ｒ１１ ― Ｓｘ ― Ｒ１２          （１）
一般式（１）において、Ｒ１１は炭素数２〜１５のアルケニル基、Ｒ１２は炭素数２〜１５のアルキル基またはアルケニル基を示し、ｘは１〜８の整数を示す。
この化合物は炭素数２〜１５のオレフィンまたはその２〜４量体を硫黄、塩化硫黄等の硫化剤と反応させることによって得ることができる。オレフィンとしては、例えば、プロピレン、イソブテン、ジイソブテンなどが好ましく用いられる。
【００４５】
ジヒドロカルビルポリスルフィドは、下記一般式（２）で示される化合物である。
Ｒ１３ ― Ｓｙ ― Ｒ１４          （２）
一般式（２）において、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ個別に、炭素数１〜２０のアルキル基（シクロアルキル基も含む）、炭素数６〜２０のアリール基、炭素数７〜２０のアリールアルキル基を示し、それらは互いに同一であっても異なっていてもよく、ｙは２〜８の整数を示す。
【００４６】
上記Ｒ１３及びＲ１４の例としては、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ドデシル基、シクロヘキシル基、フェニル基、ナフチル基、トリル基、キシリル基、ベンジル基、及びフェネチル基などを挙げることができる。
【００４７】
ジヒドロカルビルポリスルフィドの例の好ましいものとしては、具体的には、ジベンジルポリスルフィド、ジ−ｔｅｒｔ−ノニルポリスルフィド、ジドデシルポリスルフィド、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルポリスルフィド、ジオクチルポリスルフィド、ジフェニルポリスルフィド、及びジシクロヘキシルポリスルフィドなどが挙げられる。
【００４８】
ジチオカーバメート類としては、下記一般式（３）又は（４）で示される化合物が好ましい具体例として挙げられる。
【００４９】
【化１】
2008208212.tif 000002
【００５０】
一般式（３）及び（４）において、Ｒ１５ 、Ｒ１６ 、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９およびＲ２０はそれぞれ個別に、炭素数１〜３０、好ましくは１〜２０の炭化水素基を示し、Ｒ２１は水素原子または炭素数１〜３０の炭化水素基、好ましくは水素原子または１〜２０の炭化水素基を示し、ｅは０〜４の整数を、ｆは０〜６の整数を示す。
上記炭素数１〜３０の炭化水素基としては、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができる。
【００５１】
チアジアゾール類としては、例えば、下記一般式（５）で示される１，３，４−チアジアゾール化合物、一般式（６）で示される１，２，４−チアジアゾール化合物及び一般式（７）で示される１，４，５−チアジアゾール化合物を挙げることができる。
【００５２】
【化２】
2008208212.tif 000003
【００５３】
一般式（５）〜（７）において、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２５、Ｒ２６及びＲ２７は各々同一でも異なっていてもよく、それぞれ個別に、水素原子又は炭素数１〜３０の炭化水素基を表し、ｇ、ｈ、ｉ、ｊ、ｋ、及びｌはそれぞれ個別に、０〜８の整数を表す。
上記炭素数１〜３０の炭化水素基としては、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができる。
【００５４】
本発明においては、これら（Ｃ）成分から選ばれる１種又は２種以上を使用することができるが、これらの中では、疲労寿命、極圧性、耐摩耗性および酸化安定性等の点から、ポリスルフィド及び／又は硫化油脂を使用することが望ましく、ポリスルフィドを使用することが特に好ましい。  
【００５５】
また、本発明におけるこれら（Ｃ）成分は、通常、その硫黄含有量が５〜６０質量％であり、耐焼付き性に特に優れる点で、好ましくは１５質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、特に好ましくは２５質量％以上であり、疲労寿命、極圧性、耐摩耗性および酸化安定性等の点から、好ましくは５０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下である。
【００５６】
本発明の潤滑油組成物における（Ｃ）成分の配合量は、組成物全量基準で、０．０１〜８質量％であり、好ましくは０．１〜５質量％であるが、疲労寿命性能をより高めることができる点で、より好ましくは、硫黄元素換算量で０．０１〜４質量％であり、より好ましくは０．１〜２質量％であり、さらに好ましくは０．２〜１．５質量％、特に好ましくは０．３〜０．９５質量％である。
【００５７】
本発明の潤滑油組成物は、（Ｄ）成分として、リン−硫黄系極圧剤を配合してなる。
（Ｄ）リン−硫黄系極圧剤としては、リン及び硫黄を分子中に含有する限りにおいて特に制限はないが、例えば、モノチオ亜リン酸エステル、ジチオ亜リン酸エステル、トリチオ亜リン酸エステル、モノチオリン酸エステル、ジチオリン酸エステル、トリチオリン酸エステル、及びその誘導体等を例示することができる。これらの中では、ジチオリン酸エステル及びその誘導体が好ましく、ジチオリン酸エステルが特に好ましい。これらは通常炭素数２〜３０の炭化水素基を含有する。
【００５８】
ジチオリン酸エステルとしては、例えば、ジチオリン酸、ジチオリン酸モノエステル類、ジチオリン酸ジエステル類、ジチオリン酸トリエステル類から選ばれる少なくとも１種であり、これらは通常炭素数２〜３０の炭化水素基を含有する。
ジチオリン酸エステルの誘導体としては、ジチオリン酸エステルの金属塩、ジチオリン酸エステルのアミン塩、ジチオリン酸エステルとジシクロペンタジエン等のジエン類との反応生成物、β−ジチオホスホリル化カルボン酸及びその誘導体等が挙げられる。これらの中でも金属を含有しないものが特に好ましい。
【００５９】
上記炭素数２〜３０の炭化水素基の例としては、アルキル基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、及びアリールアルキル基を挙げることができる。
【００６０】
アルキル基としては、例えば、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、及びオクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を挙げることができる。
シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、及びシクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基を挙げることができる。
アルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、及びジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
【００６１】
アルケニル基としては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、及びオクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である）を挙げることができる。
【００６２】
アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。
アルキルアリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、及びドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８のアルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
アリールアルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）等を挙げることができる。
【００６３】
なお、本発明におけるこれら（Ｄ）成分は、疲労寿命、極圧性、耐摩耗性および酸化安定性等の点から、その配合量は、組成物全量基準で０．０１〜５質量％であり、好ましくは０．０５〜３質量％であるが、疲労寿命性能をより高めるため、より好ましくはリン元素換算量で０．０１〜０．５質量％、さらに好ましくは０．０２〜０．３質量％、特に好ましくは０．０３〜０．１質量％、最も好ましくは０．０４〜０．０６質量％である。また、同様の理由で、（Ｄ）成分の配合量は、組成物全量基準で、硫黄元素換算量で、好ましくは０．０１〜１質量％、より好ましくは０．０３〜０．８質量％、さらに好ましくは０．０５〜０．５質量％、特に好ましくは０．０６〜０．１質量％であり、これら（Ｄ）成分に起因するリン分と硫黄分の質量比（Ｐ／Ｓ）には、（Ｃ）成分に起因する硫黄分にもよるが、最適範囲が存在すると考えられ、好ましくは０．１〜１、さらに好ましくは０．３〜０．８、特に好ましくは０．４〜０．６である。
【００６４】
なお、本発明における（Ｃ）成分と（Ｄ）成分の配合量の比率は、特に制限はないが、耐焼付き性により優れる点で、（Ｃ）成分起因の硫黄量（Ｓｃ）と（Ｄ）成分起因の硫黄量（Ｓｄ）との質量比（Ｓｃ／Ｓｄ）が、好ましくは１〜１００、より好ましくは５〜５０、さらに好ましくは８〜２０、特に好ましくは１０〜１５とすることが望ましい。本発明においては、（Ｃ）成分として、好ましくは硫黄含有量が１５質量％以上のもの、特に好ましくは硫黄含有量が１５質量％以上のポリスルフィドを採用し、上記Ｓｃ／Ｓｄ比を上記のとおりとすることが特に望ましい。  
【００６５】
本発明の潤滑油組成物は、（Ｅ）成分として、重量平均分子量が５０，０００以下の粘度指数向上剤を配合してなる。
本発明にかかる粘度指数向上剤は疲労寿命、長期間使用後における極圧性、耐摩耗性あるいは低温流動性をより改善することを目的として配合され、重量平均分子量が５０，０００以下であるが、好ましくは４０，０００以下、最も好ましくは１０，０００〜３５，０００の非分散型粘度指数向上剤及び／または分散型粘度指数向上剤である。
【００６６】
非分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、下記の式（８）、（９）及び（１０）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（Ｅ−１）の単独重合体又はモノマー（Ｅ−１）の２種以上の共重合体あるいはその水素化物等が例示できる。一方、分散型粘度指数向上剤としては、具体的には、一般式（１１）及び（１２）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（Ｅ−２）の２種以上の共重合体又はその水素化物に酸素含有基を導入したものや、一般式（８）〜（１０）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（Ｅ−１）の１種又は２種以上と一般式（１１）及び（１２）で表される化合物の中から選ばれるモノマー（Ｅ−２）の１種又は２種以上との共重合体、或いはその水素化物等が例示できる。
【００６７】
【化３】
2008208212.tif 000004
【００６８】
上記（８）式中、Ｒ１は水素又はメチル基を示し、Ｒ２は炭素数１〜３０のアルキル基を示す。
Ｒ２で表される炭素数１〜３０のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、及びオクタデシル基等（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。
【００６９】
【化４】
2008208212.tif 000005
【００７０】
上記（９）式中、Ｒ３は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ４は水素又は炭素数１〜１２の炭化水素基を示す。
Ｒ４で表される炭素数１〜１２の炭化水素基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基；メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（これらアルキル基のシクロアルキル基への置換位置は任意である）；
ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、二重結合の位置も任意である）；
フェニル基、ナフチル基等のアリール基：トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基等の炭素数７〜１２のアルキルアリール基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）；ベンシル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２のアリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；等が例示できる。
【００７１】
【化５】
2008208212.tif 000006
【００７２】
上記（１０）式中、Ｘ１及びＸ２は、それぞれ個別に、水素原子、炭素数１〜１８のアルコキシ基（−ＯＲ９：Ｒ９は炭素数１〜１８のアルキル基）又は炭素数１〜１８のモノアルキルアミノ基（−ＮＨＲ１０：Ｒ１０は炭素数１〜１８のアルキル基）を示す。
【００７３】
【化６】
2008208212.tif 000007
【００７４】
上記（１１）式中、Ｒ５は水素原子又はメチル基を示し、Ｒ６は、炭素数１〜３０のアルキレン基を示し、Ｙ１は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示し、ｍは０又は１である。
Ｒ６で表される炭素数１〜３０のアルキレン基としては、具体的には、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、及びオクタデシレン基等（これらアルキレン基は直鎖状でも分枝状でもよい）等が例示できる。
また、Ｙ１で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００７５】
【化７】
2008208212.tif 000008
【００７６】
上記（１２）式中、Ｒ７は水素原子又はメチル基を示し、Ｙ２は窒素原子を１〜２個、酸素原子を０〜２個含有するアミン残基又は複素環残基を示す。
Ｙ２で表される基としては、具体的には、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジプロピルアミノ基、ジブチルアミノ基、アニリノ基、トルイジノ基、キシリジノ基、アセチルアミノ基、ベンゾイルアミノ基、モルホリノ基、ピロリル基、ピロリノ基、ピリジル基、メチルピリジル基、ピロリジニル基、ピペリジニル基、キノニル基、ピロリドニル基、ピロリドノ基、イミダゾリノ基、及びピラジノ基等が例示できる。
【００７７】
モノマー（Ｅ−１）の好ましい例としては、具体的には、炭素数１〜３０のアルキルアクリレート、炭素数１〜３０のアルキルメタクリレート、炭素数２〜２０のオレフィン、スチレン、メチルスチレン、無水マレイン酸エステル、無水マレイン酸アミド及びこれらの混合物等が例示できる。
モノマー（Ｅ−２）の好ましい例としては、具体的には、ジメチルアミノメチルメタクリレート、ジエチルアミノメチルメタクリレート、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ジエチルアミノエチルメタクリレート、２−メチル−５−ビニルピリジン、モルホリノメチルメタクリレート、モルホリノエチルメタクリレート、Ｎ−ビニルピロリドン及びこれらの混合物等が例示できる。
【００７８】
なお、上記（Ｅ−１）化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーと（Ｅ−２）化合物の中から選ばれる１種又は２種以上のモノマーとの共重合体の共重合モル比は、一般に、モノマー（Ｅ−１）：モノマー（Ｅ−２）＝８０：２０〜９５：５程度である。またその製法も任意であるが、通常、ベンゾイルパーオキシド等の重合開始剤の存在下でモノマー（Ｅ−１）とモノマー（Ｅ−２）をラジカル溶液重合させることにより容易に共重合体が得られる。
【００７９】
本発明の（Ｅ）成分である粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型又は分散型ポリメタアクリレート類、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物、ポリイソブチレン又はその水素化物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体及びポリアルキルスチレン等が挙げられる。これらの中でも、粘度指数の向上効果および低温特性の向上効果に優れることから、非分散型又は分散型ポリメタアクリレート類、特に非分散型ポリメタアクリレート類であることが好ましい。
【００８０】
本発明の（Ｅ）成分である粘度指数向上剤の配合量は、組成物全量基準で、０．０１〜２５質量％であり、好ましくは０．１〜１５質量％、より好ましくは０．５〜１０質量％、さらに好ましくは３〜８質量％である。粘度指数向上剤の配合量が２５質量％を超える場合、初期の極圧性を長期間維持しにくいため好ましくない。
【００８１】
本発明の潤滑油組成物は、上記構成により、酸化安定性、疲労寿命の向上及び耐焼付き性に優れたものであるが、その性能をさらに向上させる目的で、必要に応じて、さらに無灰分散剤、アルカリ土類金属系清浄剤、酸化防止剤および摩擦調整剤からなる群より選択される少なくとも１種の添加剤を配合することが好ましい。
【００８２】
無灰分散剤としては、例えば、下記の窒素化合物を挙げることができる。これらは、単独であるいは二種以上を組み合わせて使用することができる。
（Ｆ−１）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド、あるいはその誘導体
（Ｆ−２）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン、あるいはその誘導体
（Ｆ−３）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン、あるいはその誘導体
【００８３】
上記（Ｆ−１）のコハク酸イミドとしては、より具体的には、下記一般式（１３）又は（１４）で示される化合物等が例示できる。
【００８４】
【化８】
2008208212.tif 000009
【００８５】
一般式（１３）において、Ｒ３１は炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ａは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
一般式（１４）において、Ｒ３２及びＲ３３は、それぞれ個別に、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｂは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示す。
【００８６】
上記コハク酸イミドには、イミド化により、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した形態の一般式（１３）で示される所謂モノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した形態の一般式（１４）で示されるいわゆるビスタイプのコハク酸イミドが含まれるが、本発明の組成物においては、そのいずれでも、またこれらの混合物でも使用可能である。
【００８７】
前記（Ｆ−２）のベンジルアミンとしては、より具体的には、下記一般式（１５）で表される化合物等が例示できる。
【００８８】
【化９】
2008208212.tif 000010
【００８９】
一般式（１５）において、Ｒ３４は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｃは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
上記ベンジルアミンは、例えば、ポリオレフィン（例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン−α−オレフィン共重合体等）をフェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドとポリアミン（例えば、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等）をマンニッヒ反応により反応させることにより得ることができる。
【００９０】
前記（Ｆ−３）のポリアミンとしては、より具体的には、下記一般式（１６）で示される化合等が例示できる。
Ｒ３５−ＮＨ−（ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）ｄ−Ｈ      （１６）
一般式（１６）において、Ｒ３５は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｄは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
上記ポリアミンは、例えば、ポリオレフィン（例えば、プロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン−α−オレフィン共重合体等）を塩素化した後、これにアンモニアやポリアミン（例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等）を反応させることにより得ることができる。
【００９１】
上記窒素化合物における窒素含有量は任意であるが、耐摩耗性、酸化安定性及び摩擦特性等の点から、通常その窒素含有量が０．０１〜１０質量％であることが好ましく、より好ましくは０．１〜１０質量％のものを用いることが望ましい。
【００９２】
上記窒素化合物の誘導体としては、例えば、前述の窒素化合物に炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆる酸変性化合物；前述の窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、いわゆるホウ素変性化合物；前述の窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物；及び前述の窒素化合物に酸変性、ホウ素変性、硫黄変性から選ばれた２種以上の変性を組み合わせた変性化合物；等が挙げられる。
【００９３】
本発明の組成物において無灰分散剤を配合する場合、その配合量は特に限定されないが、組成物全量基準で、０．１〜１０質量％が好ましく、より好ましくは０．５〜８．０質量％である。無灰分散剤の含有量が０．１質量％未満の場合は、スラッジ等の劣化生成物の分散・可溶化効果が不十分であり、１０質量％を越える場合は、組成物の低温流動性が大幅に悪化するため、それぞれ好ましくない。
本発明においては、これら無灰分散剤の中でも、少なくとも、数平均分子量が１０００〜２５００、好ましくは１２００〜１５００のポリ（イソ）ブテニル基を１〜２個有し、ホウ素を含有しないコハク酸イミド系無灰分散剤を配合することが好ましく、その配合量は、組成物全量基準で、窒素量として好ましくは０．００５質量％以上、より好ましくは０．０１質量％以上、好ましくは０．４質量％以下、より好ましくは０．１質量％以下であり、酸価増加抑制効果と疲労寿命のバランスから、０．０１〜０．０２質量％とすることが特に好ましい。
【００９４】
本発明の組成物において、アルカリ土類金属系清浄剤を配合しなくても良いが、これを配合することにより、疲労寿命がより向上するとともに、初期極圧性および長時間使用後の極圧性を向上することができる。
本発明の組成物に配合可能なアルカリ土類金属系清浄剤は、その全塩基価が２０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは５０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇの塩基性金属系清浄剤であることが好ましい。全塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味する。アルカリ土類金属系清浄剤の全塩基価が２０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の場合は、疲労寿命および極圧性を向上する効果が不十分であり、一方、全塩基価が４５０ｍｇＫＯＨ／ｇを越える場合は構造的に不安定となり、組成物の貯蔵安定性が悪化するため、それぞれ好ましくない。
【００９５】
全塩基価が２０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属系清浄剤の具体例としては、例えば、アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート及びアルカリ土類金属サリシレートを挙げることができ、これらの中から選ばれる１種類又は２種類以上の金属系清浄剤を用いることができる。
【００９６】
上記アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート及びアルカリ土類金属サリシレートには、その全塩基価が２０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇの範囲にある限りにおいて、アルキル芳香族スルホン酸、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物、及びアルキルサリチル酸等を直接マグネシウム及び／又はカルシウムのアルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と反応させたり、又は一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させること等により得られる中性塩（正塩）だけでなく、さらにこれら中性塩（正塩）と過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基（アルカリ土類金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩や、炭酸ガスの存在下で中性塩（正塩）をアルカリ土類金属の塩基と反応させることにより得られる過塩基性塩（超塩基性塩）も含まれる。なお、これらの反応は、通常溶媒（ヘキサン等の脂肪族炭化水素溶剤、キシレン等の芳香族炭化水素溶剤、軽質潤滑油基油等）中で行われる。また、金属系清浄剤は通常軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また、入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
【００９７】
本発明の潤滑油組成物において、アルカリ土類金属系清浄剤を配合する場合、その配合量は特に限定されないが、組成物全量基準で、好ましくは０．０５〜４．０質量％であり、より好ましくは０．１質量％以上で、３．０質量％以下、好ましくは１質量％以下、特に好ましくは０．５質量％以下である。
【００９８】
酸化防止剤としては、フェノール系化合物やアミン系化合物等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。
具体的には、２−６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール等のアルキルフェノール類、メチレン−４、４−ビスフェノール（２、６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）等のビスフェノール類、フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン類、ジアルキルジフェニルアミン類、ジ−２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛等のジアルキルジチオリン酸亜鉛類、（３、５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸（プロピオン酸等）あるいは（３−メチル−５−ｔｅｒｔブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸（プロピオン酸等）と１価又は多価アルコール、例えばメタノール、オクタノール、オクタデカノール、１、６ヘキサジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール等とのエステル等が挙げられる。
これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物は、任意の量を含有させることができるが、通常、その含有量は、潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％であるのが望ましい。
【００９９】
摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であるが、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、アミン化合物、イミド化合物、アルコール、脂肪酸、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸金属塩等が好ましく用いられる。
【０１００】
アミン化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、直鎖状若しくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミン、又はこれら脂肪族アミンのアルキレンオキシド付加物等が例示できる。イミド化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基又はアルケニル基を有するコハク酸イミド及び／又はそのカルボン酸、ホウ酸、リン酸、硫酸等による変性化合物等が挙げられる。脂肪酸エステルとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族１価アルコール又は脂肪族多価アルコールとのエステル等が例示できる。脂肪酸アミドとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミド等が例示できる。脂肪酸金属塩としては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸の、アルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩等）や亜鉛塩等が挙げられる。
【０１０１】
本発明においては、上記摩擦調整剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができるが、通常その含有量は、組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％、好ましくは０．０３〜３．０質量％である。
【０１０２】
本発明の潤滑油組成物においては、その性能をさらに向上させる目的で、必要に応じて、上記添加剤の他にさらに、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、流動点降下剤、ゴム膨潤剤、消泡剤、着色剤等の各種添加剤を単独で又は数種類組み合わせて配合しても良い。
【０１０３】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、及びイミダゾール系化合物等が挙げられる。
【０１０４】
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、及び多価アルコールエステル等が挙げられる。
【０１０５】
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
【０１０６】
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、及びβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
【０１０７】
流動点降下剤としては、潤滑油基油に応じて公知の流動点降下剤を任意に選択することができるが、重量平均分子量が５００００を超え５０００００以下、好ましくは、８００００〜２０００００のポリメタクリレートが好ましい。
【０１０８】
消泡剤としては、潤滑油用の消泡剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、例えば、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン等のシリコーン類が挙げられる。これらの中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができる。
【０１０９】
着色剤としては、通常用いられる任意の化合物が使用可能であり、また任意の量を配合することができる。
【０１１０】
これらの添加剤を本発明の潤滑油組成物に含有させる場合には、その含有量は組成物全量基準で、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤ではそれぞれ０．００５〜５質量％、流動点降下剤、金属不活性化剤では０．００５〜１質量％、消泡剤では０．０００５〜１質量％、着色剤では０．００１〜１．０質量％の範囲で通常選ばれる。
【０１１１】
本発明の潤滑油組成物の硫黄含有量（極圧剤、潤滑油基油、その他の添加剤に起因する硫黄分の合計量）は、極圧性・疲労寿命向上と酸化安定性の点から、０．０５質量％以上であり、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．４質量％以上、さらに好ましくは０．８質量％以上であり、酸化安定性により優れる点で、４質量％以下、好ましくは３質量％以下、より好ましくは２質量％以下、さらに好ましくは１．８質量％以下、特に好ましくは１．３質量％以下である。
本発明の潤滑油組成物のリン含有量は、極圧性・疲労寿命向上と酸化安定性の点から、０．０１質量％以上であり、好ましくは０．０３質量％以上、さらに好ましくは０．０４質量％以上であり、好ましくは０．３質量％以下、より好ましくは０．２５質量％以下、さらに好ましくは０．２質量％以下、さらに好ましくは０．１質量％以下、特に好ましくは０．０５質量％以下である。
また、本発明の潤滑油組成物に含まれる硫黄含有量とリン含有量との質量比（Ｓ／Ｐ）は、特に制限はないが、極圧性・疲労寿命向上と酸化安定性の点から、好ましくは１〜１００であり、より好ましくは１１〜５０、さらに好ましくは１５〜４０、特に好ましくは２５〜３５である。
【０１１２】
また、本発明の潤滑油組成物は、上記構成とすることで疲労寿命に優れた性能を付与することができるが、従来の自動変速機用、無段変速機用、手動変速機用潤滑油組成物に比べ攪拌抵抗低減による省燃費性能をより高めるために、組成物の１００℃における動粘度を好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは８ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは７ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは６．５ｍｍ２／ｓ以下とすることが望ましい。また、４０℃における動粘度は、好ましくは４０ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは３５ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは３０ｍｍ２／ｓ以下とすることが望ましい。また、自動変速機用、無段変速機用、手動変速機用潤滑油組成物としての極圧性をより高めるために、組成物の１００℃における動粘度を３ｍｍ２／ｓ以上とすること好ましく、４ｍｍ２／ｓ以上とすることがより好ましく、５ｍｍ２／ｓ以上とすることが特に好ましく、組成物の４０℃における動粘度を好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以上とすることが望ましい。
【０１１３】
また、本発明の潤滑油組成物は、従来の手動変速機および終減速機の兼用油としての省燃費性能をより高めるために、組成物の１００℃における動粘度を３０ｍｍ２／ｓ以下、好ましくは２５ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは１８ｍｍ２／ｓ以下、好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは１３．５ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以上とすることが望ましい。また、４０℃における動粘度は、好ましくは２００ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは１７０ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは１５０ｍｍ２／ｓ以下とすることが望ましい。
【０１１４】
また、手動変速機および終減速機の兼用油としての極圧性や疲労寿命をより高め、低温始動性のバランスに優れる点で、組成物の−２６℃におけるＢＦ粘度を好ましくは１５０Ｐａ・ｓ以下、より好ましくは１００Ｐａ・ｓ以下、さらに好ましくは７０Ｐａ・ｓ以下、好ましくは１０Ｐａ・ｓ以上、より好ましくは３０Ｐａ・ｓ以上、特に好ましくは５０Ｐａ・ｓ以上とすることが望ましい。なお、ここでいう−２６℃におけるＢＦ粘度とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ２９８３に準拠し測定される、−２６℃におけるブルックフィールドを意味する。
【０１１５】
また、本発明の潤滑油組成物は、組成物の粘度指数に特に制限はないが、極圧性や疲労寿命をより高め、低温始動性のバランスに優れる点で、好ましくは１００以上、より好ましくは１２０以上であり、好ましくは２００以下、より好ましくは１６０以下、さらに好ましくは１３０以下である。
【０１１６】
本発明の潤滑油組成物は疲労寿命に優れ、潤滑油起因の攪拌抵抗を従来品と比べて低減できるため、例えば自動変速機用、無段変速機用、手動変速機用及び終減速機用等の自動車用変速機用、特に手動変速機用及び／又は終減速機用として使用することで自動車の燃費の向上に寄与することが可能となる。
【実施例】
【０１１７】
以下、本発明を実施例および比較例を用いてさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの例に何ら限定されるものではない。
【０１１８】
（実施例１〜３および比較例１〜５）
表１に示す各種の潤滑油基油及び添加剤を配合して、本発明に係る潤滑油組成物（実施例１〜３）及び比較用の潤滑油組成物（比較例１〜５）を調製した。なお、各添加剤の添加量は組成物全量基準である。
得られた各組成物について、低温流動性試験、酸化安定性評価、ピッチング防止性評価、極圧性評価を以下の試験法および試験条件にて評価した。その性能評価の結果を表１に併記した。
【０１１９】
（１）低温流動性試験
ＡＳＴＭ  Ｄ  ２９８３に準拠し、各潤滑油組成物の−２６℃におけるＢＦ粘度を測定した。得られた結果を表１に示す。本試験においては、ＢＦ粘度の値が小さいものほど低温流動性に優れていることを意味する。
【０１２０】
（２）酸化安定性評価
先ず、各潤滑油組成物の酸価を測定した。次に、ＪＩＳ  Ｋ  ２５１４に準拠し、ＩＳＯＴにて１５０℃、９６時間の条件で各潤滑油組成物を強制劣化させてその酸価を測定し、試験前後の酸価の測定値から酸価の増加量を求めた。得られた結果を表１に示す。本試験においては、酸価の増加量が小さいものほど酸化安定性に優れていることを意味する。また、試験前後の動粘度（１００℃）を測定し、試験前後の粘度比から粘度増加防止性を求めた。本試験においては、粘度比が小さいものほど酸化安定性に優れていることを意味する。
【０１２１】
（３）ピッチング防止性評価
試験機としてＦＺＧ試験機を用い、下記の要領にて疲労寿命を測定した。試験片にピッチングが発生するまでの時間を疲労寿命とした。
試験片  ：  Ｃギヤ
試験条件：  １０ステージ
油温    ：  ８０℃
面圧    ：  ６．４ＧＰａ
【０１２２】
（４）極圧性評価
試験機としてシェル四球試験機を用い、ＡＳＴＭ  Ｄ２５９６に準拠して耐荷重性を測定した。
【０１２３】
表１に示す結果から明らかなとおり、本発明の潤滑油組成物（実施例１〜３）は、いずれも優れた疲労寿命を示している。
一方、（Ａ）成分に該当しない基油を使用した場合（比較例１）、低温性能や酸化防止性能が劣ることがわかる。また、（Ｂ）成分、（Ｃ）成分、（Ｄ）成分、（Ｅ）成分のいずれかを用いない場合（比較例２〜５）には、疲労寿命および極圧性が劣ることがわかる。
【０１２４】
【表１】
2008208212.tif 000011