(57)【要約】【課題】黒ポチの発生を充分に抑制でき、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が少ない感光体を提供する。【解決手段】電子写真感光体１は、導電性基体１１上に下引き層１８及び感光層１４を有しており、この下引き層１１は、酸化チタン粒子１９、反応性有機ケイ素化合物で疎水化処理された酸化亜鉛粒子２０、およびバインダ樹脂２１を含有し、且つ、下引き層１８に含有される金属酸化物粒子のうち２０〜８０重量％は、上記酸化亜鉛粒子２０である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に、少なくとも下引き層及び感光層を有する電子写真感光体において、
前記下引き層は、酸化チタン粒子、反応性有機ケイ素化合物で疎水化処理された酸化亜鉛粒子、およびバインダ樹脂を含有し、且つ、
前記下引き層に含有される金属酸化物粒子のうち２０〜８０重量％は、前記酸化亜鉛粒子であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記下引き層に含有される金属酸化物粒子の総量は、前記下引き層全量のうち５０〜９０重量％であることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記バインダ樹脂は、アルコール可溶性ポリアミドであることを特徴とする請求項１または２記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記酸化チタン粒子は、アナターゼ型であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記反応性有機ケイ素化合物は、メチルハイドロジェンポリシロキサンであることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記酸化チタン粒子および前記酸化亜鉛粒子は、アルミナおよびシリカの少なくとも一方で表面処理されていることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記酸化チタン粒子および前記酸化亜鉛粒子は、数平均一次粒子径が５〜１００ｎｍの範囲であることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記感光層に含まれる電荷発生層は、オキソチタニウムフタロシアニンを含有することを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載の電子写真感光体を用いて、反転現像プロセスで画像を形成することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体に関するものであり、さらに詳しくは導電性支持体、下引き層、および感光層からなる電子写真感光体の下引き層に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
光導電性の感光体を用いた電子写真プロセスでは、まず、感光体を暗所にてコロナ放電によりその表面を一様に帯電させた後、像露光を施して露光部の電荷を選択的に放電させることによって、非露光部に静電潜像を形成させる。次に、着色した荷電微粒子（トナー）を静電引力等で静電潜像に付着させて可視像とし、画像を形成する。これら一連のプロセスでの感光体に要求される基本的な特性は、
（１）暗所にて適当な電位に表面を一様に帯電させられること
（２）暗所にて高い電荷保持能を有し、電荷の放電が少ないこと
（３）光感度に優れ、光照射によって速やかに電荷を放電すること
等がある。さらには、容易に感光体の表面を除電することができ残留電位が少ないこと、機械的強度があり可撓性に優れていることや、繰り返し使用する場合に電気的特性、特に帯電性・光感度・残留電位等が変動しないこと、熱・光・温度・湿度やオゾン劣化等に対する耐性を有している等、安定性・耐久性が大きい等の特性が必要である。
【０００３】
他方、近年主流であるデジタル方式の画像形成では、デジタル電気信号に変換された画像情報を感光体上に静電潜像として書き込む際の光源としてレーザ、特に半導体レーザやＬＥＤが用いられている。しかし、レーザ光による静電潜像形成には感光体の表面での反射による干渉縞が発生するという特有の画像問題が知られている。また、デジタル方式の書き込みでは露光ビーム径が小さいので書き込み速度が遅くなる。そのため、露光部分の現像方法として反転現像との組み合わせが主に用いられている。しかし、この反転現像を用いた画像形成方法の特有の問題として、本来白地部分として画像形成されるべき箇所に、トナーが付着してカブリを発生させる現象、即ち、感光体の局部的な欠陥による黒ポチの発生が知られている。
【０００４】
この問題を解決するため、感光体中に下引き層を用いる技術が開発されている。例えば、導電性支持体と感光層との間に中間層を設け、該中間層に酸化チタン粒子を樹脂中に分散した構成を有する電子写真感光体が知られている。また、表面処理を行った酸化チタンを含有させた下引き層の技術も知られている。例えば、特許文献１に記載の酸化鉄、酸化タングステンで表面処理された酸化チタン、特許文献２に記載のアミノ基含有カップリング剤で表面処理された酸化チタン、特許文献３に記載の有機ケイ素化合物で表面処理された酸化チタン、特許文献４、５に記載のメチルハイドロジェンポリシロキサンで表面処理された酸化チタン等が挙げられる。更に、特許文献６では、金属酸化物、或いは有機化合物で表面処理された樹枝状酸化チタンを用いた下引き層を有する電子写真感光体が提案されている。
【特許文献１】特開平４−３０３８４６号公報（平成４年１０月２７日公開）
【特許文献２】特開平９−９６９１６号公報（平成９年４月８日公開）
【特許文献３】特開平９−２５８４６９号公報（平成９年１０月３日公開）
【特許文献４】特開平８−３２８２８３号公報（平成８年１２月１３日公開）
【特許文献５】特開平１１−２３７７５０号公報（平成１１年８月３１日公開）
【特許文献６】特開平１１−３４４８２６号公報（平成１１年１２月１４日公開）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記従来の技術を用いても、高温高湿や低温低湿の厳しい環境下では、黒ポチの発生防止が十分ではない、或いは、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇や、露光部電位の上昇が起こり、画像濃度が十分得られないといった問題が発生する。
【０００６】
本発明は、上記の問題点に鑑みてなされたものであって、黒ポチの発生を充分に抑制でき、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が少ない感光体を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、導電性支持体と、導電性支持体上に形成された下引き層と、下引き層上に形成された感光層とを備える電子写真感光体の下引き層について鋭意検討を行った結果、酸化チタン粒子、反応性有機ケイ素化合物で疎水化処理されている酸化亜鉛粒子およびバインダ樹脂を含有し、且つ該金属酸化物粒子のうち２０重量％から８０重量％が酸化亜鉛粒子であると、高温高湿や、低温低湿の厳しい環境下においても、黒ポチが発生せず、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が少ない優れた電子写真感光体が得られることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００８】
即ち、本発明係る電子写真感光体は、導電性基体上に、少なくとも下引き層及び感光層を有する電子写真感光体において、前記下引き層は、酸化チタン粒子、反応性有機ケイ素化合物で疎水化処理された酸化亜鉛粒子、およびバインダ樹脂を含有し、且つ、前記下引き層に含有される金属酸化物粒子のうち２０〜８０重量％は、前記酸化亜鉛粒子であることを特徴としている。
【０００９】
上記のように、下引き層に含有される金属酸化物粒子のうち２０〜８０重量％の割合が反応性有機ケイ素化合物で疎水化処理された酸化亜鉛微粒子であることによって、電気特性が良好で、高温高湿下や低温低湿下の過酷な環境においても、黒ポチ発生防止効果が十分でかつ導電性支持体上の汚れ・キズの隠蔽効果および干渉縞防止効果に優れた電子写真感光体を提供できる。
【００１０】
ここで、下引き層に含まれる金属酸化物微粒子として、反応性有機ケイ素化合物で表面処理していない酸化亜鉛粒子のみを用いた場合には、高温高湿下の黒ポチ防止効果が十分ではない。反応性有機ケイ素化合物で表面処理した酸化亜鉛粒子のみを用いた場合であっても、導電性支持体上の汚れ・キズの隠蔽効果が低く、レーザ光による干渉縞も発生する。つまり、下引き層に含まれる金属酸化物微粒子のうち、酸化亜鉛粒子により良好な電気特性を得られ、その表面を反応性有機ケイ素化合物にて撥水処理することで高温高湿下の黒ポチの発生を抑制できる。さらに、酸化チタン粒子により、白色隠蔽度・干渉縞の発生を予防することができる。
【００１１】
なお、下引き層に含まれる金属酸化物微粒子のうち、酸化亜鉛粒子が２０重量％以下であると、高温高湿下での黒ポチ防止効果が十分ではなくなる。また、酸化亜鉛粒子が８０重量％以上であると、素管表面（導電性支持体表面）のキズ・よごれの隠蔽効果が非常に少なくなくなり、干渉縞も発生しやすくなる。
【００１２】
しかし、本発明のように下引き層が上記構成であることにより、どのような環境下でも常に良好な電気特性・画像特性（かぶり、画像濃度）得られる。つまり、本発明により、黒ポチの発生を充分に抑制でき、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が少なく、また、基板上のキズ・洗浄跡が実使用上問題ない電子写真感光体を提供することができる。
【００１３】
また、本発明に係る電子写真感光体では、前記構成に加え、前記下引き層に含有される金属酸化物粒子の総量は、前記下引き層全量のうち５０〜９０重量％であってもよい。
【００１４】
上記のように、金属酸化物粒子の総量が下引き層全量のうち５０〜９０重量％であると、低温低湿度の環境下においても優れた電気特性を有する。また、塗液の保存安定性に優れ、金属酸化物の凝集による欠陥のない画像を形成できる電子写真感光体を提供することができる。
【００１５】
なお、金属酸化物粒子の総量が下引き層全量のうち５０重量％以下であると、低温低湿下での感度が悪く、十分な画像濃度が得られない。また、金属酸化物粒子の総量が下引き層全量のうち９０重量％以上であると、下引き層用塗布液の保存安定性が悪くなり、酸化チタン粒子が沈降しやすくなる。
【００１６】
また、本発明に係る電子写真感光体では、上記構成に加え、前記バインダ樹脂は、アルコール可溶性ポリアミドであってもよい。
【００１７】
上記のようにバインダ樹脂がアルコール可溶性ポリアミドであることで、下引き層上に感光層を形成する際に用いられる溶剤に対して溶解や膨潤せず、無機フィラーとの相溶性に優れるため、黒ポチが発生しにくくなる。よって、上記構成により、さらに黒ポチ防止効果に優れた電子写真感光体を提供することができる。
【００１８】
また、本発明に係る電子写真感光体では、上記構成に加え、前記酸化チタン粒子は、アナターゼ型であってもよい。
【００１９】
上記のように、酸化チタンがアナターゼ型であることで、低温低湿度の環境下での電気特性が特に良好となる。その理由としては、酸化チタンは結晶型により誘電率が変わること知られており、この誘電率の差によるものと推測される。すなわち、ルチル型の誘電率が１１４であるのに対して、アナターゼ 型の誘電率は約４８と小さいため、下引き層に誘起される電界がアナターゼ 型の方が小さいことによると考えられる。
【００２０】
よって、上記構成により、さらに電気特性に優れた電子写真感光体を提供することができる。
【００２１】
また、本発明に係る電子写真感光体では、上記構成に加え、前記反応性有機ケイ素化合物は、メチルハイドロジェンポリシロキサンであってもよい。
【００２２】
上記のように、酸化亜鉛粒子の表面処理を行うのに、撥水処理剤としてメチルハイドロジェンポリシロキサンを用いることで、他の有機ケイ素化合物で表面処理した場合に比べて強固な結合が得られ、高温高湿下の黒ポチ防止効果が高めることができる。よって、上記構成により、さらに黒ポチ防止効果に優れた電子写真感光体を提供することができる。
【００２３】
また、本発明に係る電子写真感光体では、上記構成に加え、前記酸化チタン粒子および前記酸化亜鉛粒子は、アルミナおよびシリカの少なくとも一方で表面処理されていてもよい。
【００２４】
上記のように、下引き層に含まれる金属化合物をアルミナおよびシリカのいずれか一方、もしくは両方で表面処理することで、下引き層のバインダ樹脂との相溶性を向上させ、低温低湿下の黒ポチ防止効果を高めることができる。よって、上記構成により、さらに黒ポチ防止効果に優れた電子写真感光体を提供することができる。
【００２５】
また、本発明に係る電子写真感光体では、上記構成に加え、前記酸化チタン粒子および前記酸化亜鉛粒子は、数平均一次粒子径が５．０〜１００ｎｍの範囲であってもよい。
【００２６】
上記のように前記酸化チタン粒子および前記酸化亜鉛粒子の、数平均一次粒子径が５〜１００ｎｍの範囲であることにより、良好に高品位の下引き層を形成することができる。
【００２７】
なお、数平均一次粒径が５．０ｎｍ未満のＮ型半導性粒子は下引き層中での均一な分散ができにくく、凝集粒子を形成しやすく、保存することで感度の悪化等電気特性の変動を引き起こす。また、数平均一次粒径が１００ｎｍより大きい粒子は下引き層の表面に大きな凹凸を作りやすく、これらの大きな凹凸を通して絶縁破壊や黒ポチが発生しやすい。さらに、数平均一次粒径が１００ｎｍより大きい粒子は分散液中で沈澱しやすく、凝集物が発生しやすい。
【００２８】
また、本発明に係る電子写真感光体では、前記感光層に含まれる電荷発生層は、オキソチタニウムフタロシアニンを含有していてもよい。
【００２９】
オキソチタニウムフタロシアニンは、一般的に用いられているレーザ光およびＬＥＤ光の発信波長域（近赤外光）で高い電荷発生効率を有する電荷発生物質である。よって上記構成によると、良好な感度が得られることから十分な画像濃度を得ることができる。このように、電荷発生層にオキソチタニウムフタロシアニンを含有することで、さらに電気特性に優れた電子写真感光体を提供することができる。
【００３０】
本発明に係る画像形成装置は、上記課題を解決するために、上記いずれかに記載の電子写真感光体を用いて、反転現像プロセスで画像を形成することを特徴としている。
【００３１】
上述したいずれかの電子写真感光体を、反転現像プロセスで画像を形成する画像形成装置に適用することによって、画像欠陥のない優れた特性の画像を形成することができる。特に、高温高湿下および低温低湿下で画像形成した際にも、黒ポチ等の画像不良発生が非常に少ない優れた特性の画像が形成できる。したがって、この画像形成装置を画像処理装置、ファクシミリ装置およびプリンタ等と複合することで、高品位の出力を行う装置とすることができる。
【発明の効果】
【００３２】
本発明に係る電子写真感光体は、以上のように、前記下引き層は、酸化チタン粒子、反応性有機ケイ素化合物で疎水化処理された酸化亜鉛粒子、およびバインダ樹脂を含有し、且つ、前記下引き層に含有される金属酸化物粒子のうち２０〜８０重量％は、前記酸化亜鉛粒子である。
【００３３】
上記のように、下引き層に含有される金属酸化物粒子のうち２０〜８０重量％の割合が反応性有機ケイ素化合物で疎水化処理された酸化亜鉛微粒子であることによって、電気特性が良好で、高温高湿下や低温低湿下の過酷な環境においても、黒ポチ発生防止効果が十分でかつ導電性支持体上の汚れ・キズの隠蔽効果および干渉縞防止効果に優れた電子写真感光体を提供できる。
【００３４】
本発明のように下引き層が上記構成であることにより、どのような環境下でも常に良好な電気特性・画像特性（かぶり、画像濃度）得られる。つまり、本発明により、黒ポチの発生を充分に抑制でき、繰り返し使用に伴う残留電位の上昇が少なく、また、基板上のキズ・洗浄跡が実使用上問題ない電子写真感光体を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
本発明の実施の形態について、図１〜図５に基づいて説明すると以下の通りである。初めに、本発明に係る電子写真感光体について説明する。次に、本発明に係る電子写真感光体を備えた本発明に係る画像形成装置について説明する。なお、本発明は以下の記載の内容に限定されるものではない。
【００３６】
図１は、本発明に係る電子写真感光体の一例である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す断面図である。図１に示すように、電子写真感光体１は、導電性支持体１１、下引き層１８、電荷発生層１５、電荷輸送層１６が、外方に向かってこの順序で積層されてなる積層構造である。なお、本実施例では、電荷発生層１５および電荷輸送層１６から感光層１４が形成される。
【００３７】
導電性支持体１１は導電性材料から構成され、この導電性材料としては、例えばアルミニウム、アルミニウム合金、銅、亜鉛、ステンレス鋼およびチタン等の金属材料、ならびに、表面に金属箔ラミネート、金属蒸着処理、または導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウム等の導電性化合物の層の蒸着もしくは塗布を行ったポリエチレンテレフタレート、ナイロン、ポリスチレン等の高分子材料、硬質紙またはガラス等を挙げることができる。特に、ＪＩＳ３００３系、ＪＩＳ５０００系およびＪＩＳ６０００系等のアルミニウム合金を用いるのが好ましい。導電性支持体１１の形状は、本実施形態ではシート状とするが、例えば、ドラム状、無端ベルト状等であってもよい。
【００３８】
導電性支持体１１の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品もしくは熱水等による表面処理、着色処理、または表面を粗面化する等の乱反射処理を施してもよい。露光光源としてレーザを用いる電子写真プロセスでは、レーザ光の波長が揃っているため、入射するレーザ光と電子写真感光体内で反射された光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像上に現れて画像欠陥が発生することがある。しかし、導電性支持体１１の表面に前述のような処理を施すことによって、この波長の揃ったレーザ光の干渉による画像欠陥を防止することができる。
【００３９】
下引き層１８は、酸化チタン粒子（酸化チタン微粒子）１９、酸化亜鉛粒子（酸化亜鉛微粒子）２０、およびバインダ樹脂２１からなる。本実施形態では、下引き層１８に含まれる金属酸化物粒子（金属酸化物微粒子）中のうちの２０重量％〜８０重量％が酸化亜鉛粒子２０である。このような割合で酸化亜鉛粒子が含有されていることによって、電気特性が良好で、高温高湿下や低温低湿下の過酷な環境においても黒ポチ発生防止効果が十分でかつ導電性支持体上の汚れ・キズの隠蔽効果および干渉縞防止効果に優れた電子写真感光体を提供できる。また、酸化亜鉛粒子２０は、有機ケイ素化合物（反応性有機ケイ素化合物）で疎水化処理されている。ここで、下引き層１８に含まれる金属酸化物粒子として、酸化チタン粒子のみ含有した場合、高温高湿下の黒ポチ防止効果が十分ではない。さらに、これを改善するために酸化チタン粒子を有機ケイ素化合物で表面処理した場合には電気特性が悪化する。また、下引き層１８に含まれる金属酸化物粒子として、有機ケイ素化合物で表面処理していない酸化亜鉛粒子のみを用いた場合には、高温高湿下の黒ポチ防止効果が十分ではない。有機ケイ素化合物で表面処理した酸化亜鉛粒子のみを用いた場合であっても、導電性支持体上の汚れ・キズの隠蔽効果が低く、レーザ光による干渉縞も発生する。
【００４０】
本発明に用いられる酸化チタン粒子１９の結晶型としては、アナターゼ型、ルチル型、ブルッカイト型及びアモルファス型等があるが、いずれを用いてもよく、また混合してもよい。特にアナターゼ型であることでＬ／Ｌ環境下での電気特性が特に良好となる。明確な理由は定かではないが、酸化チタン粒子は結晶型により誘電率が変わること知られており、この誘電率の差によるものと推測される。すなわち、ルチル型の誘電率が１１４であるのに対して、アナターゼ型の誘電率は約４８と小さいため、下引き層１８に誘起される電界がアナターゼ型の方が小さいことによると考えられる。
【００４１】
酸化チタン粒子１９および酸化亜鉛粒子２０は、数平均一次粒子径が５．０〜１００ｎｍの範囲の微粒子が好ましく。特に、１０ｎｍ〜５０ｎｍが好ましい。数平均一次粒子径とは、微粒子をＴＥＭ（透過型電子顕微鏡）観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によってフェレ方向平均径としての測定値である。数平均一次粒径が５．０ｎｍ未満のＮ型半導性粒子は下引き層中での均一な分散ができにくく、凝集粒子を形成しやすく、保存しておくことで感度の悪化等電気特性の変動を引き起こす。一方、数平均一次粒径が１００ｎｍより大きい粒子は下引き層の表面に大きな凹凸を作りやすく、これらの大きな凹凸を通して絶縁破壊や黒ポチが発生しやすい。又、数平均一次粒径が１００ｎｍより大きい粒子は分散液中で沈澱しやすく、凝集物が発生しやすい。
【００４２】
酸化チタン粒子１９および酸化亜鉛粒子２０は、アルミナおよびシリカの少なくとも一方で表面処理されているのが好ましい。アルミナまたはシリカによる表面処理方法としては、酸化チタンもしくは酸化亜鉛を５０〜３５０ｇ／Ｌの濃度で水中に分散させて水性スラリーとし、これに水溶性のケイ酸塩または水溶性のアルミニウム化合物を添加する。その後、アルカリまたは酸を添加して中和し、酸化チタン粒子の表面にシリカ、またはアルミナを析出させる。続いて濾過、洗浄、乾燥を行い目的の表面処理された粒子を得る。前記水溶性のケイ酸塩としてケイ酸ナトリウムを使用した場合には、硫酸、硝酸、塩酸等の酸で中和することができる。一方、水溶性のアルミニウム化合物として硫酸アルミニウムを用いたときは水酸化ナトリウムや水酸化カリウム等のアルカリで中和することができる。
【００４３】
反応性有機ケイ素化合物による表面処理は、一般に知られている乾式法及び湿式法の製造法で製造することができる。特に、以下の様な湿式法で行うことが好ましい。即ち、有機溶剤や水に対して前記反応性有機ケイ素化合物を溶解または懸濁させた液に、酸化亜鉛粒子（アルミナおよびシリカの少なくとも一方で表面処理されていても可能）を添加し、この液をビーズ（セラミック、ジルコニア等）を用いてメディア分散を行う。次にメディア分散後の分散液を濾過後、減圧乾燥し溶剤もしくは水を除去し、加熱処理することで表面を反応性有機ケイ素化合物で被覆した酸化亜鉛粒子を得る。なお、有機溶剤や水に対して酸化亜鉛粒子を分散させた懸濁液に前記反応性有機ケイ素化合物を添加しても構わない。
【００４４】
ここで、酸化亜鉛粒子２０の表面が反応性有機ケイ素化合物により被覆されていることは、光電子分光法（ＥＳＣＡ）、オージェ電子分光法（Ａｕｇｅｒ）、２次イオン質量分析法（ＳＩＭＳ）や拡散反射ＦＩ−ＩＲ等の表面分析手法を複合することによって確認することができる。
【００４５】
前記表面処理に用いられる反応性有機ケイ素化合物の量は、酸化亜鉛粒子１００質量部に対し、反応性有機ケイ素化合物を０．１〜５０質量部、特に、１〜１０質量部が好ましい。表面処理に用いられる反応性有機ケイ素化合物の量が上記範囲よりも少ないと表面処理効果が十分に付与されず、下引き層内における酸化亜鉛粒子の分散性等が悪くなる。また、上記範囲を超えてしまうと電気性能を悪化させる結果残留電位上昇や帯電電位の低下を招いてしまう。
【００４６】
本発明で用いられる反応性有機ケイ素化合物としては下記一般式（１）で表される化合物が挙げられる。しかし、酸化亜鉛粒子表面の水酸基等の反応性基と縮合反応をする化合物であれば、下記化合物に限定されない。
（Ｒ）ｎ−Ｓｉ−（Ｘ）４−ｎ              （１）
（式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒは該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘは加水分解性基を表し、ｎは０〜３の整数を表す。）
一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物において、Ｒで示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフロオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。また、Ｘの加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。
【００４７】
また、一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物は、単独で用いてもよいし、２種以上組み合わせて使用してもよい。また、一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物の具体的化合物で、ｎが２以上の場合、複数のＲは同一でも異なっていてもよい。同様に、ｎが２以下の場合、複数のＸは同一でも異なっていてもよい。又、一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物を２種以上用いるとき、Ｒ及びＸはそれぞれの化合物間で同一でも、異なっていてもよい。
【００４８】
一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物のうちｎが０の例としては、下記の化合物が挙げられる。テトラクロロシラン、ジエトキシジクロロシラン、テトラメトキシシラン、フェノキシトリクロロシラン、テトラアセトキシシラン、テトラエトキシシラン、テトラアリロキシシラン、テトラプロポキシシラン、テトライソプロポキシシラン、テトラキス（２−メトキシエトキシ）シラン、テトラブトキシシラン、テトラフェノキシシラン、テトラキス（２−エチルブトキシ）シラン、テトラキス（２−エチルヘキシロキシ）シラン等である。
【００４９】
一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物のうちｎが１の例としては下記の化合物が挙げられる。即ち、トリクロロシラン、メチルトリクロロシラン、ビニルトリクロロシラン、エチルトリクロロシラン、アリルトリクロロシラン、ｎ−プロピルトリクロロシラン、ｎ−ブチルトリクロロシラン、クロロメチルトリエトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メルカプトメチルトリメトキシシラン、トリメトキシビニルシラン、エチルトリメトキシシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルトリクロロシラン、フェニルトリクロロシラン、３，３，３−トリフルオロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、トリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、２−アミノエチルアミノメチルトリメトキシシラン、ベンジルトリクロロシラン、メチルトリアセトキシシラン、クロロメチルトリエトキシシラン、エチルトリアセトキシシラン、フェニルトリメトキシシラン、３−アリルチオプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３−ブロモプロピルトリエトキシシラン、３−アリルアミノプロピルトリメトキシシラン、プロピルトリエトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、ビス（エチルメチルケトオキシム）メトキシメチルシラン、ペンチルトリエトキシシラン、オクチルトリエトキシシラン、ドデシルトリエトキシシラン等である。
【００５０】
一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物のうちｎが２の例としては下記の化合物が挙げられる。ジメチルジクロロシラン、ジメトキシメチルシラン、ジメトキシジメチルシラン、メチル−３，３，３−トリフルオロプロピルジクロロシラン、ジエトキシシラン、ジエトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３−クロロプロピルジメトキシメチルシラン、クロロメチルジエトキシシラン、ジエトキシジメチルシラン、ジメトキシ−３−メルカプトプロピルメチルシラン、３，３，４，４，５，５，６，６，６−ノナフルオロヘキシルメチルジクロロシラン、メチルフェニルジクロロシラン、ジアセトキシメチルビニルシラン、ジエトキシメチルビニルシラン、３−メタクリロキシプロピルメチルジクロロシラン、３−アミノプロピルジエトキシメチルシラン、３−（２−アミノエチルアミノプロピル）ジメトキシメチルシラン、ｔ−ブチルフェニルジクロロシラン、３−メタクリロキシプロピルジメトキシメチルシラン、３−（３−シアノプロピルチオプロピル）ジメトキシメチルシラン、３−（２−アセトキシエチルチオプロピル）ジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−２−ピペリジノエチルシラン、ジブトキシジメチルシラン、３−ジメチルアミノプロピルジエトキシメチルシラン、ジエトキシメチルフェニルシラン、ジエトキシ−３−グリシドキシプロピルメチルシラン、３−（３−アセトキシプロピルチオ）プロピルジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチル−３−ピペリジノプロピルシラン、ジエトキシメチルオクタデシルシラン等である。
【００５１】
一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物のうちｎが３の例としては下記の化合物が挙げられる。トリメチルクロロシラン、メトキシトリメチルシラン、エトキシトリメチルシラン、メトキシジメチル−３，３，３−トリフルオロプロピルシラン、３−クロロプロピルメトキシジメチルシラン、メトキシ−３−メルカプトプロピルメチルメチルシラン等である。
【００５２】
また、一般式（１）で表される反応性有機ケイ素化合物は、好ましくは下記一般式（２）で示される反応性有機ケイ素化合物が用いられる。
Ｒ−Ｓｉ−Ｘ３                  （２）
（式中、Ｒはアルキル基、アリール基、Ｘはメトキシ基、エトキシ基、ハロゲン基を表す）
一般式（２）で表される反応性有機ケイ素化合物においては、更に好ましくはＲが炭素数４から８までのアルキル基である有機ケイ素化合物が好ましく、具体的な好ましい化合物例としては、トリメトキシｎ−ブチルシラン、トリメトキシｉ−ブチルシラン、トリメトキシヘキシルシラン、トリメトキシオクチルシランが挙げられる。
【００５３】
また、最後（最表面）の表面処理に用いる好ましい反応性有機ケイ素化合物としてはポリシロキサン化合物が挙げられる。該ポリシロキサン化合物の分子量は１０００〜２００００のものが一般に入手しやすく、また、黒ポチ発生防止機能も良好である。特にメチルハイドロジェンポリシロキサンを表面処理に用いると良好な効果が得られる。
【００５４】
下引き層１８に含有されるバインダ樹脂２１としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン、アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリアミド樹脂、これらの樹脂の操返し単位のうち２以上を含む共重合体樹脂、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコールおよびエチルセルロース等が知られているが、これらのうち特にポリアミド樹脂が好ましい。この理由は、バインダの特性として、下引き層１８の上に感光層１４を形成する際に用いられる溶剤に対して溶解や膨潤等が起こらないことや、導電性支持体１１との接着性に優れ、可撓性を有すること等の特性が必要とされるからである。ポリアミド系樹脂のうちより好ましくは、アルコール可溶性ナイロン樹脂である。アルコール可溶性ナイロン樹脂は、酸化チタン、酸化亜鉛微粒子との相溶性に優れ、黒ポチ防止効果が高い。例えば、６−ナイロン、６６−ナイロン、６１０−ナイロン、１１−ナイロン、１２−ナイロン等を共重合させた、いわゆる共重合ナイロンや、Ｎ−アルコキシメチル変性ナイロンのように、ナイロンを化学的に変性させたタイプ等がある。
【００５５】
下引き層１８には酸化チタン粒子１９、酸化亜鉛粒子２０およびバインダ樹脂２１が含有されるが、金属酸化物粒子（酸化チタン粒子＋酸化亜鉛粒子）の含有量は、５０重量％以上９０重量％以下の範囲である。５０重量％よりも少ない含有率であれば、感度が低下し、下引き層１８中に電荷が蓄積されて残留電位が増大する。また、特に低温低湿下で顕著になり、画像濃度の低下を引き起こす。９０重量％よりも多い含有率であれば下引き層１８用塗布液の保存安定性が悪くなり、金属酸化物粒子が沈降する。
【００５６】
下引き層１８に用いられる溶剤は、一般的な有機溶剤が使用可能であるが、炭素数１〜４の低級アルコール群から選ばれた溶剤と１,３-ジオキソラン、トルエンおよびテトラヒドロフランから成る群から選ばれた溶剤との混合系の有機溶剤が好ましい。この溶剤中に、バインダ樹脂２１を混入しバインダ樹脂溶液を作成し、このバインダ樹脂溶液に、酸化チタン粒子１９および酸化亜鉛粒子２０を混入させて分散し、下引き層用塗布液を形成する。
【００５７】
下引き層１８の膜厚は、好ましくは０．１μｍ以上１０μｍ以下、より好ましくは０．５μｍ以上３μｍ以下の範囲である。下引き層用塗布液の分散方法としては、ボールミル、サンドミル、アトライター、振動ミル、超音波分散機等があり、塗布方法としては、スプレー法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法、浸漬法等があげられる。浸漬塗布方法は、下引き層用塗布液を満たした塗布槽に、導電性支持体１１を浸漬した後、一定速度または、逐次変化する速度で、引上げることにより下引き層１８を形成する方法である。特に、この方法は、比較的簡単で、生産性及びコストの点で優れているために、電子写真感光体を製造する場合に多く利用されている。
【００５８】
電荷発生層１５は、光を吸収することによって電荷を発生させる電荷発生物質１２を主成分として含有する。電荷発生物質１２として有効な物質としては、モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料およびトリスアゾ系顔料等のアゾ系顔料、インジゴおよびチオインジゴ等のインジゴ系顔料、ペリレンイミドおよびペリレン酸無水物等のペリレン系顔料、アントラキノンおよびピレンキノン等の多環キノン系顔料、金属フタロシアニンおよび無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、スクアリリウム色素、ピリリウム塩類およびチオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素、ならびにセレンおよび非晶質シリコン等の無機材料等を挙げることができる。これらの電荷発生物質１２は、１種類を単独で用いてもよいし、２種類以上を組合せて使用してもよい。
【００５９】
これらの電荷発生物質１２の中でも、下記の一般式（３）で示されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物を用いることが好ましい。
【００６０】
【化１】
2008299020.tif 000003
【００６１】
一般式（３）において、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３およびＸ４は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、アルキル基またはアルコキシ基を示し、ｒ，ｓ，ｙおよびｚは、それぞれ０〜４の整数を示す。
【００６２】
オキソチタニウムフタロシアニン化合物は、現在一般的に用いられているレーザ光およびＬＥＤ光の発信波長域（近赤外光）で高い電荷発生効率と電荷注入効率とを有する電荷発生物質である。よって、光を吸収することによって多量の電荷を発生させるとともに、発生した電荷をその内部に蓄積することなく電荷輸送物質１３に効率よく注入する。
【００６３】
一般式（３）で示されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物は、例えばモーザ（Moser）およびトーマス（Thomas）による「フタロシアニン化合物（Phthalocyanine Compounds）」に記載されている方法等、従来公知の製造方法によって製造することができる。例えば、一般式（３）で示されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物のうち、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３およびＸ４が共に水素原子であるオキソチタニウムフタロシアニンは、フタロニトリルと四塩化チタンとを、加熱融解するかまたはα−クロロナフタレン等の適当な溶剤中で加熱反応させることによってジクロロチタニウムフタロシアニンを合成した後、塩基または水で加水分解することによって得られる。またイソインドリンとテトラブトキシチタン等のチタニウムテトラアルコキシドとを、Ｎ−メチルピロリドン等の適当な溶剤中で加熱反応させることによっても、オキソチタニウムフタロシアニンを製造することができる。
【００６４】
電荷発生物質１２は、メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルーおよびビクトリアブルー等に代表されるトリフェニルメタン系染料、エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジおよびフラペオシン等に代表されるアクリジン染料、メチレンブルーおよびメチレングリーン等に代表されるチアジン染料、カプリブルーおよびメルドラブルー等に代表されるオキサジン染料、シアニン染料、スチリル染料、ピリリウム塩染料またはチオピリリウム塩染料等の増感染料と組合わされて使用されてもよい。
【００６５】
電荷発生層１５の形成方法としては、電荷発生物質１２を下引き層１８上に真空蒸着する方法、または溶剤中に電荷発生物質１２を分散して得られる電荷発生層用塗布液を下引き層１８上に塗布する方法等がある。これらの中でも、結着剤であるバインダ樹脂２２を溶剤中に混合して得られるバインダ樹脂溶液中に、電荷発生物質１２を従来公知の方法によって分散し、得られた塗布液を下引き層１８上に塗布する方法が好ましい。以下、この方法について説明する。
【００６６】
電荷発生層１５に用いられるバインダ樹脂２２は、例えばポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール樹脂およびポリビニルホルマール樹脂等の樹脂、ならびにこれらの樹脂を構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂等からなる群から選ばれる１種が単独で、または２種以上が混合されて使用される。共重合体樹脂の具体例としては、例えば塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂およびアクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂等の絶縁性樹脂等を挙げることができる。バインダ樹脂２２はこれらに限定されるものではなく、一般に用いられる樹脂をバインダ樹脂２２として使用することができる。
【００６７】
バインダ樹脂２２を混入させる溶剤には、例えばジクロロメタンおよびジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素、アセトン、メチルエチルケトンおよびシクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチルおよび酢酸ブチル等のエステル類、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）およびジオキサン等のエーテル類、１，２−ジメトキシエタン等のエチレングリコールのアルキルエーテル類、ベンゼン、トルエンおよびキシレン等の芳香族炭化水素類、またはＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドおよびＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等の非プロトン性極性溶剤等が用いられる。また、これらの溶剤を２種以上混合した混合溶剤を用いることもできる。地球環境に対する配慮すると、非ハロゲン溶剤を用いることが好ましい。
【００６８】
電荷発生物質１２とバインダ樹脂２２との配合比率は、電荷発生物質１２の割合が１０重量％〜９９重量％の範囲にあることが好ましい。電荷発生物質１２の割合が１０重量％未満であると、感度が低下する。また、電荷発生物質１２の割合が９９重量％を越えると、電荷発生層１５の膜強度が低下するだけでなく、電荷発生物質１２の分散性が低下して粗大粒子が増大する。そのため、露光によって消去されるべき部分以外の表面電荷が減少して画像欠陥、特に白地にトナーが付着し微小な黒点が形成される黒ポチと呼ばれる画像のかぶりが多く発生する。したがって、電荷発生物質１２の割合は、１０重量％〜９９重量％であるのが好ましい。
【００６９】
バインダ樹脂溶液中に電荷発生物質１２を分散させる前に、予め電荷発生物質１２を粉砕機によって粉砕処理してもよい。粉砕処理に用いられる粉砕機としては、ボールミル、サンドミル、アトライター、振動ミルおよび超音波分散機等を挙げることができる。
【００７０】
電荷発生物質１２をバインダ樹脂溶液中に分散させる際に用いられる分散機としては、ペイントシェーカ、ボールミルまたはサンドミル等を挙げることができる。このときの分散条件としては、用いる容器および分散機を構成する部材の摩耗等による不純物の混入が起こらないように適当な条件を選択すればよい。
【００７１】
電荷発生物質１２をバインダ樹脂溶液中に分散して得られる電荷発生層用塗布液の塗布方法としては、スプレー法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法等を挙げることができる。これらの塗布方法のうちから、塗布の物性および生産性等を考慮に入れて最適な方法を選択することができる。浸漬塗布法は、塗布液を満たした塗工槽に導電性支持体１１上に下引き層１８が形成されたものを浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引上げることによって導電性支持体１１上の下引き層１８上に層を形成する方法である。特に、この方法は、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、電子写真感光体を製造する場合に多く利用されている。なお、浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定させるため、超音波発生装置に代表される塗布液分散装置を設けてもよい。
【００７２】
電荷発生層１５の膜厚は、０．０５μｍ以上５μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは０．１μｍ以上１μｍ以下である。電荷発生層１５の膜厚が０．０５μｍ未満であると、光吸収の効率が低下し、感度が低下する。また、電荷発生層１５の膜厚が５μｍを超えると、電荷発生層内部での電荷移動が感光体表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感度が低下する。
【００７３】
電荷輸送層１６は、電荷発生物質１２で発生した電荷を受入れ輸送する能力を有する電荷輸送物質１３が、バインダ樹脂１７中に含有されて形成されている。電荷輸送物質１３としては電荷発生層１５の電荷発生物質１２で発生した電荷を輸送できる化合物であればよい。例えば、以下に記載の公知のものが挙げられる。カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体およびベンジジン誘導体等である。また、これらの化合物から生じる基を主鎖または側鎖に有するポリマー、例えばポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリ−１−ビニルピレンおよびポリ−９−ビニルアントラセン等も挙げられる。電荷輸送物質１３は、上記のものが単独で、または２種以上が混合されて使用される。
【００７４】
電荷輸送層１６のバインダ樹脂１７には、電荷輸送物質１３との相溶性に優れるものが選ばれる。具体例として、例えばポリメチルメタクリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂等のビニル重合体樹脂およびそれらの共重合体樹脂、ならびにポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルカーボネート樹脂、ポリスルホン樹脂、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノール樹脂等の樹脂等を挙げることができる。また、これらの樹脂を部分的に架橋した熱硬化性樹脂を使用してもよい。これらの樹脂は、単独で使用されても、２種以上混合されて使用されてもよい。前述した樹脂の中でも、ポリスチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂またはポリフェニレンオキサイドは、体積抵抗値が１０１３Ω以上であって電気絶縁性に優れており、また皮膜性および電位特性等にも優れている。よって、これらをバインダ樹脂１７に用いることが特に好ましい。
【００７５】
電荷輸送物質１３（Ａ）とバインダ樹脂１７（Ｂ）との比率Ａ／Ｂは、１０／３０〜１０／１２で用いられる。前記比率Ａ／Ｂが１０／３０未満でありバインダ樹脂１７の比率が高くなると、浸漬塗布法によって電荷輸送層１６を形成する場合、塗布液の粘度が増大するので、塗布速度低下を招き生産性が著しく悪くなる。また塗布液の粘度の増大を抑えるために塗布液中の溶剤の量を多くすると、ブラッシング現象が発生し、形成された電荷輸送層１６に白濁が発生する。また、前記比率Ａ／Ｂが１０／１２を超えバインダ樹脂１７の比率が低くなると、バインダ樹脂１７の比率が高いときに比べて耐刷性が低くなり、感光層の摩耗量が増加する。
【００７６】
電荷輸送層１６には、成膜性、可撓性および表面平滑性を向上させるために、必要に応じて、可塑剤またはレベリング剤等の添加剤を添加してもよい。可塑剤としては、例えば二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、フタル酸エステル、塩素化パラフィンおよびエポキシ型可塑剤等を挙げることができる。レベリング剤としては、シリコーン系レベリング剤等を挙げることができる。
【００７７】
また電荷輸送層１６には、機械的強度の増強や電気的特性の向上を図るために、無機化合物または有機化合物の微粒子を添加してもよい。
【００７８】
電荷輸送層１６は、例えば前述の電荷発生層１５を形成する場合と同様に、適当な溶剤中に電荷輸送物質１３およびバインダ樹脂１７、ならびに必要な場合には前述の添加剤を溶解または分散させて電荷輸送層用塗布液を調製し、この塗布液をスプレー法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法または浸漬塗布法等によって、電荷発生層１５上に塗布することによって形成される。これらの塗布方法の中でも、特に浸漬塗布法は、前述したように種々の点で優れているので、電荷輸送層１６を形成する場合にも多く利用されている。
【００７９】
塗布液に用いられる溶剤には、ベンゼン、トルエン、キシレンおよびモノクロルベンゼン等の芳香族炭化水素、ジクロロメタンおよびジクロロエタン等のハロゲン化炭化水素、ＴＨＦ、ジオキサンおよびジメトキシメチルエーテル等のエーテル類、ならびにＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等の非プロトン性極性溶剤等からなる群から選ばれる１種が単独で、または２種以上が混合されて使用される。また前述した溶剤に、必要に応じてアルコール類、アセトニトリルまたはメチルエチルケトン等の溶剤をさらに加えて使用することもできる。また、地球環境への配慮から非ハロゲン系有機溶剤を用いることが好ましい。
【００８０】
電荷輸送層１６の膜厚は、５μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１０μｍ以上４０μｍ以下である。電荷輸送層１６の膜厚が５μｍ未満であると、感光体表面の帯電保持能が低下する。また、電荷輸送層１６の膜厚が５０μｍを超えると、感光体の解像度が低下する。
【００８１】
感光層１４には、感度の向上を図り、繰返し使用時の残留電位の上昇および疲労等を抑えるために、さらに１種以上の電子受容物質や色素を添加してもよい。
【００８２】
電子受容物質には、例えば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸および４−クロルナフタル酸無水物等の酸無水物、テトラシアノエチレンおよびテレフタルマロンジニトリル等のシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒド等のアルデヒド類、アントラキノンおよび１−ニトロアントラキノン等のアントラキノン類、２，４，７−トリニトロフルオレノンおよび２，４，５，７−テトラニトロフルオレノン等の多環もしくは複素環ニトロ化合物、ならびにジフェノキノン化合物等の電子吸引性材料、またはこれらの電子吸引性材料を高分子化したもの等を用いることができる。
【００８３】
色素には、例えばキサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン色素、キノリン系顔料または銅フタロシアニン等の有機光導電性化合物を用いることができる。これらの有機光導電性化合物は光学増感剤として機能する。
【００８４】
本願発明に係る電子写真感光体は、以下のような構成であってもよい。図２は、本発明に係る電子写真感光体の他の例である電子写真感光体２の構成を簡略化して示す断面図である。図２に示す電子写真感光体２で、図１に示す電子写真感光体１と同様の機能を有する部材については、同一の参照符号を付して説明を省略する。
【００８５】
ここで、注目すべきは、電子写真感光体２は、電荷発生物質１２と電荷輸送物質１３とをバインダ樹脂１７中に含有させてなる単層構造からなる感光層１４０を有する単層型感光体である、といことである。この点が、電子写真感光体２が電子写真感光体１と異なっている点である。
【００８６】
この感光層１４０は、前述の電子写真感光体１の電荷輸送層１６を形成する場合と同様の方法で形成される。例えば、前述の電荷発生物質１２と電荷輸送物質１３とバインダ樹脂１７とを、前述の適当な溶剤に溶解または分散させて感光層用塗布液を調製し、この感光層用塗布液を浸漬塗布法等によって下引き層１８上に塗布することによって形成される。
【００８７】
感光層１４０中の電荷輸送物質１３とバインダ樹脂１７との比率は、前述の電子写真感光体１の電荷輸送層１６中の電荷輸送物質１３とバインダ樹脂１７との比率Ａ／Ｂと同様に、重量比で１０／１２〜１０／３０である。
【００８８】
感光層１４０の膜厚は、５μｍ以上１００μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１０μｍ以上５０μｍ以下である。感光層１４０の膜厚が５μｍ未満であると、感光体表面の帯電保持能が低下する。また、感光層１４０の膜厚が１００μｍを超えると、生産性が低下する。したがって、５μｍ以上１００μｍ以下が好ましい。
【００８９】
また、図３，４は、本発明係る電子写真感光体のさらに他の例である電子写真感光体３，４の構成を簡略化して示す断面図である。図３，４に示す電子写真感光体３，４で、図１，２に示す電子写真感光体１，２と同様の機能を有する部材については、同一の参照符号を付して説明を省略する。
【００９０】
ここで、注目すべきは、電子写真感光体３、４は、それぞれ電子写真感光体１、２の最外層に表面保護層１５０を設けられている点である。この点が、電子写真感光体３，４が電子写真感光体１，２と異なる点である。
【００９１】
表面保護層１５０に使用されるバインダ樹脂としては、ポリスチレン、ポリアセタール、ポリエチレン、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリスルホン、ポリプロピレン、ポリ塩化ビニル等の樹脂が有効である。摩耗特性、電気的特性を考慮した場合、ポリカーボネート、ポリアリレートが好ましい。これらのバインダ樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００９２】
また、表面保護層１５０にはその他、耐摩耗性を向上する目的でフィラー材料が添加されてもよい。有機性フィラー材料としては、ポリテトラフルオロエチレンのようなフッ素樹脂粉末、シリコーン樹脂粉末、ａ−カーボン粉末等が挙げられ、無機性フィラー材料としては、銅、スズ、アルミニウム、インジウム等の金属粉末、シリカ、酸化錫、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス、アンチモンをドープした酸化錫、錫をドープした酸化インジウム等の金属酸化物、チタン酸カリウム等の無機材料が挙げられる。特に、フィラー材料の硬度の点からは、この中でも無機材料を用いることが有利である。また、フィラー材料の平均一次粒径は、０．０１〜０．５μｍであることが表面保護層１５０の光透過率や耐摩耗性の点から好ましい。これらフィラー材料は分散性向上等の理由から無機物または有機物で表面処理（撥水性処理）されてもよい。一般に、有機物処理としては、シランカップリング剤で処理したもの、あるいはフッ素系シランカップリング剤で処理したもの、高級脂肪酸で処理したもの、無機物処理としては、フィラー表面をアルミナ、ジルコニア、酸化スズ、シリカで処理したものが知られている。表面保護層１５０中のフィラー材料濃度は、高いほど耐摩耗性が高いので良好であるが、高すぎる場合には残留電位の上昇、保護層表面１５０の書き込み光透過率が低下し、副作用を生じる場合がある。従って、概ね全固形分に対して、５０重量％以下、好ましくは３０重量％以下程度である。また、表面保護層１５０中に電荷輸送物質１３を含有してもよい。
【００９３】
なお、表面保護層１５０の厚さは０．１〜１０μｍ程度が適当である。さらに１．０〜８．０μｍの範囲であることが好ましい。長期的に繰り返し使用される電子写真感光体は、機械的に耐久性が高く、摩耗しにくいものがよい。しかし実機内では、帯電部材等から、オゾン及びＮＯｘガス等が発生し、電子写真感光体の表面に付着する。これらの付着物が存在すると、画像流れが発生する。この画像流れを防止するためには、感光層をある一定速度以上に摩耗する必要がある。そのためには、長期的な繰り返し使用を考慮した場合、表面保護層１５０は少なくとも１．０μｍ以上の膜厚であることが好ましい。また表面保護層１５０の膜厚が８．０μｍよりも大きい場合は、残留電位上昇や微細ドット再現性の低下が起こると考えられる。
【００９４】
次に、図５を参照して上記で説明した本実施形態の電子写真感光体１（または、２，３，４のいずれか）が備えられている本実施形態の画像形成装置１００について説明する。図５は、画像形成装置１００の内部構造を示した模式図である。画像形成装置１００は、乾式電子写真方式のカラー画像形成装置であり、ネットワークを介して接続される各端末装置から送信される画像データまたはスキャナによって読み取られた画像データに基づいて、用紙（記録材、転写媒体、記録紙）Ｐに対してカラー画像またはモノクロ画像を形成するプリンタである。
【００９５】
画像形成装置１００は、乾式電子写真方式かつ４連タンデム方式のカラープリンタであって、１次転写部５０、２次転写部３６、用紙搬送部３０、定着装置４０、供給トレイ２０を備えている。
【００９６】
１次転写部５０は、黄色画像転写部５０Ｙ、マゼンタ画像転写部５０Ｍ、シアン画像転写部５０Ｃ、黒画像転写部５０Ｂの各１次転写部から構成される。これら１次転写部５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｂは、各々、実質的に同一の構成を有しており、画像データに基づいて、用紙Ｐに対してそれぞれ黄色画像、マゼンタ画像、シアン画像、黒画像を転写するものである。各１次転写部５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｂは、それぞれ、電子写真感光体１を備えており、さらに、帯電器５２、現像ユニット５４、１次転写ローラ５５およびクリーニング装置５６を、電子写真感光体１の周囲に沿って配置している。また、ＬＳＵ（レーザビームスキャナユニット）５３の筐体は、各１次転写部で共通となっている。
【００９７】
電子写真感光体１は、上記した構成であり、ドラム形状の転写ローラであり、矢印Ｆ方向に回転駆動する。帯電器５２は、電子写真感光体１の表面を一様（均一）に帯電するためのものである。
【００９８】
ＬＳＵ５３は、レーザユニット５３１、集光レンズ５３２、ミラー５３３を備えている。ＬＳＵ５３には、それぞれ画像データにおける黄色成分、マゼンタ成分、シアン成分および黒色成分に対応する画素信号が入力されるようになっている。そして、この入力された画像信号に基づいて、レーザユニット５３１から各ビームが出射され、集光レンズ５３２によって集光され、ミラー５３３にて反射されて、帯電された電子写真感光体１を露光し、静電潜像を生成するようになっている。
【００９９】
現像ユニット５４は、現像ローラ５７を有しており、現像剤が内部に投入されている。１次転写部５０Ｙ、５０Ｍ、５０Ｃ、５０Ｂの現像ユニット５４は、それぞれ黄色、マゼンタ、シアン、黒色のトナー（現像剤）が投入されている。そして、現像ユニット５４は、これらのトナーによって、電子写真感光体１上に生成された静電潜像を現像し、トナー像（顕像）を生成する機能を有している。なお、上記の現像剤としては、例えば、非磁性一成分現像剤（非磁性トナー）、非磁性二成分現像剤（非磁性トナーおよびキャリア）、磁性現像剤（磁性トナー）等の現像剤を用いることができる。
【０１００】
１次転写ローラ５５は、トナーとは逆極性のバイアス電圧が印加されており、このバイアス電圧を１次転写ベルト３３に与えることによって電子写真感光体１上のトナー像を１次転写ベルト３３に転写するためのものである。１次転写ローラ５５は、矢印Ｇ方向に回転する。
【０１０１】
クリーニング装置５６は、用紙Ｐへの画像転写後に電子写真感光体１上に残留しているトナーを除去するものである。１次転写ベルト３３に対するトナー像の転写は、４色についてそれぞれ行われる。なお、１次転写ベルト３３に付着した余分なトナーは、クリーニング装置５９により取り除かれるようになっている。
【０１０２】
１次転写ベルト３３上に形成されたトナー像は、２次転写ベルト３４上に静電吸着された用紙Ｐに転写される。
【０１０３】
２次転写部３６の２次転写ローラ３５は、トナーとは逆極性のバイアス電圧が印加されており、このバイアス電圧を２次転写ベルト３４上の用紙Ｐに与えることによって、１次転写ベルト３３上のトナー像を用紙Ｐに転写するためのものである。２次転写部３６でトナー像が転写された用紙Ｐは、定着装置４０に搬送される。
【０１０４】
定着装置４０は、定着ローラ６０と加圧ローラ７０とにより、用紙Ｐに転写された未定着のトナー像を当該用紙Ｐに熱圧着させる装置である。定着装置４０によってトナー像の定着処理が行われた後の用紙Ｐは、搬送ローラ４１にて搬送され、画像形成装置１の外部の排紙トレイ（不図示）に排出される。これにより、画像形成処理が終了する。
【０１０５】
画像形成装置１００は、電子写真感光体１を備えていることにより、画像欠陥のない優れた品位の画像を形成することができる。
【０１０６】
〔実施例〕
本発明をその実施例に基づいてさらに具体的に説明する。しかし、本発明は、以下の実施例に限定されるものではない。以下の実施例では、電子写真感光体の構造として、感光層が、電荷発生層と電荷輸送層とに分離される機能分離型の構造を採用したが、単層型の構造を用いても同様の効果が得られる。
【０１０７】
以下の実施例および比較例では、アルミニウムを切削加工（ＪＩＳＢ−０６０１規定の十点表面粗さＲｚ：０．８０μｍに加工）した後、表面洗浄して、直径：８０ｍｍ、長さ：３４８ｍｍのアルミニウム製の導電性基持体１１を形成し、このアルミニウム製導電性基持体上に種々の条件にて下引き層１８および感光層１４を形成して、感光体１を作製した。これら感光体１の作製条件について以下に説明する。
【０１０８】
（実施例１）
初めに、酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理）１０重量部に対し、表面処理剤メチルハイドロジェンポリシロキサン０．５重量部および溶剤トルエン５０重量部を混合して懸濁液とした。この懸濁液を、ペイントシェーカを用い、分散メディアは直径１ｍｍのジルコニアビーズを使用し、分散処理した。処理後の懸濁液を減圧蒸留して溶媒を除去し、表面被覆処理された酸化亜鉛粒子を得た。さらに、この表面被覆処理された酸化亜鉛粒子を、１４０℃の温度で１時間熱処理を行いメチルハイドロジェンポリシロキサンで表面処理した酸化亜鉛粒子を作製した。
【０１０９】
次に、酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/（アルミナおよびシリカ両方で処理したもの（以降では「アルミナ・シリカ処理品」とする））４．９重量部、上記メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部、および共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を、メチルアルコール４０重量部と１，３−ジオキソラン２７重量部との混合溶剤に加え、分散メディアとして直径１ｍｍのジルコニアビーズを用い、ペイントシェーカにて８時間分散処理して、下引き層用塗布液を調整した。この下引き層用塗布液を塗布槽に満たし、上記アルミニウム製の導電性基体１１を浸漬後引上げ、自然乾燥して層厚１μｍの下引き層を形成した。
【０１１０】
次いで、ブチラール樹脂（エスレックＢＭ−２：積水化学業株式会社製）１重量部、メチルエチルケトン９７重量部、電荷発生物質１２である下記の構造式（４）で示されるチタニルフタロシアニン（例えば、特許第３５６９４２２号公報に記載された公知の方法により作製できる）２重量部を、ペイントシェーカにより８時間分散することで、電荷発生層用塗布液を作製した。
【０１１１】
【化２】
2008299020.tif 000004
【０１１２】
この塗布液を、下引き層１８の場合と同様の浸漬塗布法にて前述の下引き層１８上に塗布し、自然乾燥して層厚０．４μｍの電荷発生層１５を形成した。
【０１１３】
さらに、電荷輸送物質１３として下記の構造式（５）で表される化合物を５．０重量部と、バインダ樹脂１７としてポリカーボネート樹脂（ＴＳ２０５０：帝人化成株式会社製）８．０重量部とを混合し、テトラヒドロフラン４７重量部を溶剤として電荷輸送層用塗布液を調整した。この塗布液を、浸漬塗布法にて前述の電荷発生層１５上に塗布し、１２０℃で１時間乾燥して層厚２０μｍの電荷輸送層１６を形成し感光体を作製した。
【０１１４】
【化３】
2008299020.tif 000005
【０１１５】
（実施例２）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を６．０重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を１．５重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１１６】
（実施例３）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を１．４重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を５．６重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を３．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１１７】
（実施例４）
酸化亜鉛粒子の表面処理剤として、メチルハイドロジェンポリシロキサンの代わりにメチルトリメトキシシランを用いた。メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）を、メチルトリメトキシシラン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛全質量の５質量％の量で表面処理したもの）にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１１８】
（実施例５）
酸化亜鉛粒子の表面処理剤として、メチルハイドロジェンポリシロキサンの代わりに３−アミノプロピルトリメトキシランを用いた。メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）を、３−アミノプロピルトリメトキシラン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１１９】
（実施例６）
酸化亜鉛粒子を別銘柄（ＭＺ−３００/テイカ株式会社製/表面未処理）にし、表面処理剤メチルハイドロジェンポリシロキサン０．５重量部を０．３重量部に、酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/ルミナ・シリカ処理したもの）を別銘柄の酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００Ｂ/テイカ株式会社製/ルチル型/表面未処理）にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２０】
（実施例７）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/ルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を別の酸化チタン粒子（銘柄：ＴＳ−０４３/昭和電工株式会社製/ルチル型/シリカ処理したもの）４．２重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を２．８重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を３．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２１】
（実施例８）
酸化亜鉛粒子を別銘柄（ＭＺ−３００/テイカ株式会社製/表面未処理）に、表面処理剤メチルハイドロジェンポリシロキサン０．５重量部を０．３重量部に、酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/ルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を別の酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００Ｈ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ処理品）２．８重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を酸化亜鉛粒子（銘柄：ＭＺ−３００/テイカ株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の３質量％の量で表面処理したもの）５．２重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を２．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２２】
（実施例９）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）を別の酸化チタン粒子（銘柄：ＳＴ−２１/石原産業株式会社製/アナターゼ型/表面未処理）にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２３】
（実施例１０）
酸化亜鉛粒子を別の銘柄（マックスライトＺＳ−０３２/昭和電工株式会社製）に、酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を別の酸化チタン粒子（銘柄：ＡＭＴ−６００/テイカ株式会社製/アナターゼ型/表面未処理）５．６重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部をメチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：マックスライトＺＳ−０３２/昭和電工株式会社製/シリカ処理品に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）１．９重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２４】
（実施例１１）
酸化亜鉛粒子を別の銘柄（ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０Ａ/堺化学工業株式会社製/アルミナ・シリカ処理品）にし、この酸化亜鉛粒子にメチルハイドロジェンシロキサンで表面処理を施し、酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を酸化チタン粒子（銘柄：ＳＴ−２１/石原産業株式会社製/アナターゼ型/表面未処理）４．５重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部をメチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０Ａ/堺化学工業株式会社製/アルミナ・シリカ処理品に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）３．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２５】
（実施例１２）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理したもの）４．９重量部を３．６重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を２．４重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部をメトキシメチル化ナイロン（トレジンＥＦ−３０Ｔ：ナガセケムテックス株式会社製）４．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２６】
（実施例１３）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を４．８重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を３．２重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を共重合ナイロン（ベスタメルトＸ１０１０：ダイセル・デグサ株式会社製）２．０重量部にし、メタノールをエタノールにした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２７】
（実施例１４）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を４．８重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を３．２重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部をブチラール樹脂（デンカブチラール＃３０００Ｋ：電気化学工業株式会社製）２．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２８】
（実施例１５）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を１．５重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を３．５重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を５．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１２９】
（実施例１６）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を５．４重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を３．６重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を１．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３０】
（実施例１７）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を２．８重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を１．２重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を６．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３１】
（実施例１８）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を５．７重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を３．８重量部に、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を０．５重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３２】
（実施例１９）
電荷発生物質であるチタニルフタロシアニン２重量部をＸ型無金属フタロシアニン（Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ  ８１２０ＢＳ：大日本インキ株式会社製）３重量部に、下引き層の層厚０．４μｍを層厚０．６μｍにした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３３】
（比較例１）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を７．５重量部にし、下引き層に酸化亜鉛粒子を含有しない以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３４】
（比較例２）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を別の酸化チタン粒子（銘柄：ＳＴ−２１/石原産業株式会社製/アナターゼ型/表面未処理）６．０重量部にし、下引き層に酸化亜鉛粒子を含有しない以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３５】
（比較例３）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）１０重量部に対し、表面処理剤メチルハイドロジェンポリシロキサン０．３重量部および溶剤トルエン５０重量部を混合して懸濁液とし、この懸濁液を、ペイントシェーカを用い、分散メディアは直径１ｍｍのジルコニアビーズを使用して、分散処理した。処理後の懸濁液を減圧蒸留して溶媒を除去し、表面被覆処理された酸化チタン粒子を得た。この表面被覆処理された酸化チタン粒子を、更に１４０℃の温度で１時間、熱処理を行い、メチルハイドロジェンポリシロキサンで表面処理された酸化チタン粒子を作製した。
【０１３６】
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を上記の酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ・メチルハイドロジェンポリシロキサン処理品）８．０重量部にし、下引き層に酸化亜鉛粒子を含有せず、共重合ナイロン（ＣＭ８０００：東レ株式会社製）２．５重量部を２．０重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３７】
（比較例４）
下引き層に酸化チタン粒子を含有せず、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を７．５重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３８】
（比較例５）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）を比較例３と同様のメチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ・メチルハイドロジェンポリシロキサン処理品）にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１３９】
（比較例６）
メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛全質量の５質量％の量で表面処理したもの）を酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理）にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１４０】
（比較例７）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を６．４重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を１．１重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１４１】
（比較例８）
酸化チタン粒子（銘柄：ＭＴ−５００ＳＡ/テイカ株式会社製/ルチル型/アルミナ・シリカ処理品）４．９重量部を１．１重量部に、メチルハイドロジェンポリシロキサン処理した酸化亜鉛粒子（銘柄：ＮＡＮＯＦＩＮＥ−５０/堺化学工業株式会社製/表面未処理に酸化亜鉛粒子全質量の５質量％の量で表面処理したもの）２．６重量部を６．４重量部にした以外は、実施例１と同様に感光体を作製した。
【０１４２】
以上のように作製した感光体（電子写真感光体）の各条件について表１にまとめた。
【０１４３】
【表１】
2008299020.tif 000006
2008299020.tif 000007
【０１４４】
上記のように作製した各感光体（電子写真感光体）を試験用複合機（シャープ製デジタル複合機ＡＲ−６２５Ｓ）に搭載して、現像部での感光体表面電位を測定した。具体的には帯電性の観測のために露光プロセスを除いた暗中での感光体表面電位（Ｖ０）と、感度の観測のために露光を行った時の黒地部分の感光体表面電位（ＶＬ）とを測定した。測定は、試験用複写機から現像器を取外し、代わりに現像部位に表面電位計（トレック・ジャパン社製：ｍｏｄｅｌ  ３４４）を設けて行った。これら感光体の電気特性の測定は、初期および１０００回連続繰り返しコピー直後に、５℃で１０％ＲＨの低温／低湿（以下「Ｌ／Ｌ」と略す）の環境下で、行った。また、各感光体で用いた各下引き層塗布液を、１ヶ月室温で放置し、その状態（沈殿）を確認した。これらの結果を後段の表２に示す。
【０１４５】
さらに、Ｌ／Ｌ環境下で、初期および１０００回連続繰り返しコピー直後に、画像濃度、カブリ、およびハーフトーン画像評価を行った。さらに、３５℃で８５％ＲＨの高温／高湿（以下「Ｈ／Ｈ」と略す）の環境下およびＬ／Ｌ環境下で、黒ポチの評価を行った。これら測定方法および評価方法について述べる。また、これらの結果を後段の表３に示す。
【０１４６】
［黒ポチ］
黒ポチは、初期と１０００枚連続テスト後に無地画像を１０枚プリントして評価した。評価は、ハードコピー上に、黒ポチ発生の周期性が感光体の周期と一致し、目視できる（径０．４ｍｍ以上）黒ポチがＡ３版（サイズ）１枚当たり何個あるか計測することで行った。評価は、「◎」、「○」、「×」の３種類で行い、評価基準は、以下のようにした。
◎：全てのハードコピーで、黒ポチの発生頻度が３個以下であり、良好。
○：全てのハードコピー中、黒ポチの発生頻度が４個以上１０個以下が１枚以上発生するが、実用上問題なし。
×：全てのハードコピー中、黒ポチの発生頻度が１１個以上が１枚以上発生し、実用上問題あり。
【０１４７】
［かぶり］
初期と１０００枚連続テスト後とに無地画像を、後述の測定器によって、かぶり量Ｗｋを求め評価した。形成画像のかぶり量は、日本電色工業株式会社製Ｚ−Σ９０  COLOR MEASURING SYSTEMを用いて、三刺激値Ｘ、Ｙ、Ｚを求め、Ｚの値をかぶり量とした。かぶりの評価は、「◎」、「○」、「×」の３種類で行い、評価基準は以下のようにした。
◎：０．５未満であり、良好。
○：０．５以上０．８未満であり、実使用上問題無し。
×：０．８以上であり、実使用不可。
【０１４８】
［画像濃度］
初期と１０００枚連続テスト後とにおいて、黒ベタ画像の反射濃度を、サカタインクス株式会社製Ｍａｃｈｂｅｓ  ＲＤ９１８を用いて測定することによって、画像濃度の評価試験を行った。画像濃度の評価は、「◎」、「○」、「×」の３種類で行い、評価基準は以下のようにした。
◎：１．４以上であり、良好。
○：１．２５以上１．４未満であり、実用上問題無し。
×：１．２５未満であり、実使用不可。
【０１４９】
［ハーフトーン評価］
初期と１０００枚連続テスト後とにハーフトーン画像を１０枚プリントして評価した。画像上、感光体周期で、目視できる感光体に基づく欠陥（洗浄後、基板上の傷、金属酸化物微粒子の凝集に基づく欠陥）があるかないかで評価した。なお、これらの欠陥の判定は、ハードコピー上の欠陥と同期する感光体部分を光学顕微鏡（キーエンス社製：デジタルマイクロスコープＶＨＸ−５００）で観察することで判定した。評価は、「◎」、「○」、「×」の３種類で行い、評価基準は以下のようにした。
◎：全てのハードコピーで、発生なし。
○：全てのハードコピーで、欠陥の発生頻度が１個／Ａ３版以下で、良好。
×：発生あり。
[総合判定]
上記各評価を総合して判定を行った。総合判定は、「◎」、「○」、「×」の３種類で行い、判定基準は以下のようにした。
◎：初期および１０００枚連続テスト後のかぶり、画像濃度、黒ポチがすべて◎で、ハーフトーン画像に問題がなく、良好に実使用できる。
○：初期および１０００枚連続テスト後のかぶり、画像濃度、黒ポチ判定が◎もしくは○であり、ハーフトーン画像に問題がなく、実使用上問題なし。
×：初期および１０００枚連続テスト後のかぶり、画像濃度、黒ポチ判定に×があるもしくは、ハーフトーン画像に問題があり、実使用不可。
【０１５０】
【表２】
2008299020.tif 000008
【０１５１】
【表３】
2008299020.tif 000009
【０１５２】
表２および３に示された結果より以下のことがわかる。下引き層が、酸化チタン粒子、反応性有機ケイ素化合物で疎水化処理した酸化亜鉛粒子およびバインダ樹脂を含有し、且つ、下引き層に含まれる金属酸化物粒子のうち、２０重量％〜８０重量％が酸化亜鉛粒子である実施例１〜１９の感光体は、Ｌ／Ｌ環境においても良好な電気特性、画像特性（画像濃度・カブリ）を示し、Ｈ／Ｈ環境からＬ／Ｌの環境においても、黒ポチ、基板上のキズ・洗浄跡が実使用上問題なく、かつ塗液の保存安定性も良好である。
【０１５３】
比較例１および２から、有機ケイ素化合物で表面処理した酸化亜鉛粒子を含有していないことで、Ｈ／Ｈにおける黒ポチが発生し、問題があることがわかる。
【０１５４】
比較例３および５から、有機ケイ素化合物で表面処理した酸化チタン粒子を含有すると、下引き層の抵抗が上がりすぎるため、Ｌ／Ｌでの感度が悪くなり、特に１０００枚連続使用後に顕著となり画像濃度に問題が出てくることがわかる。
【０１５５】
比較例４から、酸化チタン粒子を含有しないとハーフトーン画像上に基板のキズや洗浄跡が発生し、問題となることがわかる。
【０１５６】
比較例６から、酸化亜鉛粒子を有機ケイ素化合物で表面処理していないと、Ｈ／Ｈにおける黒ポチが発生し、問題があることがわかる。
【０１５７】
比較例７、８から酸化亜鉛粒子が金属酸化物粒子の２０重量％〜８０重量％の範囲に入っていないと、Ｈ／Ｈでの黒ポチ防止効果、基板の隠蔽効果が十分でないことがわかる。
【０１５８】
実施例１、４、および５から、表面処理剤としては特にメチルハイドロジェンポリシロキサンが、電気特性、Ｈ／Ｈ黒ポチの防止性の面で優れていることがわかる。
【０１５９】
実施例１、６、７、および８から、酸化チタン粒子をアルミナおよびシリカの少なくとも一方で表面処理することで、Ｌ／Ｌの黒ポチ防止効果が高く良好であることがわかる。
【０１６０】
実施例９〜１１から、酸化チタン粒子がアナターゼ型であることで、Ｌ／Ｌの感度が特に良好であることがわかる。また、実施例９と、１０および１１とを比較すると、酸化亜鉛粒子をアルミナおよびシリカ両方、もしくはシリカのみで表面処理することで、Ｌ／Ｌの黒ポチ防止効果が高く良好であることがわかる。
【０１６１】
実施例１、１２、１３、および１４から、下引き層のバインダ樹脂は、アルコール可溶性ナイロンである、共重合ナイロンまたはメトキシメチル化ナイロンであることで、黒ポチ防止効果が良好であることがわかる。
【０１６２】
実施例１５〜１８から下引き層中の金属酸化物微粒子の割合が５０重量％未満だとＬ／Ｌの初期から感度が悪く（ここでは、感度が１４０Ｖより大きいかどうかで、感度の良し悪しを判断した）、９０重量％より多いと保存安定性に問題があることがわかる。
【０１６３】
実施例１、１９から、電荷発生物質としてオキソチタニウムフタロシアニンを用いないとＬ／Ｌの感度が悪く、画像濃度が低くなることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【０１６４】
本発明の電子写真感光体および画像形成装置は、電子写真式画像形成システムを適用した、例えば、レーザプリンタや複写機、複合機等に広く適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１６５】
【図１】本発明係る電子写真感光体の一例である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す断面図である。
【図２】本発明に係る電子写真感光体の他の例である電子写真感光体２の構成を簡略化して示す断面図である。
【図３】本発明に係る電子写真感光体のさらに他の例である電子写真感光体３の構成を簡略化して示す断面図である。
【図４】本発明に係る電子写真感光体のさらに他の例である電子写真感光体４の構成を簡略化して示す断面図である。
【図５】本発明に係る画像形成装置の一例の構成を簡略して示す断面図である。
【符号の説明】
【０１６６】
１、２、３、４    電子写真感光体
１１    導電性支持体
１２    電荷発生物質
１３    電荷輸送物質
１４、１４０    感光層
１５    電荷発生層
１６    電荷輸送層
１７    バインダ樹脂
１８    下引き層
１９    酸化チタン微粒子
２０    酸化亜鉛微粒子
２１    バインダ樹脂
２２    バインダ樹脂
１００  画像形成装置
１５０  表面保護層
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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