(57)【要約】【課題】簡素な構成で指向性を変化させることができ、通信容量を向上することが可能な、新規かつ改良されたアンテナ装置を提供すること。【解決手段】回路基板１０の端面１０ａから回路基板１０の一面及び他面に沿って同一距離だけ離間し、かつ回路基板１０を介して面対称関係をもつ位置にそれぞれ給電端子が設けられた第１及び第２のアンテナ素子２２，２４と、第１及び第２のアンテナ素子２２，２４の一方又は両方を選択的に給電する給電制御手段とを備え、回路基板１０における端面から各給電端子の配置位置に至る領域には、電波反射体となる導体領域が形成又は内蔵されており、給電制御手段が第１及び第２のアンテナ素子２２，２４の両方に給電したとき、第１及び第２のアンテナ素子２２，２４からそれぞれ放射される電波は、合成されて回路基板１０の端面方向への指向性をもつ。【選択図】図１
2008022123.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回路基板の端面から当該回路基板の一面及び他面に沿って同一距離だけ離間し、かつ前記回路基板を介して面対称関係をもつ位置にそれぞれ給電端子が設けられた第１及び第２のアンテナ素子と、
前記第１及び第２のアンテナ素子の一方又は両方を選択的に給電する給電制御手段とを備え、
前記回路基板における前記端面から各前記給電端子の配置位置に至る領域には、電波反射体となる導体領域が形成又は内蔵されており、
前記給電制御手段が前記第１及び第２のアンテナ素子の両方に給電したとき、当該第１及び第２のアンテナ素子からそれぞれ放射される電波は、合成されて当該回路基板の端面方向への指向性をもつことを特徴とする、アンテナ装置。
【請求項２】
前記回路基板における前記端面から各前記給電端子の配置位置に至る距離は、前記第１及び第２のアンテナ素子から放射される電波の波長をλとすると、０．１５λ以下であることを特徴とする、請求項１に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナ装置に関し、特に多入力多出力方式の通信システムに用いられるアンテナ装置に適用して好適である。
【背景技術】
【０００２】
近時では、多入力多出力方式(MIMO: Multiple Input Multiple Output)の無線通信システムが注目されている。MIMO方式では、送信側及び受信側の双方に複数のアンテナを設け、無線伝播路を介した多入力多出力系が構成される。
【０００３】
MIMO方式で用いられるアンテナでは、より多くの情報を送受信するためには、通信容量を増加させる必要があり、電波の指向性を最適に制御する必要がある。指向性を変化させる技術として、例えば特開２００２−１８５２３５号公報には、誘電体に複数のマイクロストリップ輻射素子が配置し、指向性を向けたい方向の素子をスイッチによって接続する構成が開示されている。
【０００４】
また、特開２００５−４５３５１号公報には、ＰＣカードの両面にパッチアンテナを配置し、通信状況を良好にするためにパッチアンテナを選択する構成が開示されている。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１８５２３５号公報
【特許文献２】特開２００５−４５３５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、通信容量の向上を目的とする指向性の変化はダイナミックに行う必要があり、特開２００２−１８５２３５号公報に記載されているようなスイッチによって多数の素子を切り換える方法では、アンテナの構造が複雑になるという問題がある。また、複数のアンテナを設ける場合、個々のアンテナの指向性を確保するためには、アンテナ間隔が０．５λ（λは送信電波の波長）程度必要となるため、小型化が困難になるという問題がある。
【０００７】
また、特開２００５−４５３５１号公報に記載されているように、ＰＣカードの両面に２つのアンテナを配置する方法では、指向性が限定されてしまうため、想定される全ての方向に対して指向性を確保することができないため、通信する方向の全域で十分な通信容量を確保することは困難である。
【０００８】
そこで、本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的とするところは、簡素な構成で指向性を変化させることができ、通信容量を向上することが可能な、新規かつ改良されたアンテナ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明のある観点によれば、回路基板の端面から当該回路基板の一面及び他面に沿って同一距離だけ離間し、かつ前記回路基板を介して面対称関係をもつ位置にそれぞれ給電端子が設けられた第１及び第２のアンテナ素子と、前記第１及び第２のアンテナ素子の一方又は両方を選択的に給電する給電制御手段とを備え、前記回路基板における前記端面から各前記給電端子の配置位置に至る領域には、電波反射体となる導体領域が形成又は内蔵されており、前記給電制御手段が前記第１及び第２のアンテナ素子の両方に給電したとき、当該第１及び第２のアンテナ素子からそれぞれ放射される電波は、合成されて当該回路基板の端面方向への指向性をもつアンテナ装置が提供される。
【００１０】
上記構成によれば、第１及び第２のアンテナ素子は、回路基板の端面から当該回路基板の一面及び他面に沿って同一距離だけ離間し、かつ第１及び第２のアンテナ素子には前記回路基板を介して面対称関係をもつ位置にそれぞれ給電端子が設けられる。給電制御手段は、第１及び第２のアンテナ素子の一方又は両方を選択的に給電する。そして、回路基板における端面から各給電端子の配置位置に至る領域には、電波反射体となる導体領域が形成又は内蔵されており、給電制御手段が第１及び第２のアンテナ素子の両方に給電したとき、第１及び第２のアンテナ素子からそれぞれ放射される電波は、合成されて当該回路基板の端面方向への指向性をもつ。従って、回路基板の端面方向へ指向性を有する電波を輻射することが可能となる。
【００１１】
また、前記回路基板における前記端面から各前記給電端子の配置位置に至る距離は、前記第１及び第２のアンテナ素子から放射される電波の波長をλとすると、０．１５λ以下であってもよい。かかる構成によれば、給電制御手段が第１及び第２のアンテナ素子の両方に給電したとき、回路基板の端面方向に確実に電波を輻射することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、簡素な構成で指向性を変化させることができ、通信容量を向上することが可能なアンテナ装置を提供することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１４】
図１は、本発明の一実施形態にかかるアンテナ装置を示す斜視図である。図１に示すアンテナ装置は、オフセットＴ型モノポールアンテナにより構成されている。図１に示すように、アンテナ装置は、回路基板１０、回路基板１０に設けられたアンテナ２０、アンテナ３０を備えている。
【００１５】
本実施形態のアンテナ装置は、例えば携帯電話などの端末に搭載されるもので、アンテナ２０、アンテナ３０を用いて、MIMO方式により通信を行う。
【００１６】
回路基板１０は、携帯電話などの端末の内部に設けられる。回路基板１０には、端末を機能させるためのチップなどの電子機器が登載されている。なお、本実施形態では、回路基板１０として１枚の基板を例示しているが、多層基板であっても良い。
【００１７】
アンテナ２０は、アンテナ素子２２およびアンテナ素子２４から構成されている。また、アンテナ素子３０は、アンテナ素子３２およびアンテナ素子３４から構成されている。素子２２、素子２４、素子３２、素子３４のそれぞれは、例えば銅、金など抵抗の低い金属を材料として構成される。
【００１８】
図１に示すように、アンテナ２０は、回路基板１０の一端の外縁（辺１０ａ）に沿って設けられており、アンテナ３０は回路基板１０の他端の外縁（辺１０ｂ）に沿って設けられている。アンテナ２０の素子２２、素子２４、およびアンテナ３０の素子３２、素子３４はともに回路基板１０の面内（外縁よりも内側）に設けられている。素子２２，２４，３２，３４は、回路基板１０の表面と対向し、回路基板１０の表面から所定距離だけ離間して設けられている。
【００１９】
素子２２には、給電部２２ａを介して回路基板１０から給電が行われる。給電部２２ａは、素子２２と回路基板１０が接続される部位であり、垂直方向に延在する素子２２に対して、長手方向の中間位置よりオフセットした場所に位置している。ここで、素子２２は、回路基板１０が存在しない状態で給電を受けた場合に、垂直偏波を発生させ、等方性のパターンを有する指向性の広い電波を輻射するように構成されている。
【００２０】
同様に、素子２４には、給電部２４ａを介して回路基板１０から給電が行われる。給電部２４ａは、素子２２と回路基板１０が接続される部位であり、垂直方向に延在する素子２４に対して、長手方向の中間位置よりオフセットした場所に位置している。素子２４は、回路基板１０が存在しない状態で給電を受けた場合に、垂直偏波を発生させ、等方性のパターンを有する指向性の広い電波を輻射するように構成されている。
【００２１】
同様に、素子３２、素子３４に対しても給電部から給電が行われる。各素子２２，２４，３２，３４への給電は、給電制御部によって制御される。給電制御部は、例えば回路基板１０に実装されるチップに設けられる。
【００２２】
なお、本実施形態では、各素子２２，２４，３２，３４、および各給電部２２ａ，２４ａ，３２ａ，３４ａを回路基板１０の面内に配置しているが、給電部２２ａ，２４ａ，３２ａ，３４ａを回路基板１０の面内に配置し、素子２２，２４，３２，３４については、各素子の一部が回路基板１０の外側に出ていても構わない。
【００２３】
アンテナ３０は、アンテナ２０と同様に構成されている。このため、以下の説明ではアンテナ２０について詳細に説明する。
【００２４】
そして、本実施形態のアンテナ装置は、通信容量の向上を図るため、ＡＰＳ(Antenna pattern selection)システムに搭載されるものである。ＡＰＳ方式では、アンテナ２０、アンテナ３０の指向性（ビームパターン）が通信環境に最適な状態に制御される。
【００２５】
図２は、ＡＰＳ方式で必要な指向性を示す模式図である。図２では、便宜上、素子２２、素子２４の中点に位置する領域をアンテナ２０として図示し、素子３２、素子３４の中点に位置する領域をアンテナ３０として図示している。図２に示すように、アンテナ２０、アンテナ３０のそれぞれは、３つの指向性Ａ，Ｂ，Ｃを有している。
【００２６】
指向性Ａ，Ｂ，Ｃは、通信環境に応じて選択される。例えば基地局と回路基板１０が搭載された携帯端末が通信を行う場合、３つの指向性のうち基地局が存在する方向の指向性が選択される。指向性の選択は、アンテナ２０、アンテナ３０の双方で独立して行われる。
【００２７】
そして、本実施形態では、回路基板１０の両側に素子２２、素子２４を配置し、回路基板１０を反射板として利用することで、２つの素子２２，２４から３つの指向性Ａ，Ｂ，Ｃを生じさせるようにしている。通常、回路基板１０上には、金属の所定の配線パターンが設けられているため、電波の周波数に対して回路基板１０の表面は金属と同等の性質を有している。従って、素子２２、素子２４から輻射された電波は、回路基板１０の表面で反射される。なお、回路基板１０が多層基板で構成される場合に、素子２２、素子２４に対応する位置において、最上層の回路基板に配線パターンが設けられていない場合であっても、下層の回路基板に配線パターンが設けられていれば、下層の回路基板の表面で電波を反射させることができる。なお、回路基板１０の表面には、電波の反射を目的として金属パターン（ダミーパターン）を設けてもよい。
【００２８】
電波の指向性は、１つのアンテナに対して４つ以上に設定しても良いが、アンテナ２０、アンテナ３０の１つに対して３つの指向性Ａ，Ｂ，Ｃがあれば、想定される全ての通信環境に対して十分な通信容量を確保することが可能である。
【００２９】
本実施形態では、回路基板１０をアンテナ２０、アンテナ３０から輻射された電波の反射面として利用し、指向性を狭めることで、図２に示す３つの指向性Ａ、指向性Ｂを生じさせるようにしている。また、指向性Ｃについては、指向性Ａと指向性Ｂを合成することで生じさせるようにしている。以下、アンテナ２０から３つの指向性Ａ，Ｂ，Ｃを生じさせる手法を詳細に説明する。
【００３０】
図３、図４及び図５は、アンテナの放射指向性Ａ，Ｂ，Ｃを図２に対応させて示したものである。図３、図４及び図５において、中心点Ｏは、素子２２と素子２４の中点に該当する。また、図３、図４及び図５において、０，９０°，１８０°，２７０°の角度位置は、図２に示す角度位置に対応しており、回路基板１０は、０°と１８０°を結ぶ直線の方向に延在するように配置される。図３、図４及び図５は、電波の届く範囲を模式的に示しており、この範囲は素子２２と素子２４の間隔に比べて非常に広範囲であるため、素子２２、素子２４は図示されていない。
【００３１】
図３は、アンテナ２０の素子２２のみに給電した場合の指向性を示す模式図であり、図４は、素子２４のみに給電した場合の指向性を示す模式図である。また、図５は、アンテナ２０の素子２２と素子２４の双方に給電した場合の指向性を示す模式図である。なお、図３、図４及び図５において、円周方向の角度は、図２に示す角度に対応している。
【００３２】
図３に示すように、素子２２のみに給電した場合、素子２２からの電波が回路基板１０で反射することで、電波が輻射される幅が狭くなるため、指向性のピークは９０°の方向（回路基板１０の面に対して垂直方向）となる。これにより、図２に示す指向性Ａのビームパターンを生じさせることができる。
【００３３】
また、図４に示すように、素子２４のみに給電した場合、素子２４からの電波が回路基板１０で反射することで、電波が輻射される幅が狭くなるため、指向性のピークは２７０°の方向（回路基板１０の面に対して垂直方向）となる。これにより、図２に示す指向性Ｂのビームパターンを生じさせることができる。
【００３４】
素子２２、素子２４のそれぞれからは等方性の電波が輻射されるが、回路基板１０で反射される際に電波の指向性が狭められる。従って、本実施形態によれば、等方性、無指向性のビームパターン（オムニパターン）を生じさせるアンテナに比べて通信容量を向上させることができる。
【００３５】
また、図５は、素子２２と素子２４の双方に給電した場合の指向性を示す特性図である。上述したように、素子２２、素子２４のいずれか一方のみに給電した場合、指向性のピークは９０°、または２７０°の方向となる。一方、素子２２は回路基板１０の辺１０ａの近傍に配置されているため、素子２２に対して辺１０ａ側の領域では、電波の反射が弱くなる。このため、素子２２のみに給電した場合の指向性Ａは、９０°から１８０°の方向に偏って発生する（図３参照）。同様に、素子２４は回路基板１０の辺１０ａの近傍に配置されているため、素子２４に対して辺１０ａ側の領域では、電波の反射が弱くなる。このため、素子２４のみに給電した場合の指向性Ｂは、２７０°から１８０°の方向に偏って発生する（図４参照）。
【００３６】
素子２２、素子２４からは同一振幅、同一位相の電波が輻射されるため、素子２２と素子２４の双方に給電を行うと、９０°から１８０°の領域にかけて偏っていた指向性Ａの電波と、２７０°から１８０°の領域にかけて偏っていた指向性Ｂの電波が合成され、指向性のピークは１８０°の方向（回路基板１０の面方向）となる。従って、素子２２と素子２４の双方に給電することで、図２に示す指向性Ｃのビームパターンを生じさせることが可能となる。なお、素子２２と素子２４の双方に給電を行う場合、電力値の合計は、一方の素子に給電を行う場合の電力値と同一とする。
【００３７】
ここで、素子２２、素子２４として例えばパッチアンテナ等の指向性が非常に狭いアンテナを用いると、素子２２、素子２４から輻射された電波を合成することができず、指向性Ｃを輻射することはできない。本実施形態では、素子２２、素子２４から等方性の広いビームパターンを生じさせるため、指向性Ａと指向性Ｂを確実に合成することができ、指向性Ｃを輻射することが可能である。また、回路基板１０を反射板として利用することのできる位置に素子２２、素子２４を配置しているため、指向性Ａ、指向性Ｂを狭くすることができ、結果として指向性Ｃについても狭くすることができる。従って、横方向（指向性Ｃ）についての通信容量を向上できる環境に対応することが可能となり、アンテナ装置全体としての通信容量の向上を図ることができる。
【００３８】
このように、本実施形態によれば、素子２２、素子２４への給電を選択的に行うことで、図２に示す指向性Ａ、指向性Ｂ、指向性Ｃの電波を生じさせることができる。これにより、通信の際の環境に応じて、指向性Ａ、指向性Ｂ、指向性Ｃを最適に選択することができ、十分な通信容量で安定的に通信を行うことが可能となる。
【００３９】
図６は、回路基板１０と素子２２、素子２４の位置関係を示す模式図であって、図１中の矢印Ａ方向から回路基板１０、素子２２および素子２４を見た状態を示している。図６に示すように、素子２２、素子２４のそれぞれと回路基板１０との距離をＤ１とし、回路基板１０の辺１０ａと素子２２、素子２４との距離をＤ２とする。図３〜図５のシミュレーションは、電波の波長をλとし、距離Ｄ１と距離Ｄ２をともに０．０８７λとした場合の特性を示している。電波の周波数ｆを５×１０９［Ｈｚ］、光速ｃを３×１０８［ｍ／ｓ］とすると、λ＝ｃ／ｆ＝（３×１０８／５×１０９）であり、０．０８７λは５ｍｍ程度の値である。
【００４０】
図３〜図５に示す指向性は、図６中の距離Ｄ１、Ｄ２を可変することで変化させることができる。特に、指向性Ａ、指向性Ｂは、距離Ｄ２を変化させることで、可変することができる。図３及び図４において、距離Ｄ２を小さくするほど、指向性Ａ、指向性Ｂの電波はより１８０°の方向に偏るようになる。このため、距離Ｄ２を小さくするほど、指向性Ａ、指向性Ｂの合成によって得られる指向性Ｃの電波は１８０°の方向を中心として狭くなる。なお、距離Ｄ２が０．１５λより大きい場合は、指向性Ａ、指向性Ｂの１８０°方向への偏りが小さくなるため、指向性Ｃが１８０°の方向を向かなくなるといった事態が想定される。従って、距離Ｄ２は０．１５λ以下とすることが好適である。
【００４１】
距離Ｄ１については、Ｄ１＝０．０８７λとすることで、素子２２、素子２４は十分に回路基板１０に近接しているため、回路基板１０による電波の反射によって指向性を狭くすることができる。素子２２、素子２４をこれ以上回路基板１０に対して近接させたとしても、電波の指向性は殆ど変化しない。一方、Ｄ１の値を０．５λ以上に大きくすると、回路基板１０による反射が弱められるため、電波の指向性が変化する。従って、Ｄ１の値を０．５λ以上に大きくしない限りは、Ｄ１の値を多少変更しても指向性Ａ、指向性Ｂへの影響は少なく、結果として指向性Ｃへの影響も少ない。
【００４２】
図７は、本実施形態のアンテナ装置によって通信容量が向上した結果を示す特性図である。図７において、縦軸は通信容量[bps/Hz]を示しており、横軸は通信を行う４箇所の環境Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４を示している。図７において、実線の特性は、本実施形態のアンテナ装置による通信容量を示している。また、破線の特性は、等方性のビームパターンを有するモノポールアンテナによる通信容量を示している。図７に示すように、本実施形態のアンテナ装置によれば、回路基板１０の反射により等方性のビームパターンの指向性を狭くすることができるため、各環境Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４において明らかに通信容量の向上を図ることができる。
【００４３】
図８は、アンテナ装置の他の例を示す模式図である。図８は、アンテナ装置をＴ字形モノポールアンテナから構成した例を示している。図８に示すように、Ｔ字形モノポールアンテナ４０は、アンテナ素子４２、アンテナ素子４４によって構成されている。また、Ｔ字形モノポールアンテナ５０は、アンテナ素子５２、アンテナ素子５４によって構成されている。アンテナ４０とアンテナ５０の構成は実質的に同一であるため、以下の説明では、主にアンテナ４０の構成を説明する。
【００４４】
素子４２には、給電部４２ａを介して回路基板１０から給電が行われる。回路基板１０から給電部４２ａに給電が行われると、主に素子４２の垂直方向に延在する部分に垂直偏波が発生し、電波が輻射される。同様に、素子４４には、給電部４４ａを介して回路基板１０から給電が行われる。給電部４２ａ,４４ａは、給電線４５を介して回路基板１０と接続されている。回路基板１０から給電部４４ａに給電が行われると、主に素子４４の垂直方向に延在する部分に垂直偏波が発生し、電波が輻射される。
【００４５】
そして、図１のアンテナ装置と同様に、素子４２、素子４４から輻射された電波は、回路基板１０によって反射される。従って、素子４２にのみ給電を行うことで指向性Ａのビームパターンを生じさせることができ、素子４４にのみ給電を行うことで指向性Ｂのビームパターンを生じさせることができる。また、素子４２、素子４４の双方に給電を行うことで、指向性Ｃのビームパターンを生じさせることができる。
【００４６】
図９は、アンテナ装置の更に他の例を示す模式図である。図９において、アンテナ７０は、アンテナ素子７２、アンテナ素子７４によって構成されている。また、アンテナ８０は、アンテナ素子８２、アンテナ素子８４によって構成されている。アンテナ７０とアンテナ８０の構成は実質的に同一であるため、以下の説明では、主にアンテナ７０の構成を説明する。図９の例では、立方体形状の誘電体６０の表面に金属からなる素子７２、素子７４、素子８２、素子８４が構成される。素子７２，７４，８２，８４は、例えば印刷等の方法により誘電体６０の表面に形成することができる。
【００４７】
素子７２，７４，８２，８４のそれぞれには、下端の給電部を介して回路基板１０から給電が行われる。図８では、表側に位置する素子７４の給電部７４ａ、および素子８４の給電部８４ａを図示している。誘電体６０は、板材６２の上に設けられており、回路基板１０に実装されている。また、誘電体６０の上面には、電極板６４が設けられている。板材６２、電極板６４のそれぞれは接地されている。
【００４８】
図９の例では、アンテナ７０，８０の素子７２，７４，８２，８４を誘電体６０と一体に構成することができるため、誘電体６０を回路基板１０に実装することで、アンテナ７０，８０を回路基板１０上に設置することができる。従って、煩雑な作業を伴うことなく回路基板１０上にアンテナ装置を実装することが可能となる。また、アンテナが誘電体６０と一体に構成されるため、素子７２，７４，８２，８４の厚みが薄い場合であっても、外乱に対する強度を高めることが可能となる。
【００４９】
なお、図１のアンテナ装置においても、図９の例と同様に、アンテナ２０，３０を誘電体の表面に設け、誘電体を回路基板１０に実装する構成としてもよい。
【００５０】
以上説明したように本実施形態によれば、アンテナの素子２２，２４から輻射された等方性のパターンを回路基板１０によって反射させることができるため、輻射された電波に指向性を持たせることができ、通信容量を増大することができる。また、回路基板１０の一端の表裏に配置された素子２２、素子２４に同時に給電を行うことで、２つの素子から輻射された電波を合成することができ、回路基板１０が延在する方向（指向性Ｃの方向）に電波を輻射することが可能となる。従って、簡素な構成でＡＰＳ方式による通信を行うことができる。
【００５１】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の一実施形態にかかるアンテナ装置を示す斜視図である。
【図２】ＡＰＳ方式で必要な指向性を示す模式図である。
【図３】図２に示す指向性Ａの電界強度をシミュレーションした結果を示す模式図である。
【図４】図２に示す指向性Ｂの電界強度をシミュレーションした結果を示す模式図である。
【図５】図２に示す指向性Ｃの電界強度をシミュレーションした結果を示す模式図である。
【図６】回路基板と２つの素子の位置関係を示す模式図である。
【図７】本発明の一実施形態のアンテナ装置によって通信容量が向上した結果を示す特性図である。
【図８】アンテナ装置の他の例を示す模式図である。
【図９】図８のアンテナをより具体的に構成した例を示す模式図である。
【符号の説明】
【００５３】
１０      回路基板
２０，３０，４０，５０      アンテナ
２２，２４，３２，３４，４２，４４，５２，５４  素子
２２ａ，２４ａ，３２ａ，３４ａ      給電部
６０      誘電体
【図１】
2008022123.tif 000003
【図２】
2008022123.tif 000004
【図３】
2008022123.tif 000005
【図４】
2008022123.tif 000006
【図５】
2008022123.tif 000007
【図６】
2008022123.tif 000008
【図７】
2008022123.tif 000009
【図８】
2008022123.tif 000010
【図９】
2008022123.tif 000011