(57)【要約】【課題】従来装置とは基本的な技術思想を全く異にして、降雪時における屋根への積雪の問題を根本的に解消せしめ得る、画期的な、屋根の積雪解消装置を提供することを、目的とする。【解決手段】屋根６２に対して着脱可能に設置される、合成樹脂製のベース部材１２が、屋根６２に設置された状態で屋根６２の傾斜方向に延びる縦桟１６とかかる縦桟１６に対して直交する方向に延びる横桟１８とがそれぞれ複数設けられた構造とされている一方、所定幅で無端状に延びる合成樹脂フィルム１４が、ベース部材１２に対して弛んだ状態で巻き掛けられて、縦桟１６の長手方向に対してスライド変位可能とされている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根に対して着脱可能に設置される、合成樹脂製のベース部材が、該屋根に設置された状態で該屋根の傾斜方向に延びる縦桟と該縦桟に対して直交する方向に延びる横桟とがそれぞれ複数設けられた構造とされている一方、所定幅で無端状に延びる合成樹脂フィルムが、該ベース部材に対して弛んだ状態で巻き掛けられて、該縦桟の長手方向に対してスライド変位可能とされていることを特徴とする屋根の積雪解消装置。
【請求項２】
前記縦桟と前記横桟が格子状に組み付けられており、該縦桟の高さ寸法が該横桟の高さ寸法よりも高く設定されている請求項１に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項３】
前記縦桟と前記横桟が別体形成されている請求項１又は２に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項４】
前記ベース部材が、前記縦桟と前記横桟が一体形成された一体成形品によって構成されている請求項１又は２に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項５】
前記合成樹脂フィルムの形成材料にスリップ剤が含まれている請求項１乃至４の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項６】
前記合成樹脂フィルムの形成材料に光安定剤が含まれている請求項１乃至５の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項７】
前記合成樹脂フィルムが可視光線に対して透明とされている請求項１乃至６の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項８】
前記合成樹脂フィルムが着色されている請求項１乃至７の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項９】
前記ベース部材の幅方向両端に位置する前記縦桟のそれぞれが、該ベース部材を前記屋根に設置するための設置用部材によって構成されている請求項１乃至８の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１０】
前記ベース部材において前記屋根の傾斜方向両端に位置する前記横桟の離隔距離よりも前記縦桟の長手方向寸法が大きく設定されており、該縦桟が該横桟よりも該屋根の傾斜方向外側に突出している請求項１乃至９の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１１】
前記ベース部材において前記屋根の傾斜方向両端に位置する前記横桟のそれぞれに対して該屋根の傾斜方向外側に突出する突出片が設けられており、該突出片の突出端が前記縦桟よりも該屋根の傾斜方向外側に位置せしめられている請求項１乃至１０の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１２】
前記ベース部材において前記屋根の傾斜方向上流端に位置する前記横桟だけにローラが組み付けられている請求項１乃至１１の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１３】
前記屋根の棟を跨ぐように配される棟側取付部材が設けられており、該棟側取付部材に対して前記ベース部材が連結されている請求項１乃至１２の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１４】
前記棟側取付部材と前記ベース部材を連結する連結部材が設けられていると共に、該棟側取付部材に対する該連結部材の取付位置を調節する取付位置調節機構が設けられている請求項１３に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１５】
前記ベース部材が、
前記屋根の傾斜方向に対して直交する方向に所定距離を隔てて離隔位置せしめられた状態で該屋根に固定される一対の縦桟と、
該一対の縦桟の間に架け渡される複数の横桟と
を含んで構成されている請求項１乃至１４の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１６】
前記一対の縦桟の対向する両側面に対して前記横桟の長手方向端部を支持する支持部が設けられている請求項１５に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１７】
前記横桟の長手方向両端において外周面上で突出する突部が設けられていると共に、前記支持部に対して該突部が係止せしめられる係止部が設けられている請求項１６に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１８】
前記横桟及び前記支持部の少なくとも一方との間で前記合成樹脂フィルムの縁を挟む板状部材が前記縦桟に設けられている請求項１６又は１７に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項１９】
前記横桟よりも前記屋根側において前記一対の縦桟に架け渡される架渡部材が設けられており、該架渡部材に形成された突起に対して前記合成樹脂フィルムにおける該屋根側の面が接するようにした請求項１５乃至１８の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項２０】
前記ベース部材が前記屋根の傾斜方向に少なくとも二つ配されており、これら少なくとも二つの該ベース部材に対して一つの前記合成樹脂フィルムが巻き掛けられている請求項１乃至１９の何れか１項に記載の屋根の積雪解消装置。
【請求項２１】
屋根に設置された状態で該屋根の傾斜方向に延びる縦桟と該縦桟に対して直交する方向に延びる横桟とがそれぞれ複数設けられた合成樹脂製のベース部材に対して所定幅で無端状に延びる合成樹脂フィルムが弛んだ状態で巻き掛けられた屋根の積雪解消装置を該屋根に設置する方法であって、
前記ベース部材を前記屋根に設置するための設置部材を該屋根の棟を跨ぐようにして配設し、かかる設置部材に対して該ベース部材の幅方向両端に位置する前記縦桟のそれぞれを取り付けるようにしたことを特徴とする屋根の積雪解消装置を屋根に設置する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、降雪時における屋根への積雪を避けるための装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
良く知られているように、積雪量が多い地域において、屋根に積もる雪は、非常に大きな問題であり、特に老齢化が進む地方では、社会問題にまでなっている。これは、屋根に積もった雪をそのまま放っておくと、雪の重みによって家屋が倒壊するおそれがあることから、屋根に積もった雪を下ろす作業をしなければならないのであるが、かかる雪下ろし作業が、屋根の上でスコップ等の適当な道具を使用して屋根に積もった雪を少しずつ切り出して地上に下ろすことによって行われるために重労働となることに起因する。特に、積雪量が多くなると、降り積もった雪の重みと気温によって、雪が氷のブロックのようになってしまい、雪を切り出す作業に多大な労力が必要となる。その結果、雪下ろし作業が益々重労働となり、問題は一層深刻化する。また、これらに加えて、雪下ろし作業は、傾斜した屋根の上で行われることから、屋根が凍結している場合、作業者が屋根から滑り落ちる危険もある。事実、積雪量が多い地域では、毎年、多くの人が雪下ろし作業中に屋根から落下する等して怪我をしたり、命を落としたりしていることが報じられている。
【０００３】
そこで、このような危険を伴う屋根の雪下ろし作業を軽減したり、不要にするために、従来から様々な提案がされている。
【０００４】
その一つの手法として、特許文献１等に記載されているように、電力を利用して屋根を加熱することにより屋根に積もった雪を融かす方法が提案されている。しかしながら、電熱ヒータで広い屋根を加熱し、場合によっては１時間に数十センチメートル以上も積もる雪を、氷点下の環境下で融かす程の装置を実現することは、決して効率的とは言えない。また、積雪量が多くなると、停電することも多く、停電下では全く使えない電熱ヒータは、決して実用的とは言えない。特に、一端停電してしまうと、その後、電熱ヒータで加熱しても、それまでに１メートル近く或いはそれ以上に積もった雪を融かすことは、現実に不可能と言わざるを得ない。
【０００５】
また、別の手法として、温風を利用した屋根の融雪装置も提案されている（特許文献２参照）。しかしながら、この装置も、上述の電熱ヒータによる融雪装置と同様に、広い屋根に大量に積もった雪を氷点下の環境で融かすことは、現実的ではない。加えて、特許文献２に記載の屋根の融雪装置は、石油温水ボイラーで加熱した媒体を熱源として利用していることから、大雪で交通網が遮断されている場合、貯蔵しているボイラーの燃料がなくなると、燃料を補給できなくなり、その結果、融雪装置を使用できなくなるおそれもある。
【０００６】
また、更に別の手法として、特許文献３等に記載されているように、屋根にベルトコンベアを設置して、屋根の略全面をかかるベルトコンベアで覆い、このベルトコンベアを電動モータ等で駆動することにより、ベルトコンベアに降り積もった雪を、必要に応じて電動モータを作動させることにより屋根から落下させる方式の雪下ろし装置も提案されている。
【０００７】
しかしながら、このような電力駆動式のベルトコンベアでは、前述の電熱ヒータ式の融雪装置と同様に、停電しやすい雪国において安心して使用できるものでは決してない。加えて、積雪した場合に電動モータのスイッチを入れて雪下ろし作動を行わせることとなるが、夜間の就寝時等でスイッチを入れるのが遅くなって積雪量が多くなってしまうと、電動モータのスイッチを入れても、降り積もった雪の重量によってベルトコンベアが動き難く、場合によっては全く作動せずに、目的とする雪下ろしの機能を発揮しないことが当然に予想される。
【０００８】
なお、このような問題に鑑み、特許文献４には、屋根の上下両端にそれぞれ配設した自由回転可能な上下ローラ間に張り渡した無端のベルトコンベアを採用し、ベルトコンベア上に積もった雪の重みを利用してベルトコンベアを作動させて、自動的に雪下ろし作動を行うようにしたアイデアが開示されている。
【０００９】
しかしながら、特許文献４に記載の構造は、単に従来の電動式のベルトコンベアと同じ構造のものを開示し、それを単に重力の作用で作動させると記載しているだけであって、そこには、ベルトコンベアを雪の重量を利用して巧く作動させるための何等の具体的な構造の開示がない。尤も、実施例として実際に試作したものが作動したとの記載はあるが、一つの実施例ではローラを駆動しているし、別の実施例では、特別な剛性や接触角を有する材料を使用している特別なものである。また、それら実施例の試作品は、上下のローラの滑動状況が非常に滑らかな新品状態のものである。それ故、これを実際に屋根に設置して自然環境に晒すと、当然にローラの回転抵抗は大きくなり、安定した作動は到底望めない。
【００１０】
【特許文献１】特開平９−３１０４５４号公報
【特許文献２】特開２００５−３１４９８３号公報
【特許文献３】実開昭６３−５１５６号公報
【特許文献４】特開平１０−１４０８７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
ここにおいて、本発明は、上述の如き事情を背景として為されたものであって、その解決課題とするところは、
（１）特許文献１に示されている電熱ヒータ式のように電力を必要とすることもなく、
（２）特許文献２に示されている温風ヒータ式のように灯油等のエネルギー源を必要とすることもなく、
（３）特許文献３や４に示されているように、電動駆動源を必要としたり、安定した作動が到底望めないような、ベルトコンベアを用いることもなく、
これら（１），（２），（３）の如き従来装置とは基本的な技術思想を全く異にして、降雪時における屋根への積雪の問題を根本的に解消せしめ得る、画期的な、屋根の積雪解消装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
以下、このような課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意の組み合わせで採用可能である。
【００１３】
本発明の屋根の積雪解消装置は、屋根に対して着脱可能に設置される、合成樹脂製のベース部材が、屋根に設置された状態で屋根の傾斜方向に延びる縦桟とかかる縦桟に対して直交する方向に延びる横桟とがそれぞれ複数設けられた構造とされている一方、所定幅で無端状に延びる合成樹脂フィルムが、ベース部材に対して弛んだ状態で巻き掛けられて、縦桟の長手方向に対してスライド変位可能とされていることを、特徴とする。
【００１４】
このような本発明に従う構造とされた屋根の積雪解消装置においては、ベース部材に対して合成樹脂フィルムが弛んだ状態で巻き掛けられていることから、合成樹脂フィルムには、合成樹脂フィルムをベース部材に張り渡した場合に比して、合成樹脂フィルムをベース部材に巻き掛けた方向、即ち、合成樹脂フィルムのスライド変位方向となる屋根の傾斜方向（ベース部材を構成する縦桟の長手方向）へ引っ張る力が、殆ど作用してしない状態となる。これにより、合成樹脂フィルムのスライド変位を妨げる方向に作用する力が、主として、ベース部材と合成樹脂フィルムとの間で発生する摩擦抵抗や、合成樹脂フィルムにおいてベース部材と屋根との間（ベース部材の裏側）に位置せしめられている部分の重量に起因することとなる。その結果、合成樹脂フィルムの質量や弛みを適当に設定すると共に、合成樹脂フィルムとベース部材との間で発生する摩擦抵抗を減らすことにより、恰も、所定幅で延々と延びる一枚のフィルムが、ベース部材に置かれているかの如き状態となる。
【００１５】
従って、本発明の屋根の積雪解消装置においては、合成樹脂フィルムにおいてベース部材を挟んで屋根とは反対側（ベース部材の表側）に位置する部分に雪が落ちてくると、落ちてきた雪の重さによって、合成樹脂フィルムにおけるベース部材の表側に位置する部分を屋根の棟側から軒先側へとスライド変位させることが可能となり、その結果、合成樹脂フィルムに雪を積もらせることなく、合成樹脂フィルムに落ちてきた雪を次から次へと軒下に下ろすことが可能となる。
【００１６】
また、本発明においては、特別な動力を必要とすることがないから、停電したり、道路が封鎖されたり、燃料がなくなったりした場合であっても、目的とする雪下ろし作動を安定して維持することが可能となる。
【００１７】
さらに、本発明においては、雪下ろし作動をスイッチ等でＯＮ／ＯＦＦする必要がなく、雪が降ってきた場合には、自動的に速やかに雪下ろし作動をするようになっていることから、外出時や夜間の就寝時等、知らない間に雪が降った場合であっても、自動的に雪下ろし作動を行うことが可能となる。
【００１８】
その結果、従来の雪下ろしの重労働から完全に開放され得ることとなり、雪下ろしの作業に伴う危険も回避され得ることとなる。
【００１９】
しかも、合成樹脂製のベース部材と合成樹脂フィルムからなる軽量な部材を使用しており、重量のある動力源も不要であり、配管や配線も不要であることから、屋根への設置と除去を非常に容易にすることが可能となる。その結果、例えば、積雪がない夏季では、装置を撤去し、紫外線等による劣化を防止すると共に、屋根の外観も装置がない良好な状態にすることが容易に実現可能となる。
【００２０】
また、本発明においては、合成樹脂製のベース部材に対して合成樹脂フィルムがスライド変位することから、ベース部材と合成樹脂フィルムの間での摩擦抵抗を小さくすることが可能となる。これにより、ベース部材に対する合成樹脂フィルムのスライド変位を滑らかにすることが可能となる。その結果、少量の雪が合成樹脂フィルムにおけるベース部材の表側に位置する部分に落ちてきた場合であっても、ベース部材に対する合成樹脂フィルムの滑らかなスライド変位を有利に実現することが可能となる。
【００２１】
また、本実施形態では、ベース部材が縦桟と横桟がそれぞれ複数設けられた構造とされていることから、ベース部材に対する合成樹脂フィルムの接触面積を小さくすることが可能となる。これにより、ベース部材と合成樹脂フィルムの間での摩擦抵抗を小さくすることが可能となる。その結果、ベース部材に対する合成樹脂フィルムの滑らかなスライド変位を一層有利に実現することが可能となり、少量の雪が合成樹脂フィルムにおけるベース部材の表側に位置する部分に落ちてきた場合であっても、雪を軒下へ落とすことが可能となる。
【００２２】
なお、本発明におけるベース部材の形成材料としては、軽量化の観点から、従来から公知の合成樹脂材料が採用され得るが、強度確保の観点から、ガラス繊維が含まれている合成樹脂材料が好適に採用される。具体的には、例えば、充填材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレン（ＰＰ−ＧＦ）等が、ベース部材の形成材料として好適に採用される。
【００２３】
また、本発明における合成樹脂フィルムの形成材料としては、従来から公知の合成樹脂材料が採用され得るが、軽量化と強度確保の観点から、重量が１００〜５００グラム／平方メートル，引張強度が４０〜２００ｋｇｆ／ｍとされている合成樹脂材料が好適に採用される。具体的には、例えば、ポリエチレンやポリエステル，ポリプロピレン等が、合成樹脂フィルムの形成材料として好適に採用される。
【００２４】
更にまた、合成樹脂フィルムの厚さ寸法は、０．０３ｍｍ〜０．５ｍｍであることが望ましい。蓋し、０．０３ｍｍより薄いと破れ易くなってしまい、０．５ｍｍよりも厚いと重くなってしまうからである。
【００２５】
また、本発明においては、ベース部材における縦桟と横桟が格子状に組み付けられている場合、縦桟の高さ寸法が横桟の高さ寸法よりも高く設定されていることが望ましい。これにより、雪の重みで凹んだ合成樹脂フィルムがスライド変位時に横桟に引っ掛かることを有利に回避することが可能となる。その結果、合成樹脂フィルムの滑らかなスライド変位を有利に実現することが可能となる。
【００２６】
また、本発明においては、ベース部材が、縦桟と横桟が一体形成された一体成形品によって構成されていても良い。この場合、ベース部材の強度を有利に確保することが可能となる。なお、本発明においては、縦桟と横桟が別体形成されていても良く、この場合には、ベース部材を屋根に設置する際に、ベース部材を縦桟と横桟に分解した状態で屋根の上に持って行くことが可能となる。その結果、ベース部材を屋根の上に持って行く際の利便性を確保することが可能となる。
【００２７】
さらに、本発明においては、合成樹脂フィルムの形成材料にスリップ剤が含まれていることが望ましい。これにより、合成樹脂フィルムとベース部材との間での摩擦抵抗を減らすことが可能となる。その結果、合成樹脂フィルムの滑らかなスライド変位を有利に実現することが可能となる。また、合成樹脂フィルムを保管する際に、合成樹脂フィルム同士を重ね合わせたとしても、これら重ね合わせた合成樹脂フィルムを容易に分離することが可能となる。なお、本発明において、スリップ剤としては、例えば、ステアリン酸，エルカ酸，オレイン酸，パルミチン酸等の天然物由来の脂肪酸等を原料とする脂肪酸アミド等が採用される。
【００２８】
更にまた、本発明においては、合成樹脂フィルムの形成材料に光安定剤が含まれていることが望ましい。これにより、屋根への設置状態下での合成樹脂フィルムの耐久性を向上させることが可能となる。なお、本発明において、光安定剤としては、例えば、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン系紫外線吸収剤やサルシレート系紫外線吸収剤，ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤，ＨＡＬＳ等が採用される。また、紫外線吸収剤を使用する場合、酸化防止剤も併せて使用することが望ましい。この場合、酸化防止剤としては、例えば、ＢＨＴ等のフェノール系酸化防止剤，トリフェニルホスファイト，ジフェニルホスファイト等のリン系酸化防止剤，ジステアリルチオジプロピオネート等の硫黄系酸化防止剤等が採用される。
【００２９】
また、本発明においては、合成樹脂フィルムが可視光線に対して透明とされていても良い。この場合、屋根への設置状態下での意匠性を有利に確保することが可能となる。
【００３０】
さらに、本発明においては、合成樹脂フィルムが着色されていても良い。この場合、合成樹脂フィルムのスライド変位を確認することが可能となる。
【００３１】
更にまた、本発明においては、ベース部材の幅方向両端に位置する縦桟のそれぞれが、ベース部材を屋根に設置するための設置用部材によって構成されていても良い。この場合、ベース部材の幅方向両端に位置する縦桟そのものを利用してベース部材を屋根に設置することが可能となる。その結果、ベース部材を屋根に設置するために必要な部品点数を少なくすることが可能となる。
【００３２】
また、本発明においては、ベース部材において屋根の傾斜方向両端に位置する横桟の離隔距離よりも縦桟の長手方向寸法が大きく設定されており、縦桟が横桟よりも屋根の傾斜方向外側に突出していても良い。この場合、合成樹脂フィルムにおいてベース部材の裏側にあった部分がベース部材の表側へ持ち上げられるように移動してくる際に、合成樹脂フィルムに対して縦桟だけを接触させることが可能となる。これにより、合成樹脂フィルムにおいてベース部材の裏側にあった部分がベース部材の表側へ持ち上げられるように移動してくる際の合成樹脂フィルムとベース部材との接触面積を小さくすることが可能となる。その結果、合成樹脂フィルムの滑らかなスライド変位をより一層有利に実現することが可能となる。
【００３３】
さらに、本発明においては、ベース部材において屋根の傾斜方向両端に位置する横桟のそれぞれに対して屋根の傾斜方向外側に突出する突出片が設けられており、かかる突出片の突出端が縦桟よりも屋根の傾斜方向外側に位置せしめられていても良い。この場合においても、合成樹脂フィルムにおいてベース部材の裏側にあった部分がベース部材の表側へ持ち上げられるようにして移動してくる際に、合成樹脂フィルムに対して縦桟だけを接触させることが可能となる。これにより、合成樹脂フィルムにおいてベース部材の裏側にあった部分がベース部材の表側へ持ち上げられるように移動してくる際の合成樹脂フィルムとベース部材との接触面積を小さくすることが可能となる。その結果、合成樹脂フィルムの滑らかなスライド変位をより一層有利に実現することが可能となる。
【００３４】
更にまた、本発明においては、ベース部材において屋根の傾斜方向上流端に位置する横桟だけにローラが組み付けられていても良い。この場合、合成樹脂フィルムにおいてベース部材の裏側にあった部分がベース部材の表側へ持ち上げられるように移動してくることを有利に実現することが可能となり、その結果、合成樹脂フィルムの滑らかなスライド変位を有利に実現することが可能となる。
【００３５】
また、本発明においては、屋根の棟を跨ぐように配される棟側取付部材が設けられていても良い。この場合、ベース部材の屋根への設置を有利に実現することが可能となる。
【００３６】
そこにおいて、上述の如き構成を採用する場合、棟側取付部材とベース部材を連結する連結部材が設けられていると共に、棟側取付部材に対する連結部材の取付位置を調節する取付位置調節機構が設けられていることが望ましい。これにより、棟瓦の大きさが異なる場合であっても、ベース部材の屋根への設置位置を適当に調節することが可能となる。
【００３７】
また、本発明においては、ベース部材が、屋根の傾斜方向に対して直交する方向に所定距離を隔てて離隔位置せしめられた状態で屋根に固定される一対の縦桟と、一対の縦桟の間に架け渡される複数の横桟とを含んで構成されていても良い。この場合、ベース部材を一対の縦桟と複数の横桟とに分解した状態で屋根の上に持って行くことが可能となる。その結果、ベース部材を屋根の上に持ち運ぶ際の利便性を向上させることが可能となる。
【００３８】
そこにおいて、上述の如き構成を採用する場合、一対の縦桟の対向する両側面に対して横桟の長手方向端部を支持する支持部が設けられていることが望ましい。これにより、縦桟が屋根に設置された状態であっても、横桟の縦桟への組付作業を有利に行うことが可能となる。
【００３９】
また、上述の如き構成を採用する場合には、横桟の長手方向両端において外周面上で突出する突部が設けられていると共に、支持部に対して突部が係止せしめられる係止部が設けられていることが望ましい。これにより、横桟を縦桟に対して組み付ける際に、縦桟に対して横桟を位置決めすることが可能となる。その結果、合成樹脂フィルムのスライド変位時における横桟の位置ずれを有利に阻止することが可能となる。
【００４０】
更にまた、上述の如き構成を採用する場合には、横桟よりも屋根側において一対の縦桟に架け渡される架渡部材が設けられており、かかる架渡部材に形成された突起に対して合成樹脂フィルムにおける屋根側の面が接するようにすることが望ましい。これにより、合成樹脂フィルムにおいてベース部材の裏側を移動する部分が屋根に接触しないようにすることが可能となる。
【００４１】
また、上述の如き構成を採用する場合には、横桟及び支持部の少なくとも一方との間で合成樹脂フィルムの縁を挟む板状部材が縦桟に設けられていることが望ましい。これにより、合成樹脂フィルムがベース部材から外れてしまうことを有利に回避することが可能となる。
【００４２】
また、本発明においては、ベース部材が屋根の傾斜方向に少なくとも二つ配されており、これら少なくとも二つのベース部材に対して一つの合成樹脂フィルムが巻き掛けられていても良い。これにより、より広い領域で屋根への積雪を回避することが可能となる。
【００４３】
更にまた、本発明においては、屋根に設置された状態で屋根の傾斜方向に延びる縦桟とかかる縦桟に対して直交する方向に延びる横桟とがそれぞれ複数設けられた構造の合成樹脂製のベース部材に対して所定幅で無端状に延びる合成樹脂フィルムが弛んだ状態で巻き掛けられた屋根の積雪解消装置を屋根に設置する方法であって、ベース部材を屋根に設置するための設置部材を屋根の棟を跨ぐようにして配設し、かかる設置部材に対してベース部材の幅方向両端に位置する縦桟のそれぞれを取り付けるようにしたことを、特徴とする。
【００４４】
この設置方法に従えば、屋根の積雪解消装置の設置を有利に実現することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４５】
以下、本発明を更に具体的に明らかにするために、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ、詳細に説明する。
【００４６】
図１及び図２には、本発明の第一の実施形態としての屋根の積雪解消装置１０が示されている。この屋根の積雪解消装置１０は、ベース部材１２に対して合成樹脂フィルム１４が弛んだ状態で巻き掛けられた構造とされている。なお、図１及び図２において、合成樹脂フィルム１４の弛みは、屋根に設置した状態での弛みを示している。
【００４７】
より詳細には、本実施形態のベース部材１２は、一対の縦桟としての一対の縦桟構成部材１６，１６の間に複数の横桟としての複数の横桟構成部材１８が架け渡された構造とされている。この縦桟構成部材１６は、図３及び図４に示されているように、略一定の幅寸法及び厚さ寸法で所定の長さに亘って延びるベース板２０を備えており、かかるベース板２０の幅方向中央部分においてベース板２０の長手方向の全長に亘って縦壁２２が立設された構造とされている。そこにおいて、縦桟構成部材１６は、軽量化等の観点から、合成樹脂材料によって形成されており、特に本実施形態では、強度を確保する観点から、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンによって形成されている。
【００４８】
また、本実施形態では、ベース板２０の長手方向両端付近に段差２４が形成されており、それによって、本実施形態のベース板２０には、長手方向中間部分に低位置部２６が形成されている一方、長手方向両端に高位置部２８が形成されている。なお、本実施形態では、縦壁２２の突出端の高さ位置はベース板２０の長手方向（縦壁２２の長手方向）の全体に亘って略一定とされている。即ち、本実施形態の縦壁２２は、高位置部２８に立設されている部分の高さ寸法のほうが、低位置部２６に立設されている部分の高さ寸法よりも小さくされているのである。
【００４９】
さらに、本実施形態の縦壁２２には、長手方向の適当な位置において厚さ方向（ベース板２０の幅方向）に貫通する貫通孔３０が複数形成されており、それによって、縦桟構成部材１６の軽量化が図られている。
【００５０】
更にまた、本実施形態の縦壁２２には、突出端の近くにおいて長手方向に適当な間隔をあけて複数の支持部３２が設けられている。これら複数の支持部３２は、それぞれ、図５にも示されているように、全体としてＵ字断面でストレートに延びる溝形状を呈しており、特に本実施形態では、縦壁２２の厚さ方向両側に突出形成されている。そこにおいて、本実施形態の支持部３２には、底壁部分に対して支持部３２が延びる方向の全体に亘って係止部としての切欠３４が形成されており、それによって、本実施形態の支持部３２は、底壁部分で分断された構造とされている。
【００５１】
このような構造とされた縦桟構成部材１６は、幅方向に適当な間隔をあけて配設されるようになっている。そして、これら一対の縦桟構成部材１６，１６の間に複数の横桟構成部材１８が架け渡されるようになっている。これら複数の横桟構成部材１８は、それぞれ、図６乃至図８に示されているように、略一定の円形断面でストレートに延びる中心軸部３６を備えており、かかる中心軸部３６の軸方向両端には、中心軸部３６の直径よりも大きな外径寸法を有する球３８が一体形成されている。また、本実施形態の横桟構成部材１８においては、薄肉板形状を呈する突部としての板状突出片４０が、中心軸部３６の軸直角方向外方に向かって突出形成されており、特に本実施形態では、中心軸部３６の中心軸線を挟んだ両側に突出するようにして、板状突出片４０が形成されている。更にまた、本実施形態の横桟構成部材１８においては、中心軸部３６の軸方向中間部分において、略一定の円形断面で中心軸部３６の中心軸線に沿って延びる当接部４２が設けられている。また、本実施形態の横桟構成部材１８においては、中心軸部３６の軸方向中間部分において、板状突出片４０に対して直交する方向に突出する突出部４３が一体形成されている。なお、本実施形態では、横桟構成部材１８の形成材料として、縦桟構成部材１６と同様に、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンが採用されている。
【００５２】
このような構造とされた横桟構成部材１８は、その長手方向両端が、それぞれ、一対の縦桟構成部材１６，１６の縦壁２２，２２において対向位置せしめられる面に突設された支持部３２，３２に収容されて、板状突出片４０が切欠３４に入れられて係止されることで、一対の縦桟構成部材１６，１６に対して回転不能に組み付けられるようになっている（図５参照）。
【００５３】
また、一対の縦桟構成部材１６，１６の間には、上述の如き横桟構成部材１８の他に、架渡部材４４が配されている。この架渡部材４４は、図９に示されているように、全体として長手平板形状を呈する板状部４６を備えており、かかる板状部４６の長手方向両端に対して取付片４８が一体形成された構造とされている。また、架渡部材４４の板状部４６には、長手方向に適当な間隔をあけて複数の突起としての摺接突起５０が上方に向かって突出形成されている。なお、本実施形態では、架渡部材４４の形成材料として、縦桟構成部材と同様に、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンが採用されている。
【００５４】
このような構造とされた架渡部材４４は、図１０及び図１１に示されているように、取付片４８に形成された取付穴５２を、縦桟構成部材１６のベース板２０に設けられた取付用突起５４に対して嵌め入れることにより、一対の縦桟構成部材１６，１６の間に架け渡されるようにして配されることとなる。
【００５５】
そして、上述の如き構造とされたベース部材１２に対して、合成樹脂フィルム１４が巻き掛けられるようになっている。この合成樹脂フィルム１４は、低密度ポリエチレン等の合成樹脂材料によって形成されて無色透明とされており、所定幅で延びる一枚のシート状フィルムの長手方向両端部分が接着剤等で接着されることによって無端状に延びるようにされている。そこにおいて、合成樹脂フィルム１４の厚さ寸法は、０．０３〜０．５ｍｍとされている。因みに、本実施形態では、合成樹脂フィルム１４の厚さ寸法は、０．０５ｍｍとされている。また、本実施形態の合成樹脂フィルム１４の形成材料には、スリップ剤や光安定剤としての紫外線吸収剤，酸化防止剤が含まれている。なお、スリップ剤や紫外線吸収剤，酸化防止剤は、何れも、従来から公知のものが採用されている。
【００５６】
このような合成樹脂フィルム１４は、縦桟構成部材１６の長手方向両端付近に位置する横桟構成部材１８に掛けられるようにして、ベース部材１２に巻き掛けられるようになっている（後述する図１７，２３参照）。これにより、合成樹脂フィルム１４は、ベース部材１２に巻き掛けられた状態で、ベース部材１２を構成する一対の縦桟構成部材１６，１６の縦壁２２，２２の間に位置せしめられるようになっている。その結果、合成樹脂フィルム１４は、ベース部材１２を構成する複数の横桟構成部材１８の当接部４２に対して摺動可能に配されることとなる。また、この状態で、摺接突起５０に対して合成樹脂フィルム１４が摺接せしめられている。なお、このようにしてベース部材１２に合成樹脂フィルム１４を巻き掛ける方法としては、例えば、合成樹脂フィルム１４に横桟構成部材１８を挿し通した状態で、横桟構成部材１８を縦桟構成部材１６に対して組み付ける方法等が採用される。
【００５７】
また、このようにしてベース部材１２に巻き掛けられた合成樹脂フィルム１４は、弛んだ状態とされている。これにより、縦桟構成部材１６の長手方向に対して引っ張る力が、合成樹脂フィルム１４に殆ど作用しないようになっている。
【００５８】
更にまた、このようにして合成樹脂フィルム１４が巻き掛けられたベース部材１２における一対の縦桟構成部材１６，１６のそれぞれに対して、天板５６が組み付けられるようになっている。この天板５６は、全体として長手平板形状とされており、長手方向に適当な間隔をあけて複数の取付穴５８が形成されている。なお、本実施形態では、天板５６の形成材料として、縦桟構成部材１６と同様に、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンが採用されている。
【００５９】
そして、このような構造とされた板状部材としての天板５６は、図５や図１２に示されているように、縦桟構成部材１６の縦壁２２に立設された取付用突起６０に対して取付穴５８が嵌め入れられることにより、縦桟構成部材１６に対して組み付けられるようになっている。そこにおいて、本実施形態では、このように天板５６が縦桟構成部材１６に組み付けられた状態で、合成樹脂フィルム１４の縁及び支持部３２の基端側の上方に天板５６が位置せしめられるようになっている（図１２参照）。
【００６０】
上述の如き構造とされた屋根の積雪解消装置１０は、図１３及び図１４に示されているように、屋根６２に対して、屋根６２の傾斜方向や棟６４に沿った方向に適当な数だけ設置されて使用される。以下、上述の如き構造とされた屋根の積雪解消装置１０を屋根６２に設置する方法について説明する。
【００６１】
先ず、屋根６２の上で作業をするために、縦桟構成部材１６や横桟構成部材１８，合成樹脂フィルム１４等を屋根６２の上に運ぶ。
【００６２】
次に、棟６４付近にベース部材１２を設置するための棟側取付部材６６を棟６４に沿って適当な間隔をあけて複数設置する。そこにおいて、複数の棟側取付部材６６は、それぞれ、図１５に示されているように、略逆Ｕ字状に湾曲せしめられた上板６８と下板７０が縦壁７２によって一体的に連結された構造とされており、本実施形態では、縦桟構成部材１６と同様に、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンによって形成されている。
【００６３】
このような構造とされた棟側取付部材６６は、棟６４を跨ぐようにして設置される。また、隣り合う二つの棟側取付部材６６，６６は、図１６に示されているように、連結部材７４によって、相互に連結されるようになっている。なお、本実施形態では、連結部材７４は、架渡部材４４と同様な構造とされていると共に、架渡部材４４と同様な材料によって形成されていることから、その詳細な説明は省略することにする。
【００６４】
そして、上述の如く、複数の棟側取付部材６６が設置された状態で、各棟側取付部材６６に対して、図１７乃至図１９に示されているように、縦桟構成部材１６が表側取付部材７６及び裏側取付部材７８を介して連結されるようになっている。この表側取付部材７６は、図１８にも示されているように、長手方向の一端側が屈曲せしめられて突片８０とされた鉤形状を呈していると共に、長手方向に沿って適当な間隔をあけて複数の取付穴８２が形成された構造とされている。一方、裏側取付部材７８は、図１９にも示されているように、全体として長手平板形状とされており、長手方向に沿って適当な間隔をあけて複数の取付穴８４が形成された構造とされている。なお、本実施形態では、表側取付部材７６及び裏側取付部材７８の形成材料として、縦桟構成部材１６と同様に、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンが採用されている。
【００６５】
このような構造とされた表側取付部材７６及び裏側取付部材７８は、表側取付部材７６の取付穴８２に対して、縦桟構成部材１６の縦壁２２に立設された取付用突起６０が嵌め入れられると共に、棟側取付部材６６の下端部分において表側に開口形成された凹溝８６に対して、表側取付部材７６の突片８０が嵌め入れられ、また、裏側取付部材７８の取付穴８４に対して、縦桟構成部材１６のベース板２０の高位置部２８の下面に突設された取付用突起８８と、棟側取付部材６６の下端裏側に突設された取付用突起９０とが嵌め入れられることにより、縦桟構成部材１６を棟側取付部材６６に取り付けるようになっている。
【００６６】
また、本実施形態では、棟側取付部材６６に連結された縦桟構成部材１６の軒先側端部（棟６４側とは反対側の端部）に対して、図２０乃至２２に示されているように、更に別の縦桟構成部材１６が、一対の連結体９２，９２によって連結されるようになっている。この連結体９２は、全体として矩形平板形状とされていると共に、長手方向に沿って複数の取付穴９４が開口形成された構造とされている。なお、本実施形態では、連結体９２の形成材料として、縦桟構成部材１６と同様に、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンが採用されている。
【００６７】
このような構造とされた連結体９２は、一方の連結体９２の取付穴９４が縦壁２２に突設された取付用突起６０に嵌め入れられると共に、他方の連結体９２の取付穴９４がベース板２０の高位置部２８の裏側に突設された取付用突起８８に嵌め入れられることにより、屋根６２の傾斜方向に配された二つの縦桟構成部材１６，１６を連結するようになっている。
【００６８】
因みに、本実施形態では、このような縦桟構成部材１６，１６同士の連結がもう一つ行われており、それによって、屋根６２の傾斜方向に沿って三つの縦桟構成部材１６が設置されている。
【００６９】
続いて、隣り合う二つの縦桟構成部材１６，１６を架渡部材４４によって相互に連結する。その後、合成樹脂フィルム１４に横桟構成部材１８を挿し通し、横桟構成部材１８を隣り合う二つの縦桟構成部材１６，１６の間に架け渡す。具体的には、横桟構成部材１８の各軸方向端部における板状突出片４０を支持部３２の底壁部分に形成された切欠３４内に位置せしめるようにして、横桟構成部材１８の球状端部を支持部３２に嵌め入れることによって、横桟構成部材１８を隣り合う二つの縦桟構成部材１６，１６の間に架け渡すようになっている。
【００７０】
そして、上述の如く、横桟構成部材１８が隣り合う二つの縦桟構成部材１６，１６の間に架け渡されることで、合成樹脂フィルム１４が巻き掛けられたベース部材１２、即ち、屋根の積雪解消装置１０が屋根６２に設置されるようになっている。なお、本実施形態では、棟６４に沿った方向で隣り合う二つのベース部材１２，１２は、一方の縦桟構成部材１６を共有している。また、本実施形態では、屋根６２の傾斜方向の長さが縦桟構成部材１６の長手方向寸法の３倍の長さとされた一つのベース部材１２に対して一つの合成樹脂フィルム１４が巻き掛けられている。
【００７１】
また、上述の如く屋根の積雪解消装置１０が設置された状態下では、図１７や図２３に示されているように、ベース部材１２に巻き掛けられた合成樹脂フィルム１４は、横桟構成部材１８に掛けられて下方に垂れ下がっている。
【００７２】
なお、上述の説明から明らかなように、本実施形態では、縦桟構成部材１６によって設置用部材が構成されている。また、棟側取付部材６６を含んで設置部材が構成されている。
【００７３】
このような構造とされた屋根の積雪解消装置１０においては、合成樹脂フィルム１４が弛んだ状態でベース部材１２に巻き掛けられていることから、合成樹脂フィルム１４には、ベース部材１２の長手方向（屋根６２の傾斜方向）へ引っ張る力が殆どかからないようになっている。これにより、合成樹脂フィルム１４における表側に位置する部分、即ち、合成樹脂フィルム１４においてベース部材１２の上方に位置する部分に落ちてきた雪の重さによって合成樹脂フィルム１４が滑動を開始することとなり、その結果、合成樹脂フィルム１４の表側部分に落ちてきた雪を速やかに軒下に下ろすことが可能となる。
【００７４】
従って、本実施形態の屋根の積雪解消装置１０においては、特別な動力を必要とすることがないことから、大雪によって停電したり、道路が封鎖されたり、燃料がなくなった場合であっても、目的とする雪下ろし作動を安定して維持することが可能となる。
【００７５】
また、本実施形態の屋根の積雪解消装置１０においては、雪下ろし作動をスイッチ等でＯＮ／ＯＦＦする必要がなく、雪が降ってきたら自動的に速やかに雪下ろし作動をするようになっていることから、外出時や夜間の就寝時等、知らない間に雪が降った場合であっても、自動的に雪下ろし作動を行うことが可能となる。
【００７６】
それ故、本実施形態の屋根の積雪解消装置１０においては、これまでの雪下ろしの重労働から完全に開放され得ることとなり、また、雪下ろし作業に伴う危険からも回避され得ることとなる。
【００７７】
しかも、合成樹脂フィルム１４と合成樹脂製のベース部材１２が採用されていることから軽量であり、重量のある動力源も不要であり、配管や配線も不要であることから、屋根６２への設置と除去が非常に容易になる。これにより、雪が降らない夏季では、屋根の積雪解消装置１０を撤去して、紫外線等による劣化を防止すると共に、屋根の外観も屋根の積雪解消装置１０のない良好な状態にすることが容易に実現出来る。
【００７８】
また、合成樹脂フィルム１４が合成樹脂製のベース部材１２に巻き掛けられていることから、合成樹脂フィルム１４とベース部材１２との間での摩擦抵抗を小さくすることが可能となる。これにより、合成樹脂フィルム１４の滑らかな動きを有利に実現することが可能となる。
【００７９】
特に本実施形態では、合成樹脂フィルム１４の形成材料にスリップ剤が含まれていることから、合成樹脂フィルム１４の滑らかなスライド変位を一層有利に実現することが可能となる。また、装置を使用しない際に、合成樹脂フィルム１４を畳んで片付けておいたとしても、合成樹脂フィルム１４同士が引っ付くことを有利に回避することが可能となる。
【００８０】
また、本実施形態では、合成樹脂フィルム１４の形成材料に紫外線吸収剤と酸化防止剤が含まれていることから、合成樹脂フィルム１４の劣化を軽減することが可能となる。
【００８１】
更にまた、本実施形態では、ベース部材１２を構成する各部材が、充てん材としてガラス繊維を４０％含んだポリプロピレンによって形成されていることから、ベース部材１２の強度を有利に確保することが可能となる。
【００８２】
また、合成樹脂フィルム１４と合成樹脂製のベース部材１２が採用されていることから、屋根の積雪解消装置１０を屋根６２に設置するために、屋根６２の上に屋根の積雪解消装置１０を構成する各種部材を持ち運ぶ作業が楽になる。
【００８３】
また、本実施形態では、縦桟としての縦桟構成部材１６がベース部材１２の幅方向両端だけに設けられていることから、一対の縦桟構成部材１６，１６の間に合成樹脂フィルム１４を位置せしめることが可能となり、その結果、弛んだ状態でベース部材１２に巻き掛けられた合成樹脂フィルム１４のスライド変位方向を定めることが可能となる。
【００８４】
特に本実施形態では、合成樹脂フィルム１４の縁が天板５６と横桟構成部材１８における当接部４２との間に挟まれるように位置せしめられていることから、弛んだ状態でベース部材１２に巻き掛けられた合成樹脂フィルム１４がベース部材１２から外れてしまうことを有利に回避することが可能となる。
【００８５】
次に、本発明の第二の実施形態としての屋根の積雪解消装置９８について説明する。なお、以下の第二乃至第六の実施形態の説明において、第一の実施形態と同様な構造とされた部材及び部位については、図中に、第一の実施形態と同一の符号を付すことにより、それらの詳細な説明を省略する。
【００８６】
本実施形態の屋根の積雪解消装置９８は、第一実施形態の屋根の積雪解消装置（１０）に比して、ベース部材１００の構造が異なっている。本実施形態のベース部材１００は、図２４に示されているように、縦桟１０２と横桟１０４が格子状に組み合わされて一体形成された構造とされており、本実施形態では、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンによって形成されている。なお、図２４では、取付用突起１４０，１６０の図示は省略してある。そして、このような構造とされたベース部材１００に対して合成樹脂フィルム１４が巻き掛けられるようになっている。
【００８７】
そこにおいて、このような構造とされたベース部材１００を屋根６２に設置する場合、棟６４の近くに配されるベース部材１００は、図２５に示されているように、天側連結部材１１０と一対の側方連結部材１１２，１１２を含んで構成された棟側取付部材１０８と、連結部材としての一対のベース側連結部材１１４，１１４によって、屋根６２に設置されるようになっている。なお、図２５では、一方のベース側連結部材１１４の図示は省略してある。
【００８８】
天側連結部材１１０は、図２６にも示されているように、取付穴１１６が長手方向に所定間隔で複数形成されており、全体として梯子形状とされている。また、一対の側方連結部材１１２，１１２は、それぞれ、ロッドの軸方向一端側が湾曲せしられて湾曲部１１８とされており、かかる湾曲部１１８に対して取付用突起１２０が形成された構造とされている。更にまた、一対のベース側連結部材１１４，１１４は、それぞれ、ロッド部１２２の下端に対して板状の取付片１２４が一体形成された構造とされている。
【００８９】
また、ベース側連結部材１１４をロッド部１２２の先端側で側方連結部材１１２と連結する第一の連結体１２６は、図２７にも示されているように、ベース側連結部材１１４におけるロッド部１２２の先端に被せられる筒状部１２８と、Ｃ字断面でストレートに延びて、側方連結部材１１２においてストレートに延びる部分が嵌め入れられる止具部１３０とが一体形成された構造とされている。更に、ベース側連結部材１１４をロッド部１２２の基端側で側方連結部材１１２と連結する第二の連結体１３２は、図２８にも示されているように、円環状止具部１３４とＣ字状止具部１３６とが一体形成された構造とされている。
【００９０】
なお、本実施形態では、天側連結部材１１０と側方連結部材１１２とベース側連結部材１１４と第一の連結体１２６と第二の連結体１３２は、それぞれ、ベース部材と同様に、充てん材としてガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンによって形成されている。
【００９１】
上述の如き構造とされた天側連結部材１１０と一対の側方連結部材１１２，１１２は、各側方連結部材１１２に設けられた取付用突起１２０が天側連結部材１１０に設けられた取付穴１１６に嵌め込まれることによって連結されるようになっている。その結果、棟を跨いで配設され得る棟側取付部材１０８が形成される。また、第二の連結体１３２の円環状止具部１３４に嵌め入れられたベース側連結部材１１４のロッド部１２２に対して、筒状部１２８がロッド部１２２の先端に嵌め入れられた第一の連結体１２６の止具部１３０が嵌め入れられていると共に、第二の連結体１３２のＣ字状止具部１３６が側方連結部材１１２のストレート部分に対して嵌め入れられることで、側方連結部材１１２とベース側連結部材１１４が連結されるようになっている。
【００９２】
そして、ベース側連結部材１１４の取付片１２４に設けられた取付穴１３８に対して、ベース部材１００の縦桟１０２に設けられた取付用突起１４０が嵌め入れられることにより、ベース部材１００がベース側連結部材１１４を介して棟側取付部材１０８に取り付けられるようになっている。これにより、ベース部材１００が棟側取付部材１０８によって屋根６２に設置されるようになっている。その際、第一の連結体１２６と第二の連結体１３２による連結位置を調節することによって、ベース側連結部材１１４と棟側取付部材１０８との取付位置を調節することが出来る。即ち、本実施形態では、第一の連結体１２６と第二の連結体１３２によって取付位置調節機構が構成されているのである。
【００９３】
また、本実施形態において、ベース部材１００を屋根６２の傾斜方向で連結する場合には、図２９に示されているように、縦桟１０２における軒先側端部を円筒形状を呈する連結筒１４２によって連結すると共に、ベース部材１００の幅方向両端に位置する縦桟１０２，１０２同士を連結板１４４によって連結する。なお、本実施形態では、連結筒１４２と連結板１４４の形成材料として、ベース部材１００と同様に、ガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンが採用されている。
【００９４】
そこにおいて、連結板１４４は、全体としてコ字状乃至は門形状とされている。また、本実施形態では、ベース部材１００の幅方向両端に位置する縦桟１０２，１０２同士を連結する連結筒１４２（以下、端用連結筒１４６と称する）には、軸直角方向外方に突出する取付用突起１４８が設けられている。そして、連結筒１４２によって縦桟１０２，１０２同士が連結された状態で、端用連結筒１４６に設けられた取付用突起１４８と縦桟１０２に設けられた取付用突起１５０が、連結板１４４に形成された取付穴１５２に嵌め入れられることにより、縦桟１０２，１０２同士、延いては、ベース部材１００，１００同士が屋根６２の傾斜方向で連結されるようになっている。
【００９５】
また、ベース部材１００の軒先側端部には、図３０に示されているように、エンド部材１５４が取り付けられている。このエンド部材１５４は、複数（縦桟１０２と同じ数）の嵌め込み用筒１５８がベース部材１００の幅方向で連結されて一体形成された構造とされており、本実施形態では、ベース部材１００と同様に、ガラス繊維が４０％含まれているポリプロピレンが採用されている。そして、嵌め込み用筒１５８に各縦桟１０２が嵌め込まれることにより、エンド部材１５４がベース部材１００の軒先側端部に取り付けられるようになっている。
【００９６】
また、本実施形態では、ベース部材１００の長手方向の適当な位置において、図２５に示されているように、ベース部材１００に設けられた取付用突起１６０が嵌め入れられる取付穴１６２が形成された補強用脚部材１６４が取り付けられており、かかる補強用脚部材１６４によって支持される補強板１６６がベース部材１００の幅方向に架け渡されることによって、ベース部材１００が補強されるようになっている。なお、本実施形態では、ベース部材１００に対して補強用足部材１６４を介して取り付けられる補強板１６６を含んでベース部材が構成されていても良い。
【００９７】
従って、本実施形態の屋根の積雪解消装置９８においても、合成樹脂製のベース部材１００に対して合成樹脂フィルム１４が弛んだ状態で巻き掛けられることから、第一の実施形態と同様な効果を得ることが出来る。
【００９８】
次に、本発明の第三の実施形態としての屋根の積雪解消装置について説明する。本実施形態の屋根の積雪解消装置は、第一実施形態の屋根の積雪解消装置（１０）に比して、ベース部材１７０の形状が異なっている。
【００９９】
より詳細には、本実施形態のベース部材１７０は、図３１に示されているように、板状の縦桟１７２とロッド状の横桟１７４が格子状に組み付けられて一体形成された構造とされており、特に本実施形態では、図３２に示されているように、縦桟１７２の高さ寸法が横桟１７４の高さ寸法よりも大きくされている。その結果、ベース部材１７０に対して弛んだ状態で巻き掛けられた合成樹脂フィルム１４は、縦桟１７２だけに接触するようになっており、横桟１７４との間には隙間が形成されるようになっている。
【０１００】
また、本実施形態では、縦桟１７２の長手方向寸法がベース部材１７０の長手方向両端に位置せしめられた横桟１７４，１７４の離隔距離よりも長く設定されており、それによって、縦桟１７２が横桟１７４よりも外側に突出している。
【０１０１】
なお、本実施形態の屋根の積雪解消装置の設置は、第二の実施形態と同様な部材を利用することによって、実現される。
【０１０２】
上述の如き構造とされた屋根の積雪解消装置においても、合成樹脂製のベース部材１７０に対して合成樹脂フィルム１４が弛んだ状態で巻き掛けられるようになっていることから、第一の実施形態と同様な効果を得ることが出来る。
【０１０３】
特に、本実施形態では、縦桟１７２の高さ寸法が横桟１７４の高さ寸法よりも高く設定されていることから、雪の重みで合成樹脂フィルム１４が凹んだ場合であっても、合成樹脂フィルム１４の横桟への引っ掛かりを軽減乃至は回避することが可能となり、それによって、雪下ろし作動をスムーズに行うことが可能となる。
【０１０４】
次に、本発明の第四の実施形態としての屋根の積雪解消装置について説明する。本実施形態の屋根の積雪解消装置は、第一実施形態の屋根の積雪解消装置（１０）に比して、ベース部材１８２の構造が異なっている。そこにおいて、本実施形態のベース部材１８２は、図３３に示されているように、第三実施形態の屋根の積雪解消装置において採用されていたベース部材（１７０）の棟側に位置する横桟１７４に複数のローラ１８４が組み付けられた構造とされている。特に本実施形態では、横桟１７４に設けられた一対のガイドレール１８６，１８６の間に一つのローラ１８４が位置せしめられるようになっている。なお、理解を容易にするために、第三の実施形態と同様な構造とされた部材及び部位については、図中に、第三の実施形態と同一の符号を付すことにより、それらの詳細な説明を省略することにする。
【０１０５】
そして、本実施形態のベース部材１８２に対して弛んだ状態で巻き掛けられる合成樹脂フィルム１４は、ベース部材１８２の棟側においてローラ１８４に接触するようになっている。
【０１０６】
なお、本実施形態の屋根の積雪解消装置は、第二の実施形態と同様な部材を利用することによって、屋根に設置される。
【０１０７】
従って、本実施形態の屋根の積雪解消装置も、合成樹脂製のベース部材１８２に対して合成樹脂フィルム１４が弛んだ状態で巻き掛けられることから、第一の実施形態と同様な効果を得ることが出来る。
【０１０８】
次に、本発明の第五の実施形態としての屋根の積雪解消装置１９３について説明する。本実施形態の屋根の積雪解消装置１９３は、第一実施形態の屋根の積雪解消装置（１０）に比して、ベース部材１９４の構造、特に、ベース部材１９４を構成する縦桟としての縦桟構成部材１９６の構造が異なっている。
【０１０９】
より詳細には、第一の実施形態で採用されていた縦桟構成部材（１６）は、天板（５６）が別体形成されていたが、本実施形態で採用されている縦桟構成部材１９６は、図３４乃至３６に示されているように、天板１９８が縦壁２２に対して一体形成された構造とされている。
【０１１０】
このような縦桟構成部材１９６が採用されている場合、所定距離を隔てて互いに平行に配された一対の縦桟構成部材１９６，１９６の間に横桟構成部材１８を架け渡す方法としては、例えば、合成樹脂フィルム１４に挿し通した状態で横桟構成部材１８を曲げて、横桟構成部材１８の軸方向（長手方向）両端を結ぶ直線距離を、一対の縦桟構成部材のそれぞれに設けられた支持部３２の対向面間距離よりも短くした後、横桟構成部材１８の軸方向端部を支持部３２に収容する方法等が採用される。これにより、図３６に示されているように、合成樹脂フィルム１４が当接部４２に接触していると共に、合成樹脂フィルム１４の縁が支持部３２と天板１９８の間に位置せしめられた状態が実現されるようになっている。
【０１１１】
このような構造とされた屋根の積雪解消装置１９３においても、ベース部材１９４に対して合成樹脂フィルム１４が弛んだ状態で巻き掛けられるようになっていることから、第一の実施形態と同様な効果を得ることが可能となる。
【０１１２】
また、横桟構成部材１８が細長く延びる形状とされていることから、一対の縦桟構成部材１９６を先に設置した場合であっても、横桟構成部材１８を一対の縦桟構成部材の間に架け渡す作業を有利に実現することが可能となる。これにより、積雪解消装置を屋根に設置する作業を効率良く行うことが可能となる。
【０１１３】
更にまた、本実施形態では、縦桟構成部材１９６が天板１９８を一体的に備えた構造とされていることから、縦桟構成部材１９６の製造が容易になる。また、必要な部品点数が少なくなることから、設置作業の工程数を少なくすることが可能となる。
【０１１４】
続いて、本発明の第六の実施形態としての屋根の積雪解消装置１９９について説明する。本実施形態の屋根の積雪解消装置１９９は、第一実施形態の屋根の積雪解消装置（１０）に比して、ベース部材２００の構造が異なっている。より詳細には、本実施形態のベース部材２００は、図３７に示されているように、縦桟２０２と横桟２０４が格子状に一体形成された構造とされている。また、縦桟２０２には、ベース部材２００の幅方向外側に向かって突出する支持突起２０６が、長手方向に適当な間隔をあけて複数形成されている。
【０１１５】
このような構造とされたベース部材２００は、棟側取付部材６６によって屋根６２に設置された設置用部材２０８によって屋根６２に設置されるようになっている。そこにおいて、本実施形態の棟側取付部材６６は、第一の実施形態と同じものが採用されていることから、図中に、第一の実施形態と同一の符号を付すことにより、その詳細な説明を省略する。また、本実施形態の設置用部材２０８は、第一の実施形態の縦桟構成部材（１６）に比して、支持部３２に切欠（３４）が形成されていない点を除いて、第一の実施形態の縦桟構成部材（１６）と同じ構造のものが採用されていることから、図中に、第一の実施形態の縦桟構成部材（１６）の各部位に付されてた符号と同一の符号を付すことにより、その詳細な説明は省略する。
【０１１６】
本実施形態のベース部材２００の設置方法は、以下の通りである。先ず、ベース部材２００を複数個積み重ねた状態で、合成樹脂フィルム１４の中に通す。続いて、一番下にあるベース部材２００を最も棟側に設置された一対の設置用部材２０８，２０８に取り付ける。具体的には、ベース部材２００に設けられた支持突起２０６を設置用部材２０８の支持部３２に嵌め入れて支持突起２０６を支持部３２で支持することにより、ベース部材２００を一対の設置用部材２０８，２０８に取り付ける。そして、一対の設置用部材２０８，２０８に取り付けられたベース部材２００の上に重ね合わせられているベース部材２００を順次軒先側の一対の設置用部材２０８，２０８に取り付けることにより、図３８乃至４０に示されているように、縦桟２０２と横桟２０４が一体形成されたベース部材２００が階段状に設置されることなく、一つの平面上に位置せしめられるようにして、屋根６２に設置されることとなる。そして、このように複数のベース部材２００が屋根６２の傾斜方向に沿って設置された状態で、一つの合成樹脂フィルム１４が複数のベース部材２００に対して巻き掛けられているのである。
【０１１７】
このような構造とされた屋根の積雪解消装置１９９においては、複数のベース部材２００に対して一つの合成樹脂フィルム１４が巻き掛けられていることから、第一の実施形態と同様な効果を得ることが可能となる。
【０１１８】
また、本実施形態では、積み重ねられた複数個のベース部材２００を合成樹脂フィルム１４の中に通した状態で順次設置できるようになっていることから、複数個のベース部材２００を積み重ねて合成樹脂フィルム１４の中に通した状態で保管しておくことも可能であり、それによって、次回の設置作業をスムーズに開始することが可能になると共に、保管スペースが少なくてすむようになる。
【０１１９】
以上、本発明の幾つかの実施形態について詳述してきたが、これらはあくまでも例示であって、本発明は、かかる実施形態における具体的な記載によって、何等、限定的に解釈されるものではない。
【０１２０】
例えば、前記第一乃至第六の実施形態において、合成樹脂フィルムは、無色透明とされていたが、有色透明であっても良いし、透明でなくても良い。
【０１２１】
また、前記第一の実施形態において、第二の実施形態で採用されている棟側取付部材を採用することも可能である。
【０１２２】
更にまた、前記第一乃至第六の実施形態において、屋根の傾斜方向に連結されるベース部材の数や屋根の棟に沿った方向に連結されるベース部材の数は限定されるものではない。また、前記第一の実施形態では、切妻屋根に対して積雪解消装置を設置する方法を説明したが、本発明の積雪解消装置は、例えば、図４１に示すように、寄棟屋根に設置することも可能であり、また、半切妻や入母屋，方形，片流れ等の屋根に対しても設置することが出来る。なお、理解を容易にするために、図４１においては、第一の実施形態と同様な構造とされた部材及び部位については、第一の実施形態と同一の符号を付してある。
【０１２３】
また、前記第一の実施形態では、ベース部材１２を構成する縦桟構成部材１６が連結体９２によって屋根６２の傾斜方向に連結されて一つのベース部材１０を構成していたが、例えば、図４２に示されているように、三つの屋根の積雪解消装置１０を、棟側の屋根の積雪解消装置１０が軒先側の屋根の積雪解消装置１０に対して少し重ね合わされた状態で、連結するようにしても良い。この場合、図４３に示されているように、屋根６２から立ち上がるように延びる取付壁部１８８を備えた取付部材１９０によって、二つの屋根の積雪解消装置１０，１０を連結すること等が考えられる。また、各屋根の積雪解消装置１０を構成するベース部材１２を上述の如く連結する一方、これら三つのベース部材１２に対して一つの合成樹脂フィルム１４を巻き掛けるようにしても良い。
【０１２４】
また、前記第二の実施形態において、図４４に示されているように、棟側の横桟１０４に対してベース部材１００の長手方向外側に突出する突出片１９２を設けて、かかる突出片１９２の突出端が縦桟１０２よりも外側に位置するようにしても良く、この場合には、ベース部材１００に巻き掛けられた合成樹脂フィルム１４がベース部材１００の裏側から表側へと移動してくる際に突出片１９２だけに接触することとなり、合成樹脂フィルム１４とベース部材１００との間での接触面積を小さくすることが可能となる。
【０１２５】
また、前記第六の実施形態において、ベース部材２００の幅方向両端に位置する二つの縦桟２０２，２０２は必ずしも必要ではなく、横桟２０４の突出端を設置用部材２０８の支持部３２で支持するようにしても良い。
【０１２６】
また、前記第一乃至第六の実施形態において、合成樹脂フィルムに対して接触する部分が合成樹脂材料で形成されているのであれば、ベース部材に対して金属等で形成された補強材を埋め込んでおいても良い。
【０１２７】
また、前記第二の実施形態では、ベース側連結部材１１４を介することにより、ベース部材１００が棟側取付部材１０８に連結されていたが、ベース部材１００が棟側取付部材１０８に対して直接取り付けられていても良い。
【０１２８】
その他、一々列挙はしないが、本発明は、当業者の知識に基づいて種々なる変更，修正，改良等を加えた態様において実施され得るものであり、また、そのような態様が本発明の趣旨を逸脱しない限り、何れも、本発明の範囲内に含まれるものであることは、言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１２９】
【図１】本発明の第一の実施形態としての屋根の積雪解消装置を示す平面図。
【図２】同屋根の積雪解消装置の側面図。
【図３】同屋根の積雪解消装置を構成する縦桟構成部材の側面図。
【図４】同縦桟構成部材の上面図。
【図５】同縦桟構成部材の要部拡大図であって、図１２のＶ−Ｖ断面図。
【図６】横桟構成部材の側面図。
【図７】図６におけるＶＩＩ−ＶＩＩ断面図。
【図８】図６におけるＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ断面図。
【図９】架渡部材の平面図。
【図１０】架渡部材の取付状態を拡大して示す側面図。
【図１１】図１０におけるＸＩ−ＸＩ断面図。
【図１２】図５におけるＸＩＩ−ＸＩＩ断面図
【図１３】屋根の積雪解消装置が設置された状態を示すモデル図。
【図１４】屋根の積雪解消装置が設置された状態を示すモデル図。
【図１５】棟側取付部材の側面図。
【図１６】棟側取付部材の連結状態を示す平面図。
【図１７】棟側取付部材への縦桟構成部材の取付状態を示す側面図。
【図１８】表側連結部材の取付状態を示す平面図。
【図１９】裏側連結部材の取付状態を示す平面図。
【図２０】二つの縦桟構成部材の連結状態を示す側面図。
【図２１】連結体の表側での取付状態を示す平面図。
【図２２】連結体の裏側での取付状態を示す平面図。
【図２３】設置状態下での合成樹脂フィルムの状態を示す断面図。
【図２４】本発明の第二の実施形態としての屋根の積雪解消装置において採用されるベース部材を示す平面図。
【図２５】同ベース部材を屋根に設置する際の状態を説明するための側面図。
【図２６】天側連結部材を示す平面図。
【図２７】第一の連結体を示す平面図。
【図２８】第二の連結体を示す平面図。
【図２９】連結板によってベース部材が連結されている状態を示す側面図。
【図３０】エンド部材の取付状態を示す側面図。
【図３１】本発明の第三の実施形態としての屋根の積雪解消装置において採用されるベース部材の平面図。
【図３２】図３１におけるＸＸＸＩＩ−ＸＸＸＩＩ断面図。
【図３３】本発明の第四の実施形態としての屋根の積雪解消装置において採用可能なベース部材を説明するための平面図。
【図３４】本発明の第五の実施形態としての屋根の積雪解消装置において採用可能なベース部材を構成する縦桟構成部材を説明するための側面図。
【図３５】縦桟構成部材の要部拡大断面図。
【図３６】図３５のＸＸＸＶＩ−ＸＸＸＶＩ断面図。
【図３７】本発明の第六の実施形態としての屋根の積雪解消装置で採用可能なベース部材を示す平面図。
【図３８】本実施形態の屋根の積雪解消装置が設置された状態を示すモデル図。
【図３９】本実施形態の屋根の積雪解消装置の要部拡大断面図。
【図４０】図３９のＸＸＸＸ−ＸＸＸＸ断面図。
【図４１】本発明の屋根の積雪解消装置が寄棟屋根に設置される場合の一つの具体例を説明するための平面図。
【図４２】本発明の屋根の積雪解消装置の設置状態を説明するためのモデル図。
【図４３】図４２に示されたベース部材の連結状態を説明するための側面図。
【図４４】第二の実施形態で採用されていたベース部材の別の態様を説明するための平面図。
【符号の説明】
【０１３０】
１０：屋根の積雪解消装置，１２：ベース部材，１４：合成樹脂フィルム，１６：縦桟構成部材，１８：横桟構成部材
【図２】
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【図３】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図１】
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【図４】
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【図３８】
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