(57)【要約】【課題】  スライドさせるだけで、ワンタッチで装身具の着脱が可能なスライド補助具およびスライド補助具を備えた装身具留を提供する。【解決手段】  装身具の一方のバンド部材の端部と他方のバンド部材の端部同士の間を係止するための操作部材を備えた中留に対して着脱自在に装着されるスライド補助具であって、スライド補助具が、操作部材を係止する係止部を備え、スライド補助具の係止部に操作部材を係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成した。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
装身具の一方のバンド部材の端部と他方のバンド部材の端部同士の間を係止するための操作部材を備えた中留に対して着脱自在に装着されるスライド補助具であって、
前記スライド補助具が、操作部材を係止する係止部を備え、
前記スライド補助具の係止部に操作部材を係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、
前記操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成したことを特徴とするスライド補助具。
【請求項２】
前記係止部が、操作部材を係止する係止用開口部であることを特徴とする請求項１に記載のスライド補助具。
【請求項３】
前記スライド補助具が、スライド補助具をスライドさせた際に、中留から抜け落ちないようにストッパー部を備えることを特徴とする請求項１から２のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項４】
前記ストッパー部が、スライド補助具と一体的に形成されていることを特徴とする請求項３に記載のスライド補助具。
【請求項５】
前記ストッパー部が、スライド補助具と別体に形成され、中留に着脱自在に装着されるように構成されていることを特徴とする請求項３に記載のスライド補助具。
【請求項６】
前記スライド補助具が、スライド補助具をスライドさせるためのスライド突設操作部を備えることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項７】
前記操作部材が、プッシュ式ボタンであり、スライド補助具の係止部にプッシュ式ボタンを突設係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、プッシュ式ボタンを押圧して、前記操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成したことを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項８】
前記スライド補助具の係止部端部と、プッシュ式ボタンに形成したテーパー面が係合して、プッシュ式ボタンを押圧して、前記操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成したことを特徴とする請求項７に記載のスライド補助具。
【請求項９】
前記プッシュ式ボタンが、中留の少なくとも一方の側部に形成され、この側部に形成されたプッシュ式ボタンに対応して、側部に係止部が形成されていることを特徴とする請求項７から８のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項１０】
前記プッシュ式ボタンが、中留の上面に形成され、この上面に形成されたプッシュ式ボタンに対応して、上面に係止部が形成されていることを特徴とする請求項７から８のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項１１】
前記操作部材が、スライド式ボタンであり、スライド補助具の係止部にスライド式ボタンを突設係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、スライド式ボタンをスライドさせて、前記操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成したことを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項１２】
前記スライド式ボタンが、中留の少なくとも一方の側部に形成され、この側部に形成されたスライド式ボタンに対応して、側部に係止部が形成されていることを特徴とする請求
項１１に記載のスライド補助具。
【請求項１３】
前記スライド式ボタンが、中留の上面に形成され、この上面に形成されたスライド式ボタンに対応して、上面に係止部が形成されていることを特徴とする請求項１１に記載のスライド補助具。
【請求項１４】
前記中留が、片開き式の中留から構成されていることを特徴とする請求項１から１３のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項１５】
前記中留が、両開き式の中留から構成されていることを特徴とする請求項１から１３のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項１６】
前記中留が、下板部材と、下板部材に折り畳み可能に連結された中板部材と、中板部材に折り畳み可能に連結された表板部材とから構成されていることを特徴とする請求項１４から１５のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項１７】
前記操作部材が、表板部材に形成されていることを特徴とする請求項１６に記載のスライド補助具。
【請求項１８】
前記操作部材が、下板部材に形成されていることを特徴とする請求項１６に記載のスライド補助具。
【請求項１９】
前記中留が、中留本体と、中留本体に折り畳み可能に連結された表板部材とから構成されていることを特徴とする請求項１４から１５のいずれかに記載のスライド補助具。
【請求項２０】
前記操作部材が、中留本体に形成されていることを特徴とする請求項１９に記載のスライド補助具。
【請求項２１】
請求項１から２０のいずれかに記載のスライド補助具が、中留に装着されていることを特徴とする装身具。
【請求項２２】
前記装身具が、腕時計であることを特徴とする請求項２１に記載の装身具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、身体に巻回されて装着される装身具の構造に関し、特に、腕時計、ブレスレッド等の手首に巻回される装身具、ネックレス等の首に巻回される装身具、または、ズボンのベルト等の腰に巻回される装身具に適し、スライドさせるだけで、ワンタッチで装身具の着脱が可能なスライド補助具およびスライド補助具を備えた装身具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、装身具、例えば、腕時計の時計バンドの中留として、特許文献１（特開平１０−３２７９１４号公報）、特許文献２（実開昭５６−６９０１４号公報）に開示されるような、プッシュ式ボタンを用いたいわゆる「片開き式の中留」が用いられている。
【０００３】
このような、腕時計の時計バンドの中留としては、図１５に示したような中留１００が用いられている。
この中留１００は、装身具（図示せず）の一方のバンド部材１０２の端部１０４に連結されるとともに、他方のバンド部材１０６の端部１０８に連結されるように構成されている。
【０００４】
すなわち、一方のバンド部材１０２の端部１０４に、連結ピン１１０を介して、下板部材１１２の一端部１１４が回動可能に連結されている。そして、下板部材１１２の他端部１１６に、ヒンジ１１８を介して、略枠形状の中板部材１２０の一端部１２２が、折り畳み可能に連結されている。また、中板部材１２４の他端部１２６に、ヒンジ１２８を介して、表板部材１３０が折り畳み可能に連結されている。
【０００５】
また、下板部材１１２には、係止爪１３２が突設されているとともに、表板部材１３０には、この係止爪１３２に係合する係合穴が形成されている。
このように構成される従来の中留１００では、装着に際しては、図１６に示したように、表板部材１３０をヒンジ１２８を介して回動することによって、折り畳むようになっている。
【０００６】
この状態で、中板部材１２０を、ヒンジ１１８を介して、下板部材１１２の方向に回動して折り畳むことによって、下板部材１１２の係止爪１３２を、表板部材１３０の係合穴に設けた係止部材（図示せず）に係合することによって、図１７に示したような装着状態となるようになっている。
【０００７】
そして、このような装着状態から、装着状態を解除するには、表板部材１３０の両側の側部に突設されたプッシュ式ボタン１３６を、装身具を装着した腕とは別のもう片方の手を用いて、プッシュ式ボタン１３６を押圧することによって、このプッシュ式ボタン１３６と連動した係合穴に設けた係止部材を解除することによって、中留１００の係合状態を解除することによって行っている。
【特許文献１】特開平１０−３２７９１４号公報
【特許文献２】実開昭５６−６９０１４号公報
【特許文献３】特開２０００−２０１７０号公報
【特許文献４】特開２０００５−１３７７８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、このような中留１００では、例えば、身体障害者、骨折などで片手が不
自由な人にとっては、このような装着状態から、装着状態を解除するには、装身具を装着した腕側の手を用いることができないので、プッシュ式ボタン１３６を押圧することによって、装着状態を解除するのは困難である。
【０００９】
また、この場合、歯、机のかどなどを利用して、プッシュ式ボタン１３６を押圧することも考えられるが、特に、上記のようないわゆる両プッシュ式ボタンタイプの場合に、プッシュ式ボタン１３６を両側から同時に押圧しなければ、係合状態が解除できず、不便である。また、このようなプッシュ式ボタン１３６は、寸法が小さいので、歯、机のかどなどを利用して解除するのは困難である。
【００１０】
また、この場合に、特許文献３（特開２０００−２０１７０号公報）、特許文献４（特開２０００５−１３７７８９号公報）に開示されるような、スライド式ボタンを用いた中留を用いることも考えられるが、複雑な構成であり、部品点数を多くなり、組立作業の工程数も増加して、煩雑な組立作業が必要であり、その結果、製造コストが高くなってしまう。
【００１１】
しかも、この場合にも、このようなスライド式ボタンは、寸法が小さいので、歯、机のかどなどを利用して解除するのは困難である。
本発明は、このような現状を考慮して、複雑な構成でなく、部品点数も少なく、従来の構造の装身具の中留に対して着脱自在に装着することができ、スライドさせるだけで、ワンタッチで装身具の着脱が可能なスライド補助具およびスライド補助具を備えた装身具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、前述したような従来技術における課題および目的を達成するために発明なされたものであって、本発明のスライド補助具は、
装身具の一方のバンド部材の端部と他方のバンド部材の端部同士の間を係止するための操作部材を備えた中留に対して着脱自在に装着されるスライド補助具であって、
前記スライド補助具が、操作部材を係止する係止部を備え、
前記スライド補助具の係止部に操作部材を係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、
前記操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成したことを特徴とする。
【００１３】
このように構成することによって、中留に対してスライド補助具を装着して、スライド補助具の係止部に操作部材を係止した状態で、スライド補助具をスライドさせるだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除することができ、ワンタッチで装身具の着脱が可能となる。
【００１４】
従って、例えば、身体障害者、骨折などで片手が不自由な人にとっても、歯、机のかどなどを利用して、スライド補助具をスライドさせるだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除することができ、ワンタッチで装身具の着脱が可能となり、極めて便利である。
【００１５】
しかも、このようなスライド補助具は、複雑な構成でなく、部品点数も少なく、従来の構造の装身具の中留に対して着脱自在に装着することができ、このようなスライド補助具を用意しておけば、顧客の所望するあらゆるデザインの従来の装身具、例えば、腕時計に適用できるのでデザインの多様性に対応することができる。
【００１６】
また、本発明のスライド補助具は、前記係止部が、操作部材を係止する係止用開口部で
あることを特徴とする。
このように係止部が、操作部材を係止する係止用開口部であるので、中留に対してスライド補助具を装着した状態で、この係止用開口部に操作部材を確実に係止することができ、スライド補助具をスライドさせて、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００１７】
また、本発明のスライド補助具は、前記スライド補助具が、スライド補助具をスライドさせた際に、中留から抜け落ちないようにストッパー部を備えることを特徴とする。
このように構成することによって、ストッパー部を備えるので、スライド補助具をスライドさせた際に、中留から抜け落ちないので、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００１８】
また、本発明のスライド補助具は、前記ストッパー部が、スライド補助具と一体的に形成されていることを特徴とする。
このようにストッパー部が、スライド補助具と一体的に形成されていれば、中留に対してスライド補助具を装着するだけで、ストッパー機能が確保されるので、部品点数を少なく極めて便利である。
【００１９】
また、本発明のスライド補助具は、前記ストッパー部が、スライド補助具と別体に形成され、中留に着脱自在に装着されるように構成されていることを特徴とする。
このようにストッパー部が、スライド補助具と別体に形成されていれば、中留に対してスライド補助具を装着するとともに、スライド補助具と別体に形成されたストッパー部を中留に装着するだけで、ストッパー機能が確保されるので極めて便利である。しかも、中留からストッパー部が外側に突設することがないので、ストッパー部が邪魔にならず便利である。
【００２０】
また、本発明のスライド補助具は、前記スライド補助具が、スライド補助具をスライドさせるためのスライド突設操作部を備えることを特徴とする。
このようにスライド突設操作部を備えることにより、例えば、このスライド突設操作部を操作ボタンなどの形状にすることによって、操作ボタンなどの寸法が中留の操作部材に比較して大きいので、歯、机のかどなどを利用して解除することができ、そのため、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００２１】
また、本発明のスライド補助具は、
前記操作部材が、プッシュ式ボタンであり、スライド補助具の係止部にプッシュ式ボタンを突設係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、プッシュ式ボタンを押圧して、前記操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成したことを特徴とする。
【００２２】
このように構成することによって、スライド補助具の係止部にプッシュ式ボタンを突設係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、プッシュ式ボタンが押圧されて、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００２３】
また、本発明のスライド補助具は、前記スライド補助具の係止部端部と、プッシュ式ボタンに形成したテーパー面が係合して、プッシュ式ボタンを押圧して、前記操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成したことを特徴とする。
【００２４】
このようにプッシュ式ボタンに予めテーパー面を形成しておけば、スライド補助具の係
止部端部と、プッシュ式ボタンに形成したテーパー面が係合して、プッシュ式ボタンが押圧され、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００２５】
また、本発明のスライド補助具は、前記プッシュ式ボタンが、中留の少なくとも一方の側部に形成され、この側部に形成されたプッシュ式ボタンに対応して、側部に係止部が形成されていることを特徴とする。
【００２６】
このように、プッシュ式ボタンが、中留の少なくとも一方の側部に形成されるタイプ、例えば、いわゆる片プッシュ式ボタンタイプ、両プッシュ式ボタンタイプであっても、この側部に形成されたプッシュ式ボタンに対応して係止部が形成されているので、スライド補助具をスライドさせることによって、プッシュ式ボタンが押圧され、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００２７】
また、本発明のスライド補助具は、前記プッシュ式ボタンが、中留の上面に形成され、この上面に形成されたプッシュ式ボタンに対応して、上面に係止部が形成されていることを特徴とする。
【００２８】
このように、プッシュ式ボタンが、中留の上面に形成されるタイプであっても、この上面に形成されたプッシュ式ボタンに対応して係止部が形成されているので、スライド補助具をスライドさせることによって、プッシュ式ボタンが押圧され、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００２９】
また、本発明のスライド補助具は、
前記操作部材が、スライド式ボタンであり、スライド補助具の係止部にスライド式ボタンを突設係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、スライド式ボタンをスライドさせて、前記操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除するように構成したことを特徴とする。
【００３０】
このように構成することによって、スライド補助具の係止部にスライド式ボタンを突設係止した状態で、スライド補助具をスライドさせることによって、スライド式ボタンがスライドされて、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００３１】
また、本発明のスライド補助具は、前記スライド式ボタンが、中留の少なくとも一方の側部に形成され、この側部に形成されたスライド式ボタンに対応して、側部に係止部が形成されていることを特徴とする。
【００３２】
このように、スライド式ボタンが、中留の少なくとも一方の側部に形成されるタイプ、例えば、いわゆる片スライド式ボタン、両スライド式ボタンであっても、この側部に形成されたスライド式ボタンに対応して係止部が形成されているので、スライド補助具をスライドさせることによって、スライド式ボタンが押圧され、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００３３】
また、本発明のスライド補助具は、前記スライド式ボタンが、中留の上面に形成され、この上面に形成されたスライド式ボタンに対応して、上面に係止部が形成されていることを特徴とする。
【００３４】
このように、スライド式ボタンが、中留の上面に形成されるタイプであっても、この上面に形成されたスライド式ボタンに対応して係止部が形成されているので、スライド補助具をスライドさせることによって、スライド式ボタンが押圧され、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００３５】
また、本発明のスライド補助具は、前記中留が、片開き式の中留から構成されていることを特徴とする。
このように中留が、片開き式の中留から構成されていても、中留に対してスライド補助具を装着するだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００３６】
また、本発明のスライド補助具は、前記中留が、両開き式の中留から構成されていることを特徴とする。
このように中留が、両開き式の中留から構成されていても、中留に対してスライド補助具を装着するだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００３７】
また、本発明のスライド補助具は、前記中留が、下板部材と、下板部材に折り畳み可能に連結された中板部材と、中板部材に折り畳み可能に連結された表板部材とから構成されていることを特徴とする。
【００３８】
このように中留が、下板部材と、下板部材に折り畳み可能に連結された中板部材と、中板部材に折り畳み可能に連結された表板部材とから構成されていても、中留に対してスライド補助具を装着するだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００３９】
また、本発明のスライド補助具は、前記操作部材が、表板部材に形成されていることを特徴とする。
このように中留において、操作部材が、表板部材に形成されていても、中留に対してスライド補助具を装着するだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００４０】
また、本発明のスライド補助具は、前記操作部材が、下板部材に形成されていることを特徴とする。
このように中留において、操作部材が、下板部材に形成されていても、中留に対してスライド補助具を装着するだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００４１】
また、本発明のスライド補助具は、前記中留が、中留本体と、中留本体に折り畳み可能に連結された表板部材とから構成されていることを特徴とする。
このように中留が、中留本体と、中留本体に折り畳み可能に連結された表板部材とから構成されていても、中留に対してスライド補助具を装着するだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００４２】
また、本発明のスライド補助具は、前記操作部材が、中留本体に形成されていることを特徴とする。
このように中留において、操作部材が、中留本体に形成されていても、中留に対してス
ライド補助具を装着するだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に装身具の着脱が可能となる。
【００４３】
また、本発明の装身具は、前述のいずれかに記載のスライド補助具が、中留に装着されていることを特徴とする。
このような装身具であれば、中留に対してスライド補助具を装着して、スライド補助具の係止部に操作部材を係止した状態で、スライド補助具をスライドさせるだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除することができ、ワンタッチで装身具の着脱が可能となる。
【００４４】
従って、例えば、身体障害者、骨折などで片手が不自由な人にとっても、歯、机のかどなどを利用して、スライド補助具をスライドさせるだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除することができ、ワンタッチで装身具の着脱が可能となり、極めて便利である。
【００４５】
また、本発明の装身具は、前記装身具が、腕時計であることを特徴とする。
このように装身具が腕時計であれば、顧客の所望するあらゆるデザインの従来の腕時計に適用することがでるので、デザインの多様性に対応することができるとともに、スライド補助具をスライドさせるだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除することができ、ワンタッチで装身具の着脱が可能となり、極めて便利である。
【発明の効果】
【００４６】
本発明によれば、中留に対してスライド補助具を装着して、スライド補助具の係止部に操作部材を係止した状態で、スライド補助具をスライドさせるだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除することができ、ワンタッチで装身具の着脱が可能となる。
【００４７】
従って、例えば、身体障害者、骨折などで片手が不自由な人にとっても、歯、机のかどなどを利用して、スライド補助具をスライドさせるだけで、操作部材による装身具の端部同士の係止状態を解除することができ、ワンタッチで装身具の着脱が可能となり、極めて便利である。
【００４８】
しかも、このようなスライド補助具は、複雑な構成でなく、部品点数も少なく、従来の構造の装身具の中留に対して着脱自在に装着することができ、このようなスライド補助具を用意しておけば、顧客の所望するあらゆるデザインの従来の装身具、例えば、腕時計に適用できるのでデザインの多様性に対応することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４９】
以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態（実施例）について説明する。
本発明のスライド補助具を、腕時計バンドの中留に適用した実施例について、図面を参照して以下に詳細に説明する。
【００５０】
図１は、本発明のスライド補助具を、腕時計バンドの中留に装着する状態を説明する斜視図、図２は、図１のスライド補助具を、腕時計バンドの中留に装着した状態を説明する斜視図、図３〜図６は、本発明のスライド補助具の使用方法を説明する概略側面図、図７は、本発明のスライド補助具の使用方法を説明する概略上面図である。
【００５１】
図１および図２に示したように、本発明のスライド補助具４０は、腕時計バンド１の中留２に対して着脱自在に装着されるスライド補助具である。
図１に示したように、中留２は、いわゆる片開き式の中留であって、装身具（図示せず
）の一方のバンド部材４の端部６に連結されるとともに、他方のバンド部材８の端部１０に連結されるように構成されている。
【００５２】
すなわち、一方のバンド部材４の端部６に、連結ピン１２を介して、下板部材１４の一端部１６が回動可能に連結されている。そして、下板部材１４の他端部１８に、ヒンジ２０を介して、略枠形状の中板部材２２の一端部２４が、折り畳み可能に連結されている。また、中板部材２２の他端部２８に、ヒンジ３０を介して、表板部材３２が折り畳み可能に連結されている。
【００５３】
また、下板部材１４には、係止爪３４が突設されているとともに、表板部材３２には、この係止爪３４に係合する係合穴（図示せず）が形成されている。
このように構成される中留２では、手首への装着に際しては、図３に示したように、表板部材３２をヒンジ３０を介して回動することによって、折り畳むようになっている。
【００５４】
この状態で、中板部材２２を、ヒンジ２０を介して、下板部材１４の方向に回動して折り畳むことによって、下板部材１４の係止爪３４を、表板部材３２の係合穴に設けた係止部材（図示せず）に係合することによって、図５に示したような装着状態となるようになっている。
【００５５】
そして、このような装着状態から、装着状態を解除するには、表板部材３２の両側の側部に突設された操作部材であるプッシュ式ボタン３８を、装身具を装着した腕とは別のもう片方の手を用いて、プッシュ式ボタン３８を押圧することによって、このプッシュ式ボタン３８と連動した係合穴３６に設けた係止部材を解除することによって、中留２の係合状態を解除することによって行っている。
【００５６】
一方、図１および図２に示したようにスライド補助具４０は、中留２の表板部材３２に着脱自在に装着されるものであって、断面略コ字形状で板形状のスライド補助具本体４２を備えている。
【００５７】
このスライド補助具本体４２は、表板部材３２の上面３２ａに対応する上面４２ａと、この上面４２ａの両端部から下方に折曲され、表板部材３２の側面３２ｂと対応する側面４２ｂと、これらの側面４２ｂから内側に折曲され、表板部材３２の下方に嵌合する下面４２ｃとから構成されている。
【００５８】
そして、これらの上面４２ａと、側面４２ｂと、下面４２ｃとから、スライド開口部４２ｄが形成されており、図１および図３の矢印で示したように、スライド開口部４２ｄ内に、表板部材３２を嵌合させることによって、スライド補助具４０を中留２の表板部材３２に着脱自在に装着することができるとともに、スライド補助具本体４２を表板部材３２の長手方向に前後にスライドすることが出来るように構成されている。
【００５９】
また、このスライド補助具本体４２の側面４２ｂには、表板部材３２の両側の側部に突設されたプッシュ式ボタン３８が嵌入する、係止部を構成する係止用開口部４４が形成されている。
【００６０】
この係止用開口部４４は、図１、図３の矢印で示したように、スライド開口部４２ｄ内に、表板部材３２を嵌合させ、スライド補助具４０を中留２の表板部材３２に装着した際に、図４、図７（Ａ）に示したように、プッシュ式ボタン３８の図示しないバネの突設方向への付勢力によって、突設係止した状態となるようになっている。
【００６１】
そして、この状態で、図５、図７（Ａ）に示したように、スライド補助具４０をスライ
ドさせることによって、図６、図７（Ｂ）に示したように、プッシュ式ボタン３８が、係止用開口部４４の後端部４４ａ、側面４２ｂによって、図７（Ｂ）の矢印で示した方向に内側に押圧されて、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を解除することができるようになっている（図４に示したような解除状態となる）。
【００６２】
この場合、プッシュ式ボタン３８には、図７に示したように、その後端部にテーパー面３８ａが形成されており、スライド補助具４０の係止用開口部４４の後端部４４ａと、プッシュ式ボタン３８に形成したテーパー面３８ａが係合して、このテーパー面３８ａに沿って、よりスムーズにプッシュ式ボタン３８が押圧されて、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンドの端部同士の係止状態を解除することができるように構成されている。
【００６３】
なお、この場合、テーパー面３８ａが形成されていないプッシュ式ボタン３８に、本発明のスライド補助具４０を適用することももちろん可能である。
一方、補助具本体４２の上面４２ａの後端部には、ストッパー部４６が、スライド補助具４０と一体的に形成されている。このストッパー部４６は、補助具本体４２の上面４２ａの後端部から後方に延設された延設部４６ａと、この延設部４６ａの端部から下方に折曲されたストッパー係止部４６ｂとを備えている。
【００６４】
このストッパー係止部４６ｂは、スライド補助具４０を中留２の表板部材３２に沿って図５、図７（Ａ）の矢印方向（解除方向）にスライドさせた際に、表板部材３２の上面３２ａの後端部３２ｄと当接して、これ以上、スライド補助具４０が矢印方向にスライドして、中留２、すなわち、表板部材３２から抜け落ちることがないように構成されている（図６参照）。
【００６５】
なお、この場合、延設部４６ａの長さは、スライド補助具４０を中留２の表板部材３２に沿って、図５、図７（Ａ）の矢印方向（解除方向）にスライドさせて、係止用開口部４４の後端部４４ａ、側面４２ｂによって、プッシュ式ボタン３８を押圧して、腕時計バンドの端部同士の係止状態を解除することができる距離に設定されている。
【００６６】
さらに、補助具本体４２の上面４２ａには、スライド補助具４０をスライドさせるために、この実施例では、略ボタン形状のスライド突設操作部４８が形成されている。
このようにスライド突設操作部４８を備えることにより、例えば、この実施例のようにスライド突設操作部４８を操作ボタンなどの形状にすることによって、操作ボタンなどの寸法が中留２の操作部材であるプッシュ式ボタン３８に比較して大きいので、歯、机のかどなどを利用して解除することができ、そのため、操作部材であるプッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に腕時計バンド１の着脱が可能となる。
【００６７】
このように構成される本発明のスライド補助具４０は、使用に際して、図１、図３の矢印で示したように、補助具本体４２のスライド開口部４２ｄ内に、表板部材３２を嵌合させ、スライド補助具４０を中留２の表板部材３２に装着する（図２、図４参照）。これにより、図７（Ａ）に示したように、プッシュ式ボタン３８の図示しないバネの突設方向への付勢力によって、突設係止した状態となるようにする。
【００６８】
そして、手首への装着に際しては、図４に示したように、表板部材３２をヒンジ３０を介して回動することによって、折り畳み、この状態で、中板部材２２を、ヒンジ２０を介して、下板部材１４の方向に回動して折り畳むことによって、下板部材１４の係止爪３４を、表板部材３２の係合穴に設けた係止部材（図示せず）に係合することによって、図５に示したような装着状態とする。
【００６９】
そして、腕時計バンド１の端部同士の係止状態を解除する際には、身体障害者、骨折などで片手が不自由な人であっても、例えば、歯、机のかどなどを利用して、スライド突設操作部４８、または、ストッパー部４６のストッパー係止部４６ｂを当接させて、図５、図７（Ａ）の矢印で示したように、スライド補助具４０をスライドさせる。
【００７０】
これによって、図６、図７（Ｂ）に示したように、プッシュ式ボタン３８が、係止用開口部４４の後端部４４ａ、側面４２ｂによって押圧されて、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を解除することができるようになっている。
【００７１】
すなわち、この場合、プッシュ式ボタン３８には、その後端部にテーパー面３８ａが形成されており、スライド補助具４０の係止用開口部４４の後端部４４ａと、プッシュ式ボタン３８に形成したテーパー面３８ａが係合して、このテーパー面３８ａに沿って、よりスムーズにプッシュ式ボタン３８が押圧されて、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンドの端部同士の係止状態を解除することができる（図４に示したような解除状態となる）。
【００７２】
また、スライド補助具４０を用いて、腕時計バンドの端部同士の係止状態を解除した後には、スライド補助具４０をスライド操作した後は、プッシュ式ボタン３８の図示しないバネの突設方向への付勢力によって、プッシュ式ボタン３８に元に戻ろうとする力が働き、スライド補助具４０も操作前の位置に（自動的に）復帰することになる。
【００７３】
なお、もちろん、上記のような身体障害者、骨折などで片手が不自由な人以外でも、スライド突設操作部４８、または、ストッパー部４６のストッパー係止部４６ｂを当接させて、スライド補助具４０をスライドさせることによって、簡単にプッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を解除することができるようになっており、極めて便利である。
【００７４】
また、スライド補助具４０を使用せずに、プッシュ式ボタン３８を直接押圧することによって、腕時計バンド１の端部同士の係止状態を解除することも可能であることはもちろんである。
【００７５】
なお、この実施例では、スライド補助具４０の係止部を係止用開口部４４から構成したが、図示しないが、係止部を、係止用開口部４４の代わりに、プッシュ式ボタン３８と係合するように、凹部、溝部、スリットなどから構成することも可能である。
【００７６】
また、この実施例では、表板部材３２の両側の側部に操作部材であるプッシュ式ボタン３８が形成された、いわゆる両プッシュ式ボタンタイプの場合について説明したが、図示しないが、表板部材３２の片側の側部にのみ、操作部材であるプッシュ式ボタン３８が形成された、いわゆる片プッシュ式ボタンタイプにも適用できることはもちろんである。
【００７７】
また、この実施例では、補助具本体４２の上面４２ａに略ボタン形状のスライド突設操作部４８を形成したが、図示しないが、補助具本体４２の側面４２ｂにスライド突設操作部４８を形成することももちろん可能である。
【００７８】
なお、スライド補助具４０の材質としては、特に限定されるものではなく、例えば、チタン、ステンレス鋼などの金属、フッ素樹脂、ポリプロピレンなどの合成樹脂、これらの組み合わせなど、適宜、腕時計などの装身具の材質、デザイン要求に応じて設定すればよい。
【００７９】
図８は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第２の
実施例の概略図である。
この実施例の中留２、スライド補助具４０は、基本的には、上記の第１の実施例の中留２と基本的には、同様な構成であり、同じ構成部材には同じ参照番号を付してその詳細な説明を省略する。
【００８０】
上記の第１の実施例では、プッシュ式ボタン３８が、中留２、すなわち、表板部材３２の側面３２ｂに形成されたプッシュ式ボタン３８に対応して、スライド補助具本体４２の側面４２ｂに係止部である係止用開口部４４が形成したが、この実施例では、図８に示したように、プッシュ式ボタン３８が、表板部材３２の上面３２ａに形成され、この上面３２ａに形成されたプッシュ式ボタン３８に対応して、スライド補助具本体４２の上面４２ａに係止部が形成されている。
【００８１】
このように、プッシュ式ボタン３８が、中留２、すなわち、表板部材３２の上面３２ａに形成されるタイプであっても、この上面に形成されたプッシュ式ボタン３８に対応して係止部である係止用開口部４４が形成されているので、図８（Ａ）の矢印で示したように、スライド補助具４０をスライドさせることによって、図８（Ｂ）に示したように、プッシュ式ボタン３８が下方に押圧され（図８の紙面の奥側方向に）、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に腕時計バンド１の着脱が可能となる。
【００８２】
図９は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第３の実施例の概略図である。
この実施例の中留２、スライド補助具４０は、基本的には、上記の第１の実施例の中留２と基本的には、同様な構成であり、同じ構成部材には同じ参照番号を付してその詳細な説明を省略する。
【００８３】
上記の第１の実施例では、操作部材として、プッシュ式ボタン３８が用いられているが、この実施例では、操作部材が、スライド式ボタン３９であり、スライド補助具４０の係止部である係止用開口部４４に、スライド式ボタン３９を突設係止した状態で、スライド補助具４０をスライドさせることによって、スライド式ボタン３９をスライドさせて、腕時計バンド１の端部同士の係止状態を解除するように構成されている。
【００８４】
このように構成することによって、スライド補助具４０の係止部である係止用開口部４４に、スライド式ボタン３９を突設係止した状態で、図９（Ａ）の矢印で示したように、スライド補助具４０をスライドさせることによって、図９（Ｂ）の矢印で示したように、スライド式ボタン３９がスライドされて、スライド式ボタン３９による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に腕時計バンド１の着脱が可能となる。
【００８５】
もちろん、スライド補助具４０を使用せずに、スライド式ボタン３９を直接スライドすることによって、腕時計バンド１の端部同士の係止状態を解除することも可能である。
また、第１の実施形態同様、スライド補助具４０を用いて、腕時計バンドの端部同士の係止状態を解除した後には、スライド補助具４０をスライド操作した後は、スライド式ボタン３９の図示しないバネの付勢力によって、スライド式ボタン３９に元に戻ろうとする力が働き、スライド補助具４０も操作前の位置に（自動的に）復帰することになる。
【００８６】
なお、この実施例においても、スライド補助具４０の係止部を係止用開口部４４から構成したが、図示しないが、係止部を、係止用開口部４４の代わりに、スライド式ボタン３９と係合するように、凹部、溝部、スリットなどから構成することも可能である。
【００８７】
また、この実施例では、表板部材３２の両側の側部に操作部材であるスライド式ボタン３９が形成された、いわゆる両スライド式ボタンタイプの場合について説明したが、図示しないが、表板部材３２の片側の側部にのみ、操作部材であるスライド式ボタン３９が形成された、いわゆる片スライド式ボタンタイプにも適用できることはもちろんである。
【００８８】
また、この実施例においても、補助具本体４２の上面４２ａに略ボタン形状のスライド突設操作部４８を形成したが、図示しないが、補助具本体４２の側面４２ｂにスライド突設操作部４８を形成することももちろん可能である。
【００８９】
さらに、上記第２の実施例と同様に、図示しないが、スライド式ボタン３９が、表板部材３２の上面３２ａに形成され、この上面３２ａに形成されたスライド式ボタン３９に対応して、スライド補助具本体４２の上面４２ａに係止部を形成するようにしても良い。
【００９０】
図１０は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第４の実施例の概略図である。
この実施例の中留２、スライド補助具４０は、基本的には、上記の第１の実施例の中留２と基本的には、同様な構成であり、同じ構成部材には同じ参照番号を付してその詳細な説明を省略する。
【００９１】
上記の第１の実施例では、操作部材であるプッシュ式ボタン３８が、表板部材３２に形成されているが、この実施例では、操作部材であるプッシュ式ボタン３８が、下板部材１４に形成されており、この下板部材１４にスライド補助具４０を着脱自在に装着するように構成されている。
【００９２】
なお、表板部材３２は、図１０（Ａ）の矢印で示したように回動可能であって、表板部材３２に形成された係合突起３２ｅを、下板部材１４に形成された係合穴（図示せず）によって着脱自在に固定できるように構成されている。
【００９３】
この場合、スライド補助具４０を、図１０（Ａ）の矢印方向にスライドさせることによって、プッシュ式ボタン３８が押圧されて、図示しないが、このプッシュ式ボタン３８と連動して、下板部材１４に形成された係合穴と表板部材３２に形成された係合突起３２ｅとの係合が解除されることになる。これにより、図１０（Ａ）の矢印で示したように、表板部材３２が、矢印のように、開閉されることになり、腕時計バンド１の端部同士の係止状態の解除を確実に解除することができるようになっている。
【００９４】
また、この場合、図１０（Ａ）に示したように、スライド補助具４０は、中留２の表板部材３２の開閉動作を阻害しないように、下板部材１４の手首側に設けられている。
しかしながら、図１０（Ｂ）の上面図に示したように、下板部材１４の手首側と反対方向に設けることも可能である。この場合には、スライド補助具４０によって、中留２の表板部材３２の開閉動作を阻害しないように、スライド補助具本体４２の上面４２ａを、上面から見てコの字状に形成すればよい。
【００９５】
このような中留２において、操作部材であるプッシュ式ボタン３８が、下板部材１４に形成されていても、中留２の下板部材１４に対してスライド補助具４０を装着するだけで、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に腕時計バンド１の着脱が可能となる。
【００９６】
なお、この場合にも、図示しないが、プッシュ式ボタン３８の代わりに、スライド式ボタン３９を備えた中留２も、本発明のスライド補助具４０を適用することができる。
図１１は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第５
の実施例の概略図である。
【００９７】
この実施例の中留２、スライド補助具４０は、基本的には、上記の第１の実施例の中留２と基本的には、同様な構成であり、同じ構成部材には同じ参照番号を付してその詳細な説明を省略する。
【００９８】
上記の第１の実施例では、いわゆる片開き式の中留２に、本発明のスライド補助具４０を用いたが、この実施例では、いわゆる両開き式の中留２に、本発明のスライド補助具４０を適用している。
【００９９】
すなわち、この実施例の中留２では、一方のバンド部材４の端部６と、下板部材１４の一端部１６との間に、別の中板部材２２ａが回動可能に装着され、中板部材２２と中板部材２２ａとが、開閉できるように構成されている。
【０１００】
このように中留が、両開き式の中留２から構成されていても、中留２に対してスライド補助具４０を装着するだけで、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に腕時計バンド１の着脱が可能となる。
【０１０１】
なお、この場合にも、図示しないが、プッシュ式ボタン３８の代わりに、スライド式ボタン３９を備えた中留２も、本発明のスライド補助具４０を適用することができる。
図１２は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第６の実施例の概略図である。
【０１０２】
この実施例の中留２、スライド補助具４０は、基本的には、上記の第５の実施例の中留２と基本的には、同様な構成であり、同じ構成部材には同じ参照番号を付してその詳細な説明を省略する。
【０１０３】
この実施例では、いわゆる両開き式の中留２に、本発明のスライド補助具４０を適用しているとともに、この実施例では、操作部材であるプッシュ式ボタン３８が、下板部材１４に形成されており、この下板部材１４にスライド補助具４０を着脱自在に装着するように構成されている。また、スライド補助具４０は、両開き式の中留２の中板部材２２、２２ａの開閉動作を阻害しないように手首側に設けられている。
【０１０４】
なお、これらの中板部材２２、２２ａに形成された係合突起２１、２３を、下板部材１４に形成された係合穴（図示せず）によって着脱自在に固定できるように構成されている。
【０１０５】
このような中留２において、操作部材であるプッシュ式ボタン３８が、下板部材１４に形成されていても、中留２の下板部材１４に対してスライド補助具４０を装着するだけで、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に腕時計バンド１の着脱が可能となる。
【０１０６】
なお、この実施例では、表板部材３２が省略されているが、表板部材３２を用いた両開き式の中留２にももちろん適用することができる。また、この実施例では、操作部材であるスライド式ボタン３９が手首側に設けたが、手首の装着感を阻害しないように、側部に設けることもできる。
【０１０７】
また、この実施例では、スライド補助具４０は、両開き式の中留２の開閉動作を阻害しないように手首側に設けられているが、図示しないが、例えば、中板部材２２の間を離間
させて、この間に位置するように、下板部材１４のプッシュ式ボタン３８を配置するようにすれば、スライド補助具４０を、両開き式の中留２の開閉動作を阻害しないように上面側（手首側と反対側）に設けることも可能である。
【０１０８】
また、この場合にも、図示しないが、プッシュ式ボタン３８の代わりに、スライド式ボタン３９を備えた中留２も、本発明のスライド補助具４０を適用することができる。
図１３は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第７の実施例の概略図である。
【０１０９】
この実施例の中留２、スライド補助具４０は、基本的には、上記の第１の実施例の中留２と基本的には、同様な構成であり、同じ構成部材には同じ参照番号を付してその詳細な説明を省略する。
【０１１０】
この実施例の中留２は、図１３の矢印で示したように、中留本体５０と、中留本体５０に折り畳み可能で、表板部材３２に形成した係合突起２５によって、中留本体５０の係合孔（図示せず）に係止可能に連結された表板部材３２とから構成されている。
【０１１１】
このように中留２が、中留本体５０と、中留本体５０に折り畳み係止可能に連結された表板部材３２とから構成されていても、中留２に対してスライド補助具４０を装着するだけで、プッシュ式ボタン３８による腕時計バンド１の端部同士の係止状態を確実に解除することができ、ワンタッチで確実に腕時計バンド１の着脱が可能となる。
【０１１２】
なお、この場合にも、図示しないが、プッシュ式ボタン３８の代わりに、スライド式ボタン３９を備えた中留２も、本発明のスライド補助具４０を適用することができる。
図１４は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第８の実施例の概略図である。
【０１１３】
この実施例の中留２、スライド補助具４０は、基本的には、上記の第１の実施例の中留２と基本的には、同様な構成であり、同じ構成部材には同じ参照番号を付してその詳細な説明を省略する。
【０１１４】
第１の実施例のスライド補助具４０では、補助具本体４２の上面４２ａの後端部に、ストッパー部４６が、スライド補助具４０と一体的に形成したが、この実施例のスライド補助具４０では、ストッパー部４６が、スライド補助具４０と別体で断面略コ字形状に形成され、中留２、この実施例では、他方のバンド部材８の端部１０の連結部に着脱自在に装着されるように構成されている。
【０１１５】
このようにストッパー部４６が、スライド補助具４０と別体に形成されていれば、中留２に対してスライド補助具４０を装着するとともに、スライド補助具４０と別体に形成されたストッパー部４６を中留２に装着するだけで、ストッパー機能が確保されるので極めて便利である。しかも、中留２からストッパー部２６が外側に突設することがないので、ストッパー部４６が邪魔にならず便利である。
【０１１６】
以上、本発明の好ましい実施の態様を説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、上記実施例では、本発明の装身具の中留を、時計バンドの中留に適用した実施例を示したが、ブレスレッド等の手首に巻回される装身具、ネックレス等の首に巻回される装身具、ズボンのベルト等の腰に巻回される装身具、バック、鞄などのベルト部などその他の装身具にも適用できるなど本発明の目的を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１１７】
【図１】図１は、本発明のスライド補助具を、腕時計バンドの中留に装着する状態を説明する斜視図である。
【図２】図２は、図１のスライド補助具を、腕時計バンドの中留に装着した状態を説明する斜視図である。
【図３】図３は、本発明のスライド補助具の使用方法を説明する概略側面図である。
【図４】図４は、本発明のスライド補助具の使用方法を説明する概略側面図である。
【図５】図５は、本発明のスライド補助具の使用方法を説明する概略側面図である。
【図６】図６は、本発明のスライド補助具の使用方法を説明する概略側面図ある。
【図７】図７は、本発明のスライド補助具の使用方法を説明する概略上面図である。
【図８】図８は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第２の実施例の概略図である。
【図９】図９は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第３の実施例の概略図図である。
【図１０】図１０は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第４の実施例の概略図である。
【図１１】図１１は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第５の実施例の概略図である。
【図１２】図１２は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第６の実施例の概略図である。
【図１３】図１３は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第７の実施例の概略図である。
【図１４】図１４は、本発明のスライド補助具を、別の構造の腕時計バンドの中留に適用した第８の実施例の概略図である。
【図１５】図１５は、従来の装身具の中留の斜視図である。
【図１６】図１６は、図１５の装身具の中留の使用状態を説明する概略側面図である。
【図１７】図１７は、図１５の装身具の中留の使用状態を説明する概略側面図である。
【符号の説明】
【０１１８】
１     腕時計バンド
２     中留
４     バンド部材
６     端部
８     バンド部材
１０   端部
１２   連結ピン
１４   下板部材
１６   一端部
１８   他端部
２０   ヒンジ
２１、２３、２５、３２ｅ    係合突起
２２   中板部材
２２ａ 中板部材
２４   一端部
２６   ストッパー部
２８   他端部
３０   ヒンジ
３２ａ 上面
３２ｂ 側面
３２ｄ 後端部
３２   表板部材
３４   係止爪
３６   係合穴
３８   プッシュ式ボタン
３８ａ テーパー面
３９   スライド式ボタン
４０   スライド補助具
４０   補助具
４２   スライド補助具本体
４２ａ 上面
４２ｂ 側面
４２ｃ 下面
４２ｄ スライド開口部
４４   係止用開口部
４４ａ 後端部
４６   ストッパー部
４６ａ 延設部
４６ｂ ストッパー係止部
４８   スライド突設操作部
５０   中留本体
１００ 中留
１０２ バンド部材
１０４ 端部
１０６ バンド部材
１０８ 端部
１１０ 連結ピン
１１２ 下板部材
１１４ 一端部
１１６ 他端部
１１８ ヒンジ
１２０ 中板部材
１２２ 一端部
１２４ 中板部材
１２６ 他端部
１２８ ヒンジ
１３０ 表板部材
１３２ 係止爪
１３６ プッシュ式ボタン
【図１】
2008220648.tif 000003
【図２】
2008220648.tif 000004
【図３】
2008220648.tif 000005
【図４】
2008220648.tif 000006
【図５】
2008220648.tif 000007
【図６】
2008220648.tif 000008
【図７】
2008220648.tif 000009
【図８】
2008220648.tif 000010
【図９】
2008220648.tif 000011
【図１０】
2008220648.tif 000012
【図１１】
2008220648.tif 000013
【図１２】
2008220648.tif 000014
【図１３】
2008220648.tif 000015
【図１４】
2008220648.tif 000016
【図１５】
2008220648.tif 000017
【図１６】
2008220648.tif 000018
【図１７】
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