(57)【要約】【課題】潤滑油組成物において、中でも精製度の高い基油を用いた、工業用潤滑油全般、特に機械油、タービン油、コンプレッサー油、油圧作動油、歯車油、軸受油において、良好な防錆性を持ち、また低い摩擦係数を有する省エネ性に優れた潤滑油組成物を得ようとする。【解決手段】精製度の高い鉱油や合成油の基油に、添加剤としてアスパラギン酸誘導体と、多価アルコールの脂肪酸エステルを含有させる。これによって、優れた防錆性を有し、摩擦係数を低減させた、省エネ性に優れた工業用潤滑油として好適な潤滑油組成物を得ることができる。また、エポキシ化合物若しくは脂肪族アミン、または両者を更に加えることによって、一層防錆性や省エネ性に富んだ潤滑油組成物を得ることができる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油及び合成油から選ばれる少なくとも１種の基油と、添加剤としてアスパラギン酸誘導体と、多価アルコールの脂肪酸エステルを含有することを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
添加剤としてさらにエポキシ化合物及び／または脂肪族アミンを含有することを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
上記添加剤のアスパラギン酸誘導体の酸価が１０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇであることを特徴とする請求項１または２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
上記添加剤の多価アルコールの脂肪酸エステルの脂肪酸が、炭素数８〜２４であり、水酸基を有していても良いアルキル基又はアルケニル基であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
上記添加剤のエポキシ化合物が、動物油脂及び植物油脂由来のエポキシ化脂肪酸エステルであることを特徴とする請求項２〜４のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
上記添加剤の脂肪族アミンの脂肪族が、炭素数６〜３０であることを特徴とする請求項２〜５のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
上記基油が、合成油であることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
上記合成油が、ポリαオレフィンであることを特徴とする請求項７に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
上記合成油が、ＧＴＬであることを特徴とする請求項７に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関し、精製された基油を用いた、工業用潤滑油全般に関するもので、特に機械油、油圧作動油、タービン油、コンプレッサー油、歯車油、軸受油として使用される潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑油組成物、その中でも工業用潤滑油組成物には、良好な防錆性及び摩擦特性が要求され、低い摩擦係数（μ）を有することによって、効率的に、機械装置における摩擦損失を低減し、高い省エネルギー性を達成することが求められている。
例えば、建設用機械等において油圧装置が多用されているが、油圧作動油として使用される潤滑油の摩擦係数が高い場合、油圧シリンダーの往復動パッキングのしゅう動部において、微小スティックスリップ現象が発生し、シリンダーのビビリ、振動、鳴き、異音発生などの現象を引き起こし、油圧装置を精度良く制御できなくなる（特許文献１）。そこで、油圧シリンダーが正確かつスムーズに移動するようにするためには、潤滑油の摩擦係数を低下させることが必要となっている。
【０００３】
また機械設備に使用する潤滑油には、その性能を維持するために本質的に防錆性が必要であるが、更に、こうした油圧装置や制御装置などにおいては、装置の高性能化や油圧の高圧化に伴い、バルブ中のスプールの極微小振動によって発生する超音波により、また潤滑油が高圧、高せん断条件に曝されることによって蟻酸や酢酸が発生し、閉塞的な油圧回路の潤滑油中に蓄積して、金属材料を腐食させる可能性があることも指摘されている（特許文献２）。
【特許文献１】特開平９−１１１２７７号公報
【特許文献２】特開２００５−６０５２６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、潤滑油の示す摩擦係数を低くさせ、高い省エネ性を持つ工業油潤滑油を得ようとするものである。また、この様な潤滑油組成物を油圧装置における油圧作動油として使用した場合に、油圧シリンダーのビビリ、振動、鳴き、異音発生などの現象を引き起こすことなく、油圧装置を精度良く制御できるようにすると共に、錆の発生を抑制し、良好な防錆性を付与しようとするものである。そして、これらによって良好な防錆性を有し、かつ省エネルギー性に富んだ、作動効率の良い潤滑油組成物を得ようとするものである。
【０００５】
また、更に、油圧装置において発生する可能性のある蟻酸や酢酸などの低級脂肪酸などが存在していても、錆を発生させることがないような抵抗性があって、一層防錆性や省エネ性に富んだ潤滑油組成物を得ようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、鉱油や合成油の基油に、添加剤としてアスパラギン酸誘導体と、多価アルコールの脂肪酸エステルを加えることによって、油圧作動油などの工業用潤滑油組成物として好適な潤滑油組成物を得ることができる。
また、添加剤としてさらにエポキシ化合物及び／または脂肪族アミンを加えることによって、一層防錆性に富み、かつ省エネルギー性の優れた潤滑油組成物を得ることができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、各種工業用の装置で発生する摩擦損失を効果的に減らすことができ、省エネルギー化を図ることができる。また油圧作動油として使用した場合に、摩擦係数を低減させることにより、油圧シリンダーのビビリ、振動、鳴き、異音発生などの現象を引き起こすことなく、油圧装置を精度良く制御することができる。さらに、錆の発生を抑制して、防錆性に富んだ潤滑油組成物を得ることができる。また、仮に油圧装置内において蟻酸や酢酸などの低級脂肪酸などが発生し、油中に蓄積したとしても、錆を発生させることがなく、一層防錆性に富んだ潤滑油組成物とすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本潤滑油組成物の基油には、通常の潤滑油に使用される鉱油、合成油を使用することができ、特に、ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ，米国石油協会）基油カテゴリーでグループ１、グループ２、グループ３、グループ４などに属する基油を、単独または混合物として使用することができる。
【０００９】
グループ１基油には、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、溶剤精製、水素化精製、脱ろうなどの精製手段を適宜組合せて適用することにより得られるパラフィン系鉱油がある。粘度指数は８０〜１２０、好ましくは９５〜１１０がよい。４０℃における動粘度は、好ましくは２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８〜２２０ｍｍ２／ｓである。また全硫黄分は７００ｐｐｍ未満、好ましくは５００ｐｐｍ未満がよい。全窒素分も５０ｐｐｍ未満、好ましくは２５ｐｐｍ未満がよい。さらにアニリン点は８０〜１５０℃、好ましくは９０〜１２０℃のものを使用するのがよい。
【００１０】
グループ２基油には、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、水素化分解、脱ろうなどの精製手段を適宜組合せて適用することにより得られたパラフィン系鉱油がある。ガルフ社法などの水素化精製法により精製されたグループ２基油は、全イオウ分が１０ｐｐｍ未満、アロマ分が５％以下であり、本発明に好適である。これらの基油の粘度は特に制限されないが、粘度指数は９０〜１２５、好ましくは１００〜１２０がよい。４０℃における動粘度は、好ましくは２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８〜２２０ｍｍ２／ｓである。また全硫黄分は７００ｐｐｍ未満、好ましくは５００ｐｐｍ未満、更に好ましくは１０ｐｐｍ未満がよい。全窒素分も１０ｐｐｍ未満、好ましくは１ｐｐｍ未満がよい。さらにアニリン点は８０〜１５０℃、好ましくは１００〜１３５℃のものを使用するのがよい。
【００１１】
グループ３基油及びグループ２プラス基油には、例えば、原油を常圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、高度水素化精製により製造されるパラフィン系鉱油や、脱ろうプロセスにて生成されるワックスをイソパラフィンに変換・脱ろうするＩＳＯＤＥＷＡＸプロセスにより精製された基油や、モービルＷＡＸ異性化プロセスにより精製された基油も好適である。これらの基油の粘度は特に制限されないが、粘度指数は９５〜１４５、好ましくは１００〜１４０がよい。４０℃における動粘度は、好ましくは２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８〜２２０ｍｍ２／ｓである。また全硫黄分は、０〜１００ｐｐｍ、好ましくは１０ｐｐｍ未満がよい。全窒素分も１０ｐｐｍ未満、好ましくは１ｐｐｍ未満がよい。さらにアニリン点は８０〜１５０℃、好ましくは１１０〜１３５℃のものを使用するのがよい。
【００１２】
合成油としては、例えば、ポリオレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、エステル、ポリオキシアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、含フッ素化合物（パーフルオロポリエーテル、フッ素化ポリオレフィン等）、シリコーン油などが挙げられる。
【００１３】
上記ポリオレフィンには、各種オレフィンの重合物、又はこれらの水素化物が含まれる。オレフィンとしては任意のものが用いられるが、例えば、エチレン、プロピレン、ブテン、炭素数５以上のα−オレフィンなどが挙げられる。ポリオレフィンの製造にあたっては、上記オレフィンの１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。特にポリαオレフィン（ＰＡＯ）と呼ばれているポリオレフィンが好適であり、これはグループ４基油である。
これら合成基油の粘度は特に制限されないが、４０℃における動粘度は、好ましくは２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは８〜２２０ｍｍ２／ｓである。
【００１４】
天然ガスの液体燃料化技術のフィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ（ガストゥリキッド）は、原油から精製された鉱油基油と比較して、硫黄分や芳香族分が極めて低く、パラフィン構成比率が極めて高いため、酸化安定性に優れ、蒸発損失も非常に小さいため、本発明の基油として好適である。ＧＴＬ基油の粘度性状は特に制限されないが、通例粘度指数は１３０〜１８０、より好ましくは１４０〜１７５である。また４０℃における動粘度は、２〜６８０ｍｍ２／ｓ、より好ましくは５〜１２０ｍｍ２／ｓである。また通例全硫黄分は１０ｐｐｍ未満、全窒素分１ｐｐｍ未満である。そのようなＧＴＬ基油商品の一例として、ＳＨＥＬＬ  ＸＨＶＩ（登録商標）がある。
【００１５】
本発明の潤滑油組成物における上記基油の含有量は特に制限されないが、潤滑油組成物の全量基準で６０重量％以上、好ましくは８０重量％以上、より好ましくは９０重量％以上、更に好ましくは９５重量％以上である。
【００１６】
アスパラギン酸誘導体は、一般式１に示すものである。
【化１】
2008095076.tif 000002
【００１７】
上記一般式１中、Ｘ１及びＸ２は各々水素又は３〜６の同一または異なったアルキル基、若しくはヒドロキシアルキル基であり、より好ましくはそれぞれが２−メチルプロピル基やターシャリ−ブチル基がよい。
Ｘ３は１〜３０個の炭素原子からなるアルキル基、若しくはエーテル結合を有するアルキル基、若しくはヒドロキシアルキル基である。例えば、オクタデシル基、アルコキシプロピル基、３−（Ｃ６〜Ｃ１８）ヒドロカーボンオキシ（Ｃ３〜Ｃ６）アルキル基、更に好ましくは、シクロヘキシルオキシプロピル基、３−オクチルオキシプロピル基、３−イソオクチルオキシプロピル基、３−デシルオキシプロピル基、３−イソデシルオキシプロピル基、３−（Ｃ１２〜Ｃ１６）アルコキシプロピル基がよい。
Ｘ４は１〜３０個の炭素原子から成る飽和若しくは不飽和カルボン酸基、若しくは１〜３０個の炭素原子から成るアルキル基、若しくはアルケニル基、若しくはヒドロキシアルキル基である。例えばプロピオン酸基や、プロピオニル酸基がよい。
【００１８】
上記アスパラギン酸誘導体は、ＪＩＳＫ２５０１で定める酸価が１０〜２００ｍｇＫＯＨ／ｇのもの、より好ましくは５０〜１５０ｍｇＫＯＨ／ｇのものがよい。アスパラギン酸誘導体は、潤滑油組成物中に約０．０１〜５重量％程度、好ましくは約０．０５〜２重量％程度で用いられる。
【００１９】
上記した多価アルコールの脂肪酸エステルとしては、従来油性剤として使用されているもの、例えば、グリセロール、ソルビトール、アルキレングリコール、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、キシリトール等の多価アルコールの炭素数１〜２４の飽和または不飽和脂肪酸の部分または完全エステルを用いることができる。
【００２０】
こうしたものとして、具体的には、例えば、グリセロールエステルとして、グリセロールモノラウリレート、グリセロールモノステアレート、グリセロールモノパルミテート、グリセロールモノオレート、グリセロールジラウリレート、グリセロールジステアレート、グリセロールジパルミテート、グリセロールジオレート等がある。
ソルビトールエステルとしては、ソルビトールモノラウリレート、ソルビトールモノパルミテート、ソルビトールモノステアレート、ソルビトールモノオレート、ソルビトールジラウリレート、ソルビトールジパルミテート、ソルビトールジステアレート、ソルビトールジオレート、ソルビトールトリステアレート、ソルビトールトリラウリレート、ソルビトールトリオレート、ソルビトールテトラオレート等が挙げられる。
【００２１】
アルキレングリコールエステルとしては、エチレングリコールモノラウリレート、エチレングリコールモノステアレート、エチレングリコールモノオレート、エチレングリコールジラウリレート、エチレングリコールジステアレート、エチレングリコールジオレート、プロピレングリコールモノラウリレート、プロピレングリコールモノステアレート、プロピレングリコールモノオレート、プロピレングリコールジラウリレート、プロピレングリコールジステアレート、プロピレングリコールジオレート等がある。
ネオペンチルグリコールエステルとしては、ネオペンチルグリコールモノラウリレート、ネオペンチルグリコールモノステアレート、ネオペンチルグリコールモノオレート、ネオペンチルグリコールジラウリレート、ネオペンチルグリコールジステアレート、ネオペンチルグリコールジオレート等が挙げられる。
【００２２】
トリメチロールプロパンエステルとしては、トリメチロールプロパンモノラウリレート、トリメチロールプロパンモノステアレート、トリメチロールプロパンモノオレート、トリメチロールプロパンジラウリレート、トリメチロールプロパンジステアレート、トリメチロールプロパンジオレート、ペンタエリスリトールモノラウリレート等がある。
ペンタエリスリトールエステルとしては、ペンタエリスリトールモノステアレート、ペンタエリスリトールモノオレート、ペンタエリスリトールジラウリレート、ペンタエリスリトールジステアレート、ペンタエリスリトールジオレート、ジペンタエリスリトールモノオレート等がある。
こうした多価アルコールの脂肪酸エステルとしては、好ましくは多価アルコールと不飽和脂肪酸との部分エステルを用いるとよい。
【００２３】
これらの多価アルコールの脂肪酸エステルは、潤滑油組成物中に約０．０１〜５重量％程度、好ましくは約０．０５〜２重量％程度で用いられる。使用量が上記範囲を外れると、摩擦係数を低減する効果が弱くなる。
【００２４】
上記したエポキシ化合物は、菜種油、大豆油、アマニ油、ヒマシ油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、ひまわり油、米ぬか油、サフラワー油、牛脂、豚脂等をエポキシ化して製造されたもので、エポキシ化菜種油、エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシ化ヒマシ油、エポキシ化サフラワー油等といったエポキシ化脂肪酸グリセライドが挙げられる。
また、エポキシ化合物には、エポキシ化脂肪酸エステルも適している。例えば、エポキシステアリン酸メチル、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸オクチル等のオレイン酸エステルをエポキシ化して製造されたものが挙げられる。
【００２５】
エポキシ化エステル化合物は、菜種油、大豆油、アマニ油、ヒマシ油、ヤシ油、パーム油、パーム核油、ひまわり油、米ぬか油、サフラワー油、牛脂、豚脂等のエステルをエポキシ化して製造されたもので、エポキシ化菜種油エステル、エポキシ化大豆油エステル、エポキシ化アマニ油エステル、エポキシ化ヒマシ油エステル、エポキシ化サフラワー油エステル等が挙げられる。
また、エステルのアルコール残基は、アルキル基、エーテル結合を有するアルキル基、若しくはヒドロキシアルキル基であり、より好ましくはブチル基、イソブチル基、２−エチルヘキシル基である。
一例として、エポキシ化菜種脂肪酸イソブチルエステル、エポキシ化菜種脂肪酸２−エチルヘキシルエステル、エポキシ化亜麻仁油脂肪酸ブチルエステルなどが挙げられる。なお、一般的な菜種脂肪酸の主成分はオレイン酸６３％、リノール酸２０％、リノレン酸８％の炭素数１８の脂肪酸であり、亜麻仁脂肪酸の主成分は、オレイン酸２１％、リノール酸１３％、リノレン酸５７％の炭素数１８の脂肪酸である。
【００２６】
これらのエポキシ化合物は、ゴムやプラスチックの可塑剤、安定剤として知られているが、エポキシ化合物の潤滑油中の配合量は、０．０１から５重量パーセント、より好ましくは０．０１〜２重量パーセント、更に好ましくは０．０１〜１重量パーセンがよい。
【００２７】
脂肪族アミンとしては、下記の一般式（２）で示されるアルキルアミン類
（化２）
（Ｒ１）ｎＮＨ３−ｎ      （２）
（式２中、Ｒ１は炭素数６〜３０の直鎖の飽和または不飽和のアルキル基であり、ｎは１または２の整数である。）などがある。
【００２８】
上記一般式（２）で示されるアルキルアミン類のうち、１級アミン類としては、下記一般式（３）で示されるものがある。
（化３）
Ｈ２Ｎ−Ｘ５            （３）
上記一般式３中、Ｘ５は、炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基である。こうした化合物として、例えば、ラウリルアミン、ココナットアミン、ｎ−トリデシルアミン、ミリスチルアミン、ｎ−ペンタデシルアミン、ｎ−パルミチルアミン、ｎ−ヘプタデシルアミン、ｎ−ステアリルアミン、イソステアリルアミン、ｎ−ノナデシルアミン、ｎ−エイコシルアミン、ｎ−ヘンエイコシルアミン、ｎ−ドコシルアミン、ｎ−トリコシルアミン、ｎ−ペンタコシルアミン、オレイルアミン、牛脂アミン、水素化牛脂アミン、大豆アミン等が挙げられる。Ｘ５の炭素数は好ましくは８〜２４、更に好ましくは１２〜１８がよい。またＸ５は直鎖脂肪族でも、分岐脂肪族でも、三級アルキル基でもよい。
【００２９】
また、２級アミン類としては、例えば、ジラウリルアミン、ジココナットアミン、ジｎ−トリデシルアミン、ジｎ−ミリスチルアミン、ジｎ−ペンタデシルアミン、ジｎ−パルミチルアミン、ジｎ−ヘプタデシルアミン、ジｎ−ステアリルアミン、ジイソステアリルアミン、ジｎ−ノナデシルアミン、ジｎ−エイコシルアミン、ジｎ−ヘンエイコシルアミン、ジｎ−ドコシルアミン、ジｎ−トリコシルアミン、ジｎ−ペンタコシルアミン、ジオレイルアミン、ジ牛脂アミン、ジ水素化牛脂アミン、ジ大豆アミン等が挙げられる。
【００３０】
脂肪族アミンとしては、下記の一般式（４）で示されるジアミン類もある。
（化４）
Ｘ６−ＨＮ−Ｘ７−ＮＨ２        （４）
上記一般式４中、Ｘ６は炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基である。Ｘ６の炭素数は好ましくは８〜２４、更に好ましくは１２〜１８がよい。また、Ｘ７は炭素数１〜１２のアルキレン基である。Ｘ７の炭素数は好ましくは１〜８、更に好ましくは２〜４がよい。
【００３１】
こうした一般式４のジアミン化合物としては、例えば、Ｎ−オクチル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ノニル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−デシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ウンデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ラウリル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−トリデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ミリスチル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−テトラデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ペンタデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−パルミチル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ヘプタデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ステアリル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−イソステアリル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ノナデシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−エイコシル−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−ココナット−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−牛脂−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−水素化牛脂−１，２−エチレンジアミン、Ｎ−大豆−１，２−エチレンジアミン、等のエチレンジアミン類がある。
【００３２】
また、Ｎ−オクチル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ノニル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−デシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ウンデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ラウリル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−トリデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ミリスチル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−テトラデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ペンタデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−パルミチル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ヘプタデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ステアリル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−イソステアリル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ノナデシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−エイコシル−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−ココナット−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−牛脂−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−水素化牛脂−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−大豆−１，３−プロピレンジアミン、等のプロピレンジアミン類がある。
【００３３】
更に、Ｎ−オクチル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ノニル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−デシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ウンデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ラウリル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−トリデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ミリスチル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−テトラデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ペンタデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−パルミチル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ヘプタデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ステアリル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−イソステアリル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ノナデシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−エイコシル−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−ココナット−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−牛脂−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−水素化牛脂−１，４−ブチレンジアミン、Ｎ−大豆−１，４−ブチレンジアミン、等のブチレンジアミン類がある。
【００３４】
また、脂肪族アミンとしては、下記の一般式（５）で示されるアミン類も挙げられる。
（化５）
Ｘ８−Ｎ−（Ｘ９）２        （５）
上記一般式５中、Ｘ８は炭素数１〜３０のアルキル基若しくはアルケニル基であり、Ｘ８の炭素数は好ましくは１〜２０が、より好ましくは１〜８若しくは１２〜１８がよい。Ｘ９は炭素数１〜２０のアルキル基、アルケニル基、若しくはヒドロキシアルキル基であり、Ｘ９の炭素数は好ましくは１〜８もしくは１２〜１８がよい。
【００３５】
Ｘ８がメチル基であるものとして、例えば、ジオクチルメチルアミン、ジノニルメチルアミン、ジデシルメチルアミン、ジウンデシルメチルアミン、ジラウリルメチルアミン、ジトリデシルメチルアミン、ジミリスチルメチルアミン、ジテトラデシルメチルアミン、ジペンタデシルメチルアミン、ジパルミチルメチルアミン、ジヘプタデシルメチルアミン、ジオレイルメチルアミン、ジステアリルメチルアミン、ジイソステアリルメチルアミン、ジノナデシルメチルアミン、ジエイコシルメチルアミン、ジココナットメチルアミン、ジ牛脂メチルアミン、ジ水素化牛脂メチルアミン、ジ大豆メチルアミン、等のジアルキルメチルアミン類がある。
【００３６】
また、Ｘ９がメチル基であるものとして、例えばオクチルジメチルアミン、ノニルジメチルアミン、デシルジメチルアミン、ウンデシルジメチルアミン、ラウリルジメチルアミン、トリデシルジメチルアミン、ミリスチルジメチルアミン、テトラデシルジメチルアミン、ペンタデシルジメチルアミン、パルミチルジメチルアミン、ヘプタデシルジメチルアミン、オレイルジメチルアミン、ステアリルジメチルアミン、イソステアリルジメチルアミン、ノナデシルジメチルアミン、エイコシルジメチルアミン、ココナットジメチルアミン、牛脂ジメチルアミン、水素化牛脂ジメチルアミン、大豆ジメチルアミン、等のアルキルジメチルアミン類がある。
【００３７】
さらに、Ｘ９がヒドロキシアルキル基であるものとして、例えばＮ−オクチルジエタノールアミン、Ｎ−ノニルジエタノールアミン、Ｎ−デシルジエタノールアミン、Ｎ−ウンデシルジエタノールアミン、Ｎ−ラウリルジエタノールアミン、Ｎ−トリデシルジエタノールアミン、Ｎ−ミリスチルジエタノールアミン、Ｎ−テトラデシルジエタノールアミン、Ｎ−ペンタデシルジエタノールアミン、Ｎ−パルミチルジエタノールアミン、Ｎ−ヘプタデシルジエタノールアミン、Ｎ−オレイルジエタノールアミン、Ｎ−ステアリルジエタノールアミン、Ｎ−イソステアリルジエタノールアミン、Ｎ−ノナデシルジエタノールアミン、Ｎ−エイコシルジエタノールアミン、Ｎ−ココナットジエタノールアミン、Ｎ−牛脂ジエタノールアミン、Ｎ−水素化牛脂ジエタノールアミン、Ｎ−大豆ジエタノールアミン等のＮ−アルキルジエタノールアミン類、またＮ−オクチルジプロパノールアミン、Ｎ−ノニルジプロパノールアミン、Ｎ−デシルジプロパノールアミン、Ｎ−ウンデシルジプロパノールアミン、Ｎ−ラウリルジプロパノールアミン、Ｎ−トリデシルジプロパノールアミン、Ｎ−ミリスチルジプロパノールアミン、Ｎ−テトラデシルジプロパノールアミン、Ｎ−ペンタデシルジプロパノールアミン、Ｎ−パルミチルジプロパノールアミン、Ｎ−ヘプタデシルジプロパノールアミン、Ｎ−オレイルジプロパノールアミン、Ｎ−ステアリルジプロパノールアミン、Ｎ−イソステアリルジプロパノールアミン、Ｎ−ノナデシルジプロパノールアミン、Ｎ−エイコシルジプロパノールアミン、Ｎ−ココナットジプロパノールアミン、Ｎ−牛脂ジプロパノールアミン、Ｎ−水素化牛脂ジプロパノールアミン、Ｎ−大豆ジプロパノールアミン等のＮ−アルキルジプロパノールアミン類がある。
【００３８】
これらの脂肪族アミンは、潤滑油組成物中に上記した群から選ばれた少なくとも１種を約０．００５〜５重量％程度、好ましくは約０．０１〜１重量％程度で用いるとよい。
【００３９】
上記した成分のほかに更に性能を向上させるため、必要に応じて種々の添加剤を適宜使用することができる。これらのものとしては、酸化防止剤、金属不活性剤、極圧剤、油性向上剤、消泡剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、清浄分散剤、防錆剤、抗乳化剤等や、その他の公知の潤滑油添加剤を挙げることができる。
【００４０】
本発明において使用する酸化防止剤としては、潤滑油に使用されるものが実用的には好ましく、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤を挙げることができる。これらの酸化防止剤は、基油１００重量部に対して、０．０１〜５．０重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００４１】
前記アミン系酸化防止剤としては、ｐ，ｐ’−ジオクチル−ジフェニルアミン（精工化学社製：ノンフレックスＯＤ−３）、ｐ，ｐ’−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミン、Ｎ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミンなどのジアルキル−ジフェニルアミン類、モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミン、モノオクチルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン類、ジ（２，４−ジエチルフェニル）アミン、ジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミンなどのビス（ジアルキルフェニル）アミン類、オクチルフェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミンなどのアルキルフェニル−１−ナフチルアミン類、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミンなどのアリール−ナフチルアミン類、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミンなどのフェニレンジアミン類、フェノチアジン（保土谷化学社製：Ｐｈｅｎｏｔｈｉａｚｉｎｅ）、３，７−ジオクチルフェノチアジンなどのフェノチアジン類などが挙げられる。
【００４２】
硫黄系酸化防止剤としては、ジドデシルサルファイド、ジオクタデシルサルファイドなどのジアルキルサルファイド類、ジドデシルチオジプロピオネート、ジオクタデシルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ドデシルオクタデシルチオジプロピオネートなどのチオジプロピオン酸エステル類、２−メルカプトベンゾイミダゾールなどが挙げられる。
【００４３】
フェノール系酸化防止剤としては、２−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン（川口化学社製：アンテージＤＢＨ）、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノールなどの２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノールなどの２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール類がある。
また、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプト−オクチルアセテート、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート（吉富製薬社製：ヨシノックスＳＳ）、ｎ−ドデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ベンゼンプロパン酸３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−Ｃ７〜Ｃ９側鎖アルキルエステル（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１３５）などのアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート類、２，６−ジ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−４００）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−５００）などの２，２’−メチレンビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）類がある。
さらに、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＷ−３００）、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ２２０ＡＨ）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン（シェル・ジャパン社製：ビスフェノールＡ）、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコールビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１０９）、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］（吉富製薬社製：トミノックス９１７）、２，２’−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１１５）、３，９−ビス｛１，１−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン（住友化学：スミライザーＧＡ８０）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（川口化学社製：アンテージＲＣ）、２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチル−レゾルシン）などのビスフェノール類がある。
そして、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製：ＩｒｇａｎｏｘＬ１０１）、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン（吉富製薬社製：ヨシノックス９３０）、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン（シェル・ジャパン社製：Ｉｏｎｏｘ３３０）、ビス−［３，３’−ビス−（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアシッド］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２”，４”−ジ−ｔ−ブチル−３”−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチル−ベンジル）−４−メチルフェノールなどのポリフェノール類、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとホルムアルデヒドの縮合体、ｐ−ｔ−ブチルフェノールとアセトアルデヒドの縮合体などのフェノールアルデヒド縮合体などが挙げられる。
【００４４】
リン系酸化防止剤として、トリフェニルフォスファイト、トリクレジルフォスファイトなどのトリアリールフォスファイト類、トリオクタデシルフォスファイト、トリデシルフォスファイトなどのトリアルキルフォスファイト類、トリドデシルトリチオフォスファイトなどが挙げられる。
【００４５】
本発明の組成物と併用できる金属不活性剤としては、ベンゾトリアゾール、４−メチル−ベンゾトリアゾール、４−エチル−ベンゾトリアゾールなどの４−アルキル−ベンゾトリアゾール類、５−メチル−ベンゾトリアゾール、５−エチル−ベンゾトリアゾールなどの５−アルキル−ベンゾトリアゾール、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−ベンゾトリアゾールなどの１−アルキル−ベンゾトリアゾール類、１−ジオクチルアミノメチル−２，３−トルトリアゾールなどの１−アルキル−トルトリアゾール類等のベンゾトリアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール、２−（オクチルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（デシルジチオ）−ベンゾイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−ベンゾイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンゾイミダゾール類、２−（オクチルジチオ）−トルイミダゾール、２−（デシルジチオ）−トルイミダゾール、２−（ドデシルジチオ）−トルイミダゾールなどの２−（アルキルジチオ）−トルイミダゾール類等のベンゾイミダゾール誘導体がある。
また、インダゾール、４−アルキル−インダゾール、５−アルキル−インダゾールなどのトルインダゾール類等のインダゾール誘導体、ベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール誘導体（千代田化学社製：チオライトＢ−３１００）、２−（ヘキシルジチオ）ベンゾチアゾール、２−（オクチルジチオ）ベンゾチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）ベンゾチアゾール類、２−（ヘキシルジチオ）トルチアゾール、２−（オクチルジチオ）トルチアゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）−ベンゾチアゾールなど２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）ベンゾチアゾール類、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）トルチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ−ジヘキシルジチオカルバミル）トルチアゾールなどの２−（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−トルゾチアゾール類等のベンゾチアゾール誘導体がある。
さらに、２−（オクチルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（デシルジチオ）ベンゾオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）ベンゾオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）−ベンゾオキサゾール類、２−（オクチルジチオ）トルオキサゾール、２−（デシルジチオ）トルオキサゾール、２−（ドデシルジチオ）トルオキサゾールなどの２−（アルキルジチオ）トルオキサゾール類等のベンゾオキサゾール誘導体、２，５−ビス（ヘプチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール類、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジエチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾールなどの２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル）−１，３，４−チアジアゾール類、２−Ｎ，Ｎ−ジブチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−Ｎ，Ｎ−ジオクチルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールなどの２−Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバミル−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール類等のチアジアゾール誘導体、１−ジ−オクチルアミノメチル−２，４−トリアゾールなどの１−アルキル−２，４−トリアゾール類等のトリアゾール誘導体などが挙げられる。
これらの金属不活性剤は、基油１００重量部に対して、０．０１〜０．５重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００４６】
本発明の潤滑油組成物に対して、耐摩耗性や極圧性を付与するために、リン化合物を添加することもできる。本発明に適したリン化合物としては、例えば、リン酸エステル、酸性リン酸エステル、酸性リン酸エステルのアミン塩、塩素化リン酸エステル、亜リン酸エステル、ホスフォロチオネート、ジチオリン酸亜鉛、ジチオリン酸とアルカノール又はポリエーテル型アルコールとのエステルあるいはその誘導体、リン含有カルボン酸、リン含有カルボン酸エステルが挙げられる。
これらのリン化合物は、基油１００重量部に対して、０．０１〜２重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００４７】
上記リン酸エステルとしては、例えば、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリヘプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート、トリノニルホスフェート、トリデシルホスフェート、トリウンデシルホスフェート、トリドデシルホスフェート、トリトリデシルホスフェート、トリテトラデシルホスフェート、トリペンタデシルホスフェート、トリヘキサデシルホスフェート、トリヘプタデシルホスフェート、トリオクタデシルホスフェート、トリオレイルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリス（ｉｓｏ−プロピルフェニル）ホスフェート、トリアリルフォスフェート、トリクレジルホスフェート、トリキシレニルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、及びキシレニルジフェニルホスフェートなどが挙げられる。
【００４８】
上記酸性リン酸エステルの具体例としては、モノブチルアシッドホスフェート、モノペンチルアシッドホスフェート、モノヘキシルアシッドホスフェート、モノヘプチルアシッドホスフェート、モノオクチルアシッドホスフェート、モノノニルアシッドホスフェート、モノデシルアシッドホスフェート、モノウンデシルアシッドホスフェート、モノドデシルアシッドホスフェート、モノトリデシルアシッドホスフェート、モノテトラデシルアシッドホスフェート、モノペンタデシルアシッドホスフェート、モノヘキサデシルアシッドホスフェート、モノヘプタデシルアシッドホスフェート、モノオクタデシルアシッドホスフェート、モノオレイルアシッドホスフェート、ジブチルアシッドホスフェート、ジペンチルアシッドホスフェート、ジヘキシルアシッドホスフェート、ジヘプチルアシッドホスフェート、ジオクチルアシッドホスフェート、ジノニルアシッドホスフェート、ジデシルアシッドホスフェート、ジウンデシルアシッドホスフェート、ジドデシルアシッドホスフェート、ジトリデシルアシッドホスフェート、ジテトラデシルアシッドホスフェート、ジペンタデシルアシッドホスフェート、ジヘキサデシルアシッドホスフェート、ジヘプタデシルアシッドホスフェート、ジオクタデシルアシッドホスフェート、及びジオレイルアシッドホスフェートなどが挙げられる。
【００４９】
上記酸性リン酸エステルのアミン塩としては、前記酸性リン酸エステルのメチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリプロピルアミン、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリヘプチルアミン、及びトリオクチルアミンなどのアミンとの塩などが挙げられる。
【００５０】
上記亜リン酸エステルとしては、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト、ジノニルホスファイト、ジデシルホスファイト、ジウンデシルホスファイト、ジドデシルホスファイト、ジオレイルホスファイト、ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリヘプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト、トリノニルホスファイト、トリデシルホスファイト、トリウンデシルホスファイト、トリドデシルホスファイト、トリオレイルホスファイト、トリフェニルホスファイト、及びトリクレジルホスファイトなどが挙げられる。
【００５１】
上記ホスフォロチオネートとしては、具体的には、トリブチルホスフォロチオネート、トリペンチルホスフォロチオネート、トリヘキシルホスフォロチオネート、トリヘプチルホスフォロチオネート、トリオクチルホスフォロチオネート、トリノニルホスフォロチオネート、トリデシルホスフォロチオネート、トリウンデシルホスフォロチオネート、トリドデシルホスフォロチオネート、トリトリデシルホスフォロチオネート、トリテトラデシルホスフォロチオネート、トリペンタデシルホスフォロチオネート、トリヘキサデシルホスフォロチオネート、トリヘプタデシルホスフォロチオネート、トリオクタデシルホスフォロチオネート、トリオレイルホスフォロチオネート、トリフェニルホスフォロチオネート、トリクレジルホスフォロチオネート、トリキシレニルホスフォロチオネート、クレジルジフェニルホスフォロチオネート、キシレニルジフェニルホスフォロチオネート、トリス（ｎ−プロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｎ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｓ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｔ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート等が挙げられる。また、これらの混合物も使用できる。
【００５２】
上記したジチオリン酸亜鉛としては、一般に、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、ジアリールジチオリン酸亜鉛、アリールアルキルジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛のアルキル基は、炭素数３〜２２の第１級又は第２級のアルキル基、炭素数３〜１８のアルキル基で置換されたアルキルアリール基を有するジアルキルジチオリン酸亜鉛が使用される。
ジアルキルジチオリン酸亜鉛の具体例としては、ジプロピルジチオリン酸亜鉛、ジブチルジチオリン酸亜鉛、ジペンチルジチオリン酸亜鉛、ジヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジイソペンチルジチオリン酸亜鉛、ジエチルヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジオクチルジチオリン酸亜鉛、ジノニルジチオリン酸亜鉛、ジデシルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルジチオリン酸亜鉛、ジプロピルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジペンチルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジプロピルメチルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジノニルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルフェニルジチオリン酸亜鉛、ジドデシルフェニルジチオリン酸亜鉛等が挙げられる。
【００５３】
本発明の潤滑油組成物に対して、低温流動性や粘度特性を向上させるために、流動点降下剤や粘度指数向上剤を添加してもよい。
粘度指数向上剤としては、例えばポリメタクリレート類やエチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体、ポリイソブチレン、ポリスチレンなどのオレフィンポリマー類等の非分散型粘度指数向上剤や、これらに含窒素モノマーを共重合させた分散型粘度指数向上剤等が挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０５〜２０重量部の範囲で使用できる。
流動点降下剤としては、例えばポリメタクリレート系のポリマーが挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０１〜５重量部の範囲で使用できる。
【００５４】
本発明の潤滑油組成物に対して、消泡性を付与するために、消泡剤を添加してもよい。本発明に適した消泡剤として、例えばジメチルポリシロキサン、ジエチルシリケート、フルオロシリコーン等のオルガノシリケート類、ポリアルキルアクリレート等の非シリコーン系消泡剤が挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０００１〜０．１重量部の範囲で単独又は複数組み合わせて使用できる。
【００５５】
本発明に適した抗乳化剤として、通常潤滑油添加剤として使用される公知のものが挙げられる。その添加量は、基油１００重量部に対して、０．０００５〜０．５重量部の範囲で使用できる。
【実施例】
【００５６】
以下本発明について、実施例及び比較例を挙げて具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例のみに限定されるものではない。
実施例及び比較例の調製にあたり、下記の組成材料を用意した。
１．基油
（１−１）  基油１：原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、水素化分解、脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたパラフィン系鉱油で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ２に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；５．３５ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；３１．４ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１０３、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；１０質量ｐｐｍ未満、窒素分含有量（窒素元素換算値）；１質量ｐｐｍ未満、アニリン点；１１０℃、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のパラフン分；６２％、同ナフテン分；３８％、同アロマ分；１％未満、ＡＳＴＭ  Ｄ５４８０法によるガスクロ蒸留による初留点温度；３１２℃）
（１−２）  基油２：原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、水素化分解、脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたパラフィン系鉱油で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ３に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；６．５７ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；３７．５ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１３０、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；１０質量ｐｐｍ未満、窒素分含有量（窒素元素換算値）；１質量ｐｐｍ未満、アニリン点；１３０℃、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のパラフン分；７８％、同ナフテン分；２２％、同アロマ分；１％未満、ＩＰ３４６法による多環芳香族分；０．２％）
（１−３）  基油３：フィッシャートロプッシュ法により合成されたＧＴＬ基油で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ３に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；５．１０ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；２３．５ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１５３、１５℃密度；０．８２１、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；１０質量ｐｐｍ未満、窒素分含有量（窒素元素換算値）；１質量ｐｐｍ未満、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のアロマ分：１％未満）
（１−４）  基油４：合成油/ポリαオレフィン、一般名称ＰＡＯ６で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ４に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；５．８９ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；３１．２ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１３５、１５℃密度；０．８２７、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；１０質量ｐｐｍ未満、窒素分含有量（窒素元素換算値）；１質量ｐｐｍ未満、アニリン点；１２８℃、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のアロマ分；１％未満、ＡＳＴＭ  Ｄ５４８０法によるガスクロ蒸留による初留点温度；４０３℃）
（１−５）  基油５：原油を常圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、脱ろうなどの精製手段を適宜組み合わせて適用することにより得られたパラフィン系鉱油で、ＡＰＩ（米国石油協会）基油分類によりグループ１に分類されるもの。（特性：１００℃における動粘度；４．６０ｍｍ２／ｓ、４０℃における動粘度；２４．６ｍｍ２／ｓ、粘度指数；１０１、１５℃密度；０．８６６、硫黄分含有量（硫黄元素換算値）；４５０質量ｐｐｍ、窒素分含有量（窒素元素換算値）；２０質量ｐｐｍ、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８法による環分析のパラフン分；６６％、同ナフテン分；３１％、同アロマ分；３％、アニリン点；９９℃、ＩＰ３４６法による多環芳香族分；０．８％、ＡＳＴＭ  Ｄ５４８０法によるガスクロ蒸留による初留点温度；３３１℃）
【００５７】
２．添加剤  
（２−１）  添加剤Ａ１：アスパラギン酸誘導体（キング社製Ｋ−ＣＯＲＲ１００、ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による酸価：  １００ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−２）  添加剤Ａ２：アスパラギン酸誘導体（ユニケマ社製ＭＯＮＡＣＯＲ３９、ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による酸価  ６０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−３）  添加剤Ｂ１：ペンタエリスリトールモノオレ−ト
（２−４）  添加剤Ｂ２：グリセロールモノオレート
（２−５）  添加剤Ｂ３：ソルビタンモノオレート
（２−６）  添加剤Ｃ１：エポキシ化菜種脂肪酸イソブチルエステル
（２−７）  添加剤Ｃ２：エポキシ化菜種脂肪酸２エチルヘキシルエステル
（２−８）  添加剤Ｄ１：ココナットアミン（主成分はドデシルアミンである）
（２−９）  添加剤Ｄ２：オレイルアミン
（２−１０）添加剤Ｄ３：Ｎ−アルキルジエタノールアミン（主成分はＮ−オレイルジエタノールアミン）；３級アミン化合物（ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による塩基価；１６０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−１１）添加剤Ｄ４：ココナットジアミン（主成分はＮ−ドデシル−１，３−プロピレンジアミン）（ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による塩基価；４４０ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（２−１２）添加剤Ｄ５：Ｃ１８三級アルキル基の一級アミン；３級アルキルの１級アミン化合物（ＪＩＳ  Ｋ２５０１法による塩基価；１５５ｍｇＫＯＨ／ｇ）
【００５８】
（実施例１〜２６、比較例１〜３）
上記した組成材料を用いて、表１〜表６に示す組成により実施例１〜２６、比較例１〜３の潤滑油組成物を調製した。
【００５９】
（試験）
上記実施例１〜２６及び比較例１〜３の各潤滑油組成物について、その性能を見るために以下の試験を行った。
【００６０】
（摩擦係数）
神鋼造機株式会社製の曽田式振子型油性試験機により摩擦係数を測定した。この試験は、振子支点の摩擦部分に試験油を与え、振子を振動させ、振動の減衰から摩擦係数を求めるものである。
試験の評価は次の基準によって行った。
摩擦係数が０．１３５以下・・・・・・・・・◎（優）
摩擦係数が０．１３６〜０．１５０未満・・・○（良）
摩擦係数が０．１５０以上・・・・・・・・・×（不可）
【００６１】
（錆止め性試験）
ＪＩＳ  Ｋ２５１０に準拠し、恒温槽内に設置した容器に、試験油３００ｍｌを採取し、毎分１０００回転で攪拌し、６０℃になったときに鉄製の試験片を試験油中に挿入し、更に人工海水を３０ｍｌ加え、６０℃に保ったまま４８時間攪拌を続け、その後試験片を取り出し、試験片の錆の発生有無を目視で評価した。
【００６２】
（蟻酸入り錆止め性試験）
ＪＩＳ  Ｋ２５１０に準拠し、恒温槽内に設置した容器に、試験油３００ｍｌを採取し、毎分１０００回転で攪拌し、６０℃になったときに鉄製の試験片を試験油中に挿入し、更に人工海水を３０ｍｌ及び蟻酸を０．１ｍｌ加え、６０℃に保ったまま２４時間攪拌を続け、その後試験片を取り出し、試験片の錆の発生有無を目視で評価した。
この蟻酸入り錆止め性試験は、上記人工海水のみを使用した錆止め性試験よりも試験条件が厳しいものであり、実施例１２〜１７、実施例２２〜２６について行った。
【００６３】
（試験結果）
各試験の結果を表１〜表６に示す。
【００６４】
（考察）
表１及び表２に示す試験結果から明らかなように、実施例１〜９に示すアスパラギン酸誘導体（添加剤Ａ）と多価アルコールエステル（添加剤Ｂ）を併用したものでは、基油１〜基油５のいずれの基油を使用した潤滑油組成物においても、摩擦係数が優良（◎）で低く、錆止め性試験の人工海水中においても錆が発生せず、合格していることが判る。また、実施例１０、１１のように、基油１にアスパラギン酸誘導体（添加剤Ａ）と多価アルコールエステル（添加剤Ｂ）を併用し、さらに脂肪族アミン（添加剤Ｄ）を加えた潤滑油組成物においても、摩擦係数が優良（◎）で低く、錆止め性試験の人工海水中においても錆が発生せず、合格している。このように実施例１〜１１の潤滑油組成物では摩擦係数の低減及び防錆性向上が図られていることが認められた。
【００６５】
表３に示す試験結果から判るように、実施例１２に示すアスパラギン酸誘導体（添加剤Ａ）と多価アルコールエステル（添加剤Ｂ）とエポキシ化合物（添加剤Ｃ）を併用した潤滑油組成物では、摩擦係数が優良（◎）で低く、錆止め性試験の人工海水中においても錆が発生せず、それより厳しい条件の蟻酸入り錆止め性試験においても錆が発生せず合格しており、優良な結果が得られていることが判る。また、実施例１３〜１７に示すアスパラギン酸誘導体（添加剤Ａ）と多価アルコールエステル（添加剤Ｂ）とエポキシ化合物（添加剤Ｃ）と脂肪族アミン（添加剤Ｄ）を併用したものでは、基油１〜基油４のいずれの基油を使用した潤滑油組成物でも、摩擦係数が優良（◎）で低く、錆止め性試験の人工海水中においても錆が発生せず、それより厳しい条件の蟻酸入り錆止め性試験においても錆が発生せず合格しており、優れた低摩擦化効果と防錆性が得られていることが判る。
【００６６】
表４に示す試験結果から判るように、実施例１８〜２１に示す、基油に、アスパラギン酸誘導体（添加剤Ａ）と多価アルコールエステル（添加剤Ｂ）と脂肪族アミン（添加剤Ｄ）を併用した潤滑油組成物では、摩擦係数が優良（◎）で低く、錆止め性試験の人工海水中においても錆が発生せず、摩擦係数の低減及び防錆性向上が図られていることが認められる。
【００６７】
表５の試験結果から判るように、実施例２２〜２６に示す、基油に、アスパラギン酸誘導体（添加剤Ａ）と多価アルコールエステル（添加剤Ｂ）とエポキシ化合物（添加剤Ｃ）と各種の脂肪族アミン（添加剤Ｄ）を併用したものでは、摩擦係数が優良（◎）で低く、錆止め性試験の人工海水中においても錆が発生せず、更にそれより厳しい条件の蟻酸入り人工海水による錆止め性試験においても錆が発生せず合格しており、優れた低摩擦化効果と共に良好な防錆性が得られていることが判る。
【００６８】
一方、表６の試験結果に示すように、比較例１の基油１だけのものでは、摩擦係数が不可（×）で高く、錆止め性試験の人工海水中において錆が発生し、蟻酸入り錆止め性試験においても錆が発生していることが判る。比較例２の基油１にアスパラギン酸誘導体（添加剤Ａ）を加えたものでは摩擦係数が不良（×）で高く、錆止め性試験は合格しているが、蟻酸入り錆止め性試験では錆が発生して不合格となっている。また、比較例３の基油１に多価アルコールエステル（添加剤Ｂ）を加えたものでは摩擦係数が良（○）で一応合格しているが、錆止め性試験、蟻酸入り錆止め性試験のいずれにおいても錆が発生している。このように比較例１〜３のものでは、潤滑油組成物として摩擦特性及び防錆性の向上が認められない。
【００６９】
【表１】
2008095076.tif 000003
【００７０】
【表２】
2008095076.tif 000004
【００７１】
【表３】
2008095076.tif 000005
【００７２】
【表４】
2008095076.tif 000006
【００７３】
【表５】
2008095076.tif 000007
【００７４】
【表６】
2008095076.tif 000008