(57)【要約】【課題】車両の意匠上の要求を満足しつつ、車両の空気抵抗を低減することができる空気抵抗低減装置を提供すること。【解決手段】本発明による空気抵抗低減装置１は、空気をマイナスイオン化するマイナスイオン化手段２、３、４と、マイナスイオン化された空気の流れる方向を制御する制御手段２、３、４を備えることを特徴とする。【選択図】図１
2008143476.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の空気抵抗を低減する空気抵抗低減装置であって、
空気をマイナスイオン化するマイナスイオン化手段と、
前記マイナスイオン化された空気の流れる方向を制御する制御手段を備えることを特徴とする空気抵抗低減装置。
【請求項２】
前記マイナスイオン化手段及び前記制御手段を車両のＣピラー部又はルーフ後端部に備えることを特徴とする請求項１に記載の空気抵抗低減装置。
【請求項３】
前記マイナスイオン化手段及び前記制御手段を車両のＣピラー部又はルーフ後端部の前方に備えることを特徴とする請求項１に記載の空気抵抗低減装置。
【請求項４】
前記制御手段が電界発生手段であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の空気抵抗低減装置。
【請求項５】
前記制御手段が磁界発生手段であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の空気抵抗低減装置。
【請求項６】
前記マイナスイオン化手段が放電手段であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の空気抵抗低減装置。
【請求項７】
前記放電手段が前記電界発生手段を兼ねることを特徴とする請求項６に記載の空気抵抗低減装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗用車、トラック、バス等の車両に適用されて好適な空気抵抗低減装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、走行中の車両の空気抵抗を低減する技術としては、種々のものが存在する。走行中の車両の空気抵抗の内、寄与率の大きなものは、走行中の空気の流れが車両側面及び車両上面から車両背面に回り込むときに車両の背面に負圧が作用することに起因して発生する空気抵抗が挙げられる。また、車両前面や車両側面、車両上面において車両から空気の流れが剥離することにより発生する空気抵抗も挙げられる。
【０００３】
この前者の空気抵抗を低減する技術として、車両側面と車両背面との境界部をなすＣピラー部及び車両上面と車両背面との境界部をなすルーフ後端部に車両に対して隙間無くスポイラーを設けたりして、車両側面及び車両上面の空気の流れをＣピラー部及びルーフ後端部から剥離させて、車両側面及び車両上面から車両背面への空気の回り込みを抑制することが行われている。車両の空気抵抗を低減する技術としてのスポイラーとしては、特許文献１に記載されているようなものがある。
【特許文献１】特開２００４−１０６７６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、スポイラーは車両側面及び車両上面に平行な比較的大きな平板状部分と、その車両後端部には直線的な形状を備える物であるため、スポイラーの有する平板状部分と直線的な形状が車両のＣピラー部やルーフ後端部が本来要求される曲面形状と一致せずに、車両の意匠上の要求を満たすことができないという問題があった。さらに、後者の車両前面や車両側面、車両上面において車両から空気の流れが剥離することにより発生する空気抵抗を効果的に低減する技術は現在の所存在しない。
【０００５】
本発明は、上記問題に鑑み、車両の意匠上の要求を満足しつつ、車両の空気抵抗を低減することができる空気抵抗低減装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の問題を解決するため、本発明による空気抵抗低減装置は、
車両の空気抵抗を低減する空気抵抗低減装置であって、
空気をマイナスイオン化するマイナスイオン化手段と、
前記マイナスイオン化された空気の流れる方向を制御する制御手段を備えることを特徴とする。
【０００７】
ここで、前記空気抵抗低減装置において、
前記マイナスイオン化手段及び前記制御手段を車両のＣピラー部又はルーフ後端部に備えることを特徴としてもよい。
【０００８】
これによれば、マイナスイオン化された空気の流れる方向を前記制御手段により、車両から剥離する方向に制御して、車両上面と車両背面との間に位置するルーフ後端部又は、車両側面と車両背面との間に位置するＣピラー部において車両の前方から後方に流れる空気を剥離させて、車両背面への空気の回り込みを防止し、これにより、車両の背面に負圧が作用することに起因して発生する空気抵抗を抑制することができる。
【０００９】
また、ルーフ後端部又はＣピラー部の後端部の形状がエッジ状でスポイラーを用いなくても空気の剥離ができるものである場合には、マイナスイオン化された空気の流れる方向を前記制御手段により、車両に沿う方向に制御つまりは剥離を抑制する制御をして、ルーフ後端部又はＣピラー部のエッジ状の後端部において空気を剥離させて、車両背面への空気の回り込みを防止し、これにより、車両の背面に負圧が作用することに起因して発生する空気抵抗を抑制することができる。
【００１０】
あるいは、前記空気抵抗低減装置において、
前記マイナスイオン化手段及び前記制御手段を車両のＣピラー部又はルーフ後端部の前方に備えることを特徴としてもよい。
【００１１】
これによれば、マイナスイオン化された空気の流れる方向を前記制御手段により、車両に沿う方向に制御して、車両前面や車両側面、車両上面において車両から空気の流れが剥離しても、その空気を車両前面や車両側面、車両上面に再び沿うように流すことができ、これにより車両前面や車両側面、車両上面において空気の流れが剥離することにより発生する渦に起因する空気抵抗を抑制することができる。
【００１２】
また、前記空気抵抗低減装置において、
前記制御手段が電界発生手段であってもよいし、磁界発生手段であってもよい。前記制御手段が前記電界発生手段である場合には、当該電界発生手段により発生した電界によりマイナスイオン化された空気の流れる方向を制御することができる。
【００１３】
また、前記制御手段が前記磁界発生手段である場合には、マイナスイオン化された空気が流れる場合にはその方向と逆方向に電流が流れていると見なせるので、前記磁界発生手段が発生した磁界が当該電流に、フレミングの左手の法則の原理に基づき及ぼす電磁力により、マイナスイオン化された空気の流れる方向を制御することができる。
【００１４】
さらに、前記空気抵抗低減装置において、
前記マイナスイオン化手段は具体的には放電手段であってもよい。この放電手段は、例えば、針電極と平板電極を対向させて位置させて、針電極と平板電極との間に所定の電圧を印加してコロナ放電を発生させるものであっても良いし、空気中に電子を放出するものであってもよい。
【００１５】
この放電手段によれば、空気がマイナスイオン化されて、前記放電手段の発生する電界により流れる速度が加速されてイオン風となる。
【００１６】
さらに、前記マイナスイオン化手段は前記放電手段に限られず、滝壺効果を利用して空気中の水分を粉砕させるものであっても良いし、空気に紫外線を放射するものであっても良いし、トルマリン等の天然鉱石の発生する放射線を利用するものであっても良いし、プラスチック等の合成樹脂同士をこすり合わせることにより発生する静電気を利用するものであっても良い。
【００１７】
上述したいずれのマイナスイオン化手段によっても、空気中の水分に何らかの他の成分が付着してその表面に静電気を帯びて、空気がマイナスイオン化される。この他の成分として代表的なものは、硝酸イオンＮＯ３−、水酸イオンＯＨ−、硫酸イオンＳＯ４２−等が挙げられる。なおマイナスイオンとは正式名称は空気負イオンである。
【００１８】
さらに、前記空気抵抗低減装置において、
前記放電手段が前記電界発生手段を兼ねてもよい。なお、前記放電手段が前記電界発生手段を兼ねる場合には、後述するようにより強い電界を発生する必要があるため、より高い電圧を前記放電手段に印加する。
【００１９】
この場合には前記放電手段によりマイナスイオン化された空気は、前記放電手段すなわち前記電界発生手段の発生する、より強い電界により流れる速度が加速されてより高い速度のイオン風となる。このイオン風を例えば、ルーフ後端部又はＣピラー部から、車両後方に向けて吹き出すことにより、ルーフ後端部又はＣピラー部において車両前方から後方に流れる空気をイオン風により吹き飛ばして車両から剥離させることができる。
【００２０】
逆に、このイオン風を例えば、ルーフ後端部又はＣピラー部から吸い込んで、車両後方に向けて吹き出すことにより、ルーフ後端部又はＣピラー部において車両前方から後方に流れる空気をイオン風の負圧により車両に沿う方向に流すことができる。
【００２１】
上述したいずれにおいても、車両にスポイラー等のエアロパーツを備えることを廃することができるので、車両の意匠上の要求を満足しつつ、車両の空気抵抗を低減することができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、車両の意匠上の要求を満足しつつ、車両の空気抵抗を低減することができる空気抵抗低減装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明を実施するための最良の形態について、添付図面を参照しながら説明する。
【実施例１】
【００２４】
図１は、本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態を示す模式図であり、図２は、本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態の一部を車両から取り出して示す模式斜視図である。図３は、本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態の回路構成を示す模式図である。図４は、本発明に係る空気抵抗低減装置が適用される車両のルーフ後端部の形状の一例を示す模式図である。
【００２５】
図１及び図２に示すように、空気抵抗低減モジュール１は、針電極２と、針電極３と、中央部に孔部４ａを設けた平板電極４と、直流電源５と、スイッチ６と、スイッチ７と、開口部８と、通気経路９と、ケーシング１０とを備えて構成され、図２に示すように、この空気抵抗モジュール１は車両Ｃの車幅方向に複数個並べられて、車両Ｃのルーフ後端部に埋設されている。なお、図２においては、直流電源５、スイッチ６、スイッチ７は省略している。
【００２６】
開口部８は車両Ｃのルーフ後端部に向けて開口して車両Ｃの上面とケーシング１０の内部とを連通するものであり、通気経路９は車両Ｃに設けられて、ケーシング１０の内部と車両Ｃの背面側とを連通するものである。
【００２７】
直流電源５は、通常のＰｂバッテリにより供給される電圧をＤＣ／ＤＣコンバータ等の昇圧装置により昇圧して構成される電源である。
【００２８】
スイッチ６は、ＩＧＢＴやＩＰＭ等の半導体スイッチング素子により構成され、オンにより、針電極２と平板電極４との間に直流電源５からの電圧を印加するものである。このスイッチ６はユーザの選択によりオンとすることもできるし、車両の速度に応じて自動的にオンとする構成としても良い。
【００２９】
スイッチ７も、ＩＧＢＴやＩＰＭ等の半導体スイッチング素子により構成され、オンにより、針電極３と平板電極４との間に直流電源５からの電圧を印加するものである。このスイッチ６はユーザの選択によりオンとすることもできるし、車両の速度に応じて自動的にオンとする構成としても良い。
【００３０】
針電極２と平板電極４とは孔部４ａの上側に針電極２の先端が対向するように、ケーシング１０に固定され、この針電極２は直流電源５の負極側が接続され、図１及び図３に示すように、平板電極５には直流電源５の正極側がスイッチ６を介して接続されて、回路Ａが構成される。
【００３１】
この回路Ａは針電極２と平板電極４との間にスイッチ６をオンとすることにより直流電圧を印加して、コロナ放電により空気をマイナスイオン化してイオン風とする、マイナスイオン化手段ひいては放電手段を構成するとともに、このイオン風の流れる方向を、針電極２と平板電極４との間に発生する電界により制御する電界発生手段ひいては制御手段を構成する。
【００３２】
回路Ａにおいてスイッチ６をオンとした場合には、通気経路９から空気が吸い込まれて、その空気が、針電極２と平板電極４との間に発生するコロナ放電によりマイナスイオン化されてイオン風となり、このイオン風が針電極２と平板電極４との間に発生する電界により開口部８に向けて加速されて、開口部８から吹き出される。
【００３３】
この開口部８から吹き出されたイオン風が車両のルーフ後端部の車両前方から後方に向けて流れる空気を吹き飛ばして、車両前方から後方に向けて流れる空気をルーフ後端部において剥離させる。
【００３４】
針電極３と平板電極４とは孔部４ａの下側に針電極３の先端が対向するように、ケーシング１０に固定され、この針電極３は直流電源５の負極側が接続され、図１及び図３に示すように、平板電極５には直流電源５の正極側がスイッチ７を介して接続されて、回路Ｂが構成される。
【００３５】
この回路Ｂも、針電極３と平板電極４との間にスイッチ７をオンとすることにより直流電圧を印加して、コロナ放電により空気をマイナスイオン化してイオン風とする、マイナスイオン化手段ひいては放電手段を構成する。これとともに回路Ｂは、このイオン風の流れる方向を、針電極３と平板電極４との間に発生する電界により制御する電界発生手段ひいては制御手段を構成する。
【００３６】
ここで、回路Ｂにおいてスイッチ７をオンとした場合には、開口部８から空気が吸い込まれて、その空気が、針電極３と平板電極４との間に発生するコロナ放電によりマイナスイオン化されてイオン風となり、このイオン風が針電極３と平板電極４との間に発生する電界により通気経路９に向けて加速されて、通気経路９を経由して車両Ｃの背面から吹き出される。
【００３７】
このイオン風により、車両のルーフ後端部の車両前方から後方に向けて流れる空気は開口部８より吸い込まれて、車両前方から後方に向けて流れる空気の流れをルーフ後端部において車両に沿わせたものとする。これらのことにより本実施例１の空気抵抗低減モジュール１は空気抵抗低減装置を構成する。
【００３８】
以上述べた実施例１によれば、以下のような作用効果を得ることができる。すなわち、回路Ａのスイッチ６をオンとすることにより、車両Ｃのルーフ後端部の車両前方から後方に向けて流れる空気の流れる方向を、車両から剥離する方向に制御することができる。
【００３９】
これにより、車両上面と車両背面との間に位置するルーフ後端部において車両の前方から後方に流れる空気を剥離させて、車両背面への空気の回り込みを防止し、車両の背面に負圧が作用することに起因して発生する空気抵抗を抑制することができる。
【００４０】
また、図４に示すように、ルーフ後端部の後端部Ｒの形状がエッジ状でスポイラーを用いなくても空気の剥離ができるものである場合には、ルーフ後端部を車両前方から後方に向けて流れる空気の流れる方向を、回路Ｂのスイッチ７をオンとすることにより、車両に沿う方向に制御して、ルーフ後端部のエッジ状の後端部Ｒにおいて空気を剥離させて、車両背面への空気の回り込みを防止し、これにより、車両の背面に負圧が作用することに起因して発生する空気抵抗を抑制することができる。
【００４１】
すなわち本実施例１によれば、車両Ｃにスポイラー等のエアロパーツを備えることなく、車両の空気抵抗を低減することができるので、車両の意匠上の要求を満足することができる。
【００４２】
本実施例１においては、空気抵抗低減モジュール１を車両Ｃのルーフ後端部に埋設して設けたが、車両側面から車両背面に空気が流れ込んで空気抵抗が増大することを防止することを目的として、車両ＣのＣピラー部にこれらの空気抵抗低減モジュール１を埋設することもできる。
【００４３】
また、空気抵抗低減モジュール１を車両Ｃのルーフ後端部の前方又はＣピラー部の前方に位置させて埋設することもできる。
【００４４】
これによれば、車両前面や車両側面、車両上面において車両から空気の流れが剥離しても、空気抵抗低減モジュール１によりマイナスイオン化された空気の流れる方向を、車両Ｃに沿う方向に制御して、その空気を車両前面や車両側面、車両上面に再び沿うように流すことができ、これにより車両前面や車両側面、車両上面において空気の流れが剥離することにより発生する渦に起因する空気抵抗を抑制することができる。
【実施例２】
【００４５】
実施例１においては、本発明に係わる空気抵抗低減装置を構成する制御手段を、マイナスイオン化手段としての放電手段と兼ねる構成を示したが、これらを別個の構成として、マイナスイオン化手段を放電手段とし、制御手段を磁界発生手段とすることもできる。以下それについての構成を実施例２として示す。
【００４６】
図５は、本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態を示す模式図である。図６は、本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態の回路構成を示す模式図である。
【００４７】
本実施例２の空気抵抗低減モジュール１１は、針電極１２と、中央部に孔部１３ａを設けた平板電極１３と、直流電源１４と、スイッチ１５と、鉄心１６、コイル１７と、スイッチ１８と、スイッチ１９と、ケーシング２０と、開口部２１を備えて構成され、この空気抵抗モジュール１１は車両Ｃの車幅方向に複数個並べられて、車両Ｃのルーフ後端部に埋設されている。
【００４８】
開口部２１は車両Ｃのルーフ後端部に向けて開口して車両Ｃの上面とケーシング２０の内部とを連通するものである。
【００４９】
直流電源１４は、通常のＰｂバッテリにより発生された電圧をＤＣ／ＤＣコンバータ等の昇圧装置により昇圧して構成される電源である。
【００５０】
スイッチ１５は、ＩＧＢＴやＩＰＭ等の半導体スイッチング素子により構成され、オンにより、針電極１２と平板電極１３との間に直流電源１４からの電圧を印加するものである。このスイッチ１５はユーザの選択によりオンとすることもできるし、車両の速度に応じて自動的にオンとする構成としても良い。
【００５１】
コイル１７は棒状の鉄心１６の周りに銅線等の導体を巻回して構成され、磁界発生手段を構成するものであり、針電極１２及び平板電極１３の車両後方に隣接して設けられる。なお、コイル１７と鉄心１６はその軸方向を車幅方向に延在させて設けられる。
【００５２】
スイッチ１８は、ＩＧＢＴやＩＰＭ等の半導体スイッチング素子により構成され、このスイッチ１８をオンとすることにより、コイル１７に直流電源１４からの電圧を印加して、コイル１７の紙面方向裏側をＮ極とするものである。このスイッチ１８はユーザの選択によりオンとすることもできるし、車両の速度に応じて自動的にオンとする構成としても良い。
【００５３】
スイッチ１９は、ＩＧＢＴやＩＰＭ等の半導体スイッチング素子により構成され、このスイッチ１９をオンとすることにより、コイル１７に直流電源１４からの電圧を、スイッチ１８をオンする場合とは逆方向に印加して、コイルの紙面方向裏側をＳ極とするものである。このスイッチ１９もユーザの選択によりオンとすることもできるし、車両の速度に応じて自動的にオンとする構成としても良い。
【００５４】
針電極１２と平板電極１３とは孔部１３ａの下側に針電極１２の先端が対向するように、ケーシング２０に固定され、この針電極１２は直流電源１４の負極側が接続され、平板電極１３には直流電源１４の正極側がスイッチ１５を介して接続されて回路Ｃが構成されている。
【００５５】
この回路Ｃは針電極１２と平板電極１３との間にスイッチ１５をオンとすることにより直流電圧を印加して、コロナ放電により空気をマイナスイオン化してイオン風とする、マイナスイオン化手段ひいては放電手段を構成する。
【００５６】
これとともに回路Ｃは、このイオン風の流れる方向を、針電極１２と平板電極１３との間に発生する電界により開口部２１から吹き出る方向に制御する。
【００５７】
回路Ｃにおいてスイッチ１５をオンとした場合には、開口部２１からイオン風が吹き出されて、このイオン風が、スイッチ１８をオンとした場合にはコイル１７の発生する磁界により、フレミングの左手の法則に基づいて、イオン風に電磁力が作用してイオン風は車両から剥離する方向に流れるように制御される。
【００５８】
スイッチ１９をオンとした場合には、コイル１７の発生する磁界により、フレミングの左手の法則に基づいて、イオン風に電磁力が作用してイオン風は車両に沿って流れるように制御される。これらのことにより空気抵抗低減モジュール１１は空気抵抗低減装置を構成する。
【００５９】
以上述べた本実施例２によれば以下のような作用効果を得ることができる。すなわちスイッチ１８をオンとすることにより、車両Ｃのルーフ後端部の車両前方から後方に向けて流れる空気の流れる方向を、車両から剥離する方向に制御することができる。
【００６０】
さらに、車両上面と車両背面との間に位置するルーフ後端部において車両の前方から後方に流れる空気を剥離させて、車両背面への空気の回り込みを防止し、車両の背面に負圧が作用することに起因して発生する空気抵抗を抑制することができる。
【００６１】
また、図４に示したものと同様に、ルーフ後端部の後端部Ｒの形状がエッジ状でスポイラーを用いなくても空気の剥離ができるものである場合には、ルーフ後端部を車両前方から後方に向けて流れる空気の流れる方向を、スイッチ１９をオンとすることにより、車両に沿う方向に制御して、ルーフ後端部のエッジ状の後端部Ｒにおいて空気を剥離させて、車両背面への空気の回り込みを防止し、これにより、車両の背面に負圧が作用することに起因して発生する空気抵抗を抑制することができる。
【００６２】
このように本実施例２によっても、車両Ｃにスポイラー等のエアロパーツを備えることなく、車両の空気抵抗を低減することができるので、車両の意匠上の要求を満足することができる。
【００６３】
なお、本実施例２においても、空気抵抗低減モジュール１１を車両Ｃのルーフ後端部に埋設して設けたが、車両側面から車両背面に空気が流れ込んで空気抵抗が増大することを目的として、車両ＣのＣピラー部にこれらの空気抵抗低減モジュール１１を埋設することもできる。
【００６４】
また、空気抵抗低減モジュール１１を車両Ｃのルーフ後端部の前方又はＣピラー部の前方に位置させて埋設することもできる。
【００６５】
これによれば、車両前面や車両側面、車両上面において車両から空気の流れが剥離しても、空気抵抗低減モジュール１１によりマイナスイオン化された空気の流れる方向を、車両Ｃに沿う方向に制御して、その空気を車両前面や車両側面、車両上面に再び沿うように流すことができ、車両前面や車両側面、車両上面において空気の流れが剥離することにより発生する渦による空気抵抗を抑制することができる。
【００６６】
さらに、本実施例２においては、マイナスイオン化された空気の流れる方向を制御する手段として、磁界発生手段を用いたが、これを電界発生手段とすることもできる。この場合には、電極を車両Ｃのルーフの車幅方向に延びるよう並べて設置して、マイナスイオン化された空気の流れすなわちイオン風を車両から剥離させる場合にはこの電極に負の電圧を印加し、イオン風を車両に沿うように制御する場合には、この電極に正の電圧を印加する。
【００６７】
また、実施例１に示した空気抵抗低減モジュール１と、実施例２に示した空気抵抗低減モジュール１１とを比較すると、空気抵抗低減モジュール１においては、針電極が二つ必要になるものの、空気抵抗低減モジュール１１において必要な鉄心１６、コイル１７及びそれらに電圧を付与するためのスイッチ１８、１９を廃する構成とすることができるので、モジュールとしての構成の簡略化と車両搭載上の省スペース化を図るにあたっては実施例１に示した空気抵抗低減モジュール１の方が有利であると言える。
【００６８】
ただし、マイナスイオン化した空気を車両Ｃから剥離させる、または車両Ｃに沿わせて流す制御を行うにあたり、マイナスイオン化した空気すなわちイオン風に作用させる力が、実施例１の空気抵抗モジュール１においてはマイナスイオン化手段を兼ねる針電極２と平板電極４との間の電界に比例するものであるため、マイナスイオン化のための電圧とイオン風に作用させる力を制御するための電圧が同一となり、剥離又は剥離抑制の制御の自由度が低くなる。
【００６９】
これに対して、実施例２の空気抵抗モジュール１１においては、イオン風に作用させる電磁力を、スイッチ１８、１９を例えばＰＷＭ制御することにより自在に制御することができるので、よりきめの細かい制御を行うにあたっては実施例２の空気抵抗モジュール１１の方が有利であると言える。
【００７０】
以上本発明の好ましい実施例について詳細に説明したが、本発明は上述した実施例に制限されることなく、本発明の範囲を逸脱することなく、上述した実施例に種々の変形および置換を加えることができる。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
本発明は、車両に適用して好適な空気抵抗低減装置に関するものであり、意匠上制約となるスポイラー等のエアロパーツを設けることなく、車両の空気抵抗を低減することができるので、乗用車、トラック、バス等の様々な車両に適用しても有益なものである。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態を示す模式図である。
【図２】本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態を示す模式図である。
【図３】本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態の回路構成を示す模式図である。
【図４】本発明が適用される車両の形態を示す模式図である。
【図５】本発明に係る空気抵抗低減装置の一実施形態を示す模式図である。
【図６】本発明による空気抵抗低減装置の原理を示す模式図である。
【符号の説明】
【００７３】
１      空気抵抗低減モジュール
２      針電極
３      針電極
４      平板電極
４ａ    孔部
５      直流電源
６      スイッチ
７      スイッチ
８      開口部
９      通気経路
１０      ケーシング
１１      空気抵抗低減モジュール
１２      針電極
１３      平板電極
１３ａ    孔部
１４      直流電源
１５      スイッチ
１６      鉄心
１７      コイル
１８      スイッチ
１９      スイッチ
２０      ケーシング
２１      開口部
【図１】
2008143476.tif 000003
【図２】
2008143476.tif 000004
【図３】
2008143476.tif 000005
【図４】
2008143476.tif 000006
【図５】
2008143476.tif 000007
【図６】
2008143476.tif 000008