(57)【要約】【課題】ロータの逆回転時における反転復帰機構によるリール構成要素の破損を確実に防止できる魚釣用スピニングリールの提供を目的としている。【解決手段】本発明の一実施形態の魚釣用スピニングリール１は、ロータ３の逆転可能状態のセットに伴って反転復帰機構を作用させないようにする復帰作用回避手段としての昇降操作部材６０を備え、また、この昇降操作部材６０は、ロータ３の逆回転を阻止することなく（キックレバー４０を復帰部材４５に当接させることなく）反転復帰作用を回避する。そのため、反転復帰機構により従来において生じていた強制的なロータ３の逆回転阻止によるリール構成要素の破損を確実に防止でき、安全な釣り操作を行なうことができる。【選択図】図１
2008022746.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に支持されたスプールと、
前記リール本体に回転可能に支持され、前記スプールに釣糸を巻き取るための正回転と、前記スプールから釣糸を放出するための逆回転とを行なうことができるロータと、
前記ロータに支持され、釣糸放出位置と釣糸巻取位置との間で反転可能なベール支持部材と、
前記ロータを逆回転が可能な逆転可能状態と逆回転が不可能な逆転防止状態とに切り換えるための逆転防止機構と、
前記ロータの正回転により、前記ベール支持部材を釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと反転復帰させるように作用する反転復帰機構と、
を備える魚釣用スピニングリールにおいて、
前記ロータの逆転可能状態または逆回転に伴ってその逆回転を阻止することなく前記反転復帰機構を作用させないようにする復帰作用回避手段を備えていることを特徴とする魚釣用スピニングリール。
【請求項２】
前記反転復帰機構は、前記ベール支持部材またはこれと連動する連動部材と当接することにより前記ベール支持部材を釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと反転復帰させる復帰部材を有し、
前記復帰作用回避手段は、前記復帰部材を前記逆転防止機構と連動させることにより前記ベール支持部材または前記連動部材に当接する当接位置と前記ベール支持部材または前記連動部材に当接しない非当接位置とに切り換えることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用スピニングリール。
【請求項３】
前記復帰作用回避手段は、前記ロータが逆転可能状態のときに前記復帰部材を前記非当接位置に設定し、前記ロータが逆転防止状態のときに前記復帰部材を前記当接位置に設定することを特徴とする請求項２に記載の魚釣用スピニングリール。
【請求項４】
前記反転復帰機構は、前記ベール支持部材またはこれと連動する連動部材と当接することにより前記ベール支持部材を釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと反転復帰させる復帰部材を有し、
前記復帰作用回避手段は、前記ロータの逆回転に伴って前記ベール支持部材または前記連動部材と当接する復帰部材を、前記ベール支持部材または前記連動部材が反転復帰しないように退避させることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用スピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベール支持部材を釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと反転復帰させるための反転復帰機構を備えた魚釣用スピニングリールに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、魚釣用スピニングリールは、リール本体と、リール本体に回転可能に支持され且つ円筒部と一対の支持腕とにより構成されたロータと、リール本体に支持され且つ釣糸を巻回するためのスプールとを備えており、前記支持腕の先端には、スプールに釣糸を案内する釣糸案内部とベールとを保持するベール支持部材が釣糸巻取位置と釣糸放出位置との間で回動可能に支持されている。そして、リール本体に取り付けられたハンドルを回転操作すると、リール本体内に収容された駆動機構を介してロータが回転駆動され、それにより、釣糸が釣糸案内部を介してスプールに巻回されるようになっている。
【０００３】
このような構成の魚釣用スピニングリールは、通常、釣糸放出位置にあるベール支持部材をハンドルの回転操作により釣糸巻取位置へと自動的に反転復帰させるための反転復帰機構を備えている。この反転復帰機構は、ベール支持部材またはその回動動作に連動するキックレバーをロータの釣糸巻取方向の回転（正回転）に伴ってリール本体の前部に設けられた反転用復帰部材（以下、単に復帰部材という）に当接させることによりベール支持部材を自動的に釣糸巻取位置へと反転復帰させるようになっており、従来から、復帰部材を含むその構成要素をリール本体の外部に露出させない所謂“内蹴り”タイプのものと、当該構成要素をリール本体の外部に露出させた所謂“外蹴り”タイプのものとがある。
【０００４】
ところで、こうした反転復帰機構を有する魚釣用スピニングリールにあっては、実釣操作における仕掛け投出時の慣性によってハンドルおよびロータが回転し、このロータの回転によりベール支持部材あるいはそのキックレバーが不用意に復帰部材に衝接してベール支持部材が釣糸放出位置から釣糸巻取位置に誤って復帰してしまうという問題がある。そのため、この問題を解決するべく、リール本体に設けた復帰部材を、ベール支持部材が当接し得る（反転復帰できる）当接位置と、ベール支持部材が当接し得ない（反転復帰できない）非当接位置とに切り換え可能にした構成が特許文献１において提案されている。
【特許文献１】特許２８０５４２７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、ベール支持部材（したがって、ベール）が釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと誤って復帰してしまうことを防止できても、反転復帰機構を有する魚釣用スピニングリールにはそれ固有の問題が他にもある。すなわち、反転復帰機構は、ロータが正回転（釣糸巻取方向の回転）した場合にのみ作用するものであり、ロータが逆回転（釣糸繰出方向の回転）した場合にはベール支持部材あるいはそのキックレバーが復帰部材に当接してもベール支持部材を釣糸巻取位置に復帰させることができず、しかも、その当接によりロータのそれ以上の逆回転を阻止する構成となっているため、ロータが不用意に逆回転してベール支持部材あるいはそのキックレバーが復帰部材に勢い良く衝突してしまうと、その際の衝撃で復帰部材やベール支持部材等が損傷してしまう虞がある。
【０００６】
具体的に特許文献１の構成を例にとって説明すると、実釣時においては、通常、ベール支持部材が当接し得る前記当接位置に復帰部材を設定した状態で、釣糸を巻き取り操作したり（ロータを正回転させたり）、あるいは、仕掛けをセットした後にベールを釣糸放出位置に反転させた状態で所定のポイントへ仕掛けを放出したりするなど、釣場の状況を充分観察しながら一連の釣り動作を適宜に継続して行なうが、そうした一連の動作の中では、例えば釣竿先端からの仕掛け糸長を調整する等の過程においてロータを逆転可能状態に切り換え、そのまま元に戻すのを忘れて、ベールを釣糸放出位置に反転させて仕掛けを放出操作してしまうといった事態も起こり得る。そうした場合、その仕掛け放出途中で、ロータが正回転してベールが釣糸巻取位置へと反転復帰し、それにより、釣糸に急激な負荷が加わって釣糸が切断されてしまえば未だ問題も少ないが、この放出操作時にロータが逆回転してしまうと、ベールが釣糸巻取位置へ反転復帰しないばかりか、その急激な逆回転や遠心力によってロータやリール本体あるいは復帰部材等が破損・変形してしまう場合があり、非常に危険である。
【０００７】
本発明は、前記事情に着目してなされたものであり、その目的とするところは、ロータの逆回転時における反転復帰機構によるリール構成要素の破損を確実に防止できる魚釣用スピニングリールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するために、本発明は、リール本体に支持されたスプールと、前記リール本体に回転可能に支持され、前記スプールに釣糸を巻き取るための正回転と、前記スプールから釣糸を放出するための逆回転とを行なうことができるロータと、前記ロータに支持され、釣糸放出位置と釣糸巻取位置との間で反転可能なベール支持部材と、前記ロータを逆回転が可能な逆転可能状態と逆回転が不可能な逆転防止状態とに切り換えるための逆転防止機構と、前記ロータの正回転により、前記ベール支持部材を釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと反転復帰させるように作用する反転復帰機構とを備える魚釣用スピニングリールにおいて、前記ロータの逆転可能状態または逆回転に伴ってその逆回転を阻止することなく前記反転復帰機構を作用させないようにする復帰作用回避手段を備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の魚釣用スピニングリールは、ロータの逆転可能状態または逆回転に伴って反転復帰機構を作用させないようにする復帰作用回避手段を備え、また、この復帰作用回避手段は、ロータの逆回転を阻止することなく反転復帰作用を回避するため、反転復帰機構により従来において生じていた強制的なロータの逆回転阻止によるリール構成要素の破損（例えば、ロータの逆回転時にベール支持部材またはこれと連動する連動部材が反転復帰機構の復帰部材に勢い良く衝突してその衝撃でこれらの部材が破損すること）を確実に防止でき、安全な釣り操作を行なうことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。
図１〜図９は本発明の第１の実施形態を示している。図１に示されるように、本実施形態に係る魚釣用スピニングリール１は、釣竿に装着するための竿取付け部２ａを有する脚部２ｃが形成されたリール本体２と、リール本体２の前方に回転可能に支持されたロータ３と、ロータ３の回転運動と同期して前後動（往復動）するようにリール本体２に支持されたスプール５と、ロータ３を回転駆動すると共にスプール５を前後動させるようにリール本体２に回転可能に支持されたハンドル６とを有している。
【００１１】
ロータ３には一対の支持腕３ａが形成されており、各支持腕３ａの前端部には、ベール７の基端部を取り付けたベール支持部材９が保持されている。この場合、ベール支持部材９は、支軸４２によって支持腕３ａに回動可能に支持されるとともに、振り分けバネ（図示せず）によって釣糸巻取位置と釣糸放出位置との間で反転可能に振り分け保持されている。なお、ベール７の一方の基端部は、ベール支持部材９に一体的に設けられた釣糸案内部１０に取り付けられている。
【００１２】
リール本体２内には、ハンドル６を装着したハンドル軸６ａが回転可能に支持されており、このハンドル軸６ａには駆動機構が係合している。この駆動機構は、ハンドル軸６ａに取り付けられた駆動ギヤ１２と、この駆動ギヤ１２に噛合する図示しないピニオンを有するとともにハンドル軸６ａと直交する方向に延びる駆動軸筒１３と、前記ピニオンに係合する図示しないオシレーティング装置とを備えている。
【００１３】
駆動軸筒１３は軸受１９を介してリール本体２内に回転可能に支持されており、駆動軸筒１３内には、ハンドル軸６ａと直交する方向に延び且つ先端側にスプール５を装着したスプール軸１５が軸方向に移動可能に挿通されている。なお、スプール軸１５は、前記オシレーティング装置に結合されており、駆動軸筒１３の回転に伴う前記オシレーティング装置の動作により軸方向に往復動される。
【００１４】
駆動軸筒１３は、スプール５側に向けて延出しており、その先端部にロータ３が取り付けられている。具体的には、軸受１９よりもスプール側前方に位置する駆動軸筒１３の部位外周にはラチェット２１が回り止め嵌合されており、更に、ラチェット２１の前方の駆動軸筒１３の部位外周にはロータ３の嵌合筒部３ｂが回り止め嵌合されてナット３１により固定されている。
【００１５】
したがって、このような構成では、ハンドル６を釣糸巻取方向に回転させると、駆動ギヤ１２および駆動軸筒１３を介してロータ３が回転駆動されるとともに前記オシレーティング装置を介してスプール５が往復駆動され、それにより、釣糸が釣糸案内部１０を介してスプール５に均等に巻回される。なお、リール本体２（リール本体を構成するフレーム）には、リール本体２内に収容された前記駆動機構が露出しないようにリール本体２の開口部分を閉塞するボディカバー２ｂが装着されている。
【００１６】
また、本実施形態の魚釣用スピニングリール１において、ロータ３は、スプール５に釣糸を巻き取るための正回転と、スプール５から釣糸を放出するための逆回転とを行なうことができるが、これは、ロータ３を逆回転が可能な逆転可能状態と逆回転が不可能な逆転防止状態とに切り換えるための逆転防止機構によって制御される。
【００１７】
前記逆転防止機構は、図２に詳しく示されるように、前述したラチェット２１と、ラチェット２１の外周に所定のピッチで形成された複数の歯と係脱可能に係止する（噛み合う）ことができる係止部材２９と、ラチェット２１の歯に対して係止部材２９を係脱させるための操作杆２４とを有している。
【００１８】
操作杆２４は、その一端２４ａがロータ３内に突出してラチェット２１と対向するとともに、その他端がリール本体の後壁から外部に突出しており、その突出端部には操作摘み２７が設けられている。また、操作杆２４は、ラチェット２１と対向するその一端２４ａにＬ字型に切り欠かれた凹陥部２５を有しており、この凹陥部２５は係止爪２９と当接可能な平面部３７を形成している。
【００１９】
係止部材２９は、リール本体２に対して支軸３９を中心に回動可能に支持されており、ラチェット２１の歯と係脱可能に係止する係止爪２９ａを一端に有するとともに、操作杆２４の一端２４ａの平面部３７と当接可能な当接部２９ｂとを有している。また、係止部材２９は、操作杆２４により、ラチェット２１の歯に係止する係止状態と、ラチェット２１の歯から離脱する非係止状態とに切り換えられるようになっており、通常は、付勢バネ３０によって係止状態へと常時付勢されている。なお、付勢バネ３０は、その一端がリール本体２に突設された支持部３５に支持されるとともに、その他端側が支軸３９を経由して係止部材２９の当接部２９ｂの近傍に係止されている。
【００２０】
したがって、このような構成において、図２に示されるように操作摘み２７が一方向に傾けられて操作杆２４の平面部３７が係止部材２９の当接部２９ｂと当接していない状態では、付勢バネ３０の付勢力により、係止部材２９の係止爪２９ａがラチェット２１の歯に係止して、ラチェット２１の一方向（図２に矢印Ｒで示される方向）の回転が阻止され、それにより、ラチェット２１と一体を成すロータ３の逆回転（釣糸放出方向の回転）が防止される。つまり、ラチェット２１の他方向（図２に矢印Ｆで示される方向）への回転、すなわち、ロータ３の正回転（釣糸巻取方向の回転）のみが許容される（逆転防止状態）。
【００２１】
また、この図２の状態から、操作摘み２７を指で操作して図５に示されるように他方向に傾けて操作杆２４を回動させると、操作杆２４の平面部３７が係止部材２９の当接部２９ｂと当接し、それにより、係止部材２９が付勢バネ３０の付勢力に抗して回動して係止爪２９ａがラチェット２１の歯から離脱する。そのため、ラチェット２１は両方向（Ｆ方向およびＲ方向）で回転が許容され、したがって、ロータ３は正回転および逆回転の両方が可能になる（逆転可能状態）。
【００２２】
また、本実施形態の魚釣用スピニングリール１には、ロータ３の正回転（ハンドル６の巻取り操作）によりベール支持部材９を釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと反転復帰させるように作用する反転復帰機構が設けられている。この反転復帰機構は、ロータ３の一方の支持腕３ａ（本実施形態では、釣糸案内部１０が設けられていない側の支持腕）内に配設され且つベール支持部材９と連動する連動部材としての棒状のキックレバー４０と、ロータ３の正回転に伴ってキックレバー４０と当接することによりこのキックレバー４０を介してベール支持部材９を釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと反転復帰させる復帰部材４５とから成る。
【００２３】
図８および図９にも詳しく示されるように、キックレバー４０は、支持腕３ａの長手方向に沿って形成されたスライド孔４４内に軸方向に移動自在に挿通されており、ベール支持部材９と連動できるように外側に屈曲して形成された一端の係合部４０ａがベール支持部材９の支軸４２の周囲に形成された円弧状の長孔４３内に移動可能に係合するとともに、リール本体２の脚部２ｃ側に延びる他端の作用部４０ｂがスライド孔４４の開口端４４ａから突没可能になっている。この場合、キックレバー４０の軸方向の移動は、キックレバー４０の途中部分に形成された係合凸部４０ｃがスライド孔４４の係合凹部４４ｂに係合するとともに係合凸部４０ｃが係合凹部４４ｂの両端に形成された壁部５７，５９に当接することにより規制される。また、キックレバー４０の作用部４０ｂには、ロータ３の正回転（図８および図９には正回転方向が矢印Ｆで示されている）に伴って復帰部材４５と当接する側に円弧状の斜面部５５が形成されるとともに、ロータ３の逆回転に伴って復帰部材４５と当接する側に平面部５４が形成されている。
【００２４】
また、復帰部材４５は、その下端が操作杆２４によりリール本体２内で支持されるとともに、後述するように、その上端の反転復帰作用部４５ａが、スライド孔４４の開口端４４ａと対向してリール本体２の脚部２ｃの根元部分に形成された凹状溝部４６に対して突没できるようになっている。また、復帰部材４５の外周にはコイル状の付勢バネ４７が巻装されており、この付勢バネ４７により、復帰部材４５は、その反転復帰作用部４５ａが凹状溝部４６内に突出する方向に常時付勢されている。
【００２５】
したがって、このような構成では、ベール支持部材９を釣糸巻取位置と釣糸放出位置との間で反転させると、ベール支持部材９の長孔４３に係合するキックレバー４０がこれに連動してスライド孔４４内で軸方向に進退する。具体的には、図９に実線で示されるようにベール支持部材９が釣糸巻取位置に位置された状態では、キックレバー４０の作用部４０ｂがスライド孔４４内に完全に没してキックレバー４０の係合凸部４０ｃがスライド孔４４の係合凹部４４ｂの一方の壁部５７に当接する。一方、図８および図９の二点鎖線で示されるようにベール支持部材９が釣糸放出位置に位置された状態では、キックレバー４０の作用部４０ｂが復帰部材４５と当接可能な状態までスライド孔４４の開口端４４ａから突出し、キックレバー４０の係合凸部４０ｃがスライド孔４４の係合凹部４４ｂの他方の壁部５９に当接する。そして、このようにベール支持部材９を釣糸放出位置に位置させた状態でロータ３を矢印Ｆで示される方向に正回転させると、キックレバー４０の作用部４０ｂの斜面部５５が復帰部材４５の反転復帰作用部４５ａに衝突して、斜面部５５の案内によりキックレバー４０がスライド孔４４内に押し戻され、それにより、図９に示されるように、ベール支持部材９が釣糸放出位置から釣糸巻取位置へと自動的に反転復帰される。
【００２６】
更に、本実施形態の魚釣用スピニングリール１には、ロータ３の逆転可能状態のセットに伴ってその逆回転を阻止することなく前記反転復帰機構を作用させないようにする復帰作用回避手段が設けられている。具体的に、この復帰作用回避手段は、操作杆２４と一体に設けられて復帰部材４５を昇降させる昇降操作部材６０から成る。昇降操作部材６０は、操作杆２４と共に回動するとともに、復帰部材４５の下端を支持する支持部６０ａを有している。また、支持部６０ａは、操作摘み２７を操作して（操作杆２４を一方向に回動させて）図２に示されるようにロータ３を逆転防止状態に設定すると、図３および図４に示される上側回動位置に位置され、復帰部材４５の反転復帰作用部４５ａを凹状溝部４６内に突出させる。一方、支持部６０ａは、操作摘み２７を操作して（操作杆２４を他方向に回動させて）図５に示されるようにロータ３を逆転可能状態に設定すると、図６および図７に示される下側回動位置に位置され、復帰部材４５の反転復帰作用部４５ａを凹状溝部４６からリール本体２内に退避させる。つまり、本実施形態において、昇降操作部材６０は、復帰部材４５を逆転防止機構と連動させることによりキックレバー４０に当接する当接位置（図３および図４に示される位置）とキックレバー４０に当接しない（反転復帰機構を作用させない）非当接位置（図６および図７に示される位置）とに切り換え、ロータ３が逆転可能状態のときに復帰部材４５を前記非当接位置に設定するとともに、ロータ３が逆転防止状態のときに復帰部材４５を前記当接位置に設定する。
【００２７】
以上説明したように、本実施形態の魚釣用スピニングリール１は、ロータ３の逆転可能状態のセットに伴って反転復帰機構を作用させないようにする復帰作用回避手段（昇降操作部材６０）を備え、また、この復帰作用回避手段は、ロータ３の逆回転を阻止することなく（キックレバー４０を復帰部材４５に当接させることなく）反転復帰作用を回避するため、反転復帰機構により従来において生じていた強制的なロータ３の逆回転阻止によるリール構成要素の破損、すなわち、ロータ３の逆回転時にキックレバー４０が復帰部材４５に勢い良く衝突してその衝撃でこれらの部材４０，４５が破損することを確実に防止でき、安全な釣り操作を行なうことができる。
【００２８】
また、本実施形態において、復帰作用回避手段としての昇降操作部材６０は、復帰部材４５を逆転防止機構と連動させることによりキックレバー４０に当接する当接位置とキックレバー４０に当接しない非当接位置とに切り換えるため、復帰部材４５を操作するための部品を別個に設ける必要がなくなり（操作摘み２７が逆転防止機構の操作と反転復帰機構の操作とを兼用する）、構成が簡略化されるとともに、逆転防止機構による逆転可能状態への切り換えに伴って自動的に復帰部材４５が凹状溝部４６から退避されることになり、使用者の誤操作に伴うキックレバー４０と復帰部材４５との衝突を確実に防止することができる。
【００２９】
図１０〜図１２は本発明の第２の実施形態を示している。なお、本実施形態に係る魚釣用スピニングリール１Ａは、前述した第１の実施形態の変形例であり、復帰作用回避手段が逆転防止機構と連動して作用する基本的な原理は第１の実施形態と同様である。したがって、第１の実施形態と同様の構成部材については同一符号を付してその説明を省略する。また、前述した第１の実施形態は、復帰部材４５を含むその構成要素がリール本体２の外部に露出された所謂“外蹴り”タイプであったが、この第２の実施形態は、復帰部材４５Ｂ等がリール本体２の外部に露出されていない所謂“内蹴り”タイプを採用している。更に、この第２の実施形態では、操作摘み２７が一方向に傾けられて操作杆２４の平面部３７が係止部材２９の当接部２９ｂと平行になった状態で、係止部材２９の係止爪２９ａがラチェット２１の歯に係止するようになっており（図１１参照）、一方、操作摘み２７が他方向に傾けられて操作杆２４の平面部３７が係止部材２９の当接部２９ｂに対して傾けられた状態で、係止部材２９の係止爪２９ａがラチェット２１の歯から離脱するようになっている（図１２参照）。
【００３０】
図１０に示されるように、本実施形態に係る魚釣用スピニングリール１Ａにおいて、キックレバー４０の作用部４０ｂは、スライド孔４４の開口端４４ａ近傍からリール本体２内へと内側に折り曲げられており、ベール支持部材９が釣糸放出位置へと反転された状態では、リール本体２内に回動可能に支持された復帰部材４５Ｂと対向し得る位置でロータ３の回転に伴ない所定の回転軌道Ｌを辿るようになっている。
【００３１】
また、図１１および図１２に詳しく示されるように、復帰部材４５Ｂは、リール本体２に対して支軸７０を中心に回動可能に支持されており、ロータ３の正回転（図１１に矢印Ｆで示される方向の回転）時にキックレバー４０の作用部４０ｂが乗り上がることができる傾斜面を有する反転復帰作用部４５ａ’を端部に備えている。本実施形態では、キックレバー４０の作用部４０ｂが反転復帰作用部４５ａ’の傾斜面に乗り上がると、キックレバー４０がスライド孔４４内に没するように軸方向に移動して（図９参照）、釣糸放出位置にあるベール支持部材９が釣糸巻取位置へと反転される。
【００３２】
また、復帰部材４５Ｂは、反転復帰作用部４５ａ’がキックレバー４０の作用部４０ｂの回転軌道Ｌ内に入り込む作用位置（図１１に示されるようにキックレバー４０の作用部４０ｂが反転復帰作用部４５ａ’の傾斜面に乗り上がることができる当接位置）と、反転復帰作用部４５ａ’が回転軌道Ｌから外れる（退避する）非作用位置（図１２に示される非当接位置）との間で回動することができるようになっている。なお、リール本体２の支持部７３と復帰部材４５Ｂとの間には、復帰部材４５Ｂを前記非作用位置に向けて常時付勢するコイル状の付勢バネ７２が介挿されている。
【００３３】
また、本実施形態では、復帰部材４５Ｂを前記作用位置と前記非作用位置との間で切り換えるための復帰作用回避手段としての切換部材６０Ｂが操作間杆２４の一端２４ａに一体で設けられている。この切換部材６０Ｂは、操作摘み２７を操作して（操作杆２４を一方向に回動させて）図１１に示されるようにロータ３を逆転防止状態に設定すると上側回動位置に位置され、付勢バネ７２の付勢力に抗して復帰部材４５Ｂの反転復帰作用部４５ａ’をキックレバー４０の作用部４０ｂの回転軌道Ｌ内に位置させる。一方、切換部材６０Ｂは、操作摘み２７を操作して（操作杆２４を他方向に回動させて）図１２に示されるようにロータ３を逆転可能状態に設定すると下側回動位置に位置され、付勢バネ７２の付勢力の助けを借りて復帰部材４５Ｂの反転復帰作用部４５ａ’を回転軌道Ｌから退避させることができる。つまり、本実施形態においても、切換部材６０Ｂは、復帰部材４５Ｂを逆転防止機構と連動させることによりキックレバー４０に当接する当接位置（図１１に示される位置）とキックレバー４０に当接しない（反転復帰機構を作用させない）非当接位置（図１２に示される位置）とに切り換え、ロータ３が逆転可能状態のときに復帰部材４５Ｂを前記非当接位置に設定するとともに、ロータ３が逆転防止状態のときに復帰部材４５Ｂを前記当接位置に設定する。したがって、第１の実施形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００３４】
図１３および図１４は本発明の第３の実施形態を示している。なお、本実施形態において、第１および第２の実施形態と同様の構成部分については同一符号を付してその説明を省略する。
【００３５】
図示のように、本実施形態において、反転復帰機構を構成するキックレバー４０は、第１の実施形態と同様の構成を成して設けられており、ベール支持部材９が釣糸放出位置へと反転された状態でロータ３の回転に伴ないその作用部４０ｂが所定の回転軌道Ｌを辿るようになっている。また、反転復帰機構を構成する復帰部材４５Ｃは、逆転防止機構と連動しておらず、脚部２ｃの根元部分に形成された凹陥状の空間Ｓ内に支軸９２を中心に回動可能に取り付けられている。また、脚部２ｃと復帰部材４５Ｃと間には、空間Ｓと共に復帰作用回避手段を構成する付勢バネ（圧縮コイルバネ）９０が介挿されている。この付勢バネ９０は、ロータ３の逆回転（図１４に矢印Ｒで示される方向の回転）に抗する方向で復帰部材４５Ｃをキックレバー４０の回転軌道Ｌ内へと突出させるように常時付勢しており、それにより、復帰部材４５Ｃを空間Ｓの側壁９４に当接させている。なお、ロータ３の正回転方向Ｆと対向する復帰部材４５Ｃの部位には傾斜面９６が形成されている。
【００３６】
したがって、このような構成では、ベール支持部材９を釣糸放出位置へと反転させた状態でロータ３を正回転（図１４に矢印Ｆで示される方向の回転）させると、キックレバー４０の作用部５０ｂは、復帰部材４５Ｃに衝突して（このとき、復帰部材４５Ｃは付勢バネ９０により側壁９４に突き当てられており正回転方向Ｆに動くことができない）傾斜面９６の案内によりスライド孔４４内に没するように軸方向に移動する。そのため、第１の実施形態と同様の原理によりベール支持部材９が釣糸巻取位置へと自動的に反転復帰される。一方、ベール支持部材９を釣糸放出位置へと反転させた状態でロータ３を逆回転（図１４に矢印Ｒで示される方向の回転）させると、キックレバー４０の作用部５０ｂは、復帰部材４５Ｃに衝突して図１４に二点鎖線で示すように復帰部材４５Ｃを付勢バネ９０の付勢力に抗して空間Ｓ内に押し込む（復帰部材４５Ｃをキックレバー４０の回転軌道Ｌから退避させる）。したがって、反転復帰機構は機能せず、ロータ３の逆回転は復帰部材４５Ｃによって阻止されることなくスムーズに行なわれる。
【００３７】
以上のように、本実施形態では、復帰部材４５Ｃが逆転防止機構と連動していないため、第１および第２の実施形態と同様の作用効果を簡単な構成により得ることができる。
【００３８】
なお、本発明は、前述した実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施できることは言うまでもない。例えば、前述した実施形態では、ベール支持部材９に連動するキックレバー４０が復帰部材に当接しているが、ベール支持部材それ自体が直接に復帰部材に当接する構造であっても構わない。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
本発明は、逆転防止機構と反転復帰機構とを有するあらゆる魚釣用スピニングリールに適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの一部断面を有する側面図である。
【図２】図１のＡ方向矢視図である。
【図３】図１の要部拡大断面図である。
【図４】図３のＢ−Ｂ線に沿う断面図である。
【図５】逆転可能状態における図２に対応する図である。
【図６】逆転可能状態における図３に対応する図である。
【図７】図６のＣ−Ｃ線に沿う断面図である。
【図８】ベール支持部材が釣糸放出位置にある状態を示す要部拡大断面図である。
【図９】ベール支持部材が釣糸巻取位置にある状態を示す要部拡大断面図である。
【図１０】本発明の第２の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの一部断面を有する側面図である。
【図１１】図１０のＤ方向矢視図である。
【図１２】逆転可能状態における図１１に対応する図である。
【図１３】本発明の第３の実施形態に係る魚釣用スピニングリールの要部拡大図である。
【図１４】図１３のＥ−Ｅ線に沿う断面図である。
【符号の説明】
【００４１】
１，１Ａ  魚釣用スピニングリール
２  リール本体
３  ロータ
５  スプール
９  ベール支持部材
２１  ラチェット（逆転防止機構）
２４  操作杆（逆転防止機構）
２９  係止部材（逆転防止機構）
４０  キックレバー（連動部材；反転復帰機構）
４５，４５Ｂ，４５Ｃ  復帰部材（反転復帰機構）
６０  昇降操作部材（復帰作用回避手段）
６０Ｂ  切換部材（復帰作用回避手段）
９０  付勢バネ（復帰作用回避手段）
Ｓ  空間（復帰作用回避手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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