(57)【要約】【課題】  一動作接続・離脱型の管継手装置に対する開閉バルブ装置の開閉作動を確実にし、かつその組み込み作業を効果的になし得るようにする。【解決手段】  管継手装置１０を加圧流体の通流供給系に配した上で、管継手本体部材１１に接続管部材６１を接続結合させた状態でのみ、開閉バルブ本体部材８１の開閉操作による加圧流体の通流供給または通流遮断を許容し、かつ開閉バルブ本体部材８１を開弁したままの状態では、管継手本体部材１１からの接続管部材６１の離脱除去による接続解除を不能にする。また、管継手本体部材１１の導入流路に形成した貫通穴に可回動的に嵌挿され、閉弁時に非導通状態、開弁時に導通状態にする開閉バルブ本体部材８１、開閉時に回動操作する開閉レバー部材１２２，１２３を指掛け操作片１３３により拘束間隙１４０を隔てて伸縮自在に設け、かつ開閉レバー部材の開弁位置突当て面２９に係止ピン部材１５１を設けて拘束間隙１４０に対応させる。【選択図】        図１６
2008095727.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加圧流体利用機器装置類への加圧流体供給系の加圧流体受入れ端側に配される接続管部材と、加圧流体の通流導入側から通流導出側へかけての内部流路を備え、かつ該内部流路の通流導出側流路に前記接続管部材を嵌挿脱可能に接続させる開閉バルブ装置付きの開閉バルブ本体部材を内装した継手本体部材との組合せからなる管継手装置を有し、
前記継手本体部材の内部流路と交差するバルブ装着用貫通孔に対して、バルブ流路を貫通形成した開閉バルブ部を可回動的に嵌挿させた上で、開閉レバー部材によって回動操作可能にし、該開閉バルブ部を開弁させたままでは前記通流導出側流路からの接続管部材の分離除去を不能にさせ、かつ該通流導出側流路に接続管部材を接続結合させた状態にあってのみ、該開閉レバー部材に対する外部からの開閉操作で前記開閉バルブ本体部材を開閉動作可能にし得て、閉弁時に前記内部流路を非連通状態にさせて加圧流体を通流遮断し、開弁時に該内部流路を連通状態にさせて加圧流体を通流供給するようにした開閉バルブ装置の構成において、
前記開閉バルブ部のバルブ流路を挟んだ両側に左右の各バルブロッド部を形成させると共に、前記開閉レバー部材を個々に対向して単体化される左右各別の各開閉レバー部材とし、該左右の各開閉レバー部材には、前記左右の各バルブロッド部にほぼ一体化される各装着板部と、該各装着板部から対向折曲する左右の各連結板部とを形成させ、かつ該各連結板部の相互間に指掛け操作片を嵌挿して伸縮自在に結合させ、該指掛け操作片により前記開閉レバー部材を開閉作動させ得るようにしたことを特徴とする管継手装置の開閉バルブ装置。
【請求項２】
前記左右の各開閉レバー部材での各連結板部の有効長さの限界が、前記左右の各バルブロッド部間の間隔より少なくとも幾分か短めに設定されていることを特徴とする請求項１に記載の管継手装置の開閉バルブ装置。
【請求項３】
加圧流体利用機器装置類への加圧流体供給系の加圧流体受入れ端側に配される接続管部材と、加圧流体の通流導入側から通流導出側へかけての内部流路を備え、かつ該内部流路の通流導出側流路に前記接続管部材を嵌挿脱可能に接続させる開閉バルブ装置付きの開閉バルブ本体部材を内装した継手本体部材との組合せからなる管継手装置を有し、
前記継手本体部材の内部流路と交差するバルブ装着用貫通孔に対して、バルブ流路を貫通形成した開閉バルブ部を可回動的に嵌挿させた上で、開閉レバー部材によって回動操作可能にし、該開閉バルブ部を開弁させたままでは前記通流導出側流路からの接続管部材の分離除去を不能にさせ、かつ該通流導出側流路に接続管部材を接続結合させた状態にあってのみ、該開閉レバー部材に対する外部からの開閉操作で前記開閉バルブ本体部材を開閉動作可能にし得て、閉弁時に前記内部流路を非連通状態にさせて加圧流体を通流遮断し、開弁時に該内部流路を連通状態にさせて加圧流体を通流供給するようにし、また、前記継手本体部材の外周面該当部には、前記指掛け操作片の開閉揺回動角範囲を規制する閉弁位置突き当て面と、同開弁位置突き当て面とを各別に形成させた開閉バルブ装置の構成において、
前記開閉バルブ部のバルブ流路を挟んだ両側に左右の各バルブロッド部を形成させると共に、前記開閉レバー部材を個々に対向して単体化される左右各別の各開閉レバー部材とし、該左右の各開閉レバー部材には、前記左右の各バルブロッド部にほぼ一体化される各装着板部と、該各装着板部から対向折曲する左右の各連結板部とを形成させ、該各連結板部の端部相互を指掛け操作片により所要間隔で伸縮自在に嵌挿結合し、かつ該指掛け操作片には、少なくとも摺擦抵抗となる素材を用い、さらに、前記開弁位置突き当て面またはその付近には、前記開閉バルブ部の開弁位置またはその付近で該指掛け操作片に摺擦させて抵抗素子となる係止ピン部材を突設させ、前記からなる指掛け操作片を嵌挿して伸縮自在に結合させ、かつ該指掛け操作片で前記開閉レバー部材を揺回動操作して開閉バルブ部を開閉作動させるようにし、該開作動位置での係止ピン部材との摺擦抵抗により該指掛け操作片を同位置に一時拘束し得るようにしたことを特徴とする管継手装置の開閉バルブ装置。
【請求項４】
前記継手本体部材には、前記開閉バルブ装置の開弁時に前記通流導出側流路の内圧を逃逸させる内圧逃しバルブ機構を配したことを特徴とする請求項１〜３に記載の管継手装置の開閉バルブ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加圧流体の通流供給系に配して用いられる開閉バルブ装置を内装した管継手装置と、該管継手装置に対して嵌挿接続ならびに離脱分離可能にされる接続管部材とで構成される管継手装置の開閉バルブ装置に関し、さらに詳しくは、特に管継手装置の継手本体部材に接続管部材を嵌挿させて接続結合した状態でのみ、開閉バルブ装置の開閉操作による加圧流体の通流開放時（開閉バルブ装置の開弁時）もしくは通流遮断時（同開閉バルブ装置の閉弁時）をそれぞれに許容し、かつ該開閉バルブ装置を開弁操作したままの接続状態では、継手本体部材からの接続管部材の離脱操作による除去分離を不能とする、一動作接続・離脱形式の管継手装置における開閉バルブ装置での開閉操作手段の改良に係るものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、加圧流体の流体圧を利用して作動させる機器装置類などにあっては、その流体圧の通流供給系内に対し、流体圧供給源からの加圧流体を該流体圧利用機器装置類に通流供給する管継手装置を配して用いる場合が多い。このような場合に利用する通常形態の管継手装置としては、該通流供給系内に加圧流体を導入する継手本体部材、および該継手本体部材に組み込まれて導入される加圧流体を通流開閉する開閉バルブ装置と、該継手本体部材の流体導出側端部に嵌挿されて、該開閉バルブ装置が閉じられているときのみに離脱分離させ得る接続管部材との組合せによる管継手装置の構成、ここでは、いわゆる一動作接続・離脱形式の管継手装置の構成がよく知られている。
【０００３】
ここで、前記一動作接続・離脱形式による管継手装置につき、その構成の概要を簡単に述べてみると、管継手装置に接続管部材を接続結合させる前提としては、加圧流体の流動供給経路となる導入口側、例えば、流体圧発生源の吐出部に対し、該管継手装置での継手本体部材の基端部側（非接続端部側）を予め嵌着などで固定させておく。
【０００４】
そして、先ず、管継手装置に接続管部材を接続結合させるのには、継手本体部材の接続端部側に対し、加圧流体を利用対象機器類等に通流供給するための接続管部材の接続端部側を一動作（嵌挿結合動作）で接続させると共に、該嵌挿位置（接続位置）で引留め拘束して結合保持させ、この接続状態で継手本体部材に組み込まれている開閉バルブ装置を開閉自在に操作して使用する。
【０００５】
次に、管継手装置から接続管部材を離脱分離させるのには、前記接続結合状態（接続状態）のままで接続管部材の引留め拘束を解除しながら、該接続管部材を一動作（離脱除去動作）で離脱分離させるのである。
【０００６】
このように接続管部材を一動作で嵌脱挿自在に接続操作して利用する管継手装置、つまり、この種の一動作接続・離脱形式による管継手装置については、本発明者らにおいても既に数多くの新規な装置構成を提案かつ実施しており、その典型的な発明として先行する開閉バルブ装置を次項の特許文献（特許公開公報）に示すが。本発明は、該先行発明の開閉操作手段を改良したものである。
【０００７】
【特許文献１】特開２００６−１６１９０８公報
【０００８】
特開２００６−１６１９０８公報に記載の開閉バルブ装置は、管継手本体部材の導入流路に直交するバルブ装着用貫通穴に可回動的に嵌挿され、かつ前記導入流路に対して閉弁時に非連通、開弁時に連通させるバルブ流路を形成した開閉バルブ本体部材と、該開閉バルブ本体部材を開閉時に回動操作する開閉レバー部材とを設けると共に、前記管継手本体部材の外周面該当部には、前記開閉レバー部材の回動角範囲を規制する閉弁受入れ突当て面および開弁受入れ突当て面をそれぞれに形成させた管継手装置における開閉バルブ装置である。
【０００９】
前記開閉バルブ本体部材は、前記バルブ流路を形成したほぼ球形状の開閉バルブ部と、該開閉バルブ部の左右両端部に形成されて、前記バルブ装着用貫通穴にそれぞれシールして可回動的に嵌挿される左右の各バルブロッド部と、該各バルブロッド部の端面に突出形成される回転円以外の異形状をした各取付け支持突部とを有し、また、前記開閉レバー部材が、ほぼコ字状に賦形成形して折曲される両端部に、前記各取付け支持突部に係着される嵌着穴を形成した各装着板部を有する。
【００１０】
すなわち、図１６（ａ）に示されているように、前記開閉バルブ本体部材における左右の各バルブロッド部８２，８３の左方バルブロッド部８２の左端面上にあっては、その軸芯中心に回転円形以外の異形状（この場合、回転円の対向面同士をそれぞれに截断した形状）による比較的薄目の所要厚さ（せいぜい２，３ｍｍ程度の厚さ）に選択設定した取付け支持突部８２ａを形成させることで、該取付け支持突部８２ａをバルブ装着用貫通穴の左端部外方に突出させるようにし、かつ該取付け支持突部８２ａの軸芯部に止着用ネジ孔８２ｂを螺刻形成する。また同様に、前記右方バルブロッド部８３の右端面上にあっても、その軸芯中心に回転円形以外の異形状による所要厚さの取付け支持突部８３ａを形成させることにより、該取付け支持突部８３ａをバルブ装着用貫通穴の右端部外方に突出させるようにした上で、該取付け支持突部８３ａの軸芯部にも止着用ネジ孔８３ｂを螺刻形成する。
【００１１】
前記開閉レバー部材９１における従来構成は、可撓弾性のある所要厚さの薄鋼板（締め代を得るために前記各取付け支持突部８２ａ，８３ａの突出高さよりもやや厚目の薄鋼板）を用い、中間部に中間操作板９２を残した上で、その左右双方側をそれぞれに折曲して一連のほぼコ字状に成形するものであり、該中間操作板９２上には、そのほぼ全長に亘り開閉操作し易くするため、樹脂製等の表面凸凹状をなす指掛け操作片を嵌着してある。
【００１２】
一方、前記中間操作板部９２を左右双方に折曲させて一連にした各装着板部９３ａ，９４ａの内で、左方装着板部９３ａ面には、前記左方バルブロッド部８２の左端面上に突出形成されている取付け支持突部８２ａに嵌着させるための、同一形状による嵌着穴９３ｂを打抜き形成させ、かつ右方装着板部９４ａ面にも、前記右方バルブロッド部８３の右端面上に突出形成されている取付け支持突部８３ａに嵌着させるための、同一形状による嵌着穴９４ｂを同様に打抜き形成させてある。
【００１３】
ここで、前記各装着板部９３ａ，９４ａをもつ開閉レバー部材９１は、前記開閉バルブ本体部材８１を前記バルブ装着用貫通穴に嵌挿させた状態で、その左右両軸端面に露出する各バルブロッド部８２，８３に対して、各装着板部９３ａ，９４ａをそれぞれ各別に被嵌させるべく、該各バルブロッド部８２，８３から外方に突出する各取付け支持突部８２ａ，８３ａに各嵌着穴９３ｂ，９４ｂを各別に嵌挿させた上で、それぞれワッシャー９５，９６を介して、前記各止着用ネジ孔８２ｂ，８３ｂに各止着ネジ９７，９８を螺着することにより、これらの開閉バルブ本体部材８１と開閉レバー部材９１とを一体的に定着させる。
【００１４】
従って、前記開閉バルブ本体部材８１と開閉レバー部材９１とを一体化させた定着状態では、前記バルブ装着用貫通穴に左右の各バルブロッド部８２，８３を可回動的に嵌挿させた開閉バルブ本体部材８１を開閉レバー部材９１によって回動操作、ひいては所定回動角に制限されるバルブ開閉操作を円滑かつ容易に行なわせ得ることになる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
しかしながら、上記構成による一動作接続・離脱形式による開閉バルブ装置８０においては、加圧流体を通流供給すべく開閉レバー部材９１を開弁の位置まで目一杯に開弁操作しておいたとしても、何らかの理由、例えば、該開閉レバー部材を誤って閉弁操作してしまったり、または通流供給先からの不断に送り続けられる振動などを原因にして閉弁操作されてしまい、結果的に加圧流体の連続供給が途絶える場合すら生ずるという、実用上の見地からは当然避けるべき好ましくない問題点があった。
【００１６】
また、前記開閉レバー部材９１の作動側として用いられる中間操作板部９２が、薄鋼板で一連のほぼコ字状に賦形成形されており、しかも、該中間操作板部９２には指掛け操作片が一体的に被嵌されているために、該開閉レバー部材９１の組立てに際しては、該コ字状に成形されている中間操作板部９２の左右操作板部９３ａ，９４ａを一旦押し広げなくてはならず該組立て作業等が極めて困難であるという、ここでも同様に好ましくない不都合を有している。
【００１７】
本発明は、上記従来の接続管継手の開閉バルブ装置における各問題点を解決するためになされたもので、その第１の目的とするところは、管継手装置への開閉バルブ装置の組み込みを可及的簡単かつ効果的になし得るようにすることであり、また、第２の目的とするところは、同様に、管継手装置への開閉バルブ装置の組み込みを可及的簡単かつ効果的になし得るようにすると共に、これに合わせて、管継手装置の開閉バルブ装置での開弁状態維持の不具合を良好かつ適切に改善した、この種の管継手装置の開閉バルブ装置を提供することである。
【００１８】
すなわち、本発明の第１の要旨は、上記開閉バルブ装置における開閉レバー部材、ひいては指掛け操作片を被嵌した中間操作板部における開閉バルブ本体部材への組み込みを簡単かつ容易に行なえるようにすることであり、第２の要旨は、該組み込まれた指掛け操作片を含む中間操作板部での開弁位置の位置決めを人為的に拘束規制し得るようにすることである。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
前記各目的を達成するため、本発明に係る請求項１に記載の管継手装置の開閉バルブ装置は、
加圧流体利用機器装置類への加圧流体供給系の加圧流体受入れ端側に配される接続管部材と、加圧流体の通流導入側から通流導出側へかけての内部流路を備え、かつ該内部流路の通流導出側流路に前記接続管部材を嵌挿脱可能に接続させる開閉バルブ装置付きの開閉バルブ本体部材を内装した継手本体部材との組合せからなる管継手装置を有し、
前記継手本体部材の内部流路と交差するバルブ装着用貫通孔に対して、バルブ流路を貫通形成した開閉バルブ部を可回動的に嵌挿させた上で、開閉レバー部材によって回動操作可能にし、該開閉バルブ部を開弁させたままでは前記通流導出側流路からの接続管部材の分離除去を不能にさせ、かつ該通流導出側流路に接続管部材を接続結合させた状態にあってのみ、該開閉レバー部材に対する外部からの開閉操作で前記開閉バルブ本体部材を開閉動作可能にし得て、閉弁時に前記内部流路を非連通状態にさせて加圧流体を通流遮断し、開弁時に該内部流路を連通状態にさせて加圧流体を通流供給するようにした開閉バルブ装置の構成において、
前記開閉バルブ部のバルブ流路を挟んだ両側に左右の各バルブロッド部を形成させると共に、前記開閉レバー部材を個々に対向して単体化される左右各別の各開閉レバー部材とし、該左右の各開閉レバー部材には、前記左右の各バルブロッド部にほぼ一体化される各装着板部と、該各装着板部から対向折曲する左右の各連結板部とを形成させ、かつ該各連結板部の相互間に指掛け操作片を嵌挿して伸縮自在に結合させ、該指掛け操作片により前記開閉レバー部材を開閉作動させ得るようにしたことを特徴としている。
【００２０】
本発明に係る請求項２に記載の管継手装置の開閉バルブ装置は、上記請求項１の構成において、
前記左右の各開閉レバー部材での各連結板部の有効長さの限界が、前記左右の各バルブロッド部間の間隔より少なくとも幾分か短めに設定されていることを特徴としている。
【００２１】
本発明に係る請求項３に記載の管継手装置の開閉バルブ装置は、
加圧流体利用機器装置類への加圧流体供給系の加圧流体受入れ端側に配される接続管部材と、加圧流体の通流導入側から通流導出側へかけての内部流路を備え、かつ該内部流路の通流導出側流路に前記接続管部材を嵌挿脱可能に接続させる開閉バルブ装置付きの開閉バルブ本体部材を内装した継手本体部材との組合せからなる管継手装置を有し、
前記継手本体部材の内部流路と交差するバルブ装着用貫通孔に対して、バルブ流路を貫通形成した開閉バルブ部を可回動的に嵌挿させた上で、開閉レバー部材によって回動操作可能にし、該開閉バルブ部を開弁させたままでは前記通流導出側流路からの接続管部材の分離除去を不能にさせ、かつ該通流導出側流路に接続管部材を接続結合させた状態にあってのみ、該開閉レバー部材に対する外部からの開閉操作で前記開閉バルブ本体部材を開閉動作可能にし得て、閉弁時に前記内部流路を非連通状態にさせて加圧流体を通流遮断し、開弁時に該内部流路を連通状態にさせて加圧流体を通流供給するようにし、また、前記継手本体部材の外周面該当部には、前記指掛け操作片の開閉揺回動角範囲を規制する閉弁位置突き当て面と、同開弁位置突き当て面とを各別に形成させた開閉バルブ装置の構成において、
前記開閉バルブ部のバルブ流路を挟んだ両側に左右の各バルブロッド部を形成させると共に、前記開閉レバー部材を個々に対向して単体化される左右各別の各開閉レバー部材とし、該左右の各開閉レバー部材には、前記左右の各バルブロッド部にほぼ一体化される各装着板部と、該各装着板部から対向折曲する左右の各連結板部とを形成させ、該各連結板部の端部相互を指掛け操作片により所要間隔で伸縮自在に嵌挿結合し、かつ該指掛け操作片には、少なくとも摺擦抵抗となる素材を用い、さらに、前記開弁位置突き当て面またはその付近には、前記開閉バルブ部の開弁位置またはその付近で該指掛け操作片に摺擦させて抵抗素子となる係止ピン部材を突設させ、前記からなる指掛け操作片を嵌挿して伸縮自在に結合させ、かつ該指掛け操作片で前記開閉レバー部材を揺回動操作して開閉バルブ部を開閉作動させるようにし、該開作動位置での係止ピン部材との摺擦抵抗により該指掛け操作片を同位置に一時拘束し得るようにしたことを特徴としている。
【００２２】
本発明に係る請求項４に記載の管継手装置の開閉バルブ装置は、上記請求項１〜３の構成において継手本体部材には開閉バルブ装置の開弁時に通流導出側流路の内圧を逃逸させる内圧逃しバルブ機構を配したことを特徴としている。
【発明の効果】
【００２３】
本発明に係る請求項１および２の管継手装置の開閉バルブ装置によれば、前記開閉レバー部材、ひいては指掛け操作片を開弁操作することで加圧流体を通流供給させる際にあって、前記開弁位置突き当て面に備えた突出該当部が該指掛け操作片の拘束間隙を乗り越えて拘束保持されるため、該拘束間隙が抵抗要素となって簡単には閉弁せず、加圧流体の連続供給が途絶える惧れはなく、かつ該指掛け操作片を閉弁作動（加圧流体の通流遮断）させて接続管部材を離脱除去させる際にあっては、同様に、該拘束間隙が抵抗要素として作用するため、振動などで簡単には離脱除去し得ない。一方、前記開閉レバー部材が、分断された左方装着板部と右方装着板部とを指掛け操作片で接続させ、分断面に回動抵抗となる拘束間隙を介在してあるので、該開閉レバー部材全体の所要長さ寸法を任意に拡げて自由度、ひいては融通性を増することができ、該開閉バルブ本体部材への開閉レバー部材の組み込み作業を極めて簡単かつ容易に行ない得るのである。
【００２４】
本発明に係る請求項３の管継手装置の開閉バルブ装置によれば、前記開閉レバー部材、ひいては指掛け操作片を開弁操作することで加圧流体を通流供給させる際にあって、前記開弁位置突き当て面に備えた突出該当部が該指掛け操作片の拘束間隙を乗り越えて拘束保持されるため、該拘束間隙が抵抗要素となって簡単には閉弁せず、加圧流体の連続供給が途絶える惧れはなく、かつ該指掛け操作片を閉弁作動（加圧流体の通流遮断）させて接続管部材を離脱除去させる際にあっては、同様に、該拘束間隙が抵抗要素として作用するため、振動などで簡単には離脱除去し得ない。一方、前記開閉レバー部材が、分断された左方装着板部と右方装着板部とを指掛け操作片で接続させ、分断面に回動抵抗となる拘束間隙を介在してあるので、該開閉レバー部材の所要長さ寸法を任意に拡げて自由度、ひいては融通性を増することができ、該開閉バルブ本体部材への開閉レバー部材の組み込み作業を極めて簡単かつ容易に行ない得るのである。
【００２５】
本発明に係る請求項４の管継手装置の開閉バルブによれば、指掛け操作片を開弁操作することで、加圧流体を通流供給させる際にあっては、内圧逃がし用のボール弁の閉弁で導入される加圧流体圧を管継手装置に維持し、指掛け操作片を閉弁操作することで、内圧逃し用のボール弁が開弁して管継手装置内の残圧を排除して管継手装置の内圧を大気圧と同じにすることができ、管継手本体部材から接続管部材の離脱を容易に行ない得るのである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明に係る管継手装置の開閉バルブ装置による実施形態例につき、上記した図１（ａ）,（ｂ）,（ｃ） ないし図５と、特に図６（ａ）,（ｂ） および図７（ａ）,（ｂ） と、図８ないし図１５と、それに、図１６（ａ）,（ｂ） を参照して詳細に説明する。
【００２７】
これらの添付各図の構成において、図１（ａ）,（ｂ） および（ｃ） は、本発明に係る開閉バルブ装置の主要な要点部分を含む管継手装置の概略構成を示す平面図、側面図および導出側端面図である。図２は、同上管継手装置と接続管部材との組合せを示す側断面図、図３ないし図５は、同上管継手装置の導出端に接続管部材を接続させた状態で指掛け腕操作部材を作動操作する手順をそれぞれ順次に示す各側断面図であり、特に図６（ａ）,（ｂ） は、図４における矢示Ａ部分を拡大して拘束ピン付き形状をそれぞれに示す部分拡大断面図および側断面図、図７（ａ）,（ｂ） は、同上図４における矢示Ａ部分を拡大してそれぞれに示す標準形状的な部分拡大断面図および側断面である。
【００２８】
また、図８は、接続管部材を接続結合した状態での管継手装置の開弁時における全体構成を示す平断面図、図９は、同上接続管部材を接続結合した状態での管継手装置の閉弁時における全体構成を示す平断面図、同様に、図１０（ａ）,（ｂ） ないし図１５（ａ）,（ｂ） は、管継手装置に対して接続管部材を接続結合状態にさせると共に、該状態で開閉バルブ機構を開閉操作し、かつ接続管部材を離脱除去するまでの各手順を順次に示す側面図、および平断面図であり、さらに、図１６（ａ）,（ｂ） は、開閉バルブ装置の開閉レバー部材を従来と本発明とで拡大かつ分解して示すそれぞれに各分解斜視図である。なお、これらの図８、図９および図１０ないし図１５の各構成において破線ハッチング表示は加圧流体の通流状態を示す。
【００２９】
これらの添付各図にあって、符号１０は上記した一動作接続・離脱形式の管継手装置を示し、該管継手装置１０は、内部に加圧流体の流路を有して主体部となる中空筒状の継手本体部材１１と、該継手本体部材１１の接続端側（各図の左方端部側に該当、以下同様）に一動作で嵌脱操作して着脱自在に接続結合・離脱分離させる中空筒状の接続管部材６１との組合せで構成され、前記継手本体部材１１の基端側（各図の右方端部側に該当、以下同様）は、図示省略した流体圧発生源の吐出部に対し、直接取付け固定するか、または適宜に結合スリーブなどを介することで取付け固定して用いる。
【００３０】
而して、前記継手本体部材１１の接続端側にあっては、図１（ａ）,（ｂ）,（ｃ）および図２〜図５に示すように、所要形態の接続係脱機構３１が組み込まれており、該接続係脱機構３１は、接続時に、嵌挿される接続管部材６１を該接続状態に引留め拘束係止して保持すると共に、非接続時に、その離脱分離を可能にすることで、意図する該接続管部材６１の着脱自在な役割を担っている。
【００３１】
ここで、前記継手本体部材１１の内部流路中には、開閉バルブ装置を介在させるのが通常構成であるが、しかし、この介在させる開閉バルブ装置の構成は、既に数多くが存在するので、その詳細説明は省略する。
【００３２】
また、上記の一動作接続・離脱形式による管継手装置１０の構成は、本願の改良部分に該当する構成を除いて周知に属する事項ではあるが、その一動作接続・離脱のための該当構成部分につき、図２〜図５ならびに図８，図９を参照して説明する。
【００３３】
すなわち、前記主体部となる中空筒状の継手本体部材１１に対しては、先ず、取付け胴部１３と保持胴部１４とからなる中空筒状をした取付け部材１２を取付けておく。該取付け部材１２は、前記した流体圧発生源の吐出部への固着取付けに際して、前記保持胴部１４での外周面の締着用六角頭部１５（図８，図９を各参照）をスパナ掛けに活用することで、前記取付け胴部１３の基端側外周面に螺刻した螺条を該吐出部に螺着して適確に取付け固定する（先にも述べた如くに、結合スリーブなどを介することで取付け固定する場合もある）もので、該保持胴部１４には、前記接続管部材６１を継手本体部材１１に位置決め締着するための締着端面１６を形成し、かつ軸方向の接続端側へ向け前記開閉バルブ装置８０を突当て位置させるための突当て支持端部１７を所要長さ相応に延出すると共に、該当部分には内圧逃しバルブ機構１９として機能する内圧逃し穴１９ａ、および後述する如く、該内圧逃し穴１９ａを前記開閉バルブ装置８０の開弁時（前記接続管部材６１の接続時、図８を参照）に自動閉塞し、かつ閉弁時（主に該接続管部材６１の非接続時を含んで常時、図９を参照）に自動開放するボール弁１９ｂを設けてある。
【００３４】
また、前記継手本体部材１１での中空筒状内部には、図２に示す如く（図８，９をも合わせて参照）、軸芯の接続軸線２１上に沿い、中間相当部に装着される前記開閉バルブ装置８０を一つの区切り境界相当部にして、加圧流体導入側（前記取付け部材１２を含む基端部側に該当）に導入流路２２を形成させ、かつ加圧流体導出側（該取付け部材１２を含む接続端部側に該当）に導出流路２３を形成させてある。
【００３５】
この場合、前記取付け部材１２を含む継手本体部材１１の導入流路２２側は、本来の加圧流体の導入作用に加えて、前記開閉バルブ装置８０におけるシール構成相当の各部材を配置するのに用いられるもので、このために前記取付け部材１２側の内面相当部分には、バネ受け段部１８を形成させてあり、また、前記導出流路２３側の内外は、前記接続係脱機構３１を組み込むために用いられる。
【００３６】
一方、前記継手本体部材１１の導出流路２３側に組み込まれる接続係脱機構３１は、該導出流路２３側の内面に摺滑動可能に嵌挿される引留め係止環３２を有しており、該引留め係止環３２の内周面にあっては、接続時に作用する第１の作動カム斜面３２ａが形成され、かつその外面には、次ぎに述べる外周拘束面３２ｂが形成されている。そして、この引留め係止環３２は、第１の弾圧バネ３４の弾圧力によって付勢されることで、前記導出流路２３の開口端内周面に位置決め配置した第１の位置決めリング３３に突当てられるもので、この結果、非接続時にあって、該引留め係止環３２が常時所定の開放位置を占めて維持される。
【００３７】
また、前記継手本体部材１１での導出流路２３の接続端側における外周面部に対し、前記接続係脱機構３１を所期通りに作用させるための第２の位置決めリング３６を予め配置させておき、かつ前記導出流路２３の開口端部には、非接続時での前記引留め係止環３２の外周拘束面３２ｂに対応する該当位置部分にあって、等角間隔での放射状方向に所要長さ（所要深さ）による複数のボール保持穴３７を開穿させ、該各ボール保持穴３７内に所要外径による各拘束ボール３８を遊嵌させることにより、該各拘束ボール３８をそれぞれの該当ボール保持穴３７内で放射状方向へ自由に移動できるようにする。
【００３８】
この結果、これらの各拘束ボール３８は、非接続時の場合（図２）、前記引留め係止環３２の外周拘束面３２ｂに直接当接されるため、その各外周表面の一部ずつが各ボール保持穴３７内から外周面側へ所定範囲程度まで突き出た状態にそれぞれ露出されることになり、かつ接続時の場合（図３，４の過程を経て図５）、つまり、前記接続管部材６１の引留め係止作用時には、前記引留め係止環３２も位置移動するから、該各拘束ボール３８のそれぞれが各ボール保持穴３７内に押込まれて嵌入されることになる。
【００３９】
次に、前記継手本体部材１１での接続端側の外周面にあっては、接続時に前記接続管部材６１の接続状態を一時拘束して係止保持し、かつ離脱時に該係止を解除するための中空円筒状の引留め作動環部材４１を摺滑動可能に嵌挿してある。そして、この引留め作動環部材４１での接続端部側の開口内面は、所要範囲に亘って前記各拘束ボール３８を係止位置で拘束維持する第１の内周拘束面４２、および前記内圧逃しバルブ機構１９のボール弁１９ｂを閉弁位置で拘束維持する第２の内周拘束面４４にした上で、該開口端面側での覆い面４２ａを隔てた部分には、嵌脱時に作用する第２の作動カム斜面４２ｂを形成させてある。
【００４０】
さらに、前記引留め作動環部材４１は、第２の弾圧バネ４３の弾圧力によって前記接続端側、ひいては前記各ボール保持穴３７から一部突出する前記各拘束ボール３８側、および前記第２の位置決めリング３６側の方向へ常時付勢している。なお、この引留め作動環部材４１の基端部側の開口端は、前記開閉バルブ装置８０に適用するための拘束端面４２ｃになっている。
【００４１】
而して、前記中空筒状の接続管部材６１は、前記継手本体部材１１の接続端部に嵌挿脱自在（着脱自在）に接続結合させることで、該継手本体部材１１から導出される加圧流体を供給対象の流体圧利用機器類等に通流供給するためのものであり、該接続管部材６１の中空筒状内部には、前記継手本体部材１１の場合と同様に、その接続軸線２１に一致する供給軸線６２に沿わせて供給流路６３が形成され、かつ被接続端部側（各図の左方端部側に該当）の外周面６４上にあっては、端部側から順次に、接続時に前記引留め係止環３２の開口面内に嵌挿される端部嵌挿面６４ａと、該引留め係止環３２の第１の作動カム斜面３２ａに接圧してこれを接続させる押圧カム斜面６４ｂと、それに、前記各拘束ボール３８を受入れて拘束係止させるところの、少なくとも被接続端部側に押上げカム斜面６４ｄをもつ係止溝６４ｃとが形成されている。
【００４２】
従って、上記各構成の管継手装置１０では、非接続時における前記継手本体部材１１での接続係脱機構３１の態様として、引留め係止環３２が第１の弾圧バネ３４の弾圧力で付勢されて第１の位置決めリング３３に突き当てられると共に、該引留め係止環３２の外周面３２ｂに当接された状態で、第２の弾圧バネ４３で押圧付勢されている引留め係止環部材４１の作動カム斜面４１ｂに当接したままで保持されることになり、このようにして該接続係脱機構３１自体を常時非接続位置に待機させ得るのである。
【００４３】
続いて、前記継手本体部材１１への接続管部材６１の一動作による接続結合・離脱分離の各作用について説明する。
【００４４】
上記各構成による一動作接続・離脱形式の管継手装置１０は、継手本体部材１１への接続管部材６１での非接続時としての待機状態（図２、この待機状態では前記内圧逃しバルブ機構１９のボール弁１９ｂが開弁状態）において、先ず、前記継手本体部材１１の接続端部側に組み込んだ接続係脱機構３１の引留め係止環３２における接続端側の開口面内に向け、該接続管部材６１の外周面６４にある被接続端側の端部嵌挿面６４ａを差し込んで嵌挿させ、かつ該引留め係止環３２の第１の作動カム斜面３２ａに接続管部材６１の押圧カム斜面６４ｂを当接させる。
【００４５】
前記嵌挿態様にされた接続管部材６１を第１の弾圧バネ３４の弾圧力に抗してより一層強力に押し進めると、前記引留め係止環３２のそれ自体が次第に押し込まれてゆき、最終段階に到って、この引留め係止環３２の移動に伴い、各拘束ボール３８による引留め作動環部材４１の拘束が開放される。つまり、前記引留め作動環部材４１の第２の作動カム斜面４１ｂに当接して第２の弾圧バネ４３で軸芯方向へ押圧付勢され、これによって該引留め係止環３２の外周拘束面３２ｂに接圧している各拘束ボール３８のそれぞれが、この引留め係止環３２の移動で開放されると、今度は次第に嵌挿されてくる接続管部材６１の外周面６４に直接押し付けられて遊転動することになる。
【００４６】
そして、前記接続管部材６１の嵌挿端である嵌挿面６４ａの先端部分が、前記継手本体部材１１の導出流路２３内にある接続シール部材２４に嵌入してシールされた時点、つまり、これを言い換えると、継手本体部材１１の導出端に接続管部材６１を接続させた接続完了時点では、前記第２の弾圧バネ４３で押圧付勢されている各拘束ボール３８が、押し込まれてくる前記接続管部材６１の押上げカム斜面６４ｄを越えた位置で係止溝６４ｃ内に押し出されて接圧拘束することになり、結果的には、該接続管部材６１のそれ自体を前記継手本体部材１１での所定の接続位置に係止保持する。
【００４７】
一方、この接続完了時点において、前記引留め作動環部材４１は、前記第２の弾圧バネ４３の弾圧力により弾圧付勢されたままで第２の位置決めリング３６に突き当たった位置に停止保持されるのである。
【００４８】
以上のようにして、前記継手本体部材１１への前記接続管部材６１の嵌挿結合による接続とその拘束係止保持、つまりは継手本体部材１１に対する接続管部材６１の接続結合が所期通りに単純かつ簡単な一動作で効果的に果たされるのであり、この状態が継手本体部材１１への接続管部材６１の接続完了に相当する（図３から図５までの接続動作と接続完了状態、この接続完了状態では前記内圧逃しバルブ機構１９のボール弁１９ｂが、前記引留め作動環部材４１の第２の内周拘束面４４に当接押圧されて閉弁状態を維持、なお、ここでは図８，９をも参照）。
【００４９】
次に、前記継手本体部材１１に対して、前記接続管部材６１を係止保持させた接続状態（図５）で、該継手本体部材１１から接続管部材６１を離脱除去させるのには、前記接続係脱機構３１の第２の位置決めリング３６に突き当たって停止保持されている引留め作動環部材４１を第２の弾圧バネ４３の弾圧力に抗して接続方向、つまりは基端部側へ作動させて行なうことができる。
【００５０】
すなわち、前記引留め作動環部材４１を第１の弾圧バネ４３の弾圧力に抗して基端部方向へ作動させることにより、該引留め作動環部材４１の第１の内周拘束面４２に当接保持されている前記各拘束ボール３８の拘束がそれぞれに開放されると共に、前記第１の弾圧バネ３４の弾圧力で押圧付勢されている引留め係止環３２、ひいては該引留め係止環３２の第１の作動カム斜面３２ａに押圧カム斜面６４ｂを当接させている前記接続管部材６１での係止溝６４ｃの押上げカム斜面６４ｄが、該係止溝６４ｃ内の各拘束ボール３８をそれぞれ押しあげるように作用するので、該各拘束ボール３８が先に述べた接続前の状態に復帰した上で、前記継手本体部材１１に接続されていた接続管部材６１が第１の弾圧バネ４３の弾圧力で押し出されて離脱除去されるのである。
【００５１】
従って、前記継手本体部材１１からの接続管部材６１の離脱除去についても、所期通りに単純かつ簡単な一動作で効果的に果たされるもので、該離脱完了状態では、再び待機状態に復帰させ得るのである。
【００５２】
而して、上記各構成からなる管継手装置１０においては、対象とする流体圧供給系での通流管路相互間の単純な接続結合・離脱除去のための構成として適用されるが、加圧流体自体の通流供給ならびに通流遮断を行なわせるのには、前記継手本体部材１１の接続係脱機構３１を隔てた基端部側に対して開閉バルブ装置８０を介在させるもので、この場合、前記接続管部材６１の非接続時にあっては、開閉バルブ装置８０を常時閉弁状態に保持させておき、かつ接続時にあっては、該開閉バルブ装置８０を開弁し得るように合理的に選択して操作するのである。
【００５３】
すなわち、一層具体的に説明すると、前記開閉バルブ装置８０は、上記各構成の継手本体部材１１に組み込まれることで、導入流路２２を通して導入される加圧流体を通流遮断（後述の開閉バルブ部８４の閉弁時）、または通流供給（同開閉バルブ部８４の開弁時）し、かつ該バルブ開弁時にあって導出流路２３に導出させる図１６（ａ）に示す開閉バルブ本体部材８１と、該開閉バルブ本体部材８１を回動操作（より具体的には、開弁もしくは閉弁操作）する開閉操作部９０としての開閉レバー部材９１と、それに、前記開閉バルブ本体部材８１を片側（この場合、加圧流体の導入側）から加圧シールするバルブシール機構１００との組合せ構造からなっている。
【００５４】
また、前記継手本体部材１１に対しては、前記供給流路１２と直交する左右方向のバルブ装着用貫通穴２７を左右一連に開穿させてある。そして、前記開閉バルブ本体部材８１は、左方側のバルブロッド部８２、および右方側のバルブロッド部８３と、該各バルブロッド部８２，８３での中間にあってほぼ球形状に削成される開閉バルブ部（ボールバルブ部）、ここでは、ボール中心を通る一つの水平軸線上で前記導入流路２２の有効内径とほぼ同一内径のバルブ流路８５を貫通形成した開閉バルブ部８４とを有しており、この開閉バルブ本体部材８１における左右の各バルブロッド部８２，８３を通した全長は、前記バルブ装着用貫通穴２７の全軸孔長にほぼ一致、もしくはやや長めに形成（開閉回動時のガタツキを避けるため）された上で、該バルブ装着用貫通穴２７内にそれぞれシールリング８６，８７を介して可回動的に嵌装させるのである（図８，９、および図１６（ａ）をそれぞれに参照）。
【００５５】
ここで、前記左方バルブロッド部８２の左端面上にあっては、図１６（ａ）に示し、かつ前記した如くに、その軸芯中心に回転円形以外の異形状による比較的薄目の所要厚さ（せいぜい２，３ｍｍ程度の厚さ）に設定した取付け支持突部８２ａを形成させることで、該取付け支持突部８２ａを前記貫通穴２７の左端部外方に突出させるようにすると共に、該取付け支持突部８２ａの軸芯部に止着用ネジ孔８２ｂを螺刻形成してあり、また同様に、前記右方バルブロッド部８３の右端面上にあっても、その軸芯中心に回転円形以外の異形状による所要厚さの取付け支持突部８３ａを形成させることにより、該取付け支持突部８３ａを前記貫通穴２７の右端部外方に突出させるようにした上で、該取付け支持突部８３ａの軸芯部にも止着用ネジ孔８３ｂを螺刻形成する。
【００５６】
また、前記従来の開閉レバー部材９１に代わる実施形態例の開閉レバー部材１２１の構成は、図１６（ｂ）に示す通り、可撓弾性のある所要厚さ（締め代を得るために前記各取付け支持突部８２ａ，８３ａの突出高さよりもやや厚目にした所要厚さ）の薄鋼板を各別に用いて、それぞれほぼ直角Ｌ字状に賦形成形させた左方開閉レバー部材１２２、および右方開閉レバー部材１２３の１組からなっている。
【００５７】
而して、前記左方開閉レバー部材１２２の左方装着板部（基端側）１３１ａ面には、前記左方バルブロッド部８２の左端面上に突出形成されている取付け支持突部８２ａに嵌着させるための、同一形状による嵌着穴１３１ｂを打抜き形成させると共に、実質的には可及的逆Ｌ字状に直角折曲された延長側に連結部（先端側）１３１ｃを延出させ、かつ前記右方開閉レバー部材１２３の右方装着板部（基端側）１３２ａ面にも同様に、前記右方バルブロッド部８３の左端面上に突出形成されている取付け支持突部８３ａに嵌着させるための、同一形状による嵌着穴１３２ｂを打抜き形成させると共に、実質的には可及的Ｌ字状に直角折曲された延長側（先端側）に連結部１３２ｃを延出させてある。
【００５８】
そして、これらの左右の各開閉レバー部材１２２，１２３の相互間は、操作し易いようにほぼ全長に亘って表面凸凹状に形成したやや弾性を残す軟質素材、例えば、樹脂製等の指掛け操作片１３３により、連結部１３１ｃ，１３２ｃの対向する各端面間に僅かな拘束間隙１４０を介して伸縮自在に連結させることで、前記開閉レバー部材１２１を組み上げ構成させてあり、この結果、該開閉レバー部材１２１は、図７（ａ）,（ｂ） に示す如く、左右の各連結部１３１ｃ，１３２ｃ間が伸縮自在にされるため、前記左右の各バルブロッド部８２，８３での設定寸法の定寸位置を占める各取付け支持突部８２ａ，８３ａへの各嵌着穴１３１ｂ，１３２ｂの実質的な嵌着作業、つまりは組み上げ作業が極めて簡単かつ容易になるもので、この構成が基本的に標準形状となる。
【００５９】
開閉バルブ本体部材８１と開閉レバー部材９１との一体化定着に際しては、開閉バルブ部８４に貫通形成したバルブ流路８５の貫通方向が、閉弁時（前記内圧逃し用のボール弁１９ｂの開弁で、内圧が大気圧に等しい）にあっては、続いて述べるバルブシール機構１００のバルブシールリング１０２によるシール作用を受けたままの状態で、導入流路２２から外れて導入される加圧流体の通流供給を遮断し得るように回動角設定（図２の閉弁回動角Ａを参照）させ、また、開弁時（同ボール弁１９ｂの閉弁で、導入される加圧流体圧を維持する）にあっては、該バルブシールリング１０２から外れた上で導入流路２２に一致されて、導入される加圧流体の通流供給を許容し得るように回動角設定（図５の開弁回動角Ｂを参照）させるのである。
【００６０】
そして、前記開閉バルブ本体部材８１を加圧流体の導入流路２２側で加圧シールするバルブシール機構１００については、例えば、本発明者らが先に出願した特願２００６−１６１９０８公報で提案した通りのものであって良い。すなわち、このバルブシール機構１００は、前記導入流路２２内にシールリング１０３を介して摺動可能に嵌挿される円環状をしたシール保持部材１０１を有しており、該シール保持部材１０１には、接続端側の開口内周面にバルブシールリング１０２を保持させると共に、該バルブシールリング１０２を導入流路２２内のバネ受け段部１８との間に配置した加圧バネ１０４の弾圧力により、前記開閉バルブ本体部材８１の開閉バルブ部８４でのバルブ流路８５の開口周面を含む表面に押圧接触させることで、そのバルブ開閉操作時におけるバルブ流路８５からの加圧流体の漏出を防止する。
【００６１】
さらに、前記継手本体部材１１での該当周面部には、前記開閉バルブ装置８０の開閉バルブ本体部材８１を開閉作動させるのに設けられるところの、前記開閉操作部９０での開閉レバー部材９１における開閉操作時の回動角Ａ，Ｂ、ひいては該開閉レバー部材９１に被嵌される指掛け操作片、例えば、滑り止めを兼ねた合成樹脂製の指掛け操作片９９による回動角範囲を限定的に規制する突き当て規制面として、閉弁角Ａによる通流遮断のための閉弁位置突き当て面２８と、開弁角Ｂによる通流供給のための開弁位置突き当て面２９とをそれぞれに形成したものである。
【００６２】
従って、上記各構成での開閉バルブ装置８０の場合、上記管継手装置１０、すなわち、継手本体部材１１に対しての接続管部材６１における接続結合（接続時）もしくは離脱除去（非接続時）の作用および効果に加え、先ず、非接続時にあっては、前記開閉操作部９０を開閉操作する開閉レバー部材９１、ひいては指掛け操作片９９を該継手本体部材１１の閉弁受入れ突き当て面２８の位置まで目一杯に回動操作（閉弁操作）しておくことにより、該開閉操作部９０が閉弁状態に維持されるのであり、また、接続時にあっては、該開閉レバー部材９１、ひいては指掛け操作片９９を該継手本体部材１１の開弁受入れ突き当て面２９の位置まで目一杯に回動操作（開弁操作）しておくことにより、該開閉操作部９０が開弁状態に維持されるのである。
【００６３】
また、前記開閉バルブ本体部材８１での開弁受入れ突き当て面２９には、図６（ａ）,（ｂ） に示す如く、開弁作動時（開弁のための揺回動時）に抵抗要素となる突出該当部、ここでは頭部突出部分１５１ａを含む係止ピン部材１５１を植設させてある。従って、前記開閉バルブ本体部材８１の開弁作動に際しては、前記係止ピン部材１５１が該開閉レバー部材１２１、ひいては指掛け操作片１３３の拘束間隙１４０を越えて拘束保持されるため、該拘束間隙１４０が抵抗要素となって簡単には閉弁せず、このために加圧流体の連続供給が途絶える惧れはなく、かつ該指掛け操作片１３３を閉弁作動（加圧流体の通流遮断）させて接続管部材を離脱除去させる際にあっては、同様に該拘束間隙１４０が抵抗要素として作用するため、振動などで簡単には離脱除去し得ない。
【００６４】
また同様に、前記開閉レバー部材１２１が、分断状態にされた左方装着板部１３１ａと右方装着板部１３２ａとを指掛け操作片１３３で伸縮自在に嵌挿接続させ、分断面に回動抵抗となる拘束間隙１４０を介在してあるので、該開閉レバー部材１２１の所要長さ寸法を任意に拡げることができ、該開閉バルブ本体部材８１への開閉レバー部材１２１の組み込み作業を極めて簡単かつ容易に行ない得ることになるもので、この構成が係止ピン付き形状である。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】（ａ）,（ｂ）および（ｃ）は開閉バルブ装置の主要な要点部分を含む管継手装置の概略構成をそれぞれに示す平面図、側面図および導出側端面図である。
【図２】同上管継手装置の閉弁状態における継手本体部材と接続管部材との組合せを示す側断面図である。
【図３】同上管継手装置の導出端に接続管部材を接続させた状態で、開閉バルブ本体部材の指掛け腕操作部材が作動操作し始めて拘束ピン部材に当接される開弁初期状態の態様を示す側断面図である。
【図４】同上管継手装置の導出端に接続管部材を接続させた状態で、開閉バルブ本体部材の指掛け腕操作部材が拘束ピン部材を乗り越えかかった開弁中期状態の態様を示す側断面図である。
【図５】同上管継手装置の導出端に接続管部材を接続させた状態で、開閉バルブ本体部材の指掛け腕操作部材が拘束ピン部材を乗り越えて拘束保持されたバルブ全開状態の態様を示す側断面図である。
【図６】（ａ）,（ｂ）は図４における矢示Ａ部分を拡大して拘束ピン部材付き形状をそれぞれに示す部分拡大断面図および側断面である。
【図７】（ａ）,（ｂ）は同上図４における矢示Ａ部分をそれぞれに拡大して示す標準形状的な部分拡大断面図および側断面である。
【図８】同上接続管部材を接続結合した状態での管継手装置の開弁時における全体構成を示す平断面図である。
【図９】同上接続管部材を接続結合した状態での管継手装置の閉弁時における全体構成を示す平断面図である。
【図１０】（ａ）,（ｂ）は同上管継手装置に接続管部材を接続結合させる前段階の態様をそれぞれに示す側面図、および平断面図である。
【図１１】（ａ）,（ｂ）は同上管継手装置に接続管部材を接続結合させた閉弁状態の態様をそれぞれに示す側面図、および平断面図である。
【図１２】（ａ）,（ｂ）は同上管継手装置に接続管部材を接続結合させた開弁状態の態様をそれぞれに示す側面図、および平断面図である。
【図１３】（ａ）,（ｂ）は同上管継手装置に接続管部材を接続結合させた再閉弁状態の態様をそれぞれに示す側面図、および平断面図である。
【図１４】（ａ）,（ｂ）は同上管継手装置に接続管部材を接続結合させた再閉弁状態の図１１に対応する態様をそれぞれに示す側面図、および平断面図である。
【図１５】（ａ）,（ｂ）は同上管継手装置から接続管部材を離脱除去させる図１０に対応する態様をそれぞれに示す側面図、および平断面図である。
【図１６】（ａ）,（ｂ）は同上開閉バルブ装置の開閉レバー部材を従来と本発明とで拡大かつ分解して示すそれぞれに各分解斜視図である。
【符号の説明】
【００６６】
１０    管継手装置
１１    継手本体部材
１２    取付け部材
１３    取付け胴部
１４    保持胴部
１５    締着用六角頭部
１６    締着段部
１７    突き当て支持端面
１８    バネ受け段部
１９    内圧逃しバルブ機構
１９ａ  内圧逃し穴
１９ｂ  ボール弁
２１    接続軸線
２２    導入流路
２３    導出流路
２４    接続シール部材
２７    バルブ装着用貫通穴
２８    閉弁受入れ突き当て面
２９    開弁受入れ突き当て面
３１    接続係脱機構
３２    引留め係止環
３２ａ  第１の作動カム斜面
３２ｂ  外周拘束面
３３    第１の位置決めリング
３４    第１の弾圧バネ
３６    第２の位置決めリング
３７    ボール保持穴
３８    拘束ボール
４１    引留め作動環部材
４２    第１の内周拘束面
４２ａ  覆い面
４２ｂ  第２の作動カム斜面
４２ｃ  拘束端面
４３    第２の弾圧バネ
４４    第２の内周拘束面
６１    接続管部材
６２    供給軸線
６３    供給流路
６４    外周面
６４ａ  端部嵌挿面
６４ｂ  押圧カム斜面
６４ｃ  係止溝
６４ｄ  押上げカム斜面
８０    開閉バルブ装置
８１    開閉バルブ本体部材
８２    左方バルブロッド部
８２ａ  取付け支持突部
８２ｂ  止着用ネジ穴
８３    右方バルブロッド部
８３ａ  取付け支持突部
８３ｂ  止着用ネジ穴
８４    開閉バルブ部
８５    バルブ流路
９０    開閉操作部
９１    開閉レバー部
９２    中間操作板部
９３ａ  左方装着板部
９３ｂ  嵌着穴
９４ａ  右方装着板部
９４ｂ  嵌着穴
９５，９６  ワッシャー
９７，９８  止着ネジ
９９    指掛け操作片
１００    バルブシール機構
１０１    シール保持部材
１０２    バルブシールリング
１０３    シールリング
１０４    加圧バネ
１２１    開閉レバー部材
１２２    左方開閉レバー部材
１２３    右方開閉レバー部材
１３１ａ  左方装着板部
１３１ｂ  嵌着穴
１３１ｃ  連結部
１３２ａ  右方装着板部
１３２ｂ  嵌着穴
１３２ｃ  連結部
１３３    指掛け操作片
１４０    拘束間隙
１５１    係止ピン部材
１５１ａ  係止ピン部材の頭部突出部分
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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