(57)【要約】【課題】転動体戻し通路を構成する部材が長手方向に伸びた場合であっても、無限循環路の歪みを防止または緩和し得る直動案内装置を提供する。【解決手段】このリニアガイド（直動案内装置）１０は、案内レール１２と、その案内レール１２に対して相対移動可能に跨設されるスライダ１６とを備えている。スライダ１６は、転動体戻し通路２０を有するスライダ本体１７と、そのスライダ本体１７の両端に取り付けられる一対のエンドキャップ２２とを備えている。そして、その転動体戻し通路２０は、スライダ本体１７に形成された貫通孔３２と、その貫通孔３２に内嵌する戻り案内部材である循環チューブ３０とを有して構成されており、この循環チューブ３０とエンドキャップ２２との間には、循環チューブ３０の長手方向の伸びを許容する余裕代Ｙが設けられている。【選択図】図２
2008175263.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
転動体案内面を有する案内レールと、その案内レールに対して相対移動可能に配設されて前記転動体案内面に対向して当該転動体案内面とともに転動体軌道路を構成する負荷転動体案内面を有するスライダと、前記転動体軌道路を転走する複数の転動体と、を備え、前記スライダは、前記転動体が無負荷状態で転走する転動体戻し通路を有するスライダ本体と、そのスライダ本体の移動方向両端に取り付けられて前記転動体軌道路および転動体戻し通路の両端にそれぞれ連なる方向転換路が形成される一対のエンドキャップと、を備えて構成されており、さらに、前記転動体軌道路、一対の方向転換路および転動体戻し通路から前記複数の転動体が転動しつつ循環する無限循環路が構成される直動案内装置であって、
前記転動体戻し通路は、前記スライダ本体に形成された貫通孔と、その貫通孔に内嵌するとともに前記転動体が無負荷状態で転走する通路を構成する戻り案内部材とを有して構成されており、
前記戻り案内部材とエンドキャップとの間には、前記戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する余裕代が設けられていることを特徴とする直動案内装置。
【請求項２】
前記余裕代には、前記戻り案内部材の長手方向に沿って弾性変形可能な介装部材が配置されており、
前記介装部材は、その弾性変形によって、前記戻り案内部材の長手方向の伸びに応じて長手方向に沿って収縮するようになっていることを特徴とする請求項１に記載の直動案内装置。
【請求項３】
前記戻り案内部材は、その長手方向に、複数に分割されており、隣接する分割された戻り案内部材同士の間には、前記戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する第二の余裕代が設けられていることを特徴とする請求項１または２に記載の直動案内装置。
【請求項４】
転動体案内面を有する案内レールと、その案内レールに対して相対移動可能に配設されて前記転動体案内面に対向して当該転動体案内面とともに転動体軌道路を構成する負荷転動体案内面を有するスライダと、前記転動体軌道路を転走する複数の転動体と、を備え、前記スライダは、前記転動体が無負荷状態で転走する転動体戻し通路を有するスライダ本体と、そのスライダ本体の移動方向両端に取り付けられて前記転動体軌道路および転動体戻し通路の両端にそれぞれ連なる方向転換路が形成される一対のエンドキャップと、を備えて構成されており、さらに、前記転動体軌道路、一対の方向転換路および転動体戻し通路から前記複数の転動体が転動しつつ循環する無限循環路が構成される直動案内装置であって、
前記転動体戻し通路は、前記スライダ本体に形成された貫通孔と、その貫通孔に内嵌するとともに前記転動体が無負荷状態で転走する通路を構成する戻り案内部材とを有して構成されており、
前記戻り案内部材は、その長手方向に、複数に分割されており、隣接する分割された戻り案内部材同士の間には、前記戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する余裕代が設けられていることを特徴とする直動案内装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、製造装置や加工機械、測定機器などの各種機械に用いられ、複数の転動体が転走する無限循環路を有する直動案内装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の直動案内装置としては、例えば特許文献１ないし４に記載の技術が開示されている。
特許文献１に記載の技術では、その直動案内装置（リニアガイド装置）は、案内レール（レール）と、この案内レールに対して転動体（ボール）を介して相対移動可能に跨設されるスライダ（移動台）とを備えている。このスライダは、無限循環路を構成するための転動体戻し通路（戻り通路）を有するスライダ本体（本体）と、そのスライダ本体の両端に取り付けられる一対のエンドキャップとを備えている。ここで、この転動体戻し通路は、スライダ本体に形成された貫通孔と、その貫通孔に圧入された戻り案内部材（パイプ）とを有して構成されている。そして、この戻り案内部材の両端は、方向転換路を構成するエンドキャップの端面に接触して固定される。
【０００３】
特許文献１に記載の技術によれば、無限循環路を構成するための転動体戻し通路を、貫通孔と、その貫通孔に圧入された戻り案内部材とから構成するようにしたので、貫通孔を大径に加工することが可能であり、これにより、加工能率を向上させることができる。
また、例えば特許文献２に記載の技術では、上記特許文献１に記載の技術同様の構成に加え、転動体を所定の間隔で且つ回転自在に無限循環路内に配列されるようにするための転動体収容ベルト（ボールチェイン）を備える構成が開示されている。ここで、この転動体収容ベルトはその両側に鍔部を有し、他方、転動体戻し通路を構成する戻り案内部材には、転動体の転動方向に沿って凹状の案内溝が形成されている。そして、転動体収容ベルトは、その両側の鍔部が案内溝に保持されるようになっている。これにより、転動体収容ベルトに保持配列された転動体が無限循環路内を蛇行することなく円滑に循環することを可能としている。
【０００４】
また、例えば特許文献３に記載の技術では、上記特許文献１に記載の技術同様の構成に加え、無限循環路を構成する循環路構成部分を、スライダ本体とは別体に樹脂成形しており、循環路構成部分同士の接続部の連続性を可及的に確保しつつスライダ本体に対して組み込むようになっている。これにより、成形および製造の容易化を図っている。
また、例えば特許文献４に記載の技術では、上記特許文献１に記載の技術同様の構成に加え、戻り案内部材を、長手方向に複数に分割したパイプで形成して転動体戻し通路を構成している。これにより、低コスト化および生産性を向上させることを意図している。
【特許文献１】特開昭６１−１３６８０５号公報（図１）
【特許文献２】特開平１１−３１５８３３号公報（図５）
【特許文献３】特許第３５７１９１１号公報（図１）
【特許文献４】特開２００５−０４２７７６号公報（図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、この種の直動案内装置は、高温下で使用される場合や、高速・高加減速で使用される場合には、転動体の循環抵抗によって、スライダの内部が高温になる。
しかしながら、上記特許文献１に記載の技術では、このような条件下で使用される場合には、温度変化によってパイプ状の戻り案内部材の伸びが避けられない。このような伸びは、戻り案内部材の材料として金属やセラミクスを用いた場合でも生じるが、特に合成樹脂（プラスチック）を用いた場合に著しい。
【０００６】
そして、戻り案内部材の両端は、方向転換路を構成するエンドキャップの端面に接触して固定されているので、この戻り案内部材に上述のような伸びが生じると、エンドキャップは外方に押され、また、戻り案内部材は長手方向に圧縮されることになる。したがって、この相互に押し合う力によって、方向転換路が変形したり、転動体戻し通路を構成する戻り案内部材が撓んだりしてしまう。その結果、無限循環路が歪んでしまい、転動体の円滑な循環が妨げられるおそれがある。
【０００７】
また、この種の直動案内装置では、通常、潤滑のために、油やグリースなどの潤滑剤が無限循環路に封入される。そのため、合成樹脂製の戻り案内部材であれば、これらの潤滑剤が含む油分によって膨潤する。特に、戻り案内部材は、通常、その長さが比較的に長いために、その長手方向での膨潤による寸法の増大が著しい。その結果、このような膨潤による寸法増大によっても、無限循環路に歪みが生じる原因となる。
【０００８】
そして、このような問題は、上記特許文献２〜４に記載の技術でも同様であって、転動体戻し通路を構成する戻り案内部材の長手方向での寸法変化が発生する。そして、このような寸法の変化が戻り案内部材に生じることによって戻り案内部材が撓んだりしてしまうと、上記いずれの特許文献に記載の技術においても無限循環路の変形は避けられない。
そこで、本発明は、このような問題点に着目してなされたものであって、転動体戻し通路を構成する部材が長手方向に伸びた場合であっても、無限循環路の歪みを防止または緩和し得る直動案内装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、本発明のうち第一の発明は、転動体案内面を有する案内レールと、その案内レールに対して相対移動可能に配設されて前記転動体案内面に対向して当該転動体案内面とともに転動体軌道路を構成する負荷転動体案内面を有するスライダと、前記転動体軌道路を転走する複数の転動体と、を備え、前記スライダは、前記転動体が無負荷状態で転走する転動体戻し通路を有するスライダ本体と、そのスライダ本体の移動方向両端に取り付けられて前記転動体軌道路および転動体戻し通路の両端にそれぞれ連なる方向転換路が形成される一対のエンドキャップと、を備えて構成されており、さらに、前記転動体軌道路、一対の方向転換路および転動体戻し通路から前記複数の転動体が転動しつつ循環する無限循環路が構成される直動案内装置であって、前記転動体戻し通路は、前記スライダ本体に形成された貫通孔と、その貫通孔に内嵌するとともに前記転動体が無負荷状態で転走する通路を構成する戻り案内部材とを有して構成されており、前記戻り案内部材とエンドキャップとの間には、前記戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する余裕代が設けられていることを特徴としている。
【００１０】
第一の発明に係る直動案内装置によれば、戻り案内部材とエンドキャップとの間には、戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する余裕代が設けられているので、戻り案内部材が長手方向に伸びても、この余裕代によって戻り案内部材の伸びを吸収できる。そのため、エンドキャップと戻り案内部材との押し合いを防止または押し合う力を小さくすることができる。したがって、無限循環路の歪みを防止または抑制可能である。
【００１１】
ここで、第一の発明に係る直動案内装置において、前記余裕代には、前記戻り案内部材の長手方向に沿って弾性変形可能な介装部材が配置されており、前記介装部材は、その弾性変形によって、前記戻り案内部材の長手方向の伸びに応じて長手方向に沿って収縮するようになっていることは好ましい。このような構成であれば、余裕代に配置されている介装部材は、その弾性変形によって、戻り案内部材の長手方向の伸びに応じて長手方向に沿って収縮するようになっているので、例えば貫通孔とこれに挿入する戻り案内部材との嵌合をすきまばめにした場合であっても、余裕代によって戻り案内部材の長手方向での伸びを吸収しつつ、介装部材によって戻り案内部材の長手方向でのガタを抑えることができる。
【００１２】
また、第一の発明に係る直動案内装置において、前記戻り案内部材は、その長手方向に、複数に分割されており、隣接する分割された戻り案内部材同士の間には、前記戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する第二の余裕代が設けられていることは好ましい。このような構成であれば、隣接する分割された戻り案内部材同士の間には、戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する第二の余裕代がさらに設けられているので、戻り案内部材が長手方向に伸びても、この第二の余裕代の存在によって、伸びをより好適に吸収できる。したがって、循環路の歪みを防止または抑制する上でより好適である。
【００１３】
さらに、本発明のうち第二の発明は、転動体案内面を有する案内レールと、その案内レールに対して相対移動可能に配設されて前記転動体案内面に対向して当該転動体案内面とともに転動体軌道路を構成する負荷転動体案内面を有するスライダと、前記転動体軌道路を転走する複数の転動体と、を備え、前記スライダは、前記転動体が無負荷状態で転走する転動体戻し通路を有するスライダ本体と、そのスライダ本体の移動方向両端に取り付けられて前記転動体軌道路および転動体戻し通路の両端にそれぞれ連なる方向転換路が形成される一対のエンドキャップと、を備えて構成されており、さらに、前記転動体軌道路、一対の方向転換路および転動体戻し通路から前記複数の転動体が転動しつつ循環する無限循環路が構成される直動案内装置であって、前記転動体戻し通路は、前記スライダ本体に形成された貫通孔と、その貫通孔に内嵌するとともに前記転動体が無負荷状態で転走する通路を構成する戻り案内部材とを有して構成されており、前記戻り案内部材は、その長手方向に、複数に分割されており、隣接する分割された戻り案内部材同士の間には、前記戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する余裕代が設けられていることを特徴としている。
【００１４】
第二の発明に係る直動案内装置によれば、隣接する分割された戻り案内部材同士の間には、戻り案内部材の長手方向の伸びを許容する余裕代が設けられているので、戻り案内部材が長手方向に伸びても、この余裕代によって戻り案内部材の伸びを吸収できる。そのため、エンドキャップと戻り案内部材との押し合いを防止または押し合う力を小さくすることができる。したがって、無限循環路の歪みを防止または抑制可能である。
【発明の効果】
【００１５】
上述のように、本発明によれば、転動体戻し通路を構成する部材が長手方向に伸びた場合であっても、無限循環路の歪みを防止または緩和し得る直動案内装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態について、図面を適宜参照しつつ説明する。
まず、本発明に係る直動案内装置の第一の実施形態について説明する。
図１は、本発明に係る直動案内装置の第一の実施形態のリニアガイドを説明する図であり、同図はそのリニアガイドの正面図であり、同図ではエンドキャップの一部を破断して示している。
【００１７】
同図に示すように、このリニアガイド１０は、転動体案内面１４を有する案内レール１２と、その案内レール１２に対して転動体であるボール４６を介して相対移動可能に跨設され、転動体案内面１４に対向する負荷転動体案内面１８を有するスライダ１６とを備えている。
詳しくは、案内レール１２は、その両側面にそれぞれ２条ずつ計４条の転動体案内面１４が、その長手方向（同図での紙面方向）に沿って形成されている。また、スライダ１６は、スライダ本体１７と、スライダ本体１７の軸方向両端にそれぞれ装着されたエンドキャップ２２とから構成されている。
【００１８】
スライダ本体１７およびエンドキャップ２２の軸方向（案内レール１２長手方向）に連続した形状は、ともに略コ字形の断面形状である。略コ字形をしたスライダ本体１７の内側には、案内レール１２の各転動体案内面１４にそれぞれ対向する負荷転動体案内面１８が計４条形成されている。
略コ字形をしたスライダ本体１７袖部の肉厚部には、それぞれの負荷転動体案内面１８に所定の間隔を隔ててほぼ平行に延びる転動体戻し通路２０が形成されている。この転動体戻し通路２０は、円形断面が長手方向に連続する貫通孔３２と、この貫通孔３２内に嵌め込まれた戻り案内部材である循環チューブ３０とから構成されている。
【００１９】
この循環チューブ３０は、合成樹脂製であり、その長手方向に連続する断面形状が円形をなす管（パイプ）である。その内部は、ボール４６が無負荷状態で転走する通路になっており、その内径は、ボール４６の直径よりも僅かに大きく、ボール４６は、循環チューブ３０内の空間を円滑に移動可能になっている。
このようにパイプ状の循環チューブ３０を用いて転動体戻し通路２０を構成すると、スライダ１６に穿孔する貫通孔３２の直径を大きくできるので、製造性を高められる。また、この第一の実施形態では、循環チューブ３０は、スライダ本体１７の貫通孔３２に、すきまばめ（隙間量＝０.０５〜０.１ｍ程度）になるように相互の内外径が設定されている。このような構成であれば、例えば循環チューブ３０をしまりばめとして圧入した場合に比べて、循環チューブ３０の挿入を容易に行うことができるという利点がある。
【００２０】
以下、この転動体戻し通路２０の部分の構成についてより詳しく説明する。
図２に、図１のリニアガイドでのＸ−Ｘ線部分における断面図を示す。なお、同図（ａ）は、その断面での転動体の図示を省略して示している。また、同図（ｂ）は同図（ａ）での要部の拡大図であり、また、同図（ｃ）は、同図（ａ）での循環チューブ３０をその長手方向の位置を一端の側にずらした状態の図を示している。
【００２１】
上記スライダ１６は、図２に示すように、そのエンドキャップ２２には、負荷転動体案内面１８の両端にそれぞれ連なる一対の方向転換路２４が内部に形成されている。
そして、このリニアガイド１０は、同図（ａ）に示すように、案内レール１２の転動体案内面１４と、これに対向するスライダ本体１７の負荷転動体案内面１８との間に挟まれた空間が転動体軌道路２６をなしている。そして、一対の方向転換路２４、転動体戻し通路２０、および、転動体軌道路２６によって環状に連続する無限循環路２８が計４本構成されている。そして、この無限循環路２８内には、転動体としての球状のボール４６が複数装填され（同図では不図示）、これら複数のボール４６が無限循環路２８内を転動しつつ循環するようになっている。
【００２２】
ここで、この第一の実施形態では、同図に示すように、循環チューブ３０とエンドキャップ２２との間に、循環チューブ３０の長手方向での伸びを許容する余裕代Ｙ（＝Ｙａ＋Ｙｂ）を設けており、これにより、転動体戻し通路２０を構成する循環チューブ３０が長手方向に伸びた場合であっても、無限循環路２８の歪みを防止または緩和可能になっている。
【００２３】
ここで、循環チューブ３０とエンドキャップ２２との間の余裕代Ｙの量は、例えば、次のような指針から決められる。
いま、循環チューブ３０を合成樹脂（プラスチック）とした場合、その線膨張係数は概ね１０×１０−５／℃程度であり、また、その使用限界温度は概ね１００℃である。そこで、室温（約２０℃）からの温度変化として８０℃を見込めば、循環チューブ３０の寸法変化率は、０.８％である。したがって、余裕代Ｙの量（以下、他の例での余裕代において同じ）としては、循環チューブ３０の全長の０.８％とすれば十分である。そこで、本実施形態では、余裕代Ｙの量を、循環チューブ３０の全長の０.８％としている。
【００２４】
次に、このリニアガイド１０の作用・効果について説明する。
この第一の実施形態のリニアガイド１０によれば、循環チューブ３０とエンドキャップ２２との間には、循環チューブ３０の長手方向の伸びを許容する余裕代Ｙ（＝Ｙａ＋Ｙｂ）が設けられているので、温度変化や膨潤によって循環チューブ３０が長手方向にある程度まで伸びても、その伸びをこの余裕代Ｙによって吸収できる。そのため、エンドキャップ２２と循環チューブ３０とが強く押し合うことを防止または抑制可能である。また、循環チューブ３０の伸びが余裕代Ｙを越えた場合でも、余裕代Ｙの無い場合に比べて、循環チューブ３０とエンドキャップ２２との間に発生する押し合い力を小さくできるので、無限循環路２８の変形を緩和できる。したがって、無限循環路２８の歪み（変形）を防止または抑制可能である。
【００２５】
次に、本発明に係る直動案内装置の第二の実施形態について図３ないし図４を適宜参照しつつ説明する。なお、この第二の実施形態は、上記第一の実施形態に対し、以下説明する点以外は同様なので、異なる点について説明し、それ以外の説明は省略する。
図３は、第二の実施形態のリニアガイドを説明する図であり、同図（ａ）は上記第一の実施形態での図２（ａ）に対応する図を示し、また、同図（ｂ）は、図２（ｂ）に対応する図を示している。また、図４は、介装部材として配置される皿ばねを説明する図であり、同図（ａ）はその正面図、同図（ｂ）は同図（ａ）でのＹ−Ｙ断面図である。
【００２６】
図３に示すように、この第二の実施形態では、一方のエンドキャップ２２と循環チューブ３０との間に設けられている余裕代Ｙに、合成樹脂製の皿ばね４０を介装部材として配置している点が異なっている。なお、他方のエンドキャップ２２と循環チューブ３０との間には、余裕代Ｙを設けずに互いに接触させている。
この皿ばね４０は、図４に示すように、その正面視は円環状をなし、その外径は、循環チューブ３０の外径とほぼ同じであり、貫通孔３２内に挿入可能になっている。また、この皿ばね４０は、その断面が略円錐台筒状のばねであり、略円錐台筒状の大径の側の面が、循環チューブ３０の端面に当接するようにして余裕代Ｙ内に介装されている。そして、この皿ばね４０は、ばね定数が小さく、軸方向から押圧されると、その弾性変形によって、循環チューブ３０の長手方向の伸びに応じて長手方向に沿って収縮するようなばねになっている。
【００２７】
次に、この第二の実施形態のリニアガイド１０の作用・効果について説明する。
この第二の実施形態のリニアガイド１０によれば、上記第一の実施形態のリニアガイド１０の作用・効果に加え、皿ばね４０によって循環チューブ３０の長手方向でのガタを抑えることができる。
すなわち、上記第一の実施形態では、循環チューブ３０をすきまばめとしているので、循環チューブ３０は、その組み付け状態によっては、図２（ｃ）に示すように、一方（同図の例では右側）のエンドキャップ２２と接触する位置に移動する。このときは、他方（同図での左側）のエンドキャップ２２と循環チューブ３０との間に余裕代Ｙが存在する。したがって、循環チューブ３０の位置が図２（ｃ）のようにずれても、循環チューブ３０の伸びの影響を緩和する効果に変わりはない。しかし、リニアガイド１０の使用中に、循環チューブ３０が余裕代Ｙの範囲で長手方向に左右に繰り返し移動すると、振動や騒音の発生の原因となりうる。
【００２８】
これに対し、この第二の実施形態では、皿ばね４０によって、循環チューブ３０の長手方向のガタを無くしているので、リニアガイド１０の使用中での、循環チューブ３０の長手方向への移動が抑えられる。そのため、循環チューブ３０が余裕代Ｙの範囲で長手方向に繰り返し移動することに起因する振動や騒音の発生の懸念がない。
また、循環チューブ３０の伸びは、皿ばね４０の変形で吸収できるようになっているので、上記第一の実施形態同様に、エンドキャップ２２と循環チューブ３０との間に発生する押し合い力を小さくすることができる。したがって、無限循環路２８の歪み（変形）を防止または抑制可能である。
【００２９】
次に、本発明に係る直動案内装置の第三の実施形態について図５ないし図６を適宜参照しつつ説明する。なお、この第三の実施形態は、上記第一の実施形態に対し、以下説明する点以外は同様なので、異なる点について説明し、それ以外の説明は省略する。
図５は、第三の実施形態のリニアガイドを説明する図であり、同図は上記第一の実施形態での図２（ａ）に対応する図を示している。また、図６は、複数に分割されている循環チューブを説明する図であり、同図（ａ）は、その正面図、同図（ｂ）は軸線を含む縦断面図である。
【００３０】
この第三の実施形態では、循環チューブ３０は、その長手方向に、複数に分割されている。つまり、この第三の実施形態の例では、図５に示すように、循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの３つに等分割されており、隣接する分割された戻り案内部材同士の間には、循環チューブ３０の長手方向の伸びを許容する第二の余裕代Ｙ２（Ｙ２＋Ｙ２＋Ｙ２＝Ｙ）が設けられている。
【００３１】
さらに、この第三の実施形態では、図６に示すように、各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの一端には、介装部材としての薄肉の舌状部４２が一体に設けられている。
詳しくは、この舌状部４２は、図６（ａ）に示すように、その軸方向から見た形状は、略矩形状をなしており、また、舌状部４２の形成されている位置は、径方向での両側それぞれに、対向した位置に対をなして設けられている。さらに、舌状部４２は、図６（ｂ）に示すように、各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの長手方向での突出量Ｔは、その長手方向での第二の余裕代Ｙ２の長さと略同じ長さ（Ｔ＝Ｙ２）で突出して形成されている。そして、この舌状部４２は、各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの径方向での内側の部分が、各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃの端面に連結されており、径方向での外側の部分それぞれは、切り込み溝４２ｋを有することで各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃとから離れている。そして、各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃは、それぞれの対をなす舌状部４２が僅かに弾性変形した状態でスライダ本体１７に組み込まれるようになっている。
【００３２】
次に、この第三の実施形態のリニアガイド１０の作用・効果について説明する。
この第三の実施形態のリニアガイド１０によれば、上記第二の実施形態同様の作用・効果を奏する。
つまり、循環チューブ３０の伸びは、各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃ相互間に、循環チューブ３０の長手方向の伸びを許容する第二の余裕代Ｙ２を設けており、さらに、第二の余裕代Ｙ２には、それぞれ舌状部４２を有して構成されているので、上記第一の実施形態同様に、エンドキャップ２２と循環チューブ３０との間に発生する押し合い力を小さくすることができる。したがって、無限循環路２８の歪み（変形）を防止または抑制可能である。
【００３３】
また、各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃは、それぞれの舌状部４２が僅かに弾性変形した状態でスライダ本体１７に組み込まれるので、上記第二の実施形態同様に、各循環チューブ３０Ａ，３０Ｂ，３０Ｃ相互の長手方向でのガタを無くすことができる。そのため、循環チューブ３０が第二の余裕代Ｙ２の範囲で長手方向に繰り返し移動することに起因する振動や騒音の発生の懸念がない。
【００３４】
次に、本発明に係る直動案内装置の第四の実施形態について図７ないし図１０を適宜参照しつつ説明する。なお、この第四の実施形態は、上記第一の実施形態に対し、以下説明する点以外は同様なので、異なる点について説明し、それ以外の説明は省略する。
図７は、第四の実施形態のリニアガイドを説明する図であり、同図は上記第一の実施形態での図１に対応する図を示している（なおエンドキャップは不図示）。また、図８は、図７でのＸ−Ｘ断面図である。
【００３５】
図７ないし図８に示すように、この第四の実施形態では、無限循環路２８内には、ボール４６同士の間に間座部５１が介装され、さらに、隣り合う間座部５１同士は、連結腕部５２によって連結され、間座部５１と連結腕部５２とによってベルト状の転動体収容ベルト５０を形成しており、ボール４６は、転動体収容ベルト５０によって連結されて転動体列６２が構成されている点が異なっている。
【００３６】
また、無限循環路２８内面には、無限循環路２８に沿って案内溝６０が設けられている。なお、転動体戻し通路２０の部分では、循環チューブ３０の内面に案内溝６０が設けられる（後に詳述）。そして、転動体収容ベルト５０は、その連結腕部５２が案内溝６０に嵌め込まれて案内されることで円滑に循環可能になっている。なお、スライダ本体１７には、その略コ字形をしたスライダ本体１７の両袖部の内側に、スライダ１６を案内レール１２から外した際のボール４６の脱落を防ぐために、図９に示すような保持器７０がそれぞれ設けられている。
【００３７】
この第四の実施形態での無限循環路２８の構成を図１０に示す。なお、同図（ａ）は、上記第一の実施形態での図２（ａ）に対応する図を示し、同図（ｂ）は図１０（ａ）での構成部品の分解図であり、また、同図（ｃ）は、図１０（ａ）での要部の拡大図である。
図１０（ａ）に示すように、この第四の実施形態では、循環チューブ３０は、その長手方向に、二つに分割されている。つまり、この第四の実施形態の例では、循環チューブ３０は、循環チューブ３０Ｄ，３０Ｅに分割されている。さらに、エンドキャップ２２は、方向転換路２４の外周を構成するエンドキャップ本体２２ａと、方向転換路２４の内周を構成する内周構成部２２ｂとから構成されている。そして、この第四の実施形態では、図１０（ｂ）に示すように、エンドキャップ２２の内周構成部２２ｂと、転動体戻し通路２０を構成する循環チューブ３０Ｄ，３０Ｅとが相互に一体化されている。
【００３８】
そして、図１０（ｃ）に拡大図示するように、分割された二つの循環チューブ３０Ｄ，３０Ｅ同士の間には、循環チューブ３０の長手方向の伸びを許容する第二の余裕代Ｙ３が設けられている。また、上記案内溝６０は、この第二の余裕代Ｙ３によって分断されている部分の両側（近接部）に、面取り６０ａを設けている。この面取り６０ａは、同図に示すように、各循環チューブ３０Ｄ，３０Ｅに、相互の対向する端部側に向けて案内溝６０の幅が拡幅するように形成されている。
【００３９】
次に、この第四の実施形態のリニアガイド１０の作用・効果について説明する。
この第四の実施形態のリニアガイド１０によれば、上記第二の実施形態同様の作用・効果を奏する。
つまり、循環チューブ３０の伸びは、二つの循環チューブ３０Ｄ，３０Ｅ相互間に、循環チューブ３０の長手方向の伸びを許容する第二の余裕代Ｙ３を設けているので、上記第一の実施形態同様に、エンドキャップ２２と循環チューブ３０との間に発生する押し合い力を解消または緩和することができる。したがって、無限循環路２８の歪み（変形）を防止または抑制可能である。
【００４０】
また、各循環チューブ３０Ｄ，３０Ｅは、それぞれエンドキャップ２２の内周構成部２２ｂと相互に一体化されているので、上記第二の実施形態同様に、各循環チューブ３０Ｄ，３０Ｅの長手方向でのガタを無くすことができる。そのため、循環チューブ３０が第二の余裕代Ｙ３の範囲で長手方向に繰り返し移動することに起因する振動や騒音の発生の懸念がない。ここで、この第四の実施形態では、上記案内溝６０は、第二の余裕代Ｙ３によって分断されている。しかし、図５（ｃ）のように、案内溝６０の近接部に面取り６０ａを設けているので、案内溝６０の分断箇所での転動体収容ベルト５０の引っ掛かりも防止または抑制可能である。
【００４１】
次に、本発明に係る直動案内装置の第五の実施形態について図１１を適宜参照しつつ説明する。なお、この第五の実施形態は、上記第四の実施形態の変形例であり、上記第四の実施形態に対し、以下説明する点以外は同様なので、異なる点について説明し、それ以外の説明は省略する。
図１１は、第五の実施形態の直動案内装置を説明する図であり、同図（ａ）〜（ｃ）は上記第四の実施形態に示す図１０での（ａ）〜（ｃ）に対応する図をそれぞれ示している。
【００４２】
同図（ａ）に示すように、この第五の実施形態では、循環チューブ３０は、その長手方向に沿って、半割パイプ状に、内周側循環チューブ３０Ｆと、外周側循環チューブ３０Ｇとの二つに分割されている。つまり、これら二つの循環チューブ３０Ｆ，３０Ｇの分割位置は、無限循環路２８内外周方向での軸線を含む位置で分割されており、内周側循環チューブ３０Ｆが内周側に位置し、外周側循環チューブ３０Ｇが外周側に位置している。さらに、内周側循環チューブ３０Ｆは、その長手方向にも更に二分割されており、循環チューブＦ１，Ｆ２になっている。
【００４３】
そして、エンドキャップ２２は、同図（ｂ）に示すように、上記第四の実施形態同様に、方向転換路２４の外周を構成するエンドキャップ本体２２ａと、方向転換路２４の内周を構成する内周構成部２２ｂとから構成され、この第五の実施形態では、エンドキャップ２２の内周構成部２２ｂと、半割パイプ状のうちの、転動体戻し通路２０の内周側を構成する循環チューブＦ１，Ｆ２とが相互にそれぞれ一体化されている。
【００４４】
そして、同図（ｃ）に拡大図示するように、内周側循環チューブ３０Ｆは、その長手方向に分割された二つの半割パイプ状の循環チューブＦ１，Ｆ２同士の間に、各循環チューブＦ１，Ｆ２の長手方向の伸びを許容する第二の余裕代Ｙ４が設けられている。また、上記案内溝６０は、この第二の余裕代Ｙ４によって分断されている部分の両側（近接部）に、面取り６０ｂを設けている。この面取り６０ｂは、各循環チューブＦ１，Ｆ２に、相互の対向する端部側に向けて案内溝６０の幅が拡幅するように形成されている。
【００４５】
また、同図（ａ）ないし（ｃ）に示すように、外周側循環チューブ３０Ｇについては、外周側循環チューブ３０Ｇとエンドキャップ２２との間に、外周側循環チューブ３０Ｇの長手方向での伸びを許容する余裕代Ｙ５（Ｙ５＋Ｙ５＝Ｙ）を設けている。
次に、この第五の実施形態のリニアガイド１０の作用・効果について説明する。
この第五の実施形態のリニアガイド１０によれば、内周側循環チューブ３０Ｆについては、上記第四の実施形態同様の作用・効果を奏する。また、外周側循環チューブ３０Ｇについては、上記第一の実施形態同様の作用・効果を奏する。
【００４６】
つまり、この第五の実施形態では、図１１（ｃ）に拡大図示するように、内周側の循環チューブＦ１，Ｆ２間の近接部に第二の余裕代Ｙ４を設け、また、エンドキャップ２２と外周側循環チューブ３０Ｇとの間に余裕代Ｙ５をそれぞれ設けているので、循環チューブ３０が伸びた際の、エンドキャップ２２と循環チューブ３０との押し合いや、循環チューブ３０を構成する内周側の循環チューブＦ１，Ｆ２相互の押し合い力を解消または緩和することができる。したがって、無限循環路２８の歪み（変形）を防止または抑制可能である。なお、この第五の実施形態では、図１１（ｃ）に拡大図示するように、案内溝６０は第二の余裕代Ｙ４によって分断されているものの、分断された案内溝６０相互の近接部に面取り６０ｂを設けているので、案内溝６０の分断箇所での転動体収容ベルト５０の引っ掛かりも防止または抑制可能である。
【００４７】
さらに、この第五の実施形態のリニアガイド１０によれば、循環チューブ３０は、その長手方向に沿って半割パイプ状に分割されているので、円環状に一体をなすパイプ状の部分を有しない。そのため、合成樹脂を用いて循環チューブ３０を成形する際に、金型からの離型が容易であり、低コストに製造できるという利点がある。
次に、本発明に係る直動案内装置の第六の実施形態について図１２ないし図１４を適宜参照しつつ説明する。なお、この第六の実施形態は、上記第四の実施形態の変形例であり、上記第四の実施形態に対し、以下説明する点以外は同様なので、異なる点について説明し、それ以外の説明は省略する。
【００４８】
図１２は、第六の実施形態のリニアガイドを説明する図であり、同図（ａ）および（ｂ）は上記第四の実施形態に示す図１０での（ａ）および（ｂ）に対応する図をそれぞれ示している。また、図１３は、図１２（ａ）（ないし図１４）での循環チューブ３０の端面のＡ矢視図であり、また、図１４は、図１２（ａ）の要部拡大図である。
図１２に示すように、この第六の実施形態では、循環チューブ３０は、その長手方向に沿って、半割パイプ状に、内周側循環チューブ３０Ｆと、外周側循環チューブ３０Ｇとの二つに分割されている。この例では、内周側循環チューブ３０Ｆは更なる分割はされていない。そして、エンドキャップ２２は、図１２（ｂ）に示すように、上記第四の実施形態同様に、方向転換路２４の外周を構成するエンドキャップ本体２２ａと、方向転換路２４の内周を構成する内周構成部２２ｂとから構成され、この第六の実施形態では、エンドキャップ２２の内周構成部２２ｂのうちの一方と、転動体戻し通路２０の内周側を構成する内周側循環チューブ３０Ｆとが相互に一体化されている。
【００４９】
ここで、この第六の実施形態では、上記第五の実施形態と比べて、内周側循環チューブ３０Ｆの長さが長くなるため、転動体戻し通路２０の中心線まわりでのねじれが生じやすい。そこで、この第六の実施形態では、図１３および図１４に示すように、他方の側のエンドキャップ２２の内周構成部２２ｂには、内周側循環チューブ３０Ｆの端面の内周側に対向する位置に、内周側循環チューブ３０Ｆの端面側に向けて突出する位置合わせ用の凸部２２ｃが形成されている。そして、内周側循環チューブ３０Ｆの端面内周側には、この凸部２２ｃに嵌合可能な位置合わせ用の凹部３０ｃが形成されており、これにより、相互の位置を所期の位置に位置合わせ可能になっており、転動体戻し通路２０の中心線まわりでのねじれが矯正されるようになっている。
【００５０】
さらに、図１４に拡大図示するように、これら位相合わせ用の凸部２２ｃと凹部３０ｃとは、循環チューブ３０の長手方向に余裕代Ｙ６を有して構成されており、相互が係合したときに循環チューブ３０の長手方向での伸びを許容するようになっている。すなわち、これら位相合わせ用の凸部２２ｃと凹部３０ｃとは、循環チューブ３０の長手方向には、互いに移動自由に係合するようになっている。なおまた、外周側循環チューブ３０Ｇの端部とエンドキャップ２２との間には、余裕代Ｙ６と同じ隙間となるように余裕代Ｙ７（Ｙ６＝Ｙ７＝Ｙ）が設けられている。
【００５１】
次に、この第六の実施形態のリニアガイド１０の作用・効果について説明する。
この第六の実施形態のリニアガイド１０によれば、外周側循環チューブ３０Ｇについては、上記第一の実施形態同様の作用・効果を奏する。
そして、内周側循環チューブ３０Ｆについては、位相合わせ用の凸部２２ｃと凹部３０ｃとは、循環チューブ３０の長手方向に余裕代Ｙ６を有して構成されており、これにより、循環チューブ３０の長手方向には、互いに移動自由に係合しているので、位相合わせ用の凸部２２ｃおよび凹部３０ｃによって、循環チューブ３０の伸びを抑圧することがない。そのため、循環チューブ３０が伸びた際の、エンドキャップ２２と循環チューブ３０との相互の押し合い力を解消または緩和することができる。したがって、無限循環路２８の歪み（変形）を防止または抑制可能である。
【００５２】
次に、本発明に係る直動案内装置の第七の実施形態について図１５ないし図１６を適宜参照しつつ説明する。なお、この第七の実施形態は、上記第五の実施形態の変形例であり、上記第五の実施形態に対し、以下説明する点以外は同様なので、異なる点について説明し、それ以外の説明は省略する。
図１５および１６は、第七の実施形態のリニアガイドを説明する図であり、同図は図７に対応する図を示しており、また、図１６（ａ）〜（ｃ）は上記第五の実施形態に示す図１２および図１４に対応する図を示している。
【００５３】
図１５ないし図１６に示すように、この第七の実施形態では、循環チューブ３０は、その長手方向に沿って、半割パイプ状に分割されたうちの内周側循環チューブ３０Ｆと、スライダ本体１７に穿孔された貫通孔３２とによって転動体戻し通路２０が形成されている点が異なっている。つまり、転動体戻し通路２０は、その外周側についてはスライダ本体１７の貫通孔３２をそのまま利用しており、この部分に対応する循環チューブ３０を有しない構成としている。
【００５４】
そして、エンドキャップ２２は、図１６に示すように、上記第四の実施形態同様に、方向転換路２４の外周を構成するエンドキャップ本体２２ａと、方向転換路２４の内周を構成する内周構成部２２ｂとから構成され、この第七の実施形態では、一対のエンドキャップ２２の内周構成部２２ｂは、転動体戻し通路２０に対向する部分が、転動体戻し通路２０内まで張り出した凸部である張出し部２２ｈをそれぞれ有して形成されている。なお、この第七の実施形態では、内周構成部２２ｂと内周側循環チューブ３０Ｆとは一体化されていない。
【００５５】
そして、図１６に示すように、内周側循環チューブ３０Ｆの両端部は、内周構成部２２ｂの張出し部２２ｈに対向する部分に、張出し部２２ｈに嵌合可能な位置合わせ用の凹部３０ｄをそれぞれ有して形成されている。これにより、相互の位置を所期の位置に位置合わせ可能になっており、転動体戻し通路２０の中心線まわりでの内周側循環チューブ３０Ｆの貫通孔３２内でのねじれが防止または抑制されるようになっている。
【００５６】
さらに、図１６（ｃ）に拡大図示するように、これら位相合わせ用の張出し部２２ｈと凹部３０ｄとは、循環チューブ３０の長手方向に余裕代Ｙ８を有して構成されており、相互が係合したときに循環チューブ３０（内周側循環チューブ３０Ｆ）の長手方向での伸びを許容するようになっている。すなわち、これら位相合わせ用の張出し部２２ｈと凹部３０ｄとは、循環チューブ３０の長手方向には、互いに移動自由に係合するようになっている。なおまた、内周側循環チューブ３０Ｆの端部とエンドキャップ２２との間には、余裕代Ｙ８と同じ隙間となるように余裕代Ｙ９（Ｙ８＝Ｙ９＝Ｙ）が設けられている。
【００５７】
また、同図に示すように、この第七の実施形態では、案内溝６０は余裕代Ｙ８によって分断されているものの、分断された案内溝６０は、張出し部２２ｈ側の端部２２ｔに対し、内周側循環チューブ３０Ｆ側の端部３０ｔの位置を、無限循環路２８の内外周方向での外側に位置することで盛り上がるように設けている。
次に、この第七の実施形態のリニアガイド１０の作用・効果について説明する。
【００５８】
この第七の実施形態のリニアガイド１０によれば、転動体戻し通路２０の外周側についてはスライダ本体１７の貫通孔３２をそのまま利用しており、この部分に対応する循環チューブ３０を有しない構成としているので、上記第五の実施形態の構成に比べて、部品点数を削減することができる。
そして、この第七の実施形態のリニアガイド１０によれば、図１６（ｃ）に拡大図示するように、内周構成部２２ｂの張出し部２２ｈと内周側循環チューブ３０Ｆとの間には、余裕代Ｙ８が設けられており、また、エンドキャップ２２と内周側循環チューブ３０Ｆ端部との間には、余裕代Ｙ９が設けられているので、内周側循環チューブ３０Ｆが伸びた際の、エンドキャップ２２と内周側循環チューブ３０Ｆとの相互の押し合い力を解消または緩和することができる。したがって、無限循環路２８の歪み（変形）を防止または抑制可能である。
【００５９】
また、この第七の実施形態のリニアガイド１０によれば、案内溝６０は余裕代Ｙ８によって分断されているものの、分断された案内溝６０は、張出し部２２ｈ側の端部２２ｔに対し、内周側循環チューブ３０Ｆ側の端部３０ｔの位置を、無限循環路２８の内外周方向での外側に位置することで盛り上がるように設けているので、転動体収容ベルト５０が案内溝６０の分断箇所（余裕代Ｙ８の部分）に引っ掛かるおそれを防止または抑制可能である。
【００６０】
つまり、一般に、ベルト状の転動体収容ベルト５０は、エラストマーなどの可撓性の合成樹脂を用いて、これを直線状に成形したものであるため、方向転換路２４では元の直線状に戻ろうとする。このため、転動体収容ベルト５０は、方向転換路２４では、案内溝６０の外周側に位置する面に沿って移動する傾向がある。そこで、上記のように、内周側循環チューブ３０Ｆ側の端部３０ｔの位置を、無限循環路２８の内外周方向での外側に位置することで盛り上がるように設けて案内溝６０を構成すれば、転動体収容ベルト５０が案内溝６０の分断箇所（余裕代Ｙ８の部分）に引っ掛かるおそれを防止または抑制することができるのである。
【００６１】
以上説明したように、上記各実施形態のリニアガイド１０によれば、転動体戻し通路２０を構成する部材である循環チューブ３０が長手方向に伸びた場合であっても、無限循環路２８の歪みを防止または緩和することができる。
なお、本発明に係る直動案内装置は、上記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しなければ種々の変形が可能である。
【００６２】
例えば、上記各実施形態では、転動体としてボール４６を有するリニアガイド１０について説明したが、これに限定されず、別の転動体、例えばローラを用いたリニアガイドであっても、本発明を適用可能であり、同様の作用効果、つまり、転動体戻し通路を構成する部材が長手方向に伸びた場合であっても、無限循環路の歪みを防止または緩和し得る直動案内装置を提供することができる。
【００６３】
また、例えば、上記各実施形態では、循環チューブ３０とエンドキャップ２２との間の余裕代Ｙ、ないし隣接する循環チューブ３０間の第二の余裕代Ｙ１等の量は、適宜の隙間に設定可能である。つまり、上記実施形態では、余裕代Ｙ等の量として、循環チューブ３０の全長の０.８％とした例で説明したが、これに限定されず、例えば、リニアガイド１０の使用される温度範囲が狭いことが予め分かっている場合には、これより小さい値（例えば、循環チューブ３０の全長の０.１％）としてもよい。また、予測される伸び量と同量以上の余裕代を必ずしも設けなくても、余裕代が設けられていれば、余裕代が無い場合に比べて、エンドキャップ２２と循環チューブ３０との間に発生する押し合いの力を小さくできるので、無限循環路２８の変形を緩和する効果を得られる。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明に係る直動案内装置の第一の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図２】図１のリニアガイドでのＸ−Ｘ線部分における断面図である。
【図３】第二の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図４】第二の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図５】第三の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図６】第三の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図７】第四の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図８】第四の実施形態での無限循環路の構成を説明する図である。
【図９】第四の実施形態のリニアガイドでの保持器を説明する図である。
【図１０】第四の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図１１】第五の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図１２】第六の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図１３】第六の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図１４】第六の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図１５】第七の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【図１６】第七の実施形態のリニアガイドを説明する図である。
【符号の説明】
【００６５】
１０    リニアガイド（直動案内装置）
１２    案内レール
１４    転動体案内面
１６    スライダ
１７    スライダ本体
１８    負荷転動体案内面
２０    転動体戻し通路
２２    エンドキャップ
２４    方向転換路
２６    転動体軌道路
２８    無限循環路
３０    循環チューブ（戻り案内部材）
３２    貫通孔
４２    舌状部
４６    ボール
５０    転動体収容ベルト
５１    間座部
５２    連結腕部
６０    案内溝
６２    転動体列
７０    保持器
Ｙ、Ｙ１〜Ｙ９    余裕代、第二の余裕代
【図１】
2008175263.tif 000003
【図２】
2008175263.tif 000004
【図３】
2008175263.tif 000005
【図４】
2008175263.tif 000006
【図５】
2008175263.tif 000007
【図６】
2008175263.tif 000008
【図７】
2008175263.tif 000009
【図８】
2008175263.tif 000010
【図９】
2008175263.tif 000011
【図１０】
2008175263.tif 000012
【図１１】
2008175263.tif 000013
【図１２】
2008175263.tif 000014
【図１３】
2008175263.tif 000015
【図１４】
2008175263.tif 000016
【図１５】
2008175263.tif 000017
【図１６】
2008175263.tif 000018