(57)【要約】【課題】利用側熱交換器の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を向上させることができる空気調和機を提供すること。【解決手段】暖房運転時、中間熱交換器６を通過した搬送媒体の温度が一定に保たれるように、圧縮機２の回転数を制御し、かつ、各室内熱交換器１０を通過した搬送媒体の温度がそれぞれ一定に保たれるように、前記室内熱交換器１０の下流側にそれぞれ配置された流量制御バルブ１４の開度を制御するとともに、前記室内熱交換器１０の負荷の合計に応じて、搬送媒体駆動装置９から吐出されて前記中間熱交換器６に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えている。【選択図】図１
2008209075.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、
搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる複数台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、
前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、
暖房運転時、前記中間熱交換器を通過した搬送媒体の温度が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、
各室内熱交換器を通過した搬送媒体の温度がそれぞれ一定に保たれるように、前記室内熱交換器の下流側にそれぞれ配置された流量制御バルブの開度を制御するとともに、
前記室内熱交換器の負荷の合計に応じて、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えていることを特徴とする空気調和機。
【請求項２】
冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、
搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる複数台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、
前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、
暖房運転時、前記圧縮機の吐出圧力が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、
各室内熱交換器を通過した搬送媒体の温度がそれぞれ一定に保たれるように、前記室内熱交換器の下流側にそれぞれ配置された流量制御バルブの開度を制御するとともに、
前記室内熱交換器の負荷の合計に応じて、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えていることを特徴とする空気調和機。
【請求項３】
冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、
搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる複数台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、
前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、
冷房運転時、前記中間熱交換器を通過した搬送媒体の過冷却度が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、
各室内熱交換器を通過した搬送媒体の過熱度がそれぞれ一定に保たれるように、前記室内熱交換器の上流側にそれぞれ配置された流量制御バルブの開度を制御するとともに、
前記室内熱交換器の負荷の合計に応じて、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記室内熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えていることを特徴とする空気調和機。
【請求項４】
冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、
搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる１台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、
前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、
暖房運転時、前記中間熱交換器を通過した搬送媒体の温度が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、
前記搬送媒体駆動装置に吸入される搬送媒体の温度が一定に保たれるように、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えていることを特徴とする空気調和機。
【請求項５】
冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、
搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる１台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、
前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、
暖房運転時、前記圧縮機の吐出圧力が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、
前記搬送媒体駆動装置に吸入される搬送媒体の温度が一定に保たれるように、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えていることを特徴とする空気調和機。
【請求項６】
冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、
搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる１台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、
前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、
冷房運転時、前記中間熱交換器を通過した搬送媒体の過冷却度が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、
前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の過熱度が一定に保たれるように、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記室内熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えていることを特徴とする空気調和機。
【請求項７】
前記二次側サイクルに、運転モードにあわせて前記搬送媒体駆動装置から吐出された搬送媒体の流路を切り替える四方弁が設けられていることを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載の空気調和機。
【請求項８】
前記搬送媒体駆動装置が正逆回転可能に構成されており、運転モードにあわせてその回転方向が選択されるとともに、その吐出方向が反転させられることを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載の空気調和機。
【請求項９】
前記搬送媒体は、二酸化炭素冷媒であることを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載の空気調和機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、気相／液相の状態変化を繰り返しながら閉回路内を循環する一次側サイクルの冷媒と、二次側サイクルの搬送媒体との間で熱交換を行うことにより、冷媒が汲み出した熱を搬送媒体が搬送して利用する空気調和機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
搬送媒体を室内側サイクル（「二次側サイクル」あるいは「利用側サイクル」ともいう）内に封入し、搬送媒体を室内側サイクル内で循環させることにより空調動作を行わせる空気調和機としては、例えば、室外側サイクル（「一次側サイクル」あるいは「熱源側サイクル」ともいう）を循環する冷媒との熱交換により、搬送媒体を加熱したりあるいは冷却したりするものがある（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平９−７９６７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記特許文献１に開示された空気調和機においては、熱搬送回路内に封入された搬送媒体の圧力のみが制御され、搬送媒体駆動装置の吸入口温度や、利用側熱交換器の入口温度または出口温度は制御対象となっていない。そのため、利用側熱交換器の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができず、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP：Coefficient of Performance）が低下してしまうといった問題点があった。
【０００４】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、利用側熱交換器の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を向上させることができる空気調和機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上記の課題を解決するため、下記の手段を採用した。
本発明に係る空気調和機は、冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる複数台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、暖房運転時、前記中間熱交換器を通過した搬送媒体の温度が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、各室内熱交換器を通過した搬送媒体の温度がそれぞれ一定に保たれるように、前記室内熱交換器の下流側にそれぞれ配置された流量制御バルブの開度を制御するとともに、前記室内熱交換器の負荷の合計に応じて、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えている。
【０００６】
本発明に係る空気調和機は、冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる複数台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、暖房運転時、前記圧縮機の吐出圧力が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、各室内熱交換器を通過した搬送媒体の温度がそれぞれ一定に保たれるように、前記室内熱交換器の下流側にそれぞれ配置された流量制御バルブの開度を制御するとともに、前記室内熱交換器の負荷の合計に応じて、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えている。
【０００７】
本発明に係る空気調和機は、冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる複数台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、冷房運転時、前記中間熱交換器を通過した搬送媒体の過冷却度が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、各室内熱交換器を通過した搬送媒体の過熱度がそれぞれ一定に保たれるように、前記室内熱交換器の上流側にそれぞれ配置された流量制御バルブの開度を制御するとともに、前記室内熱交換器の負荷の合計に応じて、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記室内熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えている。
【０００８】
本発明に係る空気調和機は、冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる１台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、暖房運転時、前記中間熱交換器を通過した搬送媒体の温度が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、前記搬送媒体駆動装置に吸入される搬送媒体の温度が一定に保たれるように、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えている。
【０００９】
本発明に係る空気調和機は、冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる１台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、暖房運転時、前記圧縮機の吐出圧力が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、前記搬送媒体駆動装置に吸入される搬送媒体の温度が一定に保たれるように、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えている。
【００１０】
本発明に係る空気調和機は、冷媒を圧縮する圧縮機、内部を冷媒および搬送媒体が通過する中間熱交換器、冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にする減圧手段、および内部を通過する冷媒と外気とを熱交換させる室外熱交換器を具備してなる閉回路の一次側サイクルと、搬送媒体を循環させる搬送媒体駆動装置、前記中間熱交換器、および内部を通過する搬送媒体と室内へ送風される空気とを熱交換させる１台の室内熱交換器を具備してなる閉回路の二次側サイクルとを備え、前記中間熱交換器において前記一次側サイクルを循環する冷媒と前記二次側サイクルを循環する搬送媒体とを熱交換させる空気調和機であって、冷房運転時、前記中間熱交換器を通過した搬送媒体の過冷却度が一定に保たれるように、前記圧縮機の回転数を制御し、かつ、前記中間熱交換器に流入する搬送媒体の過熱度が一定に保たれるように、前記搬送媒体駆動装置から吐出されて前記室内熱交換器に流入する搬送媒体の流量を制御する制御手段を備えている。
【００１１】
本発明に係る空気調和機によれば、暖房運転時または冷房運転時において、室内熱交換器の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を増加（向上）させることができる。
また、搬送媒体駆動装置に吸入される搬送媒体を液相状態に保つことができ、搬送媒体駆動装置の効率を増加（向上）させることができるため、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００１２】
上記空気調和機において、前記二次側サイクルに、運転モードにあわせて前記搬送媒体駆動装置から吐出された搬送媒体の流路を切り替える四方弁が設けられているとさらに好適である。
【００１３】
このような空気調和機によれば、運転モードに合わせて、一次側サイクルを循環する冷媒の流れ方向と、二次側サイクルを循環する搬送媒体の流れ方向とを逆方向（対向流）とすることができるので、中間熱交換器における熱交換効率をさらに増加（向上）させることができ、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００１４】
上記空気調和機において、前記搬送媒体駆動装置が正逆回転可能に構成されており、運転モードにあわせてその回転方向が選択されるとともに、その吐出方向が反転させられるとさらに好適である。
【００１５】
このような空気調和機によれば、搬送媒体駆動装置の回転方向を変えるだけで、二次側サイクルを循環する搬送媒体の流れ方向を反転させる（逆方向とする）ことができるので、二次側サイクルの（回路）構成を簡略化（単純化）することができ、製造コストの低減化を図ることができる。
【００１６】
上記空気調和機において、前記搬送媒体として二酸化炭素冷媒が用いられているとさらに好適である。
【００１７】
このような空気調和機によれば、搬送媒体として自然冷媒の一つである二酸化炭素冷媒が用いられている。二酸化炭素は、無毒、不燃性で、かつ、オゾン層を破壊するおそれがないため、取り扱いが容易で、かつ、安全性に優れているという点で非常に有利な物質である。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、利用側熱交換器の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を向上させることができるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、図面を用いて本発明の実施の形態について説明する。図１は本発明の第１実施形態に係る空気調和機の概略構成図であり、図２は図１に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャート、図３は図１に示す第２流量制御バルブの開度制御を説明するためのフローチャート、図４は図１に示す第１流量制御バルブの開度と室内側サイクルの全負荷との関係を示すグラフである。
図１に示すように、空気調和機１は、圧縮機２、四方弁３、室外熱交換器４、膨張弁（減圧手段）５、中間熱交換器６、および配管７を主たる要素として有する室外側サイクル８と、前記中間熱交換器６、搬送媒体駆動装置９、室内熱交換器１０、および配管１１を主たる要素として有する室内側サイクル１２とを具備するものである。
【００２０】
圧縮機２は、低温・低圧のガス状冷媒（例えば、ＨＣＦＣ冷媒（Ｒ２２）、ＨＦＣ冷媒（Ｒ４０７ＣやＲ４１０Ａ）、ＨＣ冷媒（プロパンやイソブタン）等）を吸引して圧縮し、高温・高圧のガス状冷媒とするものである。
四方弁３は、圧縮機２の下流側に設けられるとともに、圧縮機２から吐出された冷媒の流路を冷房運転時と暖房運転時とで切り替えるものであり、暖房運転時（図において実線矢印で示す方向に冷媒を循環させる時）には、圧縮機２から中間熱交換器６に向かう流路を形成し、一方、冷房運転時（図において破線矢印で示す方向に冷媒を循環させる時）には、圧縮機２から室外熱交換器４に向かう流路を形成するように構成されている。
【００２１】
室外熱交換器４は、冷房運転時に高温高圧のガス状冷媒を凝縮液化させて外気に放熱するコンデンサとして機能し、逆に暖房運転時には低温低圧の液状冷媒を蒸発気化させて外気から熱を奪うエバポレータとして機能するものである。
膨張弁５は、内部を通過する冷媒を減圧・膨張させて低温・低圧の冷媒にするものである。
【００２２】
中間熱交換器（「冷媒間熱交換器」ともいう）６は、室外側サイクル８を循環する冷媒と室内側サイクル１２を循環する搬送媒体との間で熱の授受を行わせるものであり、暖房運転時には室外側サイクル８を循環する冷媒により、室内側サイクル１２を循環する搬送媒体が加熱され、冷房運転時には室外側サイクル８を循環する冷媒により、室内側サイクル１２を循環する搬送媒体が冷却されるようになっている。
配管７は、これら圧縮機２、四方弁３、室外熱交換器４、膨張弁５、および中間熱交換器６を接続するとともに、これら構成要素間を冷媒が循環できるようにするものであり、これにより室外側サイクル（「一次側サイクル」あるいは「熱源側サイクル」ともいう）８が形成されている。
【００２３】
搬送媒体駆動装置９は、例えば、スクリュー式の液ポンプや圧縮機等のような圧送手段であり、搬送媒体（例えば、二酸化炭素（ＣＯ２）冷媒等）を、室内側サイクル１２の中で循環させるものである。
室内熱交換器１０は、内部を通過する搬送媒体と、室内へ送風される空気との熱交換を行うものであり、冷房運転時にはいわゆるエバポレータとして、また暖房運転時にはいわゆるガスクーラとして機能するものである。
【００２４】
配管１１は、中間熱交換器６、搬送媒体駆動装置９、および室内熱交換器１０を接続するとともに、これら構成要素間を搬送媒体が循環できるようにするものであり、これにより室内側サイクル（「二次側サイクル」あるいは「利用側サイクル」ともいう）１２が形成されている。
また、配管１１には、搬送媒体駆動装置９の吸入口近傍（図１において符号Ｆで示す位置）と、吐出口近傍（図１において符号Ａで示す位置）とを連通するバイパス管１１ａが接続されており、このバイパス管１１ａの途中には、第１流量制御バルブ１３が設けられている。これらバイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３は、搬送媒体駆動装置９から中間熱交換器６に向かって吐出された搬送媒体の一部を、中間熱交換器６を通さずに搬送媒体駆動装置９の吸入口側に戻して、搬送媒体駆動装置９に再び吸入させるためのものであり、第１流量制御バルブ１３の開度を調整することによって、搬送媒体駆動装置９の吸入口側に戻される搬送媒体の流量が調整され得るようになっている。
さらに、各室内熱交換器１０の出口側に接続された配管１１には、第２流量制御バルブ１４がそれぞれ設けられており、各第２流量制御バルブ１４の開度を調整することによって、各室内熱交換器１０から搬送媒体駆動装置９に向かう搬送媒体の流量、すなわち、各室内熱交換器１０を通過する搬送媒体の流量が調整され得るようになっている。
【００２５】
さて、上記のように構成された空気調和機１が暖房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、中間熱交換器６の出口近傍（図１において符号Ｃで示す位置）における出口温度を一定に保つように、中間熱交換器６の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図２に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｃにおける温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、中間熱交換器６の出口近傍における出口温度が一定に保たれるようになっている。
【００２６】
また、第２流量制御バルブ１４は、室内熱交換器１０の出口近傍（図１において符号Ｅで示す位置）における出口温度を一定に保つように、室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図３に示すフローチャートに従ってその開度が制御される開閉弁である。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｅにおける温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が小さくされ、低い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が大きくされて、室内熱交換器１０の出口近傍における出口温度が一定に保たれるようになっている。
【００２７】
さらに、第１流量制御バルブ１３は、室内側サイクル１２の全負荷（すなわち、室内熱交換器１０の負荷の合計）に応じて、その開度が制御される開閉弁であり、具体的には、図４中の実線に沿って、その開度が調整されるようになっている。
すなわち、室内側サイクル１２の全負荷が最小の時には、第１流量制御バルブ１３の開度が全開とされ、最大の時には、第１流量制御バルブ１３の開度が全閉とされて、かつ、室内側サイクル１２の全負荷に応じて、第１流量制御バルブ１３の開度が線形的に変化させられるようになっている。
【００２８】
本実施形態に係る空気調和機１によれば、暖房運転時において、中間熱交換器６の出口近傍における出口温度を一定に保つように、圧縮機２の回転数が制御され、室内熱交換器１０の出口近傍における出口温度を一定に保つように、第２流量制御バルブ１４の開度が制御されるとともに、室内側サイクル１２の全負荷に応じて第１流量制御バルブ１３の開度が制御されることとなるので、各室内熱交換器１０の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を増加（向上）させることができる。
また、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体を液相状態に保つことができ、搬送媒体駆動装置９の効率を増加（向上）させることができるため、空気調和機１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００２９】
本発明に係る空気調和機の第２実施形態を図５および図６に基づいて説明する。図５は本発明の第２実施形態に係る空気調和機の概略構成図であり、図６は図５に示す搬送媒体駆動装置の回転数と室内側サイクルの全負荷との関係を示すグラフである。
本実施形態に係る空気調和機２１は、バイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３が省略され、搬送媒体駆動装置９の回転数が室内側サイクル１２の全負荷に応じて制御されるという点で上述した第１実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第１実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第１実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００３０】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機２１が暖房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、中間熱交換器６の出口近傍（図１において符号Ｃで示す位置）における出口温度を一定に保つように、中間熱交換器６の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図２に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｃにおける温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、中間熱交換器６の出口近傍における出口温度が一定に保たれるようになっている。
【００３１】
また、第２流量制御バルブ１４は、室内熱交換器１０の出口近傍（図１において符号Ｅで示す位置）における出口温度を一定に保つように、室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図３に示すフローチャートに従ってその開度が制御される開閉弁である。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｅにおける温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が小さくされ、低い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が大きくされて、室内熱交換器１０の出口近傍における出口温度が一定に保たれるようになっている。
【００３２】
さらに、搬送媒体駆動装置９は、室内側サイクル１２の全負荷（すなわち、室内熱交換器１０の負荷の合計）に応じて、その回転数が制御（インバータ制御）される。具体的には、図６中の実線に沿って、その回転数が調整されるようになっている。
すなわち、室内側サイクル１２の全負荷が零（ゼロ）の時には、搬送媒体駆動装置９の回転数が零（ゼロ）とされ、最大の時には、搬送媒体駆動装置９の回転数が最大とされて、かつ、室内側サイクル１２の全負荷に応じて、搬送媒体駆動装置９の回転数が線形的に変化させられるようになっている。
【００３３】
本実施形態に係る空気調和機２１によれば、第１実施形態のところで必要とされたバイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３を不要とすることができるので、室内側サイクル１２の構成を簡略化することができて、空気調和機２１全体の小型化を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることができる。
その他の作用効果は、上述した第１実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００３４】
本発明に係る空気調和機の第３実施形態を図７および図８に基づいて説明する。図７は本発明の第３実施形態に係る空気調和機の概略構成図であり、図８は図７に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
本実施形態に係る空気調和機３１は、圧縮機２の回転数が、圧縮機２の吐出口近傍（図７において符号Ｇで示す位置）における吐出圧力を一定に保つように制御されるという点で上述した第１実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第１実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第１実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００３５】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機３１が暖房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、その吐出口近傍（図７において符号Ｇで示す位置）における吐出圧力を一定に保つように、圧縮機２の吐出口近傍に配置された図示しない圧力検知手段からの信号に基づき、図８に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、圧力検知手段により検知された「Ｇにおける圧力」が、目標として予め設定された「目標圧力」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、圧縮機２の吐出口近傍における吐出圧力が一定に保たれるようになっている。
【００３６】
本実施形態に係る空気調和機３１によれば、暖房運転時において、圧縮機２の吐出口近傍における吐出圧力を一定に保つように、圧縮機２の回転数が制御され、室内熱交換器１０の出口近傍における出口温度を一定に保つように、第２流量制御バルブ１４の開度が制御されるとともに、室内側サイクル１２の全負荷に応じて第１流量制御バルブ１３の開度が制御されることとなるので、各室内熱交換器１０の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機３１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を増加（向上）させることができる。
また、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体を液相状態に保つことができ、搬送媒体駆動装置９の効率を増加（向上）させることができるため、空気調和機１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００３７】
本発明に係る空気調和機の第４実施形態を図９に基づいて説明する。図９は本発明の第４実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
本実施形態に係る空気調和機４１は、バイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３が省略され、搬送媒体駆動装置９の回転数が室内側サイクル１２の全負荷に応じて制御されるという点で上述した第３実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第３実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第３実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００３８】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機４１が暖房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、その吐出口近傍（図９において符号Ｇで示す位置）における吐出圧力を一定に保つように、圧縮機２の吐出口近傍に配置された図示しない圧力検知手段からの信号に基づき、図８に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、圧力検知手段により検知された「Ｇにおける圧力」が、目標として予め設定された「目標圧力」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、圧縮機２の吐出口近傍における吐出圧力が一定に保たれるようになっている。
【００３９】
また、第２流量制御バルブ１４は、室内熱交換器１０の出口近傍（図９において符号Ｅで示す位置）における出口温度を一定に保つように、室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図３に示すフローチャートに従ってその開度が制御される開閉弁である。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｅにおける温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が小さくされ、低い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が大きくされて、室内熱交換器１０の出口近傍における出口温度が一定に保たれるようになっている。
【００４０】
さらに、搬送媒体駆動装置９は、室内側サイクル１２の全負荷（すなわち、室内熱交換器１０の負荷の合計）に応じて、その回転数が制御（インバータ制御）される。具体的には、図６中の実線に沿って、その回転数が調整されるようになっている。
すなわち、室内側サイクル１２の全負荷が零（ゼロ）の時には、搬送媒体駆動装置９の回転数が零（ゼロ）とされ、最大の時には、搬送媒体駆動装置９の回転数が最大とされて、かつ、室内側サイクル１２の全負荷に応じて、搬送媒体駆動装置９の回転数が線形的に変化させられるようになっている。
【００４１】
本実施形態に係る空気調和機４１によれば、第３実施形態のところで必要とされたバイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３を不要とすることができるので、室内側サイクル１２の構成を簡略化することができて、空気調和機４１全体の小型化を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることができる。
その他の作用効果は、上述した第３実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００４２】
本発明に係る空気調和機の第５実施形態を図１０から図１２に基づいて説明する。図１０は本発明の第５実施形態に係る空気調和機の概略構成図、図１１は図１０に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャート、図１２は図１０に示す第２流量制御バルブの開度制御を説明するためのフローチャートである。
本実施形態に係る空気調和機５１の構成要素については、上述した第１実施形態および第３実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第１実施形態および第３実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００４３】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機５１が冷房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、中間熱交換器６の出口近傍（図１０において符号Ｂで示す位置）における過冷却度を一定に保つように、中間熱交換器６の出口近傍に配置された図示しない過冷却度検知手段からの信号に基づき、図１１に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、過冷却度検知手段により検知された「Ｂにおける過冷却度」が、目標として予め設定された「目標過冷却度」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、中間熱交換器６の出口近傍における過冷却度が一定に保たれるようになっている。
【００４４】
また、第２流量制御バルブ１４は、室内熱交換器１０の出口近傍（図１０において符号Ｄで示す位置）における過熱度を一定に保つように、室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない過熱度検知手段からの信号に基づき、図１２に示すフローチャートに従ってその開度が制御される開閉弁である。
すなわち、過熱度検知手段により検知された「Ｄにおける過熱度」が、目標として予め設定された「目標過熱度」よりも高い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が大きくされ、低い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が小さくされて、室内熱交換器１０の出口近傍における過熱度が一定に保たれるようになっている。
【００４５】
さらに、第１流量制御バルブ１３は、室内側サイクル１２の全負荷（すなわち、室内熱交換器１０の負荷の合計）に応じて、その開度が制御される開閉弁であり、具体的には、図４中の実線に沿って、その開度が調整されるようになっている。
すなわち、室内側サイクル１２の全負荷が最小の時には、第１流量制御バルブ１３の開度が全開とされ、最大の時には、第１流量制御バルブ１３の開度が全閉とされて、かつ、室内側サイクル１２の全負荷に応じて、第１流量制御バルブ１３の開度が線形的に変化させられるようになっている。
【００４６】
本実施形態に係る空気調和機５１によれば、冷房運転時において、中間熱交換器６の出口近傍における過冷却度を一定に保つように、圧縮機２の回転数が制御され、室内熱交換器１０の出口近傍における過熱度を一定に保つように、第２流量制御バルブ１４の開度が制御されるとともに、室内側サイクル１２の全負荷に応じて第１流量制御バルブ１３の開度が制御されることとなるので、各室内熱交換器１０の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機５１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を増加（向上）させることができる。
また、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体を液相状態に保つことができ、搬送媒体駆動装置９の効率を増加（向上）させることができるため、空気調和機５１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００４７】
本発明に係る空気調和機の第６実施形態を図１３に基づいて説明する。図１３は本発明の第６実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
本実施形態に係る空気調和機６１は、バイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３が省略され、搬送媒体駆動装置９の回転数が室内側サイクル１２の全負荷に応じて制御されるという点で上述した第５実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第５実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第５実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００４８】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機６１が冷房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、中間熱交換器６の出口近傍（図１３において符号Ｂで示す位置）における過冷却度を一定に保つように、中間熱交換器６の出口近傍に配置された図示しない過冷却度検知手段からの信号に基づき、図１１に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、過冷却度検知手段により検知された「Ｂにおける過冷却度」が、目標として予め設定された「目標過冷却度」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、中間熱交換器６の出口近傍における過冷却度が一定に保たれるようになっている。
【００４９】
また、第２流量制御バルブ１４は、室内熱交換器１０の出口近傍（図１３において符号Ｄで示す位置）における過熱度を一定に保つように、室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない過熱度検知手段からの信号に基づき、図１２に示すフローチャートに従ってその開度が制御される開閉弁である。
すなわち、過熱度検知手段により検知された「Ｄにおける過熱度」が、目標として予め設定された「目標過熱度」よりも高い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が大きくされ、低い場合には、第２流量制御バルブ１４の開度が小さくされて、室内熱交換器１０の出口近傍における過熱度が一定に保たれるようになっている。
【００５０】
さらに、搬送媒体駆動装置９は、室内側サイクル１２の全負荷（すなわち、室内熱交換器１０の負荷の合計）に応じて、その回転数が制御（インバータ制御）される。具体的には、図６中の実線に沿って、その回転数が調整されるようになっている。
すなわち、室内側サイクル１２の全負荷が零（ゼロ）の時には、搬送媒体駆動装置９の回転数が零（ゼロ）とされ、最大の時には、搬送媒体駆動装置９の回転数が最大とされて、かつ、室内側サイクル１２の全負荷に応じて、搬送媒体駆動装置９の回転数が線形的に変化させられるようになっている。
【００５１】
本実施形態に係る空気調和機６１によれば、第５実施形態のところで必要とされたバイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３を不要とすることができるので、室内側サイクル１２の構成を簡略化することができて、空気調和機６１全体の小型化を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることができる。
その他の作用効果は、上述した第５実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００５２】
なお、上述した第１実施形態から第６実施形態において、室内側サイクル１２の図１４に示す位置（すなわち、搬送媒体駆動装置９と室内熱交換器１０とを連通する配管１１の途中）に四方弁６５が組み込まれているとさらに好適である。
室内側サイクル１２をこのように構成することにより、暖房運転時と冷房運転時とで搬送媒体の流れ（循環）方向を逆方向とすることができるので、搬送媒体駆動装置９として一方向回転のもの（吐出方向および吸入方向が一方向に定まっているもの）を採用することができ、製造コストのさらなる低減化を図ることができる。
また、暖房運転時でも冷房運転時でも、室外側サイクル８を循環する冷媒の流れ方向と、室内側サイクル１２を循環する搬送媒体の流れ方向とを逆方向（対向流）とすることができるので、中間熱交換器６における熱交換効率をさらに増加（向上）させることができ、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００５３】
本発明に係る空気調和機の第７実施形態を図１５から図１７に基づいて説明する。図１５は本発明の第７実施形態に係る空気調和機の概略構成図であり、図１６は図１５に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャート、図１７は図１５に示す第１流量制御バルブの開度制御を説明するためのフローチャートである。
本実施形態に係る空気調和機７１は、室内熱交換器１０が１台とされ、第２流量制御バルブ１４が省略されているという点で上述した第１実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第１実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第１実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００５４】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機７１が暖房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、中間熱交換器６の出口近傍（図１５において符号Ｃで示す位置）における出口温度を一定に保つように、中間熱交換器６の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図１６に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｃにおける温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、中間熱交換器６の出口近傍における出口温度が一定に保たれるようになっている。
【００５５】
また、第１流量制御バルブ１３は、搬送媒体駆動装置９に吸入される（流入する）搬送媒体の温度（すなわち、搬送媒体駆動装置９の吸入口近傍（図１５において符号Ｆで示す位置）における温度、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍（図１５において符号Ｅで示す位置）における温度）を一定に保つように、搬送媒体駆動装置９の吸入口近傍、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図１７に示すフローチャートに従ってその開度が制御される開閉弁である。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｆ（またはＥ）における温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、第１流量制御バルブ１３の開度が小さくされ、低い場合には、第１流量制御バルブ１３の開度が大きくされて、搬送媒体駆動装置９に吸入される（流入する）搬送媒体の温度が一定に保たれるようになっている。
【００５６】
本実施形態に係る空気調和機７１によれば、暖房運転時において、中間熱交換器６の出口近傍における出口温度を一定に保つように、圧縮機２の回転数が制御され、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体の温度を一定に保つように、第１流量制御バルブ１３の開度が制御されることとなるので、室内熱交換器１０の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機７１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を増加（向上）させることができる。
また、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体を液相状態に保つことができ、搬送媒体駆動装置９の効率を増加（向上）させることができるため、空気調和機７１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００５７】
本発明に係る空気調和機の第８実施形態を図１８および図１９に基づいて説明する。図１８は本発明の第８実施形態に係る空気調和機の概略構成図であり、図１９は図１８に示す搬送媒体駆動装置の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
本実施形態に係る空気調和機８１は、バイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３が省略され、搬送媒体駆動装置９の回転数が、当該搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体の温度を一定に保つように制御されるという点で上述した第７実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第７実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第７実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００５８】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機７１が暖房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、中間熱交換器６の出口近傍（図１８において符号Ｃで示す位置）における出口温度を一定に保つように、中間熱交換器６の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図１６に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｃにおける温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、中間熱交換器６の出口近傍における出口温度が一定に保たれるようになっている。
【００５９】
また、搬送媒体駆動装置９は、当該搬送媒体駆動装置９に吸入される（流入する）搬送媒体の温度（すなわち、搬送媒体駆動装置９の吸入口近傍（図１８において符号Ｆで示す位置）における温度、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍（図１８において符号Ｅで示す位置）における温度）を一定に保つように、搬送媒体駆動装置９の吸入口近傍、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図１９に示すフローチャートに従ってその回転数が制御（インバータ制御）されるようになっている。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｆ（またはＥ）における温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、搬送媒体駆動装置９の回転数が増加され、低い場合には、搬送媒体駆動装置９の回転数が低下されて、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体の温度が一定に保たれるようになっている。
【００６０】
本実施形態に係る空気調和機８１によれば、第７実施形態のところで必要とされたバイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３を不要とすることができるので、室内側サイクル１２の構成を簡略化することができて、空気調和機８１全体の小型化を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることができる。
その他の作用効果は、上述した第７実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００６１】
本発明に係る空気調和機の第９実施形態を図２０および図２１に基づいて説明する。図２０は本発明の第９実施形態に係る空気調和機の概略構成図であり、図２１は図２０に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
本実施形態に係る空気調和機９１は、圧縮機２の回転数が、圧縮機２の吐出口近傍（図２０において符号Ｇで示す位置）における吐出圧力を一定に保つように制御されるという点で上述した第７実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第７実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第７実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００６２】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機９１が暖房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、その吐出口近傍（図２０において符号Ｇで示す位置）における吐出圧力を一定に保つように、圧縮機２の吐出口近傍に配置された図示しない圧力検知手段からの信号に基づき、図２１に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、圧力検知手段により検知された「Ｇにおける圧力」が、目標として予め設定された「目標圧力」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、圧縮機２の吐出口近傍における吐出圧力が一定に保たれるようになっている。
【００６３】
本実施形態に係る空気調和機９１によれば、暖房運転時において、圧縮機２の吐出口近傍における吐出圧力を一定に保つように、圧縮機２の回転数が制御され、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体の温度を一定に保つように、第１流量制御バルブ１３の開度が制御されることとなるので、室内熱交換器１０の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機９１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を増加（向上）させることができる。
また、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体を液相状態に保つことができ、搬送媒体駆動装置９の効率を増加（向上）させることができるため、空気調和機９１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００６４】
本発明に係る空気調和機の第１０実施形態を図２２に基づいて説明する。図２２は本発明の第１０実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
本実施形態に係る空気調和機１０１は、バイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３が省略され、搬送媒体駆動装置９の回転数が、当該搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体の温度を一定に保つように制御されるという点で上述した第９実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第９実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第９実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００６５】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機１０１が暖房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、その吐出口近傍（図２２において符号Ｇで示す位置）における吐出圧力を一定に保つように、圧縮機２の吐出口近傍に配置された図示しない圧力検知手段からの信号に基づき、図２１に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、圧力検知手段により検知された「Ｇにおける圧力」が、目標として予め設定された「目標圧力」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、圧縮機２の吐出口近傍における吐出圧力が一定に保たれるようになっている。
【００６６】
また、搬送媒体駆動装置９は、当該搬送媒体駆動装置９に吸入される（流入する）搬送媒体の温度（すなわち、搬送媒体駆動装置９の吸入口近傍（図２２において符号Ｆで示す位置）における温度、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍（図２２において符号Ｅで示す位置）における温度）を一定に保つように、搬送媒体駆動装置９の吸入口近傍に配置された図示しない温度検知手段からの信号に基づき、図１９に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、温度検知手段により検知された「Ｆ（またはＥ）における温度」が、目標として予め設定された「目標温度」よりも高い場合には、搬送媒体駆動装置９の回転数が増加され、低い場合には、搬送媒体駆動装置９の回転数が低下されて、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体の温度が一定に保たれるようになっている。
【００６７】
本実施形態に係る空気調和機１０１によれば、第９実施形態のところで必要とされたバイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３を不要とすることができるので、室内側サイクル１２の構成を簡略化することができて、空気調和機１０１全体の小型化を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることができる。
その他の作用効果は、上述した第９実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００６８】
本発明に係る空気調和機の第１１実施形態を図２３および図２４に基づいて説明する。図２３は本発明の第１１実施形態に係る空気調和機の概略構成図、図２４は図２３に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
本実施形態に係る空気調和機１１１の構成要素については、上述した第７実施形態および第９実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第７実施形態および第９実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００６９】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機１１１が冷房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、中間熱交換器６の出口近傍（図２３において符号Ｂで示す位置）における過冷却度を一定に保つように、中間熱交換器６の出口近傍に配置された図示しない過冷却度検知手段からの信号に基づき、図２４に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、過冷却度検知手段により検知された「Ｂにおける過冷却度」が、目標として予め設定された「目標過冷却度」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、中間熱交換器６の出口近傍における過冷却度が一定に保たれるようになっている。
【００７０】
また、第１流量制御バルブ１３は、中間熱交換器６の入口近傍（図２３において符号Ｃで示す位置）、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍（図２３において符号Ｄで示す位置）における過熱度を一定に保つように、中間熱交換器６の入口近傍、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない過熱度検知手段からの信号に基づき、図１２に示すフローチャートに従ってその開度が制御される開閉弁である。
すなわち、過熱度検知手段により検知された「Ｄ（またはＣ）における過熱度」が、目標として予め設定された「目標過熱度」よりも高い場合には、第１流量制御バルブ１３の開度が大きくされ、低い場合には、第１流量制御バルブ１３の開度が小さくされて、中間熱交換器６の入口近傍、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍における過熱度が一定に保たれるようになっている。
【００７１】
本実施形態に係る空気調和機１１１によれば、冷房運転時において、中間熱交換器６の出口近傍における過冷却度を一定に保つように、圧縮機２の回転数が制御され、中間熱交換器６の入口近傍、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍における過熱度を一定に保つように、第１流量制御バルブ１３の開度が制御されることとなるので、室内熱交換器１０の負荷に応じた、効率の良い（最適な）運転点で運転することができ、空気調和機１１１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）を増加（向上）させることができる。
また、搬送媒体駆動装置９に吸入される搬送媒体を液相状態に保つことができ、搬送媒体駆動装置９の効率を増加（向上）させることができるため、空気調和機１１１全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００７２】
本発明に係る空気調和機の第１２実施形態を図２５に基づいて説明する。図２５は本発明の第１２実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
本実施形態に係る空気調和機１２１は、バイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３が省略され、搬送媒体駆動装置９の回転数が、中間熱交換器６に流入する搬送媒体の過熱度を一定に保つように制御されるという点で上述した第１１実施形態のものと異なる。その他の構成要素については上述した第１１実施形態のものと同じであるので、ここではそれら構成要素についての説明は省略する。
なお、上述した第１１実施形態と同一の部材には同一の符号を付している。
【００７３】
さて、本実施形態のように構成された空気調和機１２１が冷房運転モードに設定されている時、圧縮機２は、中間熱交換器６の出口近傍（図２５において符号Ｂで示す位置）における過冷却度を一定に保つように、中間熱交換器６の出口近傍に配置された図示しない過冷却度検知手段からの信号に基づき、図２４に示すフローチャートに従ってその回転数が制御されるようになっている。
すなわち、過冷却度検知手段により検知された「Ｂにおける過冷却度」が、目標として予め設定された「目標過冷却度」よりも高い場合には、圧縮機２の回転数が低下され、低い場合には、圧縮機２の回転数が増加されて、中間熱交換器６の出口近傍における過冷却度が一定に保たれるようになっている。
【００７４】
また、搬送媒体駆動装置９は、中間熱交換器６の入口近傍（図２５において符号Ｃで示す位置）、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍（図２５において符号Ｄで示す位置）における過熱度を一定に保つように、中間熱交換器６の入口近傍、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍に配置された図示しない過熱度検知手段からの信号に基づき、その回転数が制御（インバータ制御）される。
すなわち、過熱度検知手段により検知された「Ｃ（またはＤ）における過熱度」が、目標として予め設定された「目標過熱度」よりも高い場合には、搬送媒体駆動装置９の回転数が増加されて、低い場合には、搬送媒体駆動装置９の回転数が低下されて、中間熱交換器６の入口近傍、あるいは室内熱交換器１０の出口近傍における過熱度が一定に保たれるようになっている。
【００７５】
本実施形態に係る空気調和機１２１によれば、第１１実施形態のところで必要とされたバイパス管１１ａおよび第１流量制御バルブ１３を不要とすることができるので、室内側サイクル１２の構成を簡略化することができて、空気調和機１２１全体の小型化を図ることができるとともに、製造コストの低減化を図ることができる。
その他の作用効果は、上述した第１１実施形態のものと同じであるので、ここではその説明を省略する。
【００７６】
なお、上述した第７実施形態から第１２実施形態において、室内側サイクル１２の図２６に示す位置（すなわち、搬送媒体駆動装置９と室内熱交換器１０とを連通する配管１１の途中）に四方弁１２５が組み込まれているとさらに好適である。
室内側サイクル１２をこのように構成することにより、暖房運転時と冷房運転時とで搬送媒体の流れ（循環）方向を逆方向とすることができるので、搬送媒体駆動装置９として一方向回転のもの（吐出方向および吸入方向が一方向に定まっているもの）を採用することができ、製造コストのさらなる低減化を図ることができる。
また、暖房運転時でも冷房運転時でも、室外側サイクル８を循環する冷媒の流れ方向と、室内側サイクル１２を循環する搬送媒体の流れ方向とを逆方向（対向流）とすることができるので、中間熱交換器６における熱交換効率をさらに増加（向上）させることができ、空気調和機全体のエネルギー消費効率に相当する成績係数（COP）をさらに増加（向上）させることができる。
【００７７】
また、上述した実施形態では、本発明に係る熱搬送システムを空気調和機に適用した例を挙げて説明したが、本発明に係る熱搬送システムは、空気調和機のみに適用され得るものではなく、空気調和機以外のものにも適用することができる。
【００７８】
なお、上述した実施形態において、室内側サイクル１２を循環する搬送媒体の圧力は、暖房時には超臨界領域に加圧され、冷房時には臨界圧力以下に加圧されている。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明の第１実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図２】図１に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
【図３】図１に示す第２流量制御バルブの開度制御を説明するためのフローチャートである。
【図４】図１に示す第１流量制御バルブの開度と室内側サイクルの全負荷との関係を示すグラフである。
【図５】本発明の第２実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図６】図５に示す搬送媒体駆動装置の回転数と室内側サイクルの全負荷との関係を示すグラフである。
【図７】本発明の第３実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図８】図７に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
【図９】本発明の第４実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図１０】本発明の第５実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図１１】図１０に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
【図１２】図１０に示す第２流量制御バルブの開度制御を説明するためのフローチャートである。
【図１３】本発明の第６実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図１４】本発明に係る空気調和機の他の実施形態を示す概略構成図である。
【図１５】本発明の第７実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図１６】図１５に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
【図１７】図１５に示す第１流量制御バルブの開度制御を説明するためのフローチャートである。
【図１８】本発明の第８実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図１９】図１８に示す搬送媒体駆動装置の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
【図２０】本発明の第９実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図２１】図２０に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
【図２２】本発明の第１０実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図２３】本発明の第１１実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図２４】図２３に示す圧縮機の回転数制御を説明するためのフローチャートである。
【図２５】本発明の第１２実施形態に係る空気調和機の概略構成図である。
【図２６】本発明に係る空気調和機の別の実施形態を示す概略構成図である。
【符号の説明】
【００８０】
１  空気調和機
２  圧縮機
４  室外熱交換器
５  膨張弁（減圧手段）
６  中間熱交換器
８  室外側サイクル（一次側サイクル）
９  搬送媒体駆動装置
１０  室内熱交換器
１２  室内側サイクル（二次側サイクル）
１４  第２流量制御バルブ（流量制御バルブ）
２１  空気調和機
３１  空気調和機
４１  空気調和機
５１  空気調和機
６１  空気調和機
６５  四方弁
７１  空気調和機
８１  空気調和機
９１  空気調和機
１０１  空気調和機
１１１  空気調和機
１２１  空気調和機
１２５  四方弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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