【事件の表示】
　上記当事者間の国際登録第１０７５７１４号商標の商標登録無効審判事件について、次のとおり審決する。
【結論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
　審判費用は、請求人の負担とする。
【理由】
第１　本件商標
　本件国際登録第１０７５７１４号商標（以下「本件商標」という。）は、別掲（１）のとおり「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＯＳＴ」の欧文字（「Ｏ」の文字にはウムラウト記号が付されている。以下同じ。）の構成からなり、２０１１年３月３日にＳｗｉｔｚｅｒｌａｎｄにおいてした商標登録出願に基づきパリ条約第４条による優先権を主張して、同年（平成２３年）３月１５日に国際商標登録出願、第３０類「Ｆｌｏｕｒｓ　ａｎｄ　ｃｅｒｅａｌ　ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎｓ；ｃｅｒｅａｌ−ｂａｓｅｄ　ｃｏｏｋｅｄ　ｄｉｓｈｅｓ；ｂｒｅａｄ，ｐａｓｔｒｙ　ａｎｄ　ｃｏｎｆｅｃｔｉｏｎｅｒｙ；ｕｐｓｉｄｅ−ｄｏｗｎ　ｔａｒｔ，ｓｐｉｃｅｓ．」、第４１類「Ｃｏｏｋｓ’　ｅｄｕｃａｔｉｏｎ；ｏｒｇａｎｉｚｉｎｇ　ａｎｄ　ｃａｒｒｙｉｎｇ　ｏｕｔ　ｅｖｅｎｔｓ　ｉｎ　ｔｈｅ　ｆｉｅｌｄ　ｏｆ　ｃｕｌｉｎａｒｙ　ａｒｔ；ｔｒａｉｎｉｎｇ；ｅｄｕｃａｔｉｏｎ　ｉｎ　ｇｅｎｅｒａｌ；ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔ；ｓｐｏｒｔｉｎｇ　ａｃｔｉｖｉｔｉｅｓ；ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ　ｏｆ　ｅｘｈｉｂｉｔｉｏｎｓ　ｆｏｒ　ｃｕｌｔｕｒａｌ　ｏｒ　ｅｄｕｃａｔｉｏｎａｌ　ｐｕｒｐｏｓｅｓ；ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ　ｌｉｂｒａｒｉｅｓ　ｏｆ　ｌｉｔｅｒａｔｕｒｅ　ａｎｄ　ｄｏｃｕｍｅｎｔａｒｙ　ｒｅｃｏｒｄｓ；ａｒｔ　ｅｘｈｉｂｉｔｉｏｎｓ；ｇａｒｄｅｎｓ　ｆｏｒ　ｐｕｂｌｉｃ　ａｄｍｉｓｓｉｏｎ；ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ　ａｎｄ　ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ　ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ　ｉｎ　ｔｈｅ　ｆｉｅｌｄ　ｏｆ　ｃｕｌｉｎａｒｙ　ａｒｔ．」及び第４３類「Ｓｅｒｖｉｃｅｓ　ｆｏｒ　ｐｒｏｖｉｄｉｎｇ　ｆｏｏｄ；ｓｅｒｖｉｃｅｓ　ｐｒｏｖｉｄｅｄ　ｂｙ　ｒｅｓｔａｕｒａｎｔｓ，ｂａｒｓ　ａｎｄ　ｓｎａｃｋ　ｂａｒｓ．」を指定商品及び指定役務として、平成２４年３月２７日に登録査定、同年５月１８日に設定登録されたものである。
第２　引用商標
　本件審判請求人（以下「請求人」という。）が、引用する登録商標は、次のとおりであり、その商標権はいずれも現に有効に存続しているものである。
　（１）登録第３２５１５６０号商標（以下「引用商標１」という。）は、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」の欧文字を横書きしてなり、平成５年１０月２１日に登録出願、第３０類「ドーナツ，パイ（洋菓子），パン」を指定商品として、同９年１月３１日に設定登録されたものである。
　（２）登録第４５２１３４７号商標（以下「引用商標２」という。）は、別掲（２）のとおりの構成からなり、平成１３年２月９日に登録出願、第３０類「菓子及びパン」を指定商品として、同年１１月９日に設定登録されたものである。
　（３）登録第４６７５８４４号商標（以下「引用商標３」という。）は、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」の欧文字を標準文字で表してなり、平成１３年８月３０日に登録出願、第３０類「コーヒー及びココア，コーヒー豆，茶，菓子及びパン，即席菓子のもと」及び第４２類「コーヒ・ココア・菓子・パン・清涼飲料・果実飲料を主とする飲食物の提供，その他の飲食物の提供」を指定商品及び指定役務として、同１５年５月２３日に設定登録されたものである。
　（４）登録第４６７５８４５号商標（以下「引用商標４」という。）は、別掲（３）のとおりの構成からなり、平成１３年８月３０日に登録出願、第３０類「コーヒー及びココア，コーヒー豆，茶，菓子及びパン，即席菓子のもと」及び第４２類「コーヒー・ココア・菓子・パン・清涼飲料・果実飲料を主とする飲食物の提供，その他の飲食物の提供」を指定商品及び指定役務として、同１５年５月２３日に設定登録されたものである。
　（５）登録第４６７５８４６号商標（以下「引用商標５」という。）は、別掲（４）のとおりの構成からなり、平成１３年８月３０日に登録出願、第３０類「ドーナツ，ドーナツのもと」及び第４２類「コーヒー・ココア・菓子・パン・清涼飲料・果実飲料を主とする飲食物の提供，その他の飲食物の提供」を指定商品及び指定役務として、同１５年５月２３日に設定登録されたものである。
　（６）登録第４６７５９０８号商標（以下「引用商標６」という。）は、別掲（２）のとおりの構成からなり、平成１４年８月９日に登録出願、第２１類「マグカップ，コーヒーカップ，その他の食器類（貴金属製のものを除く。）」、第２５類「スウェットシャツ，ティーシャツ，帽子，その他の被服」及び第４３類「ドーナツ・パイ・ケーキ・バンズ・ベーグル・練り粉菓子・コーヒー・ココア・清涼飲料・果実飲料を主とする飲食物の提供，その他の飲食物の提供」を指定商品及び指定役務として、同１５年５月２３日に設定登録されたものである。
　（７）登録第４８２０５９３号商標（以下「引用商標７」という。）は、別掲（５）のとおりの構成からなり、平成１３年１１月８日に登録出願、第３０類「ドーナツ，バンズ，その他の菓子及びパン，ドーナツのもと，その他の即席菓子のもと」及び第４２類「コーヒー及びココア・ドーナツ・その他の菓子及びパン・清涼飲料・果実飲料を主とする飲食物の提供，その他の飲食物の提供」を指定商品及び指定役務として、同１６年１１月２６日に設定登録されたものである。
　以下、これらを一括して「引用商標」という。
第３　請求人の主張
　１　請求人は、本件商標の登録を無効とする、審判費用は被請求人の負担とするとの審決を求め、その理由を要旨以下のように述べ、証拠方法として、甲第１号証ないし甲第２６号証を提出した。
　２　無効の理由
　本件商標は、商標法第４条第１項第１１号、同項第１５号及び同項第１９号に該当するものであるから、同法第４６条第１項によって、その登録は無効とされるべきである。
　（１）商標法第４条第１項第１１号について
　本件商標は、引用商標に類似する商標であって、外観・称呼・観念において極めて紛らわしく、両商標は類似商標であり、また、その指定商品・役務も同一又は類似のものである。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。
　（２）商標法第４条第１項第１５号について
　引用商標を構成する、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」商標は、請求人の国際的な著名商標であるので、これに類似する本件商標は、請求人の業務に係る商品又は役務と混同を生じさせるおそれがあるから、商標法第４条第１項第１５号に該当する。
　（３）商標法第４条第１項第１９号について
　本件商標は、引用商標を構成する「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」と類似するものであり、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」商標の持つ識別力・表示力・顧客吸引力にただ乗りするものであって、不正の目的をもって使用するものであるから、商標法第４条第１項第１９号に該当する。
　３　利害関係について
　請求人である「エイチ　ディー　エヌ　ディペロップメント　コーポレーション」は、ドーナツの製造・販売会社として周知著名な「クリスピー・クリーム・ドーナツ・コーポレイション（Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ　Ｄｏｕｇｈｎｕｔ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）」（以下「ＫＫＤ」という。）の子会社であり、引用商標をはじめとするＫＫＤに関する商標を所有・管理している。
　したがって、請求人が、本件審判請求について利害関係を有することは明らかである。
　４　具体的理由
　（１）請求人商標の著名性
　ア　引用商標として登録されている請求人の商標「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」（以下、これらをまとめていうときは、「請求人商標」という。）は、ＫＫＤが展開するドーナツ店およびその商品の名称として大々的に使用され、我が国にも多数の店舗があり、需要者・消費者の間で広く知られている（甲１０及び甲１１）。
　イ　ＫＫＤの日本法人「クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社」のウェブサイトに示すとおり、ＫＫＤが経営する「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ（Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ）」のドーナツ店は、２０１３年１２月時点において世界中で約８１０店舗も展開されており（甲１１）、請求人商標が世界的に周知・著名であることは明らかである。
　ウ　ＫＫＤの「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」ドーナツは、絶大な人気を誇り、現在日本においては１４都府県５４の店舗（催事店舗を含む）で製造・販売されている。
　エ　「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」ドーナツは、１９３７年に米国ノースカロライナ州ウィンストン・セーラムで創業され、１９６０年頃には、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」ドーナツは、アメリカ南東部で広く知られるようになった。２００１年１２月には海外初の店舗をカナダのトロントに開店し、その後、メキシコ、イギリス、オーストラリア、韓国、インドネシア、クウェート、フィリピンへの出店に続き、２００６年６月にクリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパンが設立され、同年１２月に日本第１号店が東京都渋谷区の新宿サザンテラスにオープンした際は、長蛇の行列ができるドーナツ店として話題を呼び、そのドーナツの商標である引用商標は、ほぼ開店と同時期よりわが国においても周知著名になっている（甲１０ないし甲１２）。
　オ　以上のとおり、本件商標の出願日以前から、請求人商標は、ＫＫＤの商品およびサービスにかかる商標として、継続的に使用されてきた結果、本件商標の出願日の時点ですでに日本国内において需要者に広く知られ、請求人商標が付された商品、及び該商標のもとで提供される役務がＫＫＤの業務に係る商品・役務であることは需要者に十分認識されていたことが明らかである。
　カ　請求人商標は、インターネットでキーワード検索すると、約２，１６０，０００件もヒットし（甲１３）、「クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社」のＦａｃｅｂｏｏｋでは、投稿があるたびに多くの消費者からコメントを受けており（甲１４）、「クリスピー・クリーム・ドーナツ」に関する消費者のコメント、情報記事は枚挙にいとまがない程多数存在する（甲１５ないし甲２２）。つまり、インターネット上で多くとりあげられているという事実は、請求人商標が著名であるということにほかならない。
　キ　請求人商標は、その由来がナゾであるが、極めてユニークな綴りであり（一般に誰もが想到するような商標ではない）、そのことに多くの消費者が強い関心を寄せており、この事実自体も「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ（ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ）」のユニークさと著名性の故であり、同商標が著名となっていることに疑問の余地はない。
　（２）商標法第４条第１項第１１号について
　ア　外観について
　本件商標は、前記第１のとおり「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＯＳＴ」の文字を横書きしてしてなるのに対し、引用商標は、横書きの「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ（ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ）」の文字を主たる構成要素とする。
　両商標は、全１１文字中「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲ」の８文字を共通にし、共通する８文字は、需要者・消費者の注意を集める前半部分の単語「ＫＲＩＳＰＹ」及び後半部分の語頭「ＫＲ」であることもあわせて考慮すると、本件商標は、外観上、引用商標と似かよった印象を与える紛らわしい商標である。
　加えて、「ＫＲＩＳＰＹ」の文字は、既存の単語にはない極めてユニークな綴りであって、ＫＫＤの商標として長年使用されてきた「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ（ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ）」の「ＫＲＩＳＰＹ」と完全に同一であることから、本件の指定商品・役務の需要者・消費者は、請求人商標の著名性から「ＫＲＩＳＰＹ」の文字が付された商品・役務は請求人の商標であると理解する傾向が一層強いといえ、この点からも、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲ」の文字を共通にする本件商標は、外観上、引用商標ときわめて紛らわしい類似の商標である。
　イ　称呼について
　本件商標から生じる称呼「クリスピークロスト」及び「クリスピークレスト」と引用商標から生じる称呼「クリスピークリーム」及び「クリスピークレメ」とは、商標の識別において最も影響の大きい語頭部を含む「クリスピーク」の部分（文字数にして約７割の部分）において全く同一である。そして、両商標が時と処を異にして行う離隔的観察の手法にしたがい、曖昧な記憶に基づき称呼され又はこれを聞いたとしたならば、両商標が称呼上の混同を生じることは必至というべきであるから、両商標は、称呼上も類似することが明らかである。
　ウ　観念について
　引用商標は、前半の「ＫＲＩＳＰＹ（Ｋｒｉｓｐｙ）」及び後半の「ＫＲＥＭＥ（Ｋｒｅｍｅ）」ともに、英和辞典には掲載されていない言葉であり、具体的な意味は不明である。しかしながら、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ（Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ）」商標は、ＫＫＤの商品・役務を示す商標として我が国において著名となっているから、引用商標に接する需要者・消費者は、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ（Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ）」の文字から直ちにＫＫＤ又はＫＫＤの商品を想起する。
　これに対し、本件商標は、前半の「ＫＲＩＳＰＹ」及び後半の「ＫＲＯＳＴ」とともに、英和辞典にはない言葉であり、具体的な意味は不明である。
　しかしながら、「ＫＲＩＳＰＹ」は、我が国においては具体的な意味を有しない新規な言葉と解され、ＫＫＤは、これまで「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ（Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ）」商標を広く使用してきたこと、引用商標がＫＫＤ又はＫＫＤの商品・役務を想起させることからすれば、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲ」の文字を同じくする本件商標からは、ＫＫＤ又はその関係者を想起させるものといえる。
　したがって、本件商標と引用商標は共通する観念を有し、それぞれの商標に接する需要者は、本件商標と引用商標とを観念上も混同するおそれがきわめて大きく、本件商標は、観念においても引用商標と類似する。
　エ　取引の実情
　上記（１）のとおり、請求人商標は世界的に著名なものであり、著名であることによって、その商標は需要者に強い連想作用を及ぼすことが明らかである。また、共通する前半の単語「ＫＲＩＳＰＹ」については、ＫＫＤが最初に採用した新規かつユニークな言葉であって、長年ＫＫＤのみが用いてきた独特な綴りからなる造語であること、ＫＫＤによる使用によって、「ＫＲＩＳＰＹ」の綴りは、ＫＫＤの店舗・商品名の一部として周知著名となっていること、この名前の由来に疑問や興味を抱く消費者も多いこと等から、これと同一の「ＫＲＩＳＰＹ」を構成要素に含む本件商標は、請求人商標と混同を生じさせることは明らかである。
　さらに、本件商標の指定商品・役務は、請求人商標が使用され著名性を獲得しているドーナツ及びそれに密接に関連するものである。
　そして、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」が著名であるところ、造語であるその前半部「ＫＲＩＳＰＹ」のみならず、同じく造語である後半部「ＫＲＥＭＥ」の冒頭部分まで共通する本件商標が、その指定商品・役務について使用されれば、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」への連想が生じるのは必至であり、前述の外観・称呼・観念における共通性も相侯って、本件商標が「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」と混同を生じさせるおそれのある、類似するものであることには疑いの余地はない。
　オ　まとめ
　よって、本件商標は、引用商標と外観、称呼及び観念のいずれにおいても共通し、取引の実情を考慮すれば特にその混同可能性は明白であるから、両商標が類似することに疑いはなく、かつ、本件商標の指定商品・役務は、引用商標の指定商品・役務と抵触している。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。
　（３）商標法第４条第１項第１５号について
　上記（１）のとおり、請求人の商標「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」は、ＫＫＤのハウスマークであって、わが国はもとより、世界的な著名性を獲得している。特に、その前半部分の「ＫＲＩＳＰＹ」は特徴的な綴りの造語であって、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」が著名となっている今日、「ＫＲＩＳＰＹ」の文字に接する需要者・消費者が、これをＫＫＤ又はＫＫＤ商品・役務と関連づけて、認識することは明らかである。
　また、上記（２）のとおり、本件商標は、引用商標と外観、称呼及び観念においても共通性が高い。
　加えて、請求人の「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」商標が特に著名な商品「菓子」（ドーナツを含む。）の分野においては、その主たる購入者（消費者）は、女性や中高生と考えられるところ、これら一般消費者は、商品に付された商標に細心の注意を払うことはなく、これを必ずしも正確に記憶するとはいえず、ＫＫＤの商品に接する一般消費者は、商標の構成中、語頭に位置し、特徴的な綴りからなる「ＫＲＩＳＰＹ」の文字を頼りに、商品を選択・購入することが少なくないと考えられるから、「ＫＲＩＳＰＹ」の文字を構成要素とする本件商標と請求人を結びつけて何等かの関係があると認識するおそれがあることは明らかである。
　以上のとおり、本件商標が、その指定商品・役務について使用された場合には、その商品・役務は、ＫＫＤ又は関連する企業の商品・役務と誤認されるおそれがあることは明らかである。
　したがって、本件商標は、他人の業務に係る商品・役務と混同を生ずるおそれのある商標であるから、商標法第４条第１項第１５号に該当するものである。
　（４）商標法第４条第１項第１９号について
　ア　「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」商標の著名性
　上記（１）のとおり、引用商標がＫＫＤの業務に係る商品・役務を表示するものとして日本国内において需要者の間に広く認識されていることは明らかである。
　イ　本件商標と引用商標の類似性
　上記（２）とおり、本件商標が請求人の著名商標「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」に類似することは明らかである。
　ウ　不正の目的
　請求人の「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」商標は造語であるところ、請求人の著名商標の一部である「ＫＲＩＳＰＹ」の文字を、とくにその著名性に直接関連する商品・役務である「菓子」、「飲食物の提供」等の商標として採用しなければならない必然性は全くなく、被請求人は、請求人の著名商標に依拠する意図をもって本件商標を採択し登録出願したものと推認せざるを得ない。
　また、請求人商標が著名であって、極めて大きな顧客吸引力を有する事実を考慮すれば、本件商標は、請求人商標のもつその顧客吸引力・名声へのただ乗りによって不正の利益を得る目的を有するか、請求人商標の有する強い識別力・表示力・顧客吸引力を希釈化することによって請求人に損害を加える目的を有するかの不正の目的をもって使用するものと解さざるを得ないものである。
　すなわち、被請求人が、本件商標を付しドーナツを含む菓子等を販売したとすれば、顧客がＫＫＤを表示する著名な「ＫＲＩＳＰＹ」の表示に誘引されることは明らかであり、上記のような商品に関しては、請求人の引用商標のもつ顧客吸引力にただ乗り等することを意図して本件商標を出願・登録したものと解されるから、被請求人は、本件商標の使用にあたり、商標法第４条第１項第１９号所定の「不正の目的」を有していたものである。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１９号に該当するものである。
　５　むすび
　以上のとおり、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号、同項第１５号及び同項第１９号に該当するものであるから、その登録は、同法第４６条第１項の規定により、無効とされるべきものである。
第４　被請求人の答弁
　被請求人は、結論同旨の審決を求めると答弁し、その理由を要旨以下のように述べ、証拠方法として、乙第１号証ないし乙第３４号証を提出した。
　１　商標法第４条第１項第１１号について
　（１）外観について
　本件商標は、シンプルな書体の欧文字で「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＯＳＴ」と書した商標であり、本件商標と引用商標は、前半の欧文字「ＫＲＩＳＰＹ」と後半の欧文字二文字「ＫＲ」が共通しているが、本件商標を構成する後半部分「ＫＲＯＳＴ」においては、「ＫＲ」の直後に続く「Ｏ」はドイツ語等で使用するウムラウトを付した文字であり、通常の欧文字に比べて我が国において慣れ親しまれていないため、需要者が本件商標に接した際にはこのウムラウトの存在が自然と記憶に残るものと考えられる。
　本件商標と引用商標の構成文字の一部が共通していたとしても、本件商標におけるウムラウトの存在や引用商標の特徴的な外観から、本件商標と引用商標は、全体の外観において需要者において混同も生じない、非類似の商標であることが明らかである。
　（２）称呼について
　本件商標は、日本人の平均的な英語力及びローマ字読みの知識から「クリスピークロスト」と称呼される。
　本件商標の称呼は、長音を含めて全体で９音と格段冗長ではなく、引用商標から生じる「クリスピークリーム」の称呼と比較しても、「クリスピークリーム」が長音を前半と後半の二ヵ所に含み、本件商標とは発音した際の語調、語感が全く異なり、本件商標は長音が前半の一ケ所のみであるため、後半が短く詰まった印象の称呼であるのに対し、引用商標の「クリスピークリーム」の称呼は、後半にかけても長音があり、全体として最後まで伸びやかな称呼となっている。また、引用商標５から生じる「クリスピークリームドーナツ」も、まとまり良く一連一体で発音でき、本件商標から生じる称呼とは明確に聴別し得る。したがって、本件商標と引用商標は称呼においても非類似の商標である。
　また、請求人は、本件商標に対して異議申立も行っており、当該申立に対しては、登録維持の決定がされており、本件商標と引用商標の称呼に関しても、非類似の商標であるとされているから、本件商標と引用商標は称呼において非類似の商標であることが明らかである。
　（３）観念について
　ア　本件商標及び引用商標に共通して含まれる「Ｋｒｉｓｐｙ」の文字は、英語で「カリカリした、サクサクした」等の意味を有する単語「ｃｒｉｓｐｙ」の一文字目をわざと「ｋ」に変更した造語であり、もとの英単語「ｃｒｉｓｐｙ」はその意味とともに我が国において広く一般的に使用され、外来語化しているため、カタカナ語辞典にも掲載されている（乙２）。したがって、「ｋｒｉｓｐｙ」が造語であっても、英単語「ｃｒｉｓｐｙ」が我が国において、様々な食品に広く一般的に使用されている語であることから、一文字目を変更していても、需要者の平均的な知識から、「カリカリした、サクサクした」という意味は平易に導き出すことができ、このことは、特に食品分野における様々な「クリスピー」の語を含む多数の商品名の存在（乙３ないし乙９）からも明らかであり、「クリスピー」という言葉が見慣れた言葉であることから、需要者は自然と「クリスピー」という言葉の後に続く言葉に注目することになる。
　イ　本件商標の後半部分「ＫＲＯＳＴ」は、辞書に存在する英単語ではない上、日本人にとって通常の欧文字に比べて見慣れないウムラウトが含まれ、一義的に特定の観念を特定し得ない造語と認識されるが、「（ピザの）クラスト」や「パイ皮」の意味を有する「ｃｒｕｓｔ」という英単語は広く一般的に認識されており（乙１０）、「ＫＲＯＳＴ」は当該単語と似た綴りであり、これが「ｃｒｉｓｐｙ（クリスピー）」という単語の後に続いていることから、「（ピザの）クラスト」や「パイ皮」の意味が想起されることも考えられる。実際、本件商標は「クリスピーな（カリカリした）クラスト」という意味で採択された商標である。したがって、本件商標からは「カリカリした何か」又は「カリカリしたクラスト」との観念が生じる。
　これに対し、引用商標は、「ｋｒｉｓｐｙ」の後に「ｋｒｅｍｅ」という言葉が続く構成となっており、「ｋｒｅｍｅ」も英単語「ｃｒｅｍｅ」の一文字目を「ｋ」に変更した造語である。当該英単語も、既に外来語化され、「クリーム」という言葉が広く一般的に使用されていることから、引用商標の「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」の文字からは、「クリスピーなクリーム」や「クリスピーでクリーム状の」等の観念が自然と生じる。
　ウ　請求人が主張するとおり、ドーナツの製造・販売会社ＫＫＤの販売するドーナツが我が国において著名であることから、引用商標の全体からはＫＫＤ及びＫＫＤの商品が想起される。
　エ　欧文字「ｃ」から始まる英単語の「ｃ」を「ｋ」に変更した造語は、ＫＫＤ以外でも広く用いられているのが実情であり、インターネット上で「ｋｒｉｐｓｙ」という言葉を検索すると、これが造語であるにも関わらず、「ｋｒｉｐｓｙ　○○」という組み合わせが多数検索されることからも明らかである（乙１２ないし乙１９）。また、当該造語は主に食品分野で頻繁に使用されており、「ｋｒｉｐｓｙ」以外にも、同様に「ｃ」で始まる英単語の「ｃ」を「ｋ」に変更した造語から成る商標は、他の英単語に関しても存在し（乙２０及び乙２１）、食品の分野及びその他の分野において、同じ手法の造語から成る商標が多数登録されていることから（乙２２ないし乙３１）、英単語の「ｃ」を「ｋ」に変更した造語から成る商標が、我が国において広く一般的に普及していることが伺える。このような状況の中で、本件商標が「ｋｒｉｓｐｙ」という造語を含むという理由から、ＫＫＤ又はその関係者を想起させるものとは考えられない。本件商標が、英単語の「ｃ」を「ｋ」に変更するという手法において引用商標と共通していたとしても、本件商標はまとまり良く一連一体で把握できる態様で「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＯＳＴ」と書して成り、「ＫＲＯＳＴ」の「Ｏ」があまり見慣れない特徴であることから、引用商標と共通する前半の造語「ＫＲＩＳＰＹ」よりも後半に「Ｏ」が含まれることによるヨーロッパ言語のイメージの方が特徴として自然と記憶に残るものといえる。
　オ　引用商標の我が国における著名性を考慮した場合、ドーナツ等のいわゆる「スイーツ」に関する取引実情としては、テレビやインターネット等の情報通信が発達し、それらを媒介として多くの情報が発信され、需要者にとって溢れるほど情報があるのが実情である。スイーツに特段興味が無くても、ＫＫＤほど著名であれば、テレビで紹介された時の報道を目にしたり、街で店舗に行列が出来ているのを目にしたり、職場で話題になっているのを聞く等して、その商品が多くの人に認識されている。また、日本における１号店のオープンが大変話題となったことから、ＫＫＤがアメリカのドーナツブランドであることも我が国で広く知られており、そのような状況において、需要者が本件商標に接した際には、「ＫＲＯＳＴ」の「Ｏ」の存在により本件商標がヨーロッパにルーツがあるとの印象が残ることや、造語「ＫＲＩＳＰＹ」が他の食品等にも使われがちでそれ自体はさほど特徴的ではないことから、本件商標からＫＫＤないしその関係者を想起させることは考えられない。
　カ　したがって、本件商標は、引用商標の著名性も起因して、需要者は観念上明確に両商標を区別できるから、観念において非類似である。
　（４）全体の非類似性
　以上のとおり、本件商標と引用商標は、外観、称呼、観念の判断要素を総合的に考察した結果、全体として混同の生じない非類似の商標である。
　２　商標法第４条第１項第１５号について
　引用商標が一連一体の商標全体として著名であることにより、その構成全体から直ちにＫＫＤが想起される。また、ＫＫＤのブランド名「クリスピークリームドーナツ」はその一連一体の称呼自体、広く日本の需要者に認識されており、多くの需要者においてこれが「アメリカから日本に進出して来た人気のドーナツ」であることを知っている。
　したがって、「ＫＲＩＳＰＹ」という特徴的な綴りの造語を含むことが引用商標の一つの特徴であることは確かであるものの、その特徴が引用商標の出所表示機能に与える影響を過大評価するのは妥当ではない。
　実際の取引の実情としては、ＫＫＤような外国から進出して来る「菓子」等いわゆる「スイーツ」に関しては、実際にＫＫＤでもそうであったとおり、１号店の進出前後に多くの報道がなされ、オープン直後から長蛇の列ができ、巷で話題になること等が多い。そのような現象は多くの海外から進出して来たアイスクリーム、パンケーキ、ポップコーン等の「スイーツ」に共通している。このような取引実情において、消費者は、シンプルな書体で「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＯＳＴ」と書した構成の本件商標に接した際、単に「ＫＲＩＳＰＹ」の文字を含むという理由のみから、商品の出所をＫＫＤ及びその関係者と誤認することは考えられない。たとえ、「ＫＲＩＳＰＹ」という文字に見覚えがあったとしても、本件商標は、それに続く言葉が日本において珍しいウムラウトを含む「ＫＲＯＳＴ」であるという全体の構成からヨーロッパ言語のイメージが生じ、ヨーロッパにルーツがある商標との印象を与え、商品の出所をアメリカの著名ブランドとして知られるＫＫＤと混同することは到底考えられない。実際に、被請求人が本件商標を使用する商品は、我が国でまだあまり知られていない、「タルトフランベ」というピザに似た商品である（乙３２）。このように、商品自体が日本の需要者にとって新しく、本件商標からヨーロッパにルーツがあるとの印象が生じることから、被請求人が本件商標を使用する際に、混同が生じる可能性は無い。
　したがって、引用商標が著名であることは確かであるものの、実際の消費者の記憶及び「スイーツ」等食品分野の取引の実情を検討すると、本件商標と請求人とを結びつけて何等かの関係があると認識するおそれがあるとの主張は行き過ぎた主張であり、著しく妥当性に欠ける。
　また、請求人の本件商標に対する異議申立の維持決定においても、引用商標の著名性を認めた上で、本件商標と引用商標とは、何ら相紛れるところのない非類似の商標であって、商品の出所について混同を生ずるおそれはない旨認定されている（乙１）。
　以上のことから、本件商標は、他人の業務に係る商品と混同を生ずるおそれのある商標ではなく、商標法第４条第１項第１５号に該当しないものである。
　３　商標法第４条第１項第１９号について
　上記１のとおり、本件商標が引用商標と非類似であることは明らかである。
　被請求人の本件商標の使用態様を検討すると、被請求人のブランド「クリスピークロスト」は、請求人のブランドと、商標を使用している商品に加え、発祥国、ブランドコンセプト、事業規模等が全て異なっている。請求人の商品はふっくらと焼いた甘いドーナツであり、正統派なアメリカのスイーツと言ったイメージのブランドであり、これに対し、被請求人が本件商標を使用している「クリスピークロスト」は、そのウェブサイトにも「ハンバーガー等に飽きた都会で生活する人々のため」等と記載されており、ヘルシー志向の需要者をターゲットにしている（乙３３）。
　以上のとおり、被請求人のブランドは、請求人のブランドとは造語「ｋｒｉｓｐｙ」及び欧文字二文字「ｋｒ」が共通すること以外の共通点は見当たらず、請求人の主張する不正の目的を有するものとは到底言えない。
　したがって、本件商標は、不正の意図をもって出願された商標ではなく、商標法第４条第１項第１９号に該当しないものである。
　４　結論
　以上述べたとおり、本件商標は商標法第４条第１項第１１号、同項第１５号及び同項第１９号に該当するものではないことは明白である。
第５　当審の判断
　１　商標法第４条第１項第１１号該当性について
　（１）本件商標
　本件商標は、別掲（１）のとおり、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＯＳＴ」の欧文字よりなるものであるところ、その構成文字全体に相応して「クリスピークロスト」の称呼を生じるというのが自然である。また、「ＫＲＩＳＰＹ」及び「ＫＲＯＳＴ」の各文字が辞書等に掲載の見受けられないものであることから、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＯＳＴ」は、一種の造語と認められ、特定の観念を生じないものである。
　（２）引用商標
　引用商標１及び引用商標３は、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」の欧文字からなるものであるところ、その構成文字全体に相応して「クリスピークリーム」の称呼を生じるものであり、また、「ＫＲＩＳＰＹ」及び「ＫＲＥＭＥ」の各文字が辞書等に掲載の見受けられないものであることから、「ＫＲＩＳＰＹ　ＫＲＥＭＥ」は、一種の造語と認められ、特定の観念を生じないものである。
　引用商標２及び引用商標６は、別掲（２）のとおり、上部の線が両端から中央に向かって傾斜し、上部が広く底部の辺が下から４分の１程度黒く塗りつぶされた台形図形の中に、デザイン化した「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」の欧文字を有してなるものであるから、構成中の「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」の文字部分から、引用商標１及び引用商標３と同様に「クリスピークリーム」の称呼を生じ、特定の観念を生じないものである。
　引用商標４は、別掲（３）のとおり、デザイン化した「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」の欧文字よりなるものであるから、引用商標１及び引用商標３と同様に「クリスピークリーム」の称呼を生じ、特定の観念を生じないものである。
　引用商標５は、別掲（４）のとおり、上部の線が両端から中央に向かって傾斜し、上部が広く底部の辺が下から４分の１程度黒く塗りつぶされた台形図形の中に、デザイン化した「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」の欧文字を書し、白抜きの「ＤＯＵＧＨＮＵＴＳ」の文字を、黒く塗りつぶされた底辺部の中に配してなるものであるところ、その構成中の「ＤＯＵＧＨＮＵＴＳ」の文字は、「ドーナツ」を意味する英語である。そして、引用商標５は、その構成文字全体として、「クリスピークリームドーナツ」の称呼を生じ、特定の観念を生じないものであり、また、構成中の「ＤＯＵＧＨＮＵＴＳ」の文字が、その指定商品又は指定役務との関係において、自他商品又は役務の識別標識として機能しない部分であるから、「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」の欧文字より、引用商標１及び引用商標３と同様に「クリスピークリーム」の称呼を生じ、特定の観念を生じないものである。
　引用商標７は、別掲（５）のとおり、内側に小さな円を、外側に大きな円を配し、その中央部にデザイン化した「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」及びその下部に「ＯＲＩＧＩＮＡＬ　ＧＬＡＺＥＤ」の欧文字を、また、円形図形の上部及び下部に「ＨＯＴ」及び「ＮＯＷ」の欧文字を有してなるものであるから、その構成文字に相応し、「クリスピークリームオリジナルグレイズド」及び「ホットナウ」の称呼を生じ、その全体として、特定の観念を生じないものである。また、構成中の「ＯＲＩＧＩＮＡＬ　ＧＬＡＺＥＤ」の文字部分は、「ｇｌａｚｅ」の文字が「食物に着せる透明質の衣材料、（特に）砂糖シロップ、ゼラチン」（小学館ランダムハウス英和大事典）の意味を有する語であることから、全体として「独特の（シロップ等で）つやを出しをしたもの」程の意味合いを想起させるものであり、その指定商品又は指定役務との関係において、自他商品又は役務の識別標識としての機能が強いとはいえないものである。そうすると、引用商標７は、中央に顕著に表された「Ｋｒｉｓｐｙ　Ｋｒｅｍｅ」の文字部分のみをもって取引に資する場合も少なくないといえるから、当該文字部分から、引用商標１及び引用商標３と同様に「クリスピークリーム」の称呼を生じ、特定の観念を生じないものである。
　そこで本件商標と引用商標の類否について検討するに、上記構成からなる本件商標と引用商標は、外観において判然と区別し得る差異を有するものであり、相紛れるおそれはないものである。
　また、本件商標から生じる「クリスピークロスト」の称呼と引用商標から生じる「クリスピークリーム」の称呼を比較すると、「クリスピーク」の音が共通であるとしても、「ロスト」と「リーム」の３音に明瞭な差異を有するから、十分に聴別し得るものである。
　次に、本件商標から生じる「クリスピークロスト」の称呼と引用商標５から生じる「クリスピークリームドーナツ」の称呼を比較すると、両者は、その構成音数及び音構成において顕著な差異を有するから、互いに相紛れるおそれのないものである。
　そして、本件商標から生じる「クリスピークロスト」の称呼と引用商標７から生じる「クリスピークリームオリジナルグレイズド」及び「ホットナウ」の称呼を比較すると、両者は、その構成音数及び音構成において顕著な差異を有するから、互いに相紛れるおそれのないものである。
　さらに、観念においては、本件商標及び引用商標は特定の観念が生じないから、比較することができない。
　してみれば、本件商標と引用商標とは、その外観、称呼及び観念のいずれの点からみても、相紛れるおそれがない非類似の商標ということができる。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当するということはできないものである。
　２　商標法第４条第１項第１５号該当性について
　申立人の親会社であるＫＤＤは、アメリカ合衆国で１９３７年に創業したドーナツ製造・販売会社であり、全世界でチェーン店を展開し（甲１０ないし甲１２、甲１６、甲１７、甲１９等）、我が国においても２００６年６月にクリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン株式会社が設立され、同年１２月に日本第１号店が東京都渋谷区の新宿サザンテラスにオープンし、行列ができる程の人気であったこと（甲１５及び甲１６）、その後、日本国内において広く店舗を展開していること（甲１０）及び該店舗の看板、インターネットのウェブサイト並びに商品の包装用容器に引用商標５が使用されていること（甲１０ないし甲１２、甲１４、甲１７、甲２０、甲２１及び甲２６）などから、引用商標５が請求人の商品「ドーナツ」に使用され、本件商標の国際商標登録出願時及び登録査定時において、我が国においてある程度の周知性を有していたことは認めることができる。
　しかしながら、本件商標は、上記１のとおり、引用商標５とは非類似の商標であって、十分に区別し得る別異の商標というべきものであるから、これをその指定商品及び指定役務について使用しても、これに接する取引者、需要者をして、引用商標５を連想又は想起させるとはいえないものであり、申立人又は申立人と経済的、組織的に何らかの関係にある者の業務に係る商品であるかのごとく、商品の出所について混同を生ずるおそれがあるとはいえないものである。
　また、ほかに、本件商標を、その指定商品及び指定役務に使用した場合、これに接する取引者、需要者が、申立人又は申立人と経済的、組織的に何らかの関係を有する者の業務に係る商品又は役務であるかのごとく、その商品又は役務の出所について混同を生ずるおそれがあるとすべき理由を見いだすことはできない。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１５号に該当するとはいえないものである。
　３　商標法第４条第１項第１９号該当性について
　本件商標と引用商標とが互いに紛れるおそれのない非類似の商標であることは、上記１のとおりであり、加えて、請求人の提出に係る証拠のいずれをみても、被請求人が不正の利益を得る又は他人の著名商標に蓄積された顧客吸引力を希釈化する等の不正の目的をもって本件商標を使用すると認めるに足る事実は見いだすことができない。
　したがって、本件商標は、商標法第４条第１項第１９号に該当するとはいえないものである。
　４　むすび
　以上のとおり、本件商標の登録は、商標法第４条第１項第１１号、同項第１５号及び同項第１９号のいずれにも違反してされたものとは認められないから、同法第４６条第１項第１号により、その登録を無効とすることはできない。
　よって、結論のとおり審決する。