【事件の表示】
　上記当事者間の登録第３３３０９５５号商標の登録取消審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
　審判費用は、請求人の負担とする。
【理　由】
第１　本件商標
　本件登録第３３３０９５５号商標（以下「本件商標」という。）は、「ＳＵＰＲＥＭＥ」の欧文字を横書きしてなり、平成６年６月１４日に登録出願、第９類「測定機械器具，配電用又は制御用の機械器具，回転変流機，調相機，電池，電気磁気測定器，電線及びケーブル，写真機械器具，映画機械器具，光学機械器具，電気通信機械器具，電子応用機械器具及びその部品，電気アイロン，電気式ヘアカーラー，電気式ワックス磨き機，電気掃除機，電気ブザー」を指定商品として、同９年７月１１日に設定登録され、その後、同１９年７月２４日に商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
　
第２　請求人の主張
　請求人は、本件商標の指定商品中の第９類「電気通信機械器具」についての登録を取り消す、審判費用は被請求人の負担とする、との審決を求めると申し立て、その理由及び答弁に対する弁駁を要旨次のように述べ、証拠方法として、甲第１号証を提出した。
１　請求の理由
　本件商標は、その指定商品中の第９類「電気通信機械器具」について、継続して３年以上日本国内において、商標権者、専用使用権者又は通常使用権者のいずれによっても使用されていないから、その登録は、商標法第５０条第１項の規定により、取り消されるべきである。
２　答弁に対する弁駁
　以下のとおり、被請求人の提出に係る乙第１号証ないし乙第４号証からは、本件商標又はこれと社会通念上同一と認められる商標が本件審判の請求に係る指定商品である「電気通信機械器具」について使用された事実を認めることができない。
（１）商標は、自他商品を識別することをその本質的機能とするから、商標法第５０条第１項における登録商標の「使用」というためには、形式的に同法第２条第３項各号の「使用」に該当するのみでは足りず、自他商品の識別標識としての機能が発揮される態様で使用されることを要するというべきであり、商品の取引者又は需要者が、商品に搭載されている技術を単に表示するにすぎないものとして認識するような場合には、商標を当該商品に使用しているとはいえないと解される。
（２）乙各号証について
ア　乙第１号証における「Ｓｕｐｒｅｍｅ」（以下「使用標章１」という。）について
（ア）乙第１号証は、携帯用デジタルオーディオプレーヤーの製品説明において、本件商標と社会通念上同一と認められる使用標章１が表記されており、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」は、「原音に限りなく近い音質を再現する独自の音質補間技術」、「音楽データを圧縮する際に失われてしまう高音域を、デジタル技術によって再現する独自の帯域補間技術です。」と記載されている。使用標章１は、製品の説明に記載されているという記載の態様及びその前後の文脈の意味から判断すると、単に上記技術を示すものとして製品情報に付されたもの、すなわち、デジタルメモリーオーディオプレーヤー“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”の通信機械器具において行われる付随的なサービスそのものを示すものであって、単体で製品（携帯用デジタルオーディオプレーヤー）について付された商標ではないことは明らかである。
　したがって、使用標章１は、携帯用デジタルオーディオプレーヤーの取引者及び需要者に対し、乙第１号証に掲載された携帯用デジタルオーディオプレーヤーが「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる技術を搭載したものであることを認識させるためのものであって、携帯用デジタルオーディオプレーヤーについての自他商品の識別標識としての機能を発揮する態様で使用されているものではない。
　よって、使用標章１は、その態様から携帯用デジタルオーディオプレーヤーについての商標的使用とはいえず、当該商品についての商標法第５０条第１項の「使用」には該当しない。そして、使用標章１は、上述のように、帯域補間技術の名称として表示されているものである。
（イ）使用標章１が、本件審判の請求に係る指定商品である「電気通信機械器具」についての商標法第５０条第１項の「使用」といえるか否かについて、ここでいう「使用」とは、商品又は役務について標章を用いる行為（同法第２条第３項各号）であるところ、使用標章１が用いられている帯域補間技術が、そもそも「商品」に該当するかが問題となる。この点、「工業所有権法（産業財産権法）逐条解説（第１９版）」における同法第２条の字句の解釈（１２６６頁）によれば、「商品」とは、「商取引の目的たり得るべき物、特に動産をいう。」と説明されており、独立して商取引の対象となることを要するものとされている。これを本件についてみると、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる帯域補間技術は、商取引の対象とはなっておらず、別の商品（携帯用デジタルオーディオプレーヤー）に搭載されている技術であるから、同法上の「商品」には該当せず、よって、使用標章１は、同法上の「使用」には該当しない。
　また、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる帯域補間技術は、上述のとおり、そもそも商標法上の「商品」には該当しないことからすれば、本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」に相当するものではないことも明らかである。
　そうすると、使用標章１は、商標法上の「使用」には該当しない上、本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」について使用されたものであるとは到底認められない。
　したがって、乙第１号証は、使用標章１が本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」について商標として使用されたことを何ら証明するものではない。
（ウ）被請求人は、「本件商標を『ＭＧ−Ｇ７０８』に搭載された当社独自の帯域補間技術の名称、つまりは機能名として使用している」と主張するが、乙第１号証に掲載の製品“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”としては、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる技術が搭載されていないものも存在すると考えられるため、標章「Ｓｕｐｒｅｍｅ」が機能名として使用されていることは認められない。そして、仮に“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”の全製品に「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる帯域補間技術が搭載されているとしても、使用標章１は、上記（イ）のとおり、本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」についての商標の使用には該当しないものである。
　したがって、乙第１号証は、使用標章１が本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」について商標として使用された証拠とはならない。
イ　乙第２号証について
　乙第２号証は、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる技術を搭載した携帯用デジタルオーディオプレーヤー（ＭＧ−Ｇ７０８）のカタログであり、乙第２号証に記載された標章「サプリーム＼Ｓｕｐｒｅｍｅ」（以下「使用標章２」という。）は、当該製品に「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる技術が搭載されていることを示す態様で表示されているにすぎない。そして、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる帯域補間技術自体は、上記ア（イ）のとおり、単体として販売されている「商品」ではない。
　したがって、乙第２号証は、乙第１号証についてと同様の理由から、使用標章２が本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」について商標として使用された証拠と認められない。
ウ　乙第３号証について
　乙第３号証は、ＭＧ−Ｇ７０８の出荷データであるものの、これをもって、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる帯域補間技術が単体で商品として流通したわけではなく、当該技術が搭載された商品が出荷されたことを示しているにすぎない。
エ　乙第４号証について
　乙第４号証によりＭＧ−Ｇ７０８がオンラインで購入できる事実を証明したとしても、乙第１号証についてと同様の理由から、これをもって、本件商標又はこれと社会通念上同一と認められる商標が本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」について使用された証拠とはならない。
オ　なお、付言すれば、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる帯域補間技術は、商標法上の商品として強いていうならば、制御を伴う「電子計算機用プログラム」（類似群コード：１１Ｃ０１）に相当するものであり、少なくとも「電気通信機械器具」（類似群コード：１１Ｂ０１）ではない（甲第１号証）。甲第１号証におけるケンウッド社のＳｕｐｒｅｍｅ開発担当者の対談の内容には、Ｓｕｐｒｅｍｅについて、ソフトウェアを実行したりプログラム内で関数を呼び出したりする際の動作を指定するために外部から与える設定値であるパラメータ（音の最適化）を社内の専門家（ケンウッドの音を作る人）を基準として高音を補完する技術であるとの説明がある。
　
第３　被請求人の答弁
　被請求人は、結論同旨の審決を求めると答弁し、その理由を要旨次のように述べ、証拠方法として、乙第１号証ないし乙第４号証を提出した。
１　被請求人である本件商標権者は、以下のとおり、音楽データを圧縮する際に失われてしまう高音域をデジタル技術によって再現する自社で独自に開発した帯域補間技術の名称として、本件商標を採択し、当該帯域補間技術「Ｓｕｐｒｅｍｅ＼サプリーム」を搭載した各種デジタルオーディオプレーヤーを今日まで数多く販売している。
（１）乙第１号証は、帯域補間技術を搭載したデジタルメモリーオーディオプレーヤー“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”「ＭＧ−Ｇ７０８」に関する２０１１年１０月１８日付けプレスリリースである。
　また、乙第２号証は、２０１１年１０月作成のデジタルメモリーオーディオプレーヤー“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”「ＭＧ−Ｇ７０８」のカタログである。
　上記乙第１号証及び乙第２号証から明らかなとおり、本件商標権者は、本件審判の請求に係る「電気通信機械器具」に属する携帯用デジタルオーディオプレーヤーについて、本件商標と社会通念上同一と認められる使用標章１及び使用標章２（これらをまとめていうときは、以下「使用標章」という。）を使用している。
（２）乙第３号証は、「ＭＧ−Ｇ７０８」に関する「店舗別出荷データ（一部抜粋）」であり、本件商標権者が「Ｓｕｐｒｅｍｅ＼サプリーム」を搭載した「ＭＧ−Ｇ７０８」を２０１１年１０月中旬から販売開始し、それ以降継続して、家電量販店等で販売していた事実を示すものである。これにより、本件商標が本件審判の請求の登録前３年以内に日本国内において継続して使用されていた事実が立証される。
　なお、インターネット等での通信販売も販売当初から行っており、例えば、オンライン通販サイトの「Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐ」では、２０１４年８月５日時点において、「ＭＧ−Ｇ７０８」を購入することができる（乙第４号証）。
２　本件商標権者は、本件商標を「ＭＧ−Ｇ７０８」に搭載された独自の帯域補間技術の名称、すなわち、機能名として使用しているが、この点、ある表示が機能名であることは当該表示が商標として機能することを何ら否定するものでない（知財高裁平成２３年１１月３０日判決（平成２３年（行ケ）第１００９６号）参照）。
　また、商標の使用態様についても、使用標章をそれぞれ括弧（「　」）でくくって強調する態様で使用することにより、自他商品識別標識として機能していることから、商標的使用に該当することに何ら疑いがない。
３　以上のとおり、本件商標権者が、本件商標と社会通念上同一と認められる商標を本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」に属する携帯用デジタルオーディオプレーヤーについて、その請求の登録前３年以内に使用していたことは明白である。
　
第４　当審の判断
１　使用の事実
（１）乙第１号証ないし乙第４号証によれば、以下の事実を認めることができる。
ア　乙第１号証は、本件商標権者の２０１１年（平成２３年）１０月１８日付けニュースリリースであるところ、ここには、「原音に限りなく近い音質を再現する独自の音質補間技術『Ｓｕｐｒｅｍｅ』を搭載　デジタルメモリーオーディオプレーヤー“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”『ＭＧ−Ｇ７０８』を新発売」、「株式会社ＪＶＣケンウッドは、ケンウッドブランドより、８ＧＢの内蔵メモリーとｍｉｃｒｏＳＤ／ＳＤＨＣカードスロットの搭載など“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ（メディアケグ）”シリーズの基本機能を継承しながら、圧縮音楽をより原音に近い音質で再現する当社独自の音質補間技術『Ｓｕｐｒｅｍｅ（サプリーム）』を搭載することで音質を向上させたデジタルメモリーオーディオプレーヤー“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”『ＭＧ−Ｇ７０８』を１０月下旬より発売いたします。」などと記載されている。
イ　乙第２号証は、２０１１年（平成２３年）１０月に作成された「デジタルメモリーオーディオプレーヤー“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”」の「ＭＧ−Ｇ７０８」、「ＭＧ−Ｇ６０８」及び「ＭＧ−Ｇ５０８」に関するカタログであるところ、ここには、「ＭＧ−Ｇ７０８」について、「Ｓｕｐｒｅｍｅ搭載で限りない高音質を実現したＭＧ−Ｇ７０８。」、「圧縮音楽も高音質に奏でる『サプリーム＼Ｓｕｐｒｅｍｅ』搭載」、「Ｓｕｐｒｅｍｅは、音楽データを圧縮する際に失われてしまう高音域を、デジタル技術によって再現する独自の帯域補間技術です。」などと記載されている。
　また、上記「ＭＧ−Ｇ７０８」には、製品の色彩として、「（Ｓ）シルバー」、「（Ｒ）レッド」及び「（Ｂ）ブラック」があるとされている。
　そして、上記カタログには、「ＭＧ−Ｇ７０８」のほか、「ＭＧ−Ｇ６０８」及び「ＭＧ−Ｇ５０８」という機種が掲載されているが、「サプリーム＼Ｓｕｐｒｅｍｅ」を搭載した機種は、「ＭＧ−Ｇ７０８」のみであると認められる。
ウ　乙第３号証は、２０１１年（平成２３年）１０月１４日から２０１３年（平成２５年）６月１０日までの期間の「『ＭＧ−Ｇ７０８』店舗別出荷データ（一部抜粋）」であるところ、ここには、上記期間における個別の日付のほか、「納品先」として家電量販店等の名称が記載され、「型番／商品」として、「ＭＧ−Ｇ７０８−Ｂ」（「Ｂ」の文字は、「ブラック」を意味するものと推認される。）及び「ＭＧ−Ｇ７０８−Ｓ」（「Ｓ」の文字は、「シルバー」を意味するものと推認される。）などが記載されている。
エ　乙第４号証は、オンライン通販サイトの「Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐ」に係る画面を紙出力したものであるところ、ここには、「ＪＶＣケンウッド　デジタルオーディオプレーヤー　Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ　８ＧＢレッド　ＭＧ−Ｇ７０８−Ｒ」の文字が、商品写真とともに掲載されている。そして、同画面においては、「商品の情報」の見出しの下、「メーカー型番」として「ＭＧ−Ｇ７０８（Ｒ）」、「Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐでの取り扱い開始日として「２０１１／１０／１９」などと記載され、同じく、「商品の説明」の見出しの下、「圧縮音楽も高音質に奏でる『Ｓｕｐｒｅｍｅ』搭載」などと記載されている。
（２）上記（１）で認定した事実によれば、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」（使用標章１）又は「サプリーム＼Ｓｕｐｒｅｍｅ」（使用標章２）は、本件商標権者の製造、販売に係る携帯用デジタルオーディオプレーヤー“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”「ＭＧ−Ｇ７０８」に搭載される機能の一つである音質補間技術の名称であって、当該技術（機能）を携帯用デジタルオーディオプレーヤーに搭載することにより、圧縮音楽をより原音に近い音質で再現することができる本件商標権者が独自に開発した機能であることを認めることができる。
　そして、本件商標権者は、本件審判の請求の登録（平成２６年７月２日）前３年以内である平成２３年１０月１８日に、「圧縮音楽をより原音に近い音質で再現する当社独自の音質補間技術『Ｓｕｐｒｅｍｅ（サプリーム）』を搭載することで音質を向上させたデジタルメモリーオーディオプレーヤー“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”『ＭＧ−Ｇ７０８』を１０月下旬より発売いたします。」として、音質補間技術「Ｓｕｐｒｅｍｅ（サプリーム）」を搭載した携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」の発売に関するニュースリリースを発表し、また、同月に、「Ｓｕｐｒｅｍｅ搭載で限りない高音質を実現したＭＧ−Ｇ７０８。」、「圧縮音楽も高音質に奏でる『サプリーム＼Ｓｕｐｒｅｍｅ』搭載」などの文字を表示した上記「ＭＧ−Ｇ７０８」等の携帯用デジタルオーディオプレーヤーのカタログを作成し、これを頒布したと推認することができ、このように、使用標章は、ニュースリリースやカタログにおいて携帯用デジタルオーディオプレーヤーとの関連性が明確に示され、かつ、看者の注意を引く態様のものであることが認められる。
　さらに、本件商標権者は、平成２３年１０月１４日以降、少なくとも同２５年６月１０日までの間に、音質補間技術「Ｓｕｐｒｅｍｅ（サプリーム）」を搭載した携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」を家電量販店等に販売したと推認することができる。
　加えて、本件商標権者の製造、販売に係る携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」は、平成２３年１０月１９日以降、オンライン通販サイトの「Ａｍａｚｏｎ．ｃｏ．ｊｐ」を介して、「圧縮音楽も高音質に奏でる『Ｓｕｐｒｅｍｅ』搭載」として広告がされたことも認めることができる。
　なお、携帯用デジタルオーディオプレーヤーが、本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」の範ちゅうに属する商品であることについては、当事者間に争いがない。
（３）以上を踏まえ、使用標章が本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」の範ちゅうに属する「携帯用デジタルオーディオプレーヤー」についての商標の使用に該当するか否かについて、以下検討する。
ア　上記（２）において認定したとおり、使用標章は、携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」に搭載される機能の一つとして、本件商標権者が独自に開発した音質補間技術の名称である。
イ　使用標章に関する請求人の主張について
（ア）請求人は、使用標章について、携帯用デジタルオーディオプレーヤーが「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる技術を搭載したものであることを認識させるためのものであって、携帯用デジタルオーディオプレーヤーについての自他商品の識別標識としての機能を発揮する態様で使用されているものではないから、使用標章は、携帯用デジタルオーディオプレーヤーについての商標的使用とはいえず、当該商品についての商標法第５０条第１項の「使用」には該当しない旨主張する。
　しかし、電気通信機械器具等の取引分野においては、当該機械器具に内蔵されるコンピュータや半導体素子等に係る技術の開発・進歩により、新機能を搭載した商品が次々に出現しているところ、当該機械器具を製造、販売する各社は、その新機能について独自の名称を付し、その名称の下に商品の特徴を取引者、需要者に印象付けるといった販売戦略をとっていること、そのような販売戦略は、テレビコマーシャルなどの広告等を通じて、需要者等の間に広く浸透している実情にあること、そして、上記新機能についての独自の名称は、各社において商標として登録することが一般に広く行われているといえること、また、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」（使用標章１）又は「サプリーム＼Ｓｕｐｒｅｍｅ」（使用標章２）の語が、携帯用デジタルオーディオプレーヤー等の分野において、音質補間技術なる機能等を表示するものとして普通に使用されている事実を見いだせないこと、ニュースリリース（乙１）やカタログ（乙２）において、使用標章は、独立して把握、認識される態様で表示されていることなどを総合すると、使用標章は、その取引者、需要者をして、本件商標権者の製造、販売に係る携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」に搭載された機能名称であって、当該商品が独自に有する特徴として捉えられ、その結果、本件商標権者の製造、販売に係る携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」と競合他社の同種商品とを識別する機能をも備えた商標であるというべきである。
　したがって、使用標章は、商標権者の製造、販売に係る携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」について、自他商品の識別機能を果たすべく、商標としての使用がされたものと認めることができるから、この点に関する上記請求人の主張は理由がない。
（イ）請求人は、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる帯域補間技術は、商取引の対象とはなっておらず、携帯用デジタルオーディオプレーヤーに搭載されている技術であるから、商標法上の商品には該当せず、よって、使用標章は、商標法上の使用には該当しないものであって、本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」について使用されたものとは認められない旨主張する。
　しかし、使用標章の使用に係る帯域補間技術が、それ自体独立して商取引の対象となっていることを示す証拠の提出はないとしても、当該帯域補間技術は、本件商標権者の製造、販売に係る携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」に搭載された機能の一つであり、当該「ＭＧ−Ｇ７０８」を特徴付けるものであって、使用標章の使用に係る帯域補間技術が搭載されている商品であるか否かは、携帯用デジタルオーディオプレーヤーの業界のみならず、携帯用デジタルオーディオプレーヤーを選択し、購入する一般の需要者にとっても重大な関心事であり、使用標章の表示によって、本件商標権者の業務に係る商品と競合他社の同種商品とを識別することになるといえるから、使用標章が、携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」に搭載された機能の名称であると同時に、携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」の商標として自他商品の識別機能を発揮していることは、上記（ア）のとおりである。そして、携帯用デジタルオーディオプレーヤーが商標法上の商品であることは明らかである。
　したがって、使用標章は、本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」の範ちゅうに属する携帯用デジタルオーディオプレーヤーについて使用されたものというべきであるから、この点に関する上記請求人の主張は理由がない。
（ウ）請求人は、本件商標権者の製品“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”としては、「Ｓｕｐｒｅｍｅ」なる技術が搭載されていないものも存在すると考えられるため、標章「Ｓｕｐｒｅｍｅ」が機能名として使用されていることは認められない旨主張する。
　しかし、上記（１）イにおいて認定したとおり、使用標章が付された帯域補間技術なる機能が搭載されている携帯用デジタルオーディオプレーヤーの機種は、“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”の中の「ＭＧ−Ｇ７０８」のみであり、“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”の他機種（ＭＧ−Ｇ６０８、ＭＧ−Ｇ５０８）については搭載されていない。
　したがって、使用標章は、携帯用デジタルオーディオプレーヤー「ＭＧ−Ｇ７０８」に搭載された機能の名称であると同時に、当該商品の商標として自他商品の識別機能を発揮しているということができるから、この点に関する上記請求人の主張は理由がない。
（４）上記したことによれば、本件商標権者は、本件審判の請求の登録（平成２６年７月２日）前３年以内に日本国内において、本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」に含まれる「携帯用デジタルオーディオプレーヤー（“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”「ＭＧ−Ｇ７０８」）」について、そのニュースリリース、カタログ及びオンライン通販サイトにおいて使用標章を表示していたこと及び使用標章を付した「携帯用デジタルオーディオプレーヤー（“Ｍｅｄｉａ　Ｋｅｇ”「ＭＧ−Ｇ７０８」）」を市場に流通させたことをそれぞれ認めることができるから、本件商標権者によるこれらの行為は、「商品又は商品の包装に標章を付したものを譲渡し、引き渡し、・・する行為」、「商品若しくは役務に関する広告、価格表若しくは取引書類に標章を付して展示し、若しくは頒布し、又はこれらを内容とする情報に標章を付して電磁的方法により提供する行為」（商標法第２条第３項第２号及び同項第８号）に該当するものである。
　そして、使用標章１は、大文字と小文字といった差異はあるものの、本件商標と同一の綴りからなるものであって、本件商標と同一の称呼を生ずるものであり、また、使用標章２は、その構成中の欧文字部分が、大文字と小文字といった差異はあるものの、本件商標と同一の綴りからなるものであって、同一の称呼を生ずるものであるから、使用標章は、いずれも本件商標と社会通念上同一の商標と認めることができる。
　そして、この点については、請求人は、争うことを明らかにしていない。
２　むすび
　以上のとおりであるから、被請求人は、本件審判の請求の登録前３年以内に日本国内において、商標権者が本件審判の請求に係る指定商品中の「携帯用デジタルオーディオプレーヤー」について、本件商標の使用をした事実を証明したものと認めることができる。
　したがって、本件商標は、本件審判の請求に係る指定商品「電気通信機械器具」について、商標法第５０条の規定により、その登録を取り消すことはできない。
　よって、結論のとおり審決する。