(57)【要約】    （Ａ）エチレン系（コ）ポリマー、（Ｂ）スチレン単位含有コポリマー、および（Ｃ）ポリオルガノシロキサンを含むポリエチレン組成物。また、組成物を作製する方法；組成物を硬化させることにより作製された架橋ポリエチレン生成物；本発明の組成物または生成物の成形形態を含む製造物品；および本発明の組成物、生成物、または物品を使用する方法。  【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
５０〜９８．９重量パーセント（ｗｔ％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー；１〜２０．０ｗｔ％の（Ｂ）スチレン単位含有コポリマー；および０．１〜１０ｗｔ％の（Ｃ）ポリオルガノシロキサンを含むポリエチレン組成物。
【請求項２】
５０．０〜９８．９ｗｔ％の前記（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー；１．０〜１５．４ｗｔ％の前記（Ｂ）スチレン単位含有コポリマー；および０．１〜１．５ｗｔ％未満の前記（Ｃ）ポリオルガノシロキサンを含む、請求項１に記載のポリエチレン組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）スチレンコポリマーおよび（Ｃ）ポリオルガノシロキサンの総量が、前記ポリエチレン組成物の１．１〜１６ｗｔ％である、請求項１または２に記載のポリエチレン組成物。
【請求項４】
制限（ｉ）〜（ｉｉｉ）：（ｉ）前記ポリエチレン組成物は、２〜４０の前記（Ｃ）ポリオルガノシロキサンに対する前記（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーの重量／重量比を有する；（ｉｉ）前記（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーは、直鎖ポリスチレン−エチレン／ブチレン−ポリスチレントリブロックコポリマーである；（ｉｉｉ）（ｉ）と（ｉｉ）の両方のいずれか１つを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物。
【請求項５】
０．０５〜２ｗｔ％の（Ｄ）酸化防止剤、および９８．８５ｗｔ％以下の前記（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーをさらに含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物。
【請求項６】
０．１〜３ｗｔ％の（Ｅ）有機過酸化物、およびそれぞれ９８．８０ｗｔ％または９８．７５ｗｔ％以下の前記（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーをさらに含む、請求項１〜４または請求項５のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物。
【請求項７】
硬化剤を含まない、請求項１〜５のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物。
【請求項８】
（Ｆ）スコーチ抑制剤；（Ｇ）アルケニル官能性補助剤；（Ｈ）核形成剤；（Ｉ）加工助剤；（Ｊ）エキステンダー油；（Ｋ）カーボンブラック；（Ｌ）ナノ粒子；（Ｍ）安定剤から選択される少なくとも１種の添加剤をさらに含む、請求項１〜７のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物。
【請求項９】
ＡＳＴＭ  Ｄ６０９７を使用した水トリー成長試験法に従って測定した場合に、１４％未満の水トリー長（ＷＴＬ）の増加を特徴とする、請求項１〜８のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物。
【請求項１０】
散逸率試験法に従って測定した場合に、０．３５％未満の散逸率を特徴とする、請求項１〜９のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物を作製する方法であって、前記（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーおよび（Ｃ）ポリオルガノシロキサンを前記（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーの溶融物に混合して、成分（Ａ）、（Ｂ）、および（Ｃ）を含む溶融ブレンドとして前記ポリエチレン組成物を得ることを含む方法。
【請求項１２】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物を硬化させた生成物である、架橋ポリエチレン生成物。
【請求項１３】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物、請求項１１に記載の方法により作製されたポリエチレン組成物、または請求項１２に記載の架橋ポリエチレン生成物の成形形態を含む製造物品。
【請求項１４】
導電性コアと、前記導電性コアを少なくとも部分的に被覆する絶縁層とを含む絶縁導電体であって、前記絶縁層の少なくとも一部は、請求項１〜１０のいずれか１項に記載のポリエチレン組成物、請求項１１に記載の方法により作製されたポリエチレン組成物、または請求項１２に記載の架橋ポリエチレン生成物を含む絶縁導電体。
【請求項１５】
電気を伝導する方法であって、請求項１４に記載の絶縁導電体の前記導電性コア全体に電圧を印加して、前記導電性コアを通る電気の流れを発生させることを含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
ポリエチレンおよびトリーイング遅延剤の組成、および関連する態様。
【背景技術】
【０００２】
絶縁導電体は、典型的には、絶縁層で覆われた導電性コアを備える。導電性コアは、中実または撚り線（例えばワイヤの束）であってもよい。いくつかの絶縁導電体はまた、半導体層および／または保護ジャケット（例えば巻線、テープ、またはシース）等の１つまたは複数の追加の要素を含み得る。絶縁導電体は、低電圧（「ＬＶ」、０キロボルト（ｋＶ）超５ｋＶ未満）、中電圧（「ＭＶ」、５〜６９ｋＶ超）、高電圧（「ＨＶ」、６９〜２３０ｋＶ）および超高電圧（「ＥＨＶ」、２２０ｋＶ超）の送電／配電用途に使用する電力ケーブルを含む、コーティング金属ワイヤおよび電力ケーブルを含む。電力ケーブルの評価には、ＡＥＩＣ／ＩＣＥＡ規格および／またはＩＥＣ試験方法が使用され得る。
【０００３】
ポリエチレン組成物は、ＣＮ１０１３６７９７２Ａ、ＪＰ５６−１０９４０１Ａ（１９８１）；ＵＳ４，３７２，９８８；ＵＳ４，５０１，６８８；ＵＳ４，８７６，１４７；およびＵＳ５，３７２，８４１に記載されている。
【発明の概要】
【０００４】
我々は、より高い電圧で動作し、湿気にさらされる電力ケーブルの性能を損なう問題を認識した。これらの条件下では、水トリーの成長が絶縁層内で経時的に発生する可能性があり、その結果、電気トリーが発生し得、最終的に絶縁層の破損につながる可能性がある。絶縁層に弾力性の高い材料を使用することにより、そのような故障に達するまでの時間を長くすることができ、したがって電力供給の信頼性が向上し、メンテナンスコストが削減され得る。しかしながら、ＭＶ電力ケーブル用に提案された過去の材料の解決策では、より高い電圧（ＨＶまたはＥＨＶ電力ケーブル）で使用されると許容できない散逸率が生じる。
【０００５】
この問題に対する満足のいく技術的な解決策は明らかではなかった。より多くの水トリー遅延添加剤を使用しても、水トリーの阻害が必ずしも増加するわけではなく、悪化する可能性があることが分かった。さらに、追加の遅延剤は、水トリー遅延剤からのブルームまたは液滴（すなわち、水トリー遅延剤の絶縁層の内部から絶縁層の表面への移動）等の他の問題を引き起こす可能性がある。また、水のトリーイングを阻害する多くの添加剤は、散逸率の大幅な増加等の他の問題を引き起こす。解決すべき問題は、移動せずに、また散逸率を大幅に増加させることなく、水トリーの成長および電気トリーの成長をより良好に阻害する組成物を調合することである。
【０００６】
この問題に対する当社の技術的解決策は、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー；（Ｂ）スチレン単位含有コポリマー；および（Ｃ）ポリオルガノシロキサン（「本発明の組成物」）を含むポリエチレン組成物を含む。また、本発明の組成物を作製する方法；本発明の組成物を硬化させることにより作製された架橋ポリエチレン生成物（「本発明の生成物」）；本発明の組成物または生成物の成形形態を含む製造物品（「本発明の物品」）；および本発明の組成物、生成物または物品を使用する方法も発明である。
【０００７】
本発明の組成物、生成物、および物品は、送電用途および容器または車両部品等の他の無関係の用途に有用である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
概要および要約は、参照により本明細書に援用される。ある特定の発明の実施形態を、相互参照を容易にするために番号付きの態様として以下に説明する。
【０００９】
態様１．５０〜９８．９重量パーセント（ｗｔ％）の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー；１〜２０．０ｗｔ％の（Ｂ）スチレン単位含有コポリマー；および０．１〜１０ｗｔ％の（Ｃ）ポリオルガノシロキサンを含むポリエチレン組成物。
【００１０】
態様２．５０．０〜９８．９ｗｔ％の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー；１．０〜１５．４ｗｔ％の（Ｂ）スチレン単位含有コポリマー；および０．１〜１．５ｗｔ％未満の（Ｃ）ポリオルガノシロキサンを含む、態様１のポリエチレン組成物。
【００１１】
態様３．（Ｂ）スチレンコポリマーおよび（Ｃ）ポリオルガノシロキサンの総量が、ポリエチレン組成物の１．１〜１６ｗｔ％である、態様１または２のポリエチレン組成物。
【００１２】
態様４．制限（ｉ）〜（ｉｉｉ）：（ｉ）ポリエチレン組成物は、２〜４０の（Ｃ）ポリオルガノシロキサンに対する（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーの重量／重量比を有する；（ｉｉ）（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーは、直鎖ポリスチレン−エチレン／ブチレン−ポリスチレントリブロックコポリマーである；（ｉｉｉ）（ｉ）と（ｉｉ）の両方のいずれか１つを特徴とする態様１〜３のいずれか１つのポリエチレン組成物。一部の態様では、（Ｂ）／（Ｃ）の重量／重量比は、２〜３１、または３〜１９、または５〜１６であってもよい。
【００１３】
態様５．０．０５〜２ｗｔ％の（Ｄ）酸化防止剤、および９８．８５ｗｔ％以下の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーをさらに含む、態様１〜４のいずれか１つのポリエチレン組成物。
【００１４】
態様６．０．１〜３ｗｔ％の（Ｅ）有機過酸化物、およびそれぞれ９８．８０ｗｔ％または９８．７５ｗｔ％以下の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーをさらに含む、態様１〜４または態様５のいずれか１つのポリエチレン組成物。
【００１５】
態様７．硬化剤（後で定義される）を含まない（すなわち欠いている）、態様１〜５のいずれか１つのポリエチレン組成物。
【００１６】
態様８．（Ｆ）スコーチ抑制剤；（Ｇ）アルケニル官能性補助剤；（Ｈ）核形成剤；（Ｉ）加工助剤；（Ｊ）エキステンダー油；（Ｋ）カーボンブラック；（Ｌ）ナノ粒子；（Ｍ）安定剤（例えば、紫外線（ＵＶ）光に関連する分解を阻害する化合物）から選択される少なくとも１種の添加剤をさらに含む、態様１〜７のいずれか１つのポリエチレン組成物。少なくとも１種の添加剤は、少なくとも組成において成分（Ａ）〜（Ｅ）とは異なる。
【００１７】
態様９．後に説明されるＡＳＴＭ  Ｄ６０９７を使用した水トリー成長試験法に従って測定した場合に、１４％未満、または１３％未満、または９％未満の水トリー長（ＷＴＬ）の増加を特徴とする、態様１〜８のいずれか１つのポリエチレン組成物。いくつかの態様において、ＷＴＬの増加は、０％超〜１４％未満、または１％〜１４％未満、または４％〜１４％、または４％〜１３％未満、または４％〜９％未満、または５％〜１４％、または５％〜１３％未満、または５％〜９％未満である。
【００１８】
態様１０．後に説明される散逸率試験法に従って測定した場合に、０．３５％未満、または０．２５％未満、または０．１５％未満、または０．１０％未満の散逸率を特徴とする、態様１〜９のいずれか１つのポリエチレン組成物。いくつかの態様において、散逸率は、０％超〜０．３５％未満、または０．０１％〜０．３５％未満、または０．０１４％〜０．３５％未満、または０．０１％〜０．２５％未満、または０．０１％〜０．１５％未満、または０．０１％〜０．１０％未満、または０．０１５％〜０．２５％未満、または０．０１５％〜０．１５％未満、または０．０１５％〜０．１０％未満である。
【００１９】
態様１１．態様１〜１０のいずれか１つのポリエチレン組成物を作製する方法であって、（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーおよび（Ｃ）ポリオルガノシロキサンを（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーの溶融物に混合して、成分（Ａ）、（Ｂ）、および（Ｃ）を含む溶融ブレンドとしてポリエチレン組成物を得ることを含む方法。いくつかの態様において、方法は、１種または複数種の添加剤（例えば１つまたは複数の成分（Ｄ）〜（Ｍ））を（Ａ）の溶融物に混合することをさらに含む。方法はまた、溶融ブレンドを押し出してポリエチレン組成物の押出物を得ることを含んでもよい。いくつかの態様において、方法は、溶融ブレンドまたは押出物を冷却して、それぞれ固体ブレンドまたは固体押出物を得ることをさらに含む。
【００２０】
態様１２．態様１〜１０のいずれか１つのポリエチレン組成物を硬化させた生成物である、架橋ポリエチレン生成物。いくつかの態様において、硬化されるポリエチレン組成物は、０．１〜３ｗｔ％の（Ｅ）有機過酸化物、およびそれぞれ９８．８０ｗｔ％または９８．７５ｗｔ％以下の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーを含む。
【００２１】
態様１３．態様１〜１０のいずれか１つのポリエチレン組成物、態様１１の方法により作製されたポリエチレン組成物、または態様１２の架橋ポリエチレン生成物の成形形態を含む製造物品。製造物品の成形形態は、円筒形、螺旋形、または不規則であってもよい。いくつかの態様において、製造物品は、態様１４（以下）の絶縁導電体の絶縁層であってもよい。いくつかの態様において、製造物品は、態様１４の絶縁導電体であってもよい。
【００２２】
態様１４．導電性コアと、導電性コアを少なくとも部分的に被覆する絶縁層とを含む絶縁導電体であって、絶縁層の少なくとも一部は、態様１〜１０のいずれか１つのポリエチレン組成物、態様１１の方法により作製されたポリエチレン組成物、または態様１２の架橋ポリエチレン生成物を含む絶縁導電体。絶縁導電体の絶縁層中のポリエチレン組成物の量は、水トリー長の減少および／または絶縁層の散逸率の減少に効果的な量であり得る。絶縁層は、少なくとも一部が本発明の組成物または生成物である単一層で構成されてもよく、または少なくとも１つの層が本発明の組成物または生成物を含む複数の層で構成されてもよい。絶縁導電体は、コーティング線または電力ケーブルであってもよい。絶縁導電体は、低電圧、中電圧、高電圧、および超高電圧用途を含む送電／配電用途に有用である。
【００２３】
態様１５．電気を伝導する方法であって、態様１４の絶縁導電体の導電性コア全体に電圧を印加して、導電性コアを通る電気の流れを発生させることを含む方法。印加電圧は、低（０キロボルト（ｋＶ）超〜５ｋＶ未満）、中（５〜６９ｋＶ未満）、高（６９〜２３０ｋＶ）、または超高（２３０ｋＶ超）電圧である。
【００２４】
「補助剤」という用語は、架橋を促進する化合物、すなわち硬化補助剤を意味する。典型的な補助剤は、それぞれの骨格または環の部分構造に炭素原子を含む非環式または環式化合物である。したがって、従来の補助剤の骨格または環の部分構造は炭素に基づいている（炭素ベースの部分構造）。
【００２５】
「（コ）ポリマー」という用語は、ホモポリマーまたはコポリマーを意味する。ホモポリマーは、１つのモノマーのみから誘導されたモノマー単位で構成される高分子であり、コモノマーはない。コポリマーは、第１のモノマーを重合することによって作製されるモノマー単位と、コモノマーと呼ばれる１つまたは複数の異なる第２またはそれ以上のモノマーを重合させることによって作製される１つまたは複数の異なる種類のコモノマー単位とを有する高分子または高分子の集合である。モノマーおよびコモノマーは重合性分子である。モノマー単位または「マー」とも呼ばれるモノマー単位は、単一のモノマー分子によって（それから誘導される）高分子の構造に寄与される最大の構成単位である。コモノマー単位または「コマー」とも呼ばれるコモノマー単位は、単一のコモノマー分子によって（それから誘導される）高分子の構造に寄与される最大の構成単位である。各単位は典型的には二価である。「バイポリマー」は、モノマーと１つのコモノマーとから製造されるコポリマーである。「ターポリマー」は、モノマーと２つの異なるコモノマーとから製造されるコポリマーである。エチレン性コポリマーは、モノマー単位がモノマーエチレン（ＣＨ２＝ＣＨ２）から誘導され、平均して高分子の分子当たり少なくとも５０重量パーセントを構成し、コモノマー単位が本明細書に記載の１つまたは複数のコモノマーから誘導され、平均して分子当たり０超から最大で５０重量パーセントを構成するようなコポリマーである。
【００２６】
「硬化剤」という用語は、活性化するとフリーラジカルを形成し、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーの高分子の架橋を開始または増強するラジカル発生化合物（ｉｎ  ｓｉｔｕ）を意味する。硬化剤の活性化は、硬化剤を熱または光に曝露することにより達成され得る。硬化剤の例は、過酸化物、ジアゾ官能性有機化合物、および２，３−ジメチル−２，３−ジフェニルブタンである。過酸化物の例は、式Ｈ−Ｏ−Ｏ−Ｒの水素有機過酸化物および式Ｒ−Ｏ−Ｏ−Ｒの有機過酸化物であり、式中、各Ｒは独立してヒドロカルビル基である。
【００２７】
「硬化」および「架橋」という用語は、本明細書では互換的に使用され、架橋生成物（ネットワークポリマー）を形成することを意味する。
【００２８】
「エチレン系（コ）ポリマー」という用語は、５０〜１００ｗｔ％のＨ２Ｃ＝ＣＨ２から誘導される繰り返し単位（エチレン性繰り返し単位）、およびそれぞれ５０〜０ｗｔ％の後で説明する１種または複数種のコモノマーを含む高分子を意味する。１種または複数種のコモノマーの例は、（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィン、ビニルシラン、ビニルアセテート、およびアルキルアクリレートを含む。エチレン系（コ）ポリマーは、エチレン性（コ）ポリマーとも呼ばれ、１００ｗｔ％のエチレン系モノマー単位および０ｗｔ％のコモノマー単位を有するポリエチレンホモポリマー、または５０ｗｔ％超〜１００ｗｔ％未満のエチレン性モノマー単位および０ｗｔ％超〜５０ｗｔ％未満、または１〜＜５０ｗｔ％未満、または５〜＜５０ｗｔ％未満のコモノマー単位を有するエチレン／コモノマーコポリマーであり、コモノマー単位は１種または複数種のコモノマーから誘導される。
【００２９】
「（メタ）アクリレート」という用語は、アクリレート、メタクリレート、およびそれらの組み合わせを含む。（メタ）アクリレートは、非置換であってもよい。
【００３０】
ポリエチレン組成物成分（Ａ）、（Ｂ）、および（Ｃ）を含むまたは含有する、単相または多相、均一または不均一、連続相または不連続相の架橋性調合物。ポリエチレン組成物において、成分（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーおよび（Ｃ）ポリオルガノシロキサンは、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーの高分子中に分散されていてもよい。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物は、１つ、２つ、またはそれ以上の任意選択の構成成分または添加剤（Ｄ）〜（Ｍ）をさらに含んでもよい。ポリエチレン組成物の総重量は、１００．００ｗｔ％である。「ポリエチレン組成物」という用語は、「ポリエチレン調合物」または「エチレン系（コ）ポリマー含有調合物」と交換可能に使用され得る。
【００３１】
ポリエチレン組成物は、いくつかの異なる手法で作製され得る。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物は、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーの溶融物を、（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーおよび（Ｃ）ポリオルガノシロキサン、ならびにいずれかの任意選択の成分（例えば、成分（Ｄ）〜（Ｍ）のいずれかのゼロ、１つまたは複数）と混合し、成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、およびいずれかの任意選択の成分の混合物としてポリエチレン組成物を得ることにより作製され得る。混合は、配合、混練、または押出を含み得る。混合を促進するために、１つ以上の成分（例えば、（Ｂ）、（Ｃ）、添加剤（Ｄ）、（Ｅ）等）は、（Ａ）の一部への添加剤マスターバッチの形態で、または（Ａ）以外のキャリア樹脂への添加剤の分散物として提供され得る。キャリア樹脂は、ポリプロピレンポリマーであってもよい。
【００３２】
ポリエチレン組成物を作製する別の手法は、（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーおよび（Ｃ）ポリオルガノシロキサン、ならびに任意選択的にいずれかの任意選択の成分（例えば、（Ｄ）酸化防止剤および／または（Ｅ）有機過酸化物）のゼロ、１つまたは複数を、未溶融形態の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーと接触させて、成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）およびいずれかの任意選択の成分の混合物としてポリエチレン組成物を得ることによるものである。接触は、浸漬、吸収または注入を含み得る。成分（Ｂ）および（Ｃ）、ならびにいずれかの任意選択の成分（複数可）は、独立して、配合、押出、吸収、注入、混練、または浸漬により組み合わせることができる。混合または接触は、約２０℃〜１００℃の温度で０．１〜１００時間、例えば６０℃〜８０℃で０．１〜２４時間行われてもよい。いずれの（Ｅ）有機過酸化物もその分解温度に供されない限り、より高い温度を混合または接触に使用することができる。その後、所望により、混合物は、（Ｅ）有機過酸化物と混合または接触される前に、（Ｅ）有機過酸化物分解温度未満の温度に冷却されてもよい。所望により、ポリエチレン組成物は、保管温度（例えば２３℃）に冷却され、１時間、１週間、１か月、またはそれ以上の期間保管されてもよい。
【００３３】
ポリエチレン組成物は、一液型調合物、または二液型調合物、あるいは三液型調合物等の多液型調合物として調製することができる。一液型調合物は、ポリエチレン組成物の実施形態の全ての成分を含む。多液型調合物は、異なる部分にポリエチレン組成物の実施形態の成分の異なるものまたは量を有する複数の部分を含む。所望により、多液型調合物の異なる部分を組み合わせて、一液型調合物を提供してもよい。成分の任意の組み合わせをこれらの調合物の一部（複数可）に含めることができない固有の理由はない。
【００３４】
ポリエチレン組成物は、分割固体形態または連続形態であり得る。分割固体形態は、顆粒、ペレット、粉末、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせを含み得る。連続形態は、成形部品（例えばブロー成形部品）または押出部品（例えば絶縁導電体の絶縁層）であってもよい。ポリエチレン組成物は、照射硬化または有機過酸化物／熱硬化により架橋可能であってもよい。
【００３５】
ポリエチレン組成物は、成分（Ａ）、（Ｂ）以外のいかなる炭素含有骨格ベースのポリマーも、および任意選択の成分（Ｄ）〜（Ｍ）のいかなる炭素含有骨格ベースのポリマーの実施形態も含まなくてもよい。ポリエチレン組成物は、ポリプロピレンキャリア樹脂；ポリプロピレンホモポリマー；５０〜１００ｗｔ％未満のプロピレンモノマー単位および５０〜０ｗｔ％のエチレン系コモノマー単位を含むプロピレン／エチレンコポリマー；ならびに５０〜１００ｗｔ％未満のプロピレンモノマー単位、４９〜０ｗｔ％超のエチレン単位、および２０〜１ｗｔ％のジエンコモノマー単位を含むプロピレン／エチレン／ジエン（ＥＰＤＭ）コポリマーの少なくとも１つ、またはそのそれぞれを含まなくてもよい。代替的に、ポリエチレン組成物は、ポリプロピレンキャリア樹脂；９９〜１００ｗｔ％のプロピレンモノマー単位を含むポリプロピレンホモポリマー；５０〜１００ｗｔ％未満のプロピレンモノマー単位および５０〜０ｗｔ％のエチレン系コモノマー単位を含むプロピレン／エチレンコポリマー；または５０〜１００ｗｔ％未満のプロピレン系モノマー単位、４９〜０ｗｔ％超のエチレン系単位、および２０〜１ｗｔ％のジエン系コモノマー単位を含むプロピレン／エチレン／ジエン（ＥＰＤＭ）コポリマーをさらに含んでもよい。ジエン系コモノマー単位を作製するために使用されるジエンは、１，３−ブタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、エチリデンノルボルネン、ジシクロペンタジエン、またはビニルノルボルネンであってもよい。
【００３６】
成分（Ａ）エチレン系（コ）ポリマー：エチレンモノマーおよび任意選択的に１つまたは複数のオレフィン官能性コモノマーから作製された繰り返し単位で構成される、単相または多相、均一または不均一、連続相または不連続相の架橋性高分子（高分子は、本質的に炭素原子からなる、または炭素原子からなる骨格を有する）、または架橋されるとネットワーク構造を生成するそのような架橋性高分子の集合体。（Ａ）は、エチレンから誘導された繰り返し単位を含むポリエチレンホモポリマー；または、エチレンから誘導された繰り返し単位、およびエチレンとは異なるアルファ−オレフィンコモノマーから誘導された繰り返し単位を含む、コポリマーとも呼ばれるエチレン／アルファ−オレフィンコポリマー；または、５１〜９９．９ｗｔ％のエチレン性モノマー単位および４９〜０．１ｗｔ％の不飽和カルボン酸エステルコモノマー単位を含むエチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマー；または、５１〜９９．９ｗｔ％のエチレン性モノマー単位および４９〜０．１ｗｔ％のオレフィン官能性加水分解性シランコモノマー単位を含むエチレン／オレフィン官能性加水分解性シランコポリマーであってもよい。インターポリマーは、バイポリマー、ターポリマー等を含む。
【００３７】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーは、９９〜１００ｗｔ％のエチレン性モノマー単位を含むポリエチレンホモポリマーであってもよい。ポリエチレンホモポリマーは、配位重合により作製された高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）ホモポリマー、またはラジカル重合により作製された低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）ホモポリマーであってもよい。
【００３８】
代替的に、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーは、５０〜１００ｗｔ％未満のエチレンモノマー単位および５０〜０ｗｔ％の（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィン由来のコモノマー単位を含むエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーであってもよい。（Ａ）エチレン／アルファ−オレフィンコポリマーのエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーの実施形態は、直鎖低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、中密度ポリエチレン（ＭＤＰＥ）、または高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）であってもよい。代替的に、ポリエチレンポリマーは低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）であってもよい。インターポリマーの全重量を基準として少なくとも１ｗｔ％、少なくとも５ｗｔ％、少なくとも１０ｗｔ％、少なくとも１５ｗｔ％、少なくとも２０ｗｔ％、または少なくとも２５ｗｔ％のα−オレフィン含量を有するエチレン／アルファ−オレフィン（α−オレフィン）インターポリマー。これらのインターポリマーは、インターポリマーの全重量を基準として５０ｗｔ％未満、４５ｗｔ％未満、４０ｗｔ％未満、または３５ｗｔ％未満のα−オレフィン含量を有してもよい。例示的なエチレン／α−オレフィンインターポリマーは、エチレン／プロピレン、エチレン／１−ブテン、エチレン／１−ヘキセン、エチレン／１−オクテン、２０〜１ｗｔ％のジエンコモノマー単位を含むエチレン／ジエン、エチレン／プロピレン／１−オクテン、エチレン／プロピレン／１−ブテン、エチレン／１−ブテン／１−オクテン、５０〜１００ｗｔ％のエチレンモノマー単位、４９〜０ｗｔ％超のプロピレンコモノマー単位、および２０〜１ｗｔ％のジエンコモノマー単位を含むエチレン／プロピレン／ジエン（ＥＰＤＭ）である。エチレン／ジエンコポリマーまたはＥＰＤＭ中のジエンコモノマー単位を独立して作製するために使用されるジエンは、１，３−ブタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、エチリデンノルボルネン、ジシクロペンタジエン、ビニルノルボルネン、またはそれらの任意の２つ以上の組み合わせであってもよい。
【００３９】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーのエチレン／アルファ−オレフィンコポリマーの態様の（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、式（Ｉ）：Ｈ２Ｃ＝Ｃ（Ｈ）−Ｒ（Ｉ）（式中、Ｒは直鎖（Ｃ１−Ｃ１８）アルキル基である）の化合物であってもよい。（Ｃ１−Ｃ１８）アルキル基は、１〜１８個の炭素原子を有する一価の非置換飽和炭化水素である。Ｒの例は、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、およびオクタデシルである。いくつかの実施形態において、（Ｃ３〜Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、１−プロペン、１−ブテン、１−ヘキセンまたは１−オクテン；あるいは１−ブテン、１−ヘキセンまたは１−オクテン；あるいは１−ブテンまたは１−ヘキセン；あるいは１−ブテンまたは１−オクテン；あるいは１−ヘキセンまたは１−オクテン；あるいは１−ブテン；あるいは１−ヘキセン；あるいは１−オクテン；あるいは、１−ブテン、１−ヘキセンおよび１−オクテンの任意の２つの組み合わせである。代替的に、アルファ−オレフィンは、３−シクロヘキシル−１−プロペン（アリルシクロヘキサン）およびビニルシクロヘキサン等のα−オレフィンをもたらす、シクロヘキサンまたはシクロペンタン等の環状構造を有してもよい。（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、エチレンモノマーとコモノマーとして使用することができる。
【００４０】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーのエチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーの実施形態は、エチレンモノマーを少なくとも１つの不飽和カルボン酸エステルコモノマーを共重合させることにより作製される。各不飽和カルボン酸エステルコモノマーは、独立して、水素原子および１分子当たり３〜２０個の炭素原子を有してもよく、すなわち（Ｃ３−Ｃ２０）不飽和カルボン酸エステルコモノマーであってもよい。いくつかの態様において、不飽和カルボン酸エステルコモノマーは、ビニル（Ｃ２−Ｃ８）カルボキシレートであってもよく、エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−ビニル（Ｃ２−Ｃ８）カルボキシレートコポリマーであり、これは、エチレン−ビニル（Ｃ２−Ｃ８）カルボキシレートコポリマーの総重量を基準として０ｗｔ％超〜３．５ｗｔ％未満、または０ｗｔ％超〜３．０ｗｔ％、または０ｗｔ％超〜２．０ｗｔ％、または０．５〜２．０ｗｔ％のビニル（Ｃ２−Ｃ８）カルボキシレートコモノマー含量を有してもよい。いくつかの態様において、ビニル（Ｃ２−Ｃ８）カルボキシレートは、２〜８個の炭素原子、または２〜４個の炭素原子を有するカルボン酸アニオンのビニルエステルである。ビニル（Ｃ２−Ｃ８）カルボキシレートは、ビニル（Ｃ２−Ｃ４）カルボキシレート、例えばビニルアセテート、ビニルプロピオネートまたはビニルブタノエートであってもよく、エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−ビニル（Ｃ２−Ｃ４）カルボキシレートバイポリマー、またはエチレン−ビニルアセテート（ＥＶＡ）バイポリマー、またはエチレン−ビニルプロピオネートバイポリマー、またはエチレン−ビニルブタノエートバイポリマーであってもよい。ＥＶＡバイポリマーは、本質的にエチレン由来モノマー単位およびビニルアセテート由来コモノマー単位で構成される。ＥＶＡバイポリマーのビニルアセテートコモノマー単位含量は、ＥＶＡバイポリマーの総重量を基準として０ｗｔ％超〜３．５ｗｔ％未満、または０ｗｔ％超〜３．０ｗｔ％、または０ｗｔ％超〜２．０ｗｔ％、または０．５〜２．０ｗｔ％であってもよい。ｗｔ％値は、ＥＶＡ１分子当たりの平均である。代替的に、または追加的に、（Ａ）（例えばＥＶＡバイポリマー）は、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４により測定された、２〜６０ｇ／１０分、または５〜４０ｇ／１０分のメルトインデックス（１９０℃、２．１６ｋｇ）を有し得る。
【００４１】
いくつかの態様において、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーのエチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーの実施形態を作製するために使用される不飽和カルボン酸エステルコモノマーは、（Ｃ１−Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートであってもよく、エチレン／不飽和カルボン酸エステルコポリマーは、エチレン−（Ｃ１−Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートコポリマー（ＥＡＡ）であり、これは、エチレン−（Ｃ１−Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートコポリマーエチレンの総重量に基づいて０ｗｔ％超〜３．５ｗｔ％未満、または０ｗｔ％超〜３．０ｗｔ％、または０ｗｔ％超〜２．０ｗｔ％、または０．５〜２．０ｗｔ％の（Ｃ１−Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートコモノマー含量を有し得る。いくつかの態様において（Ｃ１−Ｃ８）アルキルは、（Ｃ１−Ｃ４）アルキル、（Ｃ５−Ｃ８）アルキル、または（Ｃ２−Ｃ４）アルキルであってもよい。ＥＡＡは、エチレン由来モノマー単位、ならびにエチルアクリレートおよび／またはエチルメタクリレートコモノマー単位等の（Ｃ１−Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレート由来コモノマー単位の１つまたは複数の異なる種類から本質的になる。（Ｃ１−Ｃ８）アルキルは、メチル、エチル、１，１−ジメチルエチル、ブチルまたは２−エチルヘキシルであってもよい。（メタ）アクリレートは、アクリレート、メタクリレート、またはそれらの組み合わせであってもよい。（Ｃ１−Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートは、エチルアクリレートであってもよく、ＥＡＡは、エチレン−エチルアクリレートコポリマー（ＥＥＡ）であってもよく、または、（Ｃ１−Ｃ８）アルキル（メタ）アクリレートはエチルメタクリレートであり、ＥＡＡはエチレン−エチルメタクリレートコポリマー（ＥＥＭＡ）であってもよい。ＥＥＡまたはＥＥＭＡそれぞれのエチルアクリレートまたはエチルメタクリレートコモノマー単位含量は、独立して、ＥＥＡまたはＥＥＭＡバイポリマーの総重量に基づいて０ｗｔ％超〜３．５ｗｔ％未満、または０ｗｔ％超〜３．０ｗｔ％、または０ｗｔ％超〜２．０ｗｔ％、または０．５〜２．０ｗｔ％であってもよい。
【００４２】
一部の態様において、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーのエチレン／オレフィン官能性シランコポリマーの実施形態を作製するために使用されるオレフィン官能性シランコモノマーは、Ｃｈａｕｄｈａｒｙに対するＷＯ２０１６／２００６００Ａ１（２０１６年５月２４日に出願されたＰＣＴ／ＵＳ１６／０３３８７９）の段落［００１９］；または、Ｍｅｖｅｒｄｅｎらに対するＵＳ５，２６６，６２７の加水分解性シランモノマーであってもよい。オレフィン官能性加水分解性シランは、（Ａ）のコポリマーの実施形態にグラフト化（反応器後）されてもよい。代替的に、オレフィン官能性加水分解性シランをエチレンおよびコモノマーと共重合させて、加水分解性シリル基を含むコポリマーの実施形態を直接作製してもよい。いくつかの態様において、オレフィン官能性加水分解性シランは、ビニルトリメトキシシラン（ＶＴＭＳ）、ビニルトリエトキシシラン（ＶＴＥＳ）、ビニルトリアセトキシシラン、またはγ−（メタ）アクリロキシプロピルトリメトキシシランであり、加水分解性シリル基は、２−トリメトキシシリルエチル、２−トリエトキシシリルエチル、２−トリアセトキシエチルで、または３−トリメトキシシリルプロピルオキシカルボニルエチルもしくは３−トリメトキシシリルプロピルオキシカルボニルプロピルである。
【００４３】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーは、２つ以上の異なるエチレン系（コ）ポリマーのブレンド、または２つ以上の異なる触媒との重合反応の反応生成物であってもよい。（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーは、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙのＥＬＩＴＥ（商標）ポリマー等の２つ以上の反応器内で作製されてもよい。
【００４４】
（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーは、任意の適切なプロセスによって作製することができ、その多くは当技術分野で周知である。（Ａ）を調製するために、ポリエチレン（コ）ポリマーを生成するための任意の従来のまたは今後発見される生成プロセスを使用することができる。典型的には、生成プロセスは、１つまたは複数の重合反応を含む。例えば、ＬＤＰＥは、高圧重合プロセスを使用して調製され得る。代替的に、ＬＤＰＥは、チーグラー・ナッタ、酸化クロム、メタロセン、ポストメタロセン触媒等の１種または複数種の重合触媒を使用して行われる配位重合プロセスを使用して調製され得る。適切な温度は、０〜２５０℃、または３０〜２００℃である。適切な圧力は、大気圧（１０１ｋＰａ）〜１０，０００気圧（約１，０１３メガパスカル（「ＭＰａ」））である。ほとんどの重合反応では、使用される重合性オレフィン（モノマー／コモノマー）に対する触媒のモル比は、１０−１２：１〜１０−１：１、または１０−９：１〜１０−５：１である。
【００４５】
ポリエチレン組成物中の（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーの量は、ポリエチレン組成物の総重量を基準として７５〜９８．９ｗｔ％、または８０〜９５ｗｔ％、または８０〜９０ｗｔ％であってもよい。
【００４６】
成分（Ｂ）：スチレン単位含有コポリマー。スチレンモノマーの重合によって作製されたスチレン単位と、エチレン単位、（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィン単位、ジエン単位、ならびにエチレン、Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィン、およびジエン単位の少なくとも２つの組み合わせから選択されるコモノマー単位とを有する高分子または高分子の集合体。コモノマー単位は、エチレン、（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィン、ジエン、ならびにエチレン、（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィン、およびジエンの少なくとも２つの組み合わせから選択される少なくとも１つのオレフィン炭化水素を共重合させることによって作製される。スチレンはまた、エテニルベンゼン、ビニルベンゼン、およびフェニルエテンとしても知られ、式Ｃ８Ｈ８を有する。（Ｂ）の実施形態の（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィン単位を作製するために使用される（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、独立して、（Ａ）エチレン系（コ）ポリマーの関連する実施形態に関して上述された通りであってもよく、この説明は、参照により本明細書に組み込まれる。（Ｃ３−Ｃ２０）アルファ−オレフィンは、（Ｃ３−Ｃ１０）アルファ−オレフィン、または（Ｃ４−Ｃ８）アルファ−オレフィン、または１−ブテン、または１−ヘキセン、または１−オクテンであってもよい。ジエンは、２つの炭素−炭素二重結合および１モル当たり５４〜５００グラムの分子量（ＭＷ）を有する炭化水素化合物であってもよい。ジエンは、１〜３種のジエンの組み合わせ、または１種もしくは２種のジエン、または１種のジエンであってもよい。各ジエンは、独立して（Ｃ４−Ｃ２０）ジエンであってもよい。好適な（Ｃ４−Ｃ２０）ジエンの例は、（Ｃ４−Ｃ１２）ジエン；（Ｃ４−Ｃ１０）ジエン；（Ｃ４−Ｃ８）ジエン；（Ｃ１０−Ｃ２０）ジエン；エチリデンノルボルネン；ジシクロペンタジエン；ビニルノルボルネン；およびアルファ，オメガ−（Ｃ４−Ｃ２０）ジエンである。アルファ−オメガ−（Ｃ４−Ｃ２０）ジエンは、２つの炭素−炭素二重結合（Ｃ＝Ｃ）を含む直鎖炭化水素であり、各Ｃ＝Ｃは異なる末端炭素原子にある。各アルファ，オメガ−（Ｃ４−Ｃ２０）ジエンは、独立して、１，３−ブタジエン、１，４−ペンタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，６−ヘプタジエン、１，７−オクタジエン、１，８−ノナジエン、および１，９−デカジエン；または１，３−ブタジエン；または１，４−ペンタジエン；または１，５−ヘキサジエン；または１，６−ヘプタジエン；または１，７−オクタジエン；または１，８−ノナジエン；または１，９−デカジエンから選択され得る。ジエン系コモノマー単位を作製するために使用されるジエンは、１，３−ブタジエン、１，５−ヘキサジエン、１，７−オクタジエン、エチリデンノルボルネン、ジシクロペンタジエン、またはビニルノルボルネンであってもよい。いくつかの態様において、ジエンは、１，３−ブタジエンである。いくつかの態様において、（Ｂ）は、スチレン／ブタジエンゴムである。いくつかの態様において、（Ｂ）は、少なくとも１つのポリスチレンブロックと、アルファ，オメガ−（Ｃ４−Ｃ２０）ジエンの重合より誘導された単位（例えば１，３−ブタジエン単位）に基づく少なくとも１つのジエンブロックとを有するブロックコポリマーである。（Ｂ）は、直鎖コポリマー、または直鎖ブロックコポリマー、または３〜１０ブロック（例えば３、４、または５ブロック）を有する直鎖ブロックコポリマー（末端ブロックはポリスチレンブロックであり、ポリスチレン末端ブロックは、ポリ（ジエン）ブロックに結合している）、または直鎖トリブロックコポリマー、または少なくとも１つのスチレンブロック（ポリスチレンブロック）および少なくとも１つのジエンブロック（ポリ（ジエン）ブロック）もしくは水素化ジエンブロック（飽和ポリ（ジエン）ブロック）を有する直鎖トリブロックコポリマーであってもよい。いくつかの態様において、（Ｂ）は、２つのポリスチレンブロック、およびアルファ，オメガ−（Ｃ４−Ｃ２０）ジエンブロックまたは部分的もしくは完全に水素化されたアルファ，オメガ−（Ｃ４−Ｃ２０）ジエンブロックを有する直鎖トリブロックコポリマーである。いくつかの態様において、（Ｂ）は、「スチレン−エチレン／ブチレン−スチレンブロックコポリマー」または「ＳＥＢＳ」としても知られる直鎖ポリスチレン−エチレン／ブチレン−ポリスチレントリブロックコポリマーである。ＳＥＢＳのエチレン／ブチレンブロックは飽和しており、すなわち、Ｃ＝Ｃ結合がない。これは、「スチレン−ブタジエン−スチレントリブロックコポリマー」または「ＳＢＳ」としても知られる直鎖ポリスチレン−ポリ（１，３−ブタジエン）−ポリスチレントリブロックコポリマーを完全に水素化して生成物としてＳＥＢＳを得る周知の方法で作製され得る。ＳＥＢＳのエチレン／ブチレンブロックは、ブタン−１，４−ジイル単位およびブタン−１，２−ジイル単位の組み合わせを含む。これらの飽和単位は、ＳＢＳに存在し、１，３−ブタジエンの異なる分子が１，４−または１，２−に関して反応するかどうかに依存して１，３−ブタジエンの重合中に形成されるブタ−２−エン−１，４−ジイル単位およびブタ−３−エン−１，２−位イル単位の完全水素化の生成物である。ＳＢＳの水素化中に、ＳＢＳのポリ（１，３−ブタジエン）ブロック中のＣ＝Ｃ結合の一部が水素化され、ＳＢＳのポリ（１，３−ブタジエン）ブロック中の他のＣ＝Ｃ結合は水素化されていない、中間トリブロックコポリマーが形成される。これらの中間トリブロックコポリマーは、本明細書において部分水素化ＳＢＳと呼ばれる。ＳＢＳを水素化するための水素化条件は、そのように制御されてもよく、またはＳＥＢＳの代わりに、もしくはそれに加えて部分水素化ＳＢＳを生じるように、完了前に水素化反応が停止されてもよい。いくつかの態様において、（Ｂ）は、ＳＥＢＳ、ＳＢＳ、部分水素化ＳＢＳ、またはＳＥＢＳ、ＳＢＳ、および部分水素化ＳＢＳの少なくとも２つの組み合わせである。いくつかの態様において、（Ｂ）はＳＥＢＳであり、または（Ｂ）はＳＢＳであり、または（Ｂ）は部分水素化ＳＢＳであり、または（Ｂ）はＳＥＢＳおよび部分水素化ＳＢＳの組み合わせであり、または（Ｂ）はＳＢＳおよび部分水素化ＳＢＳの組み合わせであり、または（Ｂ）はＳＥＢＳおよびＳＢＳの組み合わせ（例えばブレンド）であり、または（Ｂ）はＳＥＢＳ、ＳＢＳおよび部分水素化ＳＢＳの組み合わせである。（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーは、全て（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーの総重量を基準として１５〜３５ｗｔ％、または１５〜２５ｗｔ％、または２５から３５ｗｔ％、または１８〜３２ｗｔ％、または２０．０〜３０．０ｗｔ％のスチレン単位含量；および１０分当たり０．０１〜３０グラム（ｇ／１０分）、または０．０１〜２６ｇ／１０分、または０．０１〜２５．０ｇ／１０分、または０．０５〜１５ｇ／１０分、または０．１から２５ｇ／１０分、または１〜２５ｇ／１０分のメルトインデックスを有し得る。（Ｂ）のスチレン含量は、ＩＳＯ５４７８、第３版（２００６）、ゴム−スチレン含量の測定−ニトロ化法に従って決定される。スチレン含量が、ＳＥＢＳまたはＳＢＳ等の（Ｂ）のブロックコポリマーの実施形態のポリスチレンブロックの形態である場合、すなわち、スチレン単位が連続的であり、コモノマー単位によって中断されていない場合、スチレン含量は、本明細書ではポリスチレン含量と呼ばれ得る。ＳＥＢＳ、ＳＢＳ、および部分水素化ＳＢＳは、独立して、（Ｂ）の総重量を基準として１５〜２５ｗｔ％、または１６から２４ｗｔ％、または１８〜２２ｗｔ％、または１９〜２１ｗｔ％、または１９．５〜２０．４９ｗｔ％のスチレン単位含量を有し得る。（Ｂ）のメルトインデックスは、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４に従い、２３０℃で２．１６ｋｇの負荷下で決定される。ジエン含量は、全て（Ｂ）スチレン単位含有コポリマーの総重量を基準として、それぞれ８５〜６５ｗｔ％、または８５〜７５ｗｔ％、または７５〜６５ｗｔ％、または８２〜６８ｗｔ％、または８０．０〜７０．０ｗｔ％であってもよい。（Ｂ）の例は、ＫＲＡＴＯＮ  Ｇ１６４３  Ｍ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ（Ｋｒａｔｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、Ｋｒａｔｏｎ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ  ＵＳＬＬＣ、Ｈｏｕｓｔｏｎ、Ｔｅｘａｓ、ＵＳＡ）であり、これは、１４．０〜２５．０ｇ／１０分、例えば１８ｇ／１０分のメルトインデックス（ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４、２３０℃、２．１６ｋｇ）；およびＫＲＡＴＯＮ  Ｇ１６４３  Ｍポリマーの総重量を基準として２０ｗｔ％のポリスチレン含量を有する、直鎖ポリスチレン−エチレン／ブチレン−ポリスチレントリブロックコポリマーの実施形態である。（Ｂ）は、１８ｇ／１０分のメルトインデックス（ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４、２３０℃、２．１６ｋｇ）および（Ｂ）の総重量を基準として２０ｗｔ％のポリスチレン含量を有する直鎖スチレン／エチレン／ブチレントリブロックコポリマーであってもよい。
【００４７】
成分（Ｃ）：ポリオルガノシロキサン。ポリオルガノシロキサンは、式（Ｉ）：［（Ｒ１）３ＳｉＯ１／２］ｍ［（Ｒ２）２ＳｉＯ２／２］ｄ［Ｒ３ＳｉＯ３／２］ｔ［ＳｉＯ４／２］ｑ（Ｉ）の有機官能性シロキサンポリマーであり、式中、下付き文字ｍは、０〜０．３であり、存在する場合は、ポリオルガノシロキサン中の式［（Ｒ１）３ＳｉＯ１／２］のＭ単位のモル分率を表し、下付き文字ｄは、０〜０．９９であり、存在する場合は、ポリオルガノシロキサン中の式［（Ｒ２）２ＳｉＯ２／２］のＤ単位のモル分率を表し、下付き文字ｔは、０〜０．９９であり、存在する場合は、ポリオルガノシロキサン中の式［Ｒ３ＳｉＯ３／２］のＴ単位のモル分率を表し、下付き文字ｑは、０〜０．１であり、存在する場合は、ポリオルガノシロキサン中の式［ＳｉＯ４／２］のＱ単位のモル分率を表し、合計ｍ＋ｄ＋ｔ＋ｑ＝１．００であり；Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３のそれぞれは、独立して、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ１２）有機ヘテリル（例えば、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ）；（Ｃ１−Ｃ１２）ヒドロカルビル（例えば、（Ｃ１−Ｃ１２）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１２）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ１２）アルキニル、（Ｃ３−Ｃ１２）シクロアルキル、（Ｃ６−Ｃ１２）アリール、または（Ｃ７−Ｃ１２）アラルキル）；（Ｃ１−Ｃ１２）ヘテロヒドロカルビル（例えば、ジエチルアミノプロピルまたはグリシジルオキシ）である。いくつかの態様において、Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３のそれぞれは、独立して、（Ｃ１−Ｃ１２）ヒドロカルビル；または、（Ｃ１−Ｃ１２）アルキル、（Ｃ２−Ｃ１２）アルケニル、もしくは（Ｃ６−Ｃ１２）アリール；または、（Ｃ１−Ｃ１２）アルキルもしくは（Ｃ２−Ｃ１２）アルケニル；または、（Ｃ１−Ｃ１２）アルキルもしくは（Ｃ６−Ｃ１２）アリール；または、（Ｃ１−Ｃ１２）アルキル；または、（Ｃ１−Ｃ４）アルキル；または、メチル、エチル、プロピル、もしくはブチル；またはメチルである。いくつかの態様において、（Ｃ）ポリオルガノシロキサンは、ポリジオルガノシロキサン（Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３のそれぞれが独立してＨではない式（Ｉ）の化合物）；またはポリジメチルシロキサンである。ポリジメチルシロキサンは、式（Ｉ）−（Ａ）：［（Ｒ１）３ＳｉＯ１／２］ｍ［（Ｒ２）２ＳｉＯ２／２］ｄ（Ｉ）−（Ａ）の化合物であってもよく、式中、下付き文字ｍおよびｄは、上記で定義した通りであり、各Ｒ１およびＲ２は、メチルである。
【００４８】
任意選択の成分（Ｄ）酸化防止剤。（Ｄ）酸化防止剤は、ポリエチレン組成物および／または過酸化物硬化性半導体生成物に酸化防止特性を提供するように機能する。適切な（Ｄ）の例は、ビス（４−（１−メチル−１−フェニルエチル）フェニル）アミン（例えば、ＮＡＵＧＡＲＤ４４５）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（例えば、ＶＡＮＯＸ  ＭＢＰＣ）、２，２’−チオビス（２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール（ＣＡＳ番号９０−６６−４、市販のＬＯＷＩＮＯＸ  ＴＢＭ−６）、２，２’−チオビス（６−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール）（ＣＡＳ番号９０−６６−４、市販のＬＯＷＩＮＯＸ  ＴＢＰ−６）、トリス［（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルフェニル）メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４、６−トリオン（例えば、ＣＹＡＮＯＸ１７９０）、ペンタエリスリトールテトラキス（３−（３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート）（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ１０１０、ＣＡＳ番号６６８３−１９−８）、３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシベンゼンプロパン酸２，２’−チオジエタンジイルエステル（例えば、ＩＲＧＡＮＯＸ１０３５、ＣＡＳ番号４１４８４−３５−９）、およびジステアリルチオジプロピオネート（「ＤＳＴＤＰ」）である。いくつかの態様において、（Ｄ）は、ビス（４−（１−メチル−１−フェニルエチル）フェニル）アミン（例えば、Ｄａｎｂｕｒｙ、Ｃｏｎｎｅｃｔｉｃｕｔ、ＵＳＡのＡｄｄｉｖａｎｔから市販されているＮＡＵＧＡＲＤ４４５）である。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物および架橋ポリエチレン生成物は、（Ｄ）を含まない。存在する場合、（Ｄ）は、ポリエチレン組成物の０．０１〜１．５ｗｔ％、または０．０５〜１．２ｗｔ％、または０．１〜１．０ｗｔ％であってもよい。
【００４９】
任意選択の成分（Ｅ）：有機過酸化物。炭素原子、水素原子、および２個以上の酸素原子を含み、少なくとも１つの−Ｏ−Ｏ−基を有する分子（ただし、複数の−Ｏ−Ｏ−基がある場合、各−Ｏ−Ｏ−基は、１個以上の炭素原子を介して別の−Ｏ−Ｏ−基に間接的に結合する）；またはそのような分子の集合。（Ｅ）有機過酸化物は、ポリエチレン組成物の硬化、特に成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、および（Ｅ）を含むポリエチレン組成物を、（Ｅ）有機過酸化物の分解温度以上の温度まで加熱することを含む硬化が望ましい場合、ポリエチレン組成物に添加され得る。（Ｅ）有機過酸化物は、式ＲＯ−Ｏ−Ｏ−ＲＯのモノペルオキシドあってよく、式中、各ＲＯは、独立して、（Ｃ１−Ｃ２０）アルキル基または（Ｃ６−Ｃ２０）アリール基である。各（Ｃ１−Ｃ２０）アルキル基は独立して、非置換であるか、または１もしくは２つの（Ｃ６−Ｃ１２）アリール基で置換されている。各（Ｃ６−Ｃ２０）アリール基は、非置換であるかまたは１〜４つの（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル基で置換されている。代替的に、（Ｅ）は、式ＲＯ−Ｏ−Ｏ−Ｒ−Ｏ−Ｏ−ＲＯのジペルオキシドであってもよく、式中、Ｒは、（Ｃ２−Ｃ１０）アルキレン、（Ｃ３−Ｃ１０）シクロアルキレン、またはフェニレン等の二価炭化水素基であり、各ＲＯは、上記で定義した通りである。（Ｅ）有機過酸化物は、ビス（１，１−ジメチルエチル）過酸化物；ビス（１，１−ジメチルプロピル）ペルオキシド；２，５−ジメチル−２，５−ビス（１，１−ジメチルエチルペルオキシ）ヘキサン；２，５−ジメチル−２，５−ビス（１，１−ジメチルエチルペルオキシ）ヘキシン；４，４−ビス（１，１−ジメチルエチルペルオキシ）吉草酸；ブチルエステル；１，１−ビス（１，１−ジメチルエチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン；過酸化ベンゾイル；過安息香酸ｔｅｒｔ−ブチル；ジ−ｔｅｒｔ−アミルペルオキシド（「ＤＴＡＰ」）；ビス（アルファ−ｔ−ブチル−ペルオキシイソプロピル）ベンゼン（「ＢＩＰＢ」）；イソプロピルクミルｔ−ブチルペルオキシド；ｔ−ブチルクミルペルオキシド；ジ−ｔ−ブチルペルオキシド；２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン；２，５−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキシン−３，１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン；イソプロピルクミルクミルペルオキシド；４，４−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）吉草酸ブチル；または過酸化ジ（イソプロピルクミル）；または過酸化ジクミルであってもよい。（Ｅ）有機過酸化物は、過酸化ジクミルであってもよい。いくつかの態様において、２種以上の（Ｅ）有機過酸化物のブレンド、例えば、ｔ−ブチルクミルペルオキシドおよびビス（ｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼンの２０：８０（ｗｔ／ｗｔ）ブレンド（例えば、Ａｒｋｅｍａから市販されているＬＵＰＥＲＯＸ  Ｄ４４６Ｂ）のみが使用される。いくつかの態様において、少なくとも１つ、または各（Ｅ）有機過酸化物が１つの−Ｏ−Ｏ−基を含む。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物および架橋ポリエチレン生成物は、（Ｅ）を含まない。存在する場���、（Ｅ）有機過酸化物は、ポリエチレン組成物の０．０５〜３．０ｗｔ％、または０．１〜３ｗｔ％、または０．５〜２．５ｗｔ％であってもよい。典型的には、ポリエチレン組成物がさらに（Ｄ）酸化防止剤および（Ｅ）有機過酸化物の両方を含む場合、（Ｅ）有機過酸化物に対する（Ｄ）酸化防止剤の重量／重量比は、２未満（（Ｄ）／（Ｅ）（ｗｔ／ｗｔ）＜２）である。
【００５０】
任意選択の成分（Ｆ）スコーチ抑制剤。早期硬化を阻害する分子、またはそのような分子の集合。スコーチ抑制剤の例は、ヒンダードフェノール；セミヒンダードフェノール；ＴＥＭＰＯ；ＴＥＭＰＯ誘導体；１，１−ジフェニルエチレン；２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテン（アルファ−メチルスチレンダイマーまたはＡＭＳＤとも呼ばれる）；およびＵＳ６２７７９２５Ｂ１、第２欄第６２行〜第３欄第４６行に記載されているアリル含有化合物である。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物および架橋ポリエチレン生成物は、（Ｋ）を含まない。存在する場合、（Ｋ）スコーチ抑制剤は、ポリエチレン組成物の０．０１〜１．５ｗｔ％、または０．０５〜１．２ｗｔ％、または０．１〜１．０ｗｔ％であってもよい。
【００５１】
任意選択の成分（Ｇ）アルケニル官能性補助剤。骨格もしくは環の部分構造、ならびにそれに結合した１つ、もしくは２つ以上のプロペニル、アクリレート、および／もしくはビニル基を含む分子であって、部分構造は炭素原子および任意選択的に窒素原子で構成される分子、またはそのような分子の集合。（Ｄ）従来の補助剤は、ケイ素原子を含まなくてもよい。（Ｇ）アルケニル官能性補助剤は、制限（ｉ）〜（ｖ）のいずれか一つによって説明されるプロペニル官能性の従来の補助剤であってもよい：（ｉ）（Ｇ）が、２−アリルフェニルアリルエーテル、４−イソプロペニル−２，６−ジメチルフェニルアリルエーテル、２，６−ジメチル−４−アリルフェニルアリルエーテル、２−メトキシ−４−アリルフェニルアリルエーテル、２，２’−ジアリルビスフェノールＡ、Ｏ、Ｏ’−ジアリルビスフェノールＡ、またはテトラメチルジアリルビスフェノールＡである；（ｉｉ）（Ｇ）が、２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテンまたは１，３−ジイソプロペニルベンゼンである；（ｉｉｉ）（Ｇ）が、トリアリルイソシアヌレート（「ＴＡＩＣ」）、トリアリルシアヌレート（「ＴＡＣ」）、トリアリルトリメリテート（「ＴＡＴＭ」）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ”，Ｎ”−ヘキサアリル−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリアミン（「ＨＡＴＡＴＡ」、Ｎ２，Ｎ２，Ｎ４，Ｎ４，Ｎ６，Ｎ６−ヘキサアリル−１，３，５−トリアジン−２，４，６−トリアミンとも呼ばれる）、オルトギ酸トリアリル、ペンタエリスリトールトリアリルエーテル、クエン酸トリアリル、またはトリアリールアコニテートである；（ｉｖ）（Ｇ）が、（ｉ）のプロペニル官能性補助剤のうちのいずれか２つの混合物である。代替的に、（Ｇ）は、トリメチロールプロパントリアクリレート（「ＴＭＰＴＡ」）、トリメチロールプロパントリメチルアクリレート（「ＴＭＰＴＭＡ」）、エトキシ化ビスフェノールＡジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、トリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリアクリレート、およびプロポキシ化グリセリルトリアクリレートから選択されるアクリレート官能性の従来の補助剤であってもよい。代替的に、（Ｇ）は、少なくとも５０ｗｔ％の１，２−ビニル含量を有するポリブタジエンおよびトリビニルシクロヘキサン（「ＴＶＣＨ」）から選択されるビニル官能性の従来の補助剤であってもよい。代替的に、（Ｇ）は、ＵＳ５，３４６，９６１またはＵＳ４，０１８，８５２に記載されている従来の補助剤であってもよい。代替的に、（Ｇ）は、前述の補助剤の組み合わせまたは任意の２つ以上であってもよい。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物および架橋ポリエチレン生成物は、（Ｇ）を含まない。存在する場合、（Ｇ）補助剤は、ポリエチレン組成物の０．０１〜４．５ｗｔ％、または０．０５〜２ｗｔ％、または０．１〜１ｗｔ％、または０．２〜０．５ｗｔ％であってよい。
【００５２】
任意選択の成分（Ｈ）核形成剤。ポリエチレンポリマーの結晶化速度を高める有機または無機添加剤。（Ｌ）の例は、炭酸カルシウム、二酸化チタン、硫酸バリウム、超高分子量ポリエチレン、フタル酸水素カリウム、安息香酸化合物、安息香酸ナトリウム化合物、ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−２，３−ジカルボン酸二ナトリウム、モノグリセロール酸亜鉛、および１，２−シクロヘキサンジカルボン酸、カルシウム塩：ステアリン酸亜鉛である。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物および架橋ポリエチレン生成物は、（Ｌ）を含まない。存在する場合、（Ｌ）は、ポリエチレン組成物の０．０１〜１．５ｗｔ％、または０．０５〜１．２ｗｔ％、または０．１〜１．０ｗｔ％の濃度であってもよい。
【００５３】
任意選択の成分（Ｉ）加工助剤。（Ｉ）の例は、フルオロエラストマーである。
【００５４】
任意選択の成分（Ｊ）エキステンダー油。（Ｊ）の例は、鉱油、パラフィン油、およびそれらの組み合わせである。
【００５５】
任意選択の成分（Ｋ）カーボンブラック。表面積対体積比が高いが、活性炭のそれよりも低い、微結晶化形態の準結晶炭素。（Ｍ）の例は、ファーネスカーボンブラック、アセチレンカーボンブラック、導電性カーボン（例えば、カーボンファイバー、カーボンナノチューブ、グラフェン、グラファイト、および膨張グラファイト小板）である。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物および架橋ポリエチレン生成物は、（Ｍ）を含まない。存在する場合、（Ｍ）は、ポリエチレン組成物の０．０１〜４０ｗｔ％、または０．０５〜３５ｗｔ％、または０．１〜２０ｗｔ％、または０．５〜１０ｗｔ％、または１〜５ｗｔ％の濃度であってもよい。
【００５６】
任意選択の成分（Ｌ）ナノ粒子。（Ｌ）の例は、酸化マグネシウム（ＭｇＯ）、有機モンモリロンティー、シリカ、およびそれらの組み合わせのナノ粒子形態である。本明細書で使用される場合、（Ｌ）ナノ粒子は、調整可能な抵抗性パルス検知（Ｔｕｎａｂｌｅ  Ｒｅｓｉｓｔｉｖｅ  Ｐｕｌｓｅ  Ｓｅｎｓｉｎｇ、ＴＲＰＳ）によって測定される１〜１００ナノメートル（ｎｍ）の平均直径を有する。（Ｌ）ナノ粒子はコーティングされていなくてもよく、または疎水性シリコンベースコーティング材料等のコーティング材料でコーティングされていてもよい。いくつかの態様では、（Ｌ）は、Ａ．Ｂｒａｕｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ，Ｊｏｉｎｔ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｃｅｎｔｒｅ，Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｆｏｒ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ａｎｄ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔｓ，Ｇｅｅｌ，ＢｅｌｇｉｕｍによるＥＲＭ−ＦＤ１００，Ｃｅｒｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｅｑｕｉｖａｌｅｎｔ  Ｓｐｈｅｒｉｃａｌ  Ｄｉａｍｅｔｅｒｓ  ｏｆ  Ｓｉｌｉｃａ  Ｎａｎｏｐａｒｔｉｃｌｅｓ  ｉｎ  Ｗａｔｅｒ，２０１１に従って水中で測定した場合、１〜１００ｎｍの平均直径を有するシリカナノ粒子である。
【００５７】
任意選択の成分（Ｍ）安定剤。１８〜２２ナノメートル（ｎｍ）の平均粒子サイズを有する粒子状の固体。（Ｍ）は、カーボンブラック、またはＣａｂｏｔ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからＣＡＢ−Ｏ−ＳＩＬの商品名で市販されているもの等の疎水化ヒュームドシリカであってもよい。（Ｍ）ＵＶ安定剤はまた難燃効果を有し得る。
【００５８】
任意選択の添加剤（Ｄ）〜（Ｍ）を使用して、本発明の組成物および／または本発明の生成物に１つ以上の有益な特性を付与することができる。ある特定の添加剤を本発明の組成物に噴霧して、その押出を促進することができる。添加剤（Ｄ）〜（Ｍ）は、成分（Ａ）〜（Ｃ）および互いとは異なる化合物／材料である。いくつかの態様において、ポリエチレン組成物は、０〜０．１ｗｔ％の（Ｆ）、および独立してそれぞれ０〜１ｗｔ％の（Ｇ）〜（Ｍ）をさらに含む。
【００５９】
ポリエチレン組成物は、独立して、成分（Ｂ）および（Ｃ）以外に、キャリア樹脂、腐食防止剤（例えばＳｎＳＯ４）、潤滑剤、ブロッキング防止剤、帯電防止剤、スリップ剤、可塑剤、粘着付与剤、界面活性剤、酸スカベンジャー、電圧安定剤、金属不活性化剤、および水トリー成長抑制剤から選択される１種または複数種の任意選択の添加剤を含まなくてもよい、またはそれぞれ０．００５〜０．５ｗｔ％でさらに含んでもよい。（Ｂ）および（Ｃ）以外の水トリー成長抑制剤は、ポリエチレングリコール（例えばＰＥＧ２００００）であってもよい。
【００６０】
（Ｄ）〜（Ｍ）のいずれか１つ、または上記段落に挙げた任意選択の添加剤のいずれか１つ、例えばポリエチレングリコール等いずれか１つの任意選択の添加剤が存在する態様において、その量は、（ｉ）後述のＡＳＴＭ  Ｄ６０９７を使用した水トリー成長試験方法に従って試験した場合の、電気トリー成長の阻害の向上；（ｉｉ）後述の移動試験方法に従って試験した場合、水トリー抑制剤からブルームもしくは液滴がないこと（すなわち、（Ｃ）ポリオルガノシロキサンの内部から組成物および／もしくは生成物の表面への移動が遅い、もしくは移動しないこと）；（ｉｉｉ）散逸率試験法に従って測定した場合の０．３５％未満の散逸率；（ｉｖ）（ｉ）および（ｉｉ）のそれぞれ；（ｖ）（ｉ）および（ｉｉｉ）のそれぞれ；（ｖｉ）（ｉｉ）および（ｉｉｉ）のそれぞれ；または（ｖｉｉ）（ｉ）〜（ｉｉｉ）のそれぞれ等の特性に対する本発明のポリエチレン組成物の利益を無効化または相殺しないように選択される。
【００６１】
架橋ポリエチレン生成物。架橋ポリエチレン生成物は、ポリエチレン組成物の硬化中に形成されたＣ−Ｃ結合架橋を含むネットワーク化ポリエチレン樹脂を含む。ネットワーク化ポリエチレン樹脂は、（Ｅ）有機過酸化物の存在下で架橋性（Ａ）をカップリングさせた生成物と、任意選択的に、架橋性（Ａ）を（Ｇ）アルケニル官能性補助剤とカップリングさせた生成物とを含む。（Ｅ）有機過酸化物の非存在下での放射線架橋を含む、架橋ポリエチレン生成物を作製するための他の手法も利用され得る。架橋ポリエチレン生成物はまた、（Ｅ）有機過酸化物の反応のアルコール生成物等の硬化副生成物も含み得る。ポリエチレン組成物が任意の添加剤（Ｄ）〜（Ｍ）の１つまたは複数をさらに含む場合、架橋ポリエチレン生成物はまた、添加剤（Ｄ）〜（Ｍ）のいずれか１つもしくは複数、または、ポリエチレン組成物の硬化中にそれから形成される１つもしくは複数の反応副生成物を含み得る。架橋ポリエチレン生成物は、分割された固体形態または連続形態であってもよい。連続形態は、成形部品（例えばブロー成形部品）または押出成形部品（例えば絶縁導電体の絶縁層）であってもよい。
【００６２】
絶縁導電体。絶縁導電体は、低電圧、中電圧、高電圧および超高電圧送電用途に使用するための、コーティング金属ワイヤおよび／または電力ケーブルを含む電気ケーブルであってもよい。「ワイヤ」は、導電性材料、例えば銅もしくはアルミニウム等の導電性金属の一本鎖もしくはフィラメント、または光ファイバーの一本鎖もしくはフィラメントを意味する。「電力ケーブル」とは、絶縁層と呼ぶこともできるカバー内に配置された少なくとも１本のワイヤを含む絶縁導電体を意味する。絶縁電導体は、中電圧、高電圧、または超高電圧用途に使用するために設計および構成し得る。適切なケーブル設計の例は、ＵＳ５，２４６，７８３、ＵＳ６，４９６，６２９、およびＵＳ６，７１４，７０７である。
【００６３】
絶縁導電体は、導電性コアと、その周囲に配置された外側単層被覆または外側多層被覆とを含み、導電性コアを外部環境から保護および絶縁することができる。導電性コアは、１つまたは複数の金属ワイヤで構成されてもよい。導電性コアが「撚り合わされている」場合、個別のワイヤ束に細分化され得る２つ以上の金属ワイヤが含まれている。導電性コア内の各ワイヤは、束ねられているか否かに関わらず、絶縁層で個別にコーティングされてもよく、および／または個別の束が絶縁層でコーティングされてもよい。単層被覆または多層被覆（例えば、単層または多層コーティングもしくはシース）は、主に、日光、水、熱、酸素、他の導電性材料（例えば、短絡防止のため）、および／または他の腐食性材料（例えば化学ガス）等の外部環境から導電性コアを保護または絶縁するように機能する。
【００６４】
ある絶縁導電体から次の絶縁導電体への単層または多層被覆は、それぞれの意図された用途に応じて異なって構成されてもよい。例えば、断面で見ると、絶縁導電体の多層被覆は、その最内層からその最外層まで以下の構成要素を有するように順次構成されてもよい、内側半導体層（導電性コアと物理的に接触している）、架橋ポリエチレン生成物（本発明の架橋生成物）を含む絶縁層、外側半導体層、金属シールド、および保護シース。層およびシースは、円周方向および同軸方向（長手方向）に連続している。金属シールド（接地）は、同軸方向に連続しており、円周方向には連続（層）または不連続（テープまたはワイヤ）のいずれかである。外側半導体層は、存在する場合、絶縁層から剥離可能な過酸化物架橋半導体生成物で構成されてもよい。
【００６５】
電気の伝導方法。本発明の電気伝導方法は、本発明の絶縁導電体を使用してもよく、本発明の組成物または生成物を含む異なる導電体を使用してもよい。
【００６６】
有利には、我々は、本発明の組成物および／または生成物が、成分（Ｂ）および（Ｃ）の両方ではなく一方を含む比較組成物に比べ、後述するＡＳＴＭ  Ｄ６０９７を使用した水トリー成長試験方法に従って試験した場合、水トリー成長の減少（すなわち水トリー成長の阻害の増加）によって特徴付けられることを発見した。本発明の組成物および／または生成物の実施形態はまた、特性（ｉ）〜（ｉｖ）の少なくとも１つ、または少なくとも２つ、またはそれぞれを特徴とし得る：（ｉ）後述のＡＳＴＭ  Ｄ６０９７を使用した水ツリー成長試験方法に従って試験した場合の、電気トリー成長の阻害の向上；（ｉｉ）後述の移動試験方法に従って試験した場合、水トリー抑制剤からブルームまたは液滴がないこと（すなわち、（Ｃ）ポリオルガノシロキサンの内部から組成物および／または生成物の表面への移動が遅い、または移動しないこと）；（ｉｉｉ）散逸率試験法に従って測定した場合の０．３５％未満の散逸率、ならびに（ｉｖ）（ｉ）〜（ｉｉｉ）のそれぞれ。理想的には、本発明の組成物で構成される絶縁層を含む電力ケーブルは、屋外環境でのより高い電圧でより長い動作寿命を有する。
【００６７】
本発明の絶縁導電体は、データ伝送用途および／または低電圧、中電圧、高電圧、および超高電圧用途を含む送電用途に有用である。
【００６８】
本発明の組成物および生成物は、容器、車両部品、および電子パッケージングを含む他の様々な用途に有用である。
【００６９】
化合物は、その全ての同位体および天然の存在量ならびに同位体濃縮型を含む。濃縮型は、医学的用途または偽造防止用途を有してもよい。
【００７０】
いくつかの態様において、本明細書における任意の化合物、組成物、調合物、混合物、または反応生成物は、Ｈ、Ｌｉ、Ｂｅ、Ｂ、Ｃ、Ｎ、Ｏ、Ｆ、Ｎａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｓｉ、Ｐ、Ｓ、Ｃｌ、Ｋ、Ｃａ、Ｓｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｇｅ、Ａｓ、Ｓｅ、Ｂｒ、Ｒｂ、Ｓｒ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｓｂ、Ｔｅ、Ｉ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｈｇ、Ｔｌ、Ｐｂ、Ｂｉ、ランタノイド、およびアクチノイドからなる群から選択される化学元素のうちのいずれか１つを含まなくてもよいが、ただし、化合物、組成物、調合物、混合物、または反応生成物に必要な化学元素（例えば、ポリエチレンに必要なＣおよびＨ、またはアルコールに必要なＣ、Ｈ、およびＯ）は除く。
【００７１】
特に示されない限り、以下を適用する。代替的に、異なる実施形態に先行する。ＡＥＩＣとは、Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｅｄｉｓｏｎ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｉｅｓ，Ｂｉｒｍｉｎｇｈａｍ，Ａｌａｂａｍａ，ＵＳＡを意味する。ＡＳＴＭとは、標準化機構である、ＡＳＴＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｗｅｓｔ  Ｃｏｎｓｈｏｈｏｃｋｅｎ，Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａ，ＵＳＡを意味する。ＩＥＣは、標準化機構であるＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｏｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ，Ｇｅｎｅｖａ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄを意味する。ＩＳＯは、標準化機構であるＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｓｔａｎｄａｒｄｉｚａｔｉｏｎ，Ｇｅｎｅｖａ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄを意味する。いずれの比較実施例も説明目的でのみ使用されており、先行技術ではない。含まないまたは欠いているは、完全に存在しないこと、代替として検出不可能であることを意味する。ＩＣＥＡとは、Ｉｎｓｕｌａｔｅｄ  Ｃａｂｌｅ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ  ＡｓｓｏｃｉａｔｉｏｎおよびＩＨＳ  Ｍａｒｋｉｔ，Ｌｏｎｄｏｎ，Ｅｎｇｌａｎｄによって公布された規格を意味する。ＩＵＰＡＣは、国際純正応用化学連合（ＩＵＰＡＣ  Ｓｅｃｒｅｔａｒｉａｔ，Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｔｒｉａｎｇｌｅ  Ｐａｒｋ，Ｎｏｒｔｈ  Ｃａｒｏｌｉｎａ，ＵＳＡ）である。必須ではなく、選択の許容を与えることができる。作動とは、機能的に可能または有効なことを意味する。任意選択の手段は存在しない（または除外される）、代替的に存在する（または含まれる）ことを意味する。ＰＰＭは、重量ベースである。特性は、標準試験方法および測定条件（例えば、粘度：２３℃および１０１．３ｋＰａ）を使用して測定される。範囲は、端点、部分範囲、およびその中に包含される整数値および／または小数値を含むが、整数の範囲が小数値を含まない場合を除く。室温：２３℃。±１℃。特定の材料を実質的に含まないとは、材料の０〜１ｗｔ％、または０〜＜０．１ｗｔ％、または０ｗｔ％を意味する。化合物に関連するとき置換されているとは、水素の代わりに、置換ごとに１個または複数個（その数を含む）の置換基を有することを意味する。
【００７２】
本明細書に他に記載がない限り、特徴付けのために以下の調製法を使用する。
【００７３】
ポリエチレン組成物調製方法１。（Ｅ）有機過酸化物を含まないポリエチレン組成物の実施形態を調製する。ローター速度を最長４分間、毎分１０回転（ｒｐｍ）に設定して、成分（Ａ）を１６０℃のＢｒａｂｅｎｄｅｒ内部ミキサーに供給する。得られた溶融供給物成分（Ｂ）（Ｃ）に、本質的に成分（Ａ）〜（Ｃ）からなる第１の本発明のポリエチレン組成物を加える。第１の本発明のポリエチレン組成物に、任意の添加剤（Ｄ）および（Ｆ）〜（Ｍ）を添加し、１６０℃で４５ｒｐｍで４分間混合し、（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、および任意の（Ｄ）および（Ｆ）〜（Ｍ）の均一な分散物として第２の本発明のポリエチレン組成物を得た。
【００７４】
ペレット調製法１。ポリエチレン組成物調製法１により調製した第２の本発明のポリエチレン組成物をＢｒａｂｅｎｄｅｒ単軸スクリュー押出機のホッパー内に配合し、１２０℃で２５ｒｐｍのスクリュー速度で組成物の溶融物を押し出し、組成物を溶融ストランドとして得る。溶融ストランドをＢｒａｂｅｎｄｅｒペレタイザーに供給して、ペレットの形態の第２の本発明のポリエチレン組成物を得る。
【００７５】
浸漬方法１。ペレット調製方法１で調製した第２の本発明のポリエチレン組成物のペレット５０グラム（ｇ）、および（Ｅ）有機過酸化物０．８６５ｇを、２５０ミリリットル容量のフッ素化高密度ポリエチレン（Ｆ−ＨＤＰＥ）ボトルに加える。ペレットおよび（Ｅ）が入ったボトルをしっかりと密閉する。（Ｅ）有機過酸化物を７０℃で８時間ペレットに浸漬させ、０、２、５、１０、２０、および３０分で密封ボトルを振盪し、（Ｅ）有機過酸化物浸漬ペレットとして第３の本発明のポリエチレン組成物を得る。（Ｅ）有機過酸化物浸漬ペレットを、試験に必要となるまでＦ−ＨＤＰＥボトル内に２３℃で保存する。
【００７６】
架橋ポリエチレン生成物および圧縮成形プラークの調製方法１：散逸率試験のために、架橋ポリエチレン生成物の圧縮成形プラークを調製する。厚さ２ミリメートル（ｍｍ）の２枚のポリ（エチレンテレフタレート）フィルムの間に浸漬法１により調製した（Ｅ）有機過酸化物浸漬ペレット１５ｇを挟み、サンドイッチを得る。１８０ｍｍ×１９０ｍｍ×０．５ｍｍの寸法を有する金型にサンドイッチを置く。ホットプレス機の上下のプレートの間にサンドイッチを含む金型を置き、１２０℃および０メガパスカル（ＭＰａ）の印加圧力で１０分間圧成型し、予熱した金型を得る。金型を１２０Ｃ、５ＭＰａで０．５分間保持し、次いで１２０Ｃ、１０ＭＰａで０．５分間保持する。金型を８回通気し、次いで１８０℃および１０ＭＰａの圧力下で約１３分間金型を保持して追加硬化させ、架橋ポリエチレン生成物を得る。型を１０分以内に１０ＭＰａ未満で１８０℃から２５℃に冷却し、圧縮成形されたプラークの形態の架橋ポリエチレン生成物を取り除いた。以下の方法に従って散逸係数を試験する。
【００７７】
架橋時間（Ｔ９０）試験方法（ＭＤＲ：１８０℃でＭＬ（Ｎ−ｍ）、ＭＤＲ：１８０℃でＭＨ−ＭＬ（Ｎ−ｍ））：ＡＳＴＭ  Ｄ５２８９−１２、ローターレス硬化計を使用したゴム特性加硫の標準試験方法。次の手順を使用して、６グラムのコールドプレス試験試料のトルクを測定する。トルクの変化をモニターしながら、１８０Ｃ、０．５度のアーク振動で２０分間、可動ダイレオメーター（ＭＤＲ）機器ＭＤＲ２０００（Ａｌｐｈａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）内で、Ｂｒａｂｅｎｄｅｒ混合ボウルから直接得られた試験試料を加熱する。測定された最小トルク値をデシニュートンメートル（ｄＮ−ｍ）で表される「ＭＬ」として指定する。硬化または架橋が進行すると、測定されたトルク値が増加し、最終的に最大トルク値に達する。最大または最高の測定トルク値をｄＮ−ｍで表される「ＭＨ」として指定する。他の全てが等しい場合、ＭＨトルク値が大きいほど、架橋の程度が大きくなる。Ｔ９０架橋時間を、ＭＨ引くＭＬの差（ＭＨ−ＭＬ）の９０％、すなわちＭＬからＭＨの経路の９０％に等しいトルク値を達成するのに必要な分数として決定する。Ｔ９０架橋時間が短いほど、すなわちトルク値がＭＬからＭＨへの経路の９０％になるのが早いほど、試験試料の硬化速度は速くなる。逆に、Ｔ９０架橋時間が長いほど、すなわちトルク値がＭＬからＭＨへの経路の９０％を得るのにかかる時間が長くなるほど、試験試料の硬化速度は遅くなる。ポンド−インチ（ｌｂ．−ｉｎ．）で測定され、ニュートン−メートル（Ｎ−ｍ）に変換され、ここで、１．００ｌｂ．−ｉｎ．＝０．１１３Ｎ−ｍである。
【００７８】
密度試験方法：ＡＳＴＭ  Ｄ７９２−１３、変位によるプラスチックの密度と比重（相対密度）の標準試験法の方法Ｂに従って測定した（水以外の液体中、例えば液体２−プロパノール中で固体プラスチックを試験するため）。結果は１立方センチメートル当たりのグラム数（ｇ／ｃｍ３）の単位で報告する。
【００７９】
誘電率および散逸率の試験方法。ＡＳＴＭ  Ｄ１５０−１１、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  ＡＣ  Ｌｏｓｓ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｓｔｉｃｓ  ａｎｄ  Ｐｅｒｍｉｔｔｉｖｉｔｙ（Ｄｉｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｃｏｎｓｔａｎｔ）ｏｆ  Ｓｏｌｉｄ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｉｎｓｕｌａｔｉｏｎに従い、炉内に試験片ホルダーを含む電極を有するＳｈａｎｇｈａｉ  Ｙｏｕｎｇ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｃｏ．Ｌｔｄ．の高精度高電圧静電容量ブリッジＱＳ８７で５０Ｈｚで試験を実施し、高電圧電力は、Ｓｈａｎｇｈａｉ  Ｙｏｕｎｇ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｃｏ．Ｌｔｄ．のＹＧ８Ｑであった。試験片は、架橋ポリエチレン生成物および圧縮成形プラーク調製方法１により調製した硬化（架橋）圧縮成形プラークである。真空炉内で７０℃で２４時間、大気圧下でプラークを脱気する。試験片を切り取り、厚さを試験し、次いで１１０℃の炉内で電極温度が１００℃に達した直後２つの電極の間に挟む。フィルム全体で電位を２．５キロボルト（ｋＶ）、５ｋＶ、７．５ｋＶ、１０ｋＶ、７．５ｋＶ、５ｋＶ、および２．５ｋＶに設定し、フィルムにかかる印加電圧をミリメートル（ｍｍ）でのフィルムの厚さで割った値に等しいフィルムにかかる電気的ストレスを計算し；散逸率（「Ｄｆ」）および比誘電率（すなわち誘電定数εｒ）を試験する。典型的には５ｋＶ／ｍｍ〜２５ｋＶ／ｍｍの範囲でプロットされた、様々な電気的ストレス値での散逸率（Ｄｆ）曲線を得る。曲線から、１６ｋＶ／ｍｍに等しい電気的ストレスのＤｆ値を計算する。
【００８０】
メルトインデックス（１９０℃／２．１６キログラム（ｋｇ）、「Ｉ２」）試験方法：エチレン系（コ）ポリマーの場合、以前は「条件Ｅ」として知られ、またＩ２としても知られている、１９０℃／２．１６キログラム（ｋｇ）の条件を使用して、ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｍｅｌｔ  Ｆｌｏｗ  Ｒａｔｅｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒｍｏｐｌａｓｔｉｃｓ  ｂｙ  Ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ  Ｐｌａｔｏｍｅｔｅｒに従って測定される。結果は、１０分当たりの溶出グラム数（ｇ／１０分）の単位で報告される。
【００８１】
移動試験方法。移動添加剤は、５グラム（ｇ）のペレットを未使用の透明な自己密閉型ポリエチレンバッグに入れ、ペレットを５回押して、バッグにマークが付くかどうかを確認することにより観察され得る。マークが観察された場合は「はい」を記録し、観察されたマークがない場合は「いいえ」を記録する。
【００８２】
スコーチ時間試験方法（ＭＤＲ：ｔｓ１、１８０℃または１４０℃。（分））：試料「Ｘ」のスコーチ時間またはスコーチまでの時間（ｔｓ１）は、１４０℃でＭＤＲによって測定され、ｔｓ１＠１４０℃と略される。１８０℃でＭＤＲにより測定されたスコーチ時間は、ｔｓ１＠１８０℃と略される。スコーチ時間は、以下のようにＩＳＯ６５０２に従って、Ａｌｐｈａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｒｈｅｏｍｅｔｅｒ  ＭＤＲ２０００Ｅで測定した。５〜６ｇの試験材料（ペレット）をＭＤＲ２００Ｅ機器に入れる。トルクは、それぞれ１４０℃で０（開始）〜１２０分、または１８２℃で０（開始）〜２０分の時間の関数として測定し、時間に対するトルク曲線をプロットする。ｔｓ１は、トルク曲線の最小値からのトルクにおける、試験開始（０分）からの１デシニュートンメートル（ｄＮｍ）のトルクの増加の観察に要する時間の長さである。ｔｓ１＠１４０℃を使用して、溶融加工プロセス中の耐スコーチ性を特性決定する（例えば、溶融配合または押出）。１８０℃でＭＤＲを使用し、硬化可能性（ＭＨ−ＭＬ）および硬化速度を特性決定する（上記の架橋時間（Ｔ９０）試験方法を参照されたい）。
【００８３】
水トリー成長試験方法：ＡＳＴＭ  Ｄ６０９７−０１ａ（過去）またはＡＳＴＭ  Ｄ６０９７−１６（現在有効）に従う方法、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｒｅｌａｔｉｖｅ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ  ｔｏ  Ｖｅｎｔｅｄ  Ｗａｔｅｒ−Ｔｒｅｅ  Ｇｒｏｗｔｈ  ｉｎ  Ｓｏｌｉｄ  Ｄｉｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｉｎｓｕｌａｔｉｎｇ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓを使用した。この試験方法は、半透明の熱可塑性または架橋電気絶縁材料の水トリー成長に対する相対的な耐性をカバーしている。これは特に、中電圧電力ケーブルに有用な押出ポリマー絶縁材料に適用され得る。要約すると、制御された円錐形の欠陥を含む１０個の圧縮成形ディスク試験片を、０．０１規定の塩化ナトリウムの導電性水溶液中で３０日間、１キロヘルツ（ｋＨｚ）および２３℃±２℃で５キロボルト（ｋＶ）の印加電圧に供する。制御された円錐形の欠陥は、６０°の刃先角および３マイクロメートル（μｍ）の先端半径を有する鋭い針によって形成される。これにより、欠陥先端での電気的ストレスが強化され、メイソンの双曲線の点から面への応力強化方程式によって推定される。この強化された電気的ストレスは、欠陥先端から成長した通気水トリーの形成を開始する。そのように生成された結果的なトリー試験片のそれぞれは、染色され、スライスされる。水トリー長と点から面への試験片の厚さは顕微鏡で測定され、水トリー成長に対する抵抗として定義される比率を計算するために使用される。
【実施例】
【００８４】
成分（Ａ１）：０．９２グラム／立方センチメートル（ｇ／ｃｍ３）の密度および１０分当たり２．０グラム（ｇ／１０分）のメルトインデックス（Ｉ２）（ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４、１９０℃、２．１６ｋｇ）を有する低密度ポリエチレン。Ｔｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｍｉｄｌａｎｄ、Ｍｉｃｈｉｇａｎ、ＵＳＡから製品ＤＸＭ−４４６として入手可能。
【００８５】
成分（Ｂ１）：１８ｗｔ％のスチレン単位および７２ｗｔ％の飽和エチレン／ブチレンコモノマー単位を含み、１８ｇ／１０分のメルトインデックス（Ｉ２）（ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８−０４、２３０℃、２．１６ｋｇ）を有する直鎖ポリスチレン−エチレン／ブチレン−ポリスチレン（ＳＥＢＳ）トリブロックコポリマー。Ｋｒａｔｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから製品ＫＲＡＴＯＮ  Ｇ１６４３  Ｍ  Ｐｏｌｙｍｅｒとして入手可能。
【００８６】
成分（Ｃ１）：２５℃で１００ｍｍ２／ｓの動粘度および０．９６０〜０．９７０ｇ／ｃｍ３の密度を有するポリジメチルシロキサン（ＰＤＭＳ）。中華人民共和国、Ｓｉｎｏｐｈａｒｍ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅａｇｅｎｔ  Ｃｏ．、Ｌｔｄ．からの製品として入手可能。動粘度の測定：２５℃で試験法ＡＳＴＭ−Ｄ４４５−１１ａ（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｋｉｎｅｍａｔｉｃ  Ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ  ａｎｄ  Ｏｐａｑｕｅ  Ｌｉｑｕｉｄｓ  （ａｎｄ  Ｃａｌｃｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ））を使用し、センチストークス（ｃＳｔ）または同等のｍｍ２／ｓ単位で表される。
【００８７】
酸化防止剤（Ｄ１）：ジオクタデシル３，３’−チオジプロピオネートとしても知られているジステアリルチオジプロピオネート化合物。ＣＡＳ番号［６９３−３６−７］。ＢＡＳＦからの製品Ｉｒｇａｎｏｘ  ＰＳ８０２として入手可能。
【００８８】
酸化防止剤（Ｄ２）：化合物１，３，５−トリス［［４−（１，１−ジメチルエチル）−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルフェニル］メチル］−１，３，５−トリアジン−２，４，６−（１Ｈ，３Ｈ，５Ｈ）−トリオン。ＣＡＳ番号４０６０１−７６−１。Ｃｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓからの製品Ｃｙａｎｏｘ１７９０として入手可能。
【００８９】
有機過酸化物（Ｅ１）：過酸化ジクミル。中華人民共和国のＦａｎｇｒｕｉｄａからの製品として入手可能。
【００９０】
安定剤（Ｍ１）：化合物Ｎ，Ｎ’−ビスホルミル−Ｎ，Ｎ’−（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニル）−ヘキサメチレンジアミン。ＣＡＳ番号１２４１７２−５３−８。ＢＡＳＦからＵｖｉｎｕｌ  ４０５０Ｈとして入手可能。
【００９１】
比較例１〜４（ＣＥ１〜ＣＥ４）：各比較例について、それぞれ、ポリエチレン組成物調製方法１、ペレット調製方法１、および浸漬方法１に従って一連のポリエチレン組成物を調製する。浸漬法１により調製した各ポリエチレン組成物について、架橋ポリエチレン生成物および圧縮成形プラークの調製方法１に従ってＣＥ１〜ＣＥ４の架橋ポリエチレン生成物を調製する。上記の方法に従って試験する。組成および結果を以下の表１に報告する。
【００９２】
【表１】
2021500418.tif 000002
【００９３】
表１のデータが示すように、ＣＥ１〜ＣＥ４は、水トリー長（ＷＴＬ）の成長を適度に抑制し、パーセンテージを１２．８％から１５．８％に増加させた。ＣＥ３とＣＥ２を比較すると、（Ｃ）の濃度を２倍にすると、絶対増加量はわずか１ｗｔ％であったが、ＷＴＬ成長の阻害が悪化し、（Ｃ）の「添加剤ブルーム」が生じ、（Ｃ）は不必要にペレット表面に移動した。ＣＥ４とＣＥ１を比較すると、（Ｂ）を１５ｗｔ％から１６ｗｔ％に１ｗｔ％増加させるとＷＴＬ％が適度に改善されたが、結果はＩＥ１〜ＩＥ４における（Ｂ）および（Ｃ）の組み合わせに関して以下で確認されるＷＬＴ％の改善には遠くおよばない。
【００９４】
発明例１〜４（ＩＥ１〜ＩＥ４）：各発明例について、それぞれ、ポリエチレン組成物調製方法１、ペレット調製方法１、および浸漬方法１に従って一連のポリエチレン組成物を調製する。浸漬法１により調製された各ポリエチレン組成物について、架橋ポリエチレン生成物および圧縮成形プラークの調製法１に従ってＩＥ１〜ＩＥ４の架橋ポリエチレン生成物を調製する。上記の方法に従って試験する。組成および結果を以下の表２に報告する。
【００９５】
【表２】
2021500418.tif 000003
【００９６】
表２のデータが示すように、ＩＥ１〜ＩＥ４は、予想外にも水トリー長（ＷＴＬ）の成長をより良好に抑制し、パーセンテージは５．４％から１２．１％に増加したことを示し、パーセンテージの増加が低いほど、水トリー成長が少ない。（Ｂ）および（Ｃ）の組み合わせをより低濃度で使用すると、１つを２倍の量で含むが（Ｂ）および（Ｃ）の両方ではない比較例よりも、ＷＴＬの阻害が向上した（パーセンテージの増加が低い）。また、ＩＥ２（（Ｂ）の濃度は７．５０ｗｔ％）で得られたＷＴＬ％は、ＩＥ１（（Ｂ）の濃度は１５．００ｗｔ％）よりも優れており、ＩＥ４（（Ｂ）の濃度は７．５０ｗｔ％）とＩＥ３（（Ｂ）の濃度は１５．００ｗｔ％）を比較しても同様の結果が得られる。これらの結果は、ポリエチレン組成物および架橋ポリエチレン生成物における（Ｂ）および（Ｃ）の組み合わせの性能が相加的ではなく相乗的であることを示唆している。（Ｂ）／（Ｃ）の重量／重量比を使用して、相乗効果を与える（Ｂ）および（Ｃ）の量を定義することができる。
【００９７】
「請求項」および「複数の請求項」をそれぞれ「態様」または「複数の態様」で置き換えることを除いて、以下の特許請求の範囲を番号付き態様として本明細書に組み込む。
【国際調査報告】
2021500418.tif 000004
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