(57)【要約】【課題】処理速度を落とすことなく、ハードディスクのファームウェアを更新するこのとのできるディスクアレイ装置、及びファームウェアの更新方法を提供する。【解決手段】ＲＡＩＤシステムを構築して、複数のハードディスクの動作を制御するＲＡＩＤコントローラと、前記複数のハードディスクのうちの被更新ハードディスクに対して、ファームウェアの更新を行う管理エージェントと、を具備する。前記管理エージェントは、前記被更新ハードディスクを前記ＲＡＩＤシステムから切り離してファームウェアの更新を行い、前記被更新ハードディスクが切り離されている間に、前記ＲＡＩＤシステムへの書き込みが行われる場合に、書き込みの行われる前記ＲＡＩＤシステム上の論理アドレスを記憶し、更新終了後に、前記ＲＡＩＤコントローラによって、前記被更新ハードディスクのうち、記憶した前記論理アドレスに対応する部分のデータを復元し、前記被更新ハードディスクを前記ＲＡＩＤシステムに復帰させる。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のハードディスクを、冗長性を有するＲＡＩＤシステムを構築して論理的に制御するＲＡＩＤコントローラと、
前記ＲＡＩＤコントローラにアクセス可能に接続され、前記複数のハードディスクのうちの被更新ハードディスクに対して、ファームウェアの更新を行う管理エージェントと、
を具備し、
前記管理エージェントは、前記被更新ハードディスクのファームウェアを更新するに際し、前記被更新ハードディスクを前記ＲＡＩＤシステムから論理的に切り離してファームウェアの更新を行い、
前記被更新ハードディスクの切り離し中に前記ＲＡＩＤシステムに対して書き込みが行われる場合、前記管理エージェントは、前記ＲＡＩＤシステム上において書き込みの行われる論理アドレスを記憶し、更新終了後に、前記ＲＡＩＤコントローラにアクセスして、前記被更新ハードディスクのうち、記憶した前記論理アドレスに対応するセクタのデータを復元させ、前記被更新ハードディスクを前記ＲＡＩＤシステムに復帰させる
ディスクアレイ装置。
【請求項２】
請求項１に記載されたディスクアレイ装置であって、
前記ＲＡＩＤコントローラは、
前記被更新ハードディスクの切り離し中に前記ＲＡＩＤシステムに対して書き込みが行われる場合に、書き込みの行われるセクタのセクタ情報に復旧フラグを書き込み、
前記被更新ハードディスクのデータを復元するにあたり、前記復旧フラグの書き込まれたセクタのデータに基いて、復旧フラグの書き込まれていないセクタのデータを生成することで、前記被更新ハードディスクのデータを復元する
ディスクアレイ装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載されたディスクアレイ装置であって、
前記ＲＡＩＤコントローラは、パリティを有するＲＡＩＤシステムを構築して前記複数のハードディスクを制御する
ディスクアレイ装置。
【請求項４】
ＲＡＩＤシステムのハードディスクのファームウェアを更新するファームウェア更新方法であって、
ファームウェアの更新の行われる被更新ハードディスクを、前記ＲＡＩＤシステムから切り離すステップと、
切り離した前記被更新ハードディスクのファームウェアを更新するファームウェア更新ステップと、
前記被更新ハードディスクの切り離し中に前記ＲＡＩＤシステムに対して書き込みが行われる場合に、書き込みの行われる論理アドレスを記憶するステップと、
前記ファームウェア更新ステップの終了後に、前記被更新ハードディスクを再起動するステップと、
記憶した前記論理アドレスに基いて、前記被更新ハードディスクのうち、記憶した前記論理アドレスに対応するセクタのデータを復元する復元ステップと、
データの復元された前記被更新ハードディスクを、前記ＲＡＩＤシステムに復帰させるステップと、
を具備する
ファームウェア更新方法。
【請求項５】
請求項４に記載されたファームウェア更新方法であって、
更に、
前記被更新ハードディスクが切り離されている間に書き込みを行われたセクタのセクタ情報に、復旧フラグを書き込むステップ、
を具備し、
前記復元ステップにおいて、前記復旧フラグの書き込まれたセクタのデータに基いて、復旧フラグの書き込まれていないセクタのデータを復元することで、前記被更新ハードディスクのデータを復元する
ファームウェア更新方法。
【請求項６】
請求項４又は５に記載されたファームウェア更新方法を、コンピュータにより実現する為の、ファームウェア更新プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディスクアレイ装置に関し、特に、ＲＡＩＤシステムの構築されるディスクアレイ装置と、そのファームウェアを更新する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数台のハードディスクにデータを分散させて記憶させるディスクアレイ装置が知られている。このようなディスクアレイ装置として、ＲＡＩＤコントローラにより、ＲＡＩＤシステムを構築して、複数台のハードディスクを管理するものが挙げられる。
【０００３】
複数のハードディスクの各々には、通常、ハードディスクの各種動作を制御する為のファームウェアが記憶されている。このファームウェアは、複数のハードディスク間の性能を均質化したり、性能をより良くするなどの目的により、更新されることがある。
【０００４】
このようなファームウェアの更新は、ネットワーク経由で行われることがある。この場合、ディスクアレイ装置にインストールされたファームウェア更新用のプログラム（以下、管理エージェントと記載する）により行われる。この場合の動作について説明する。管理エージェントが、ネットワークを介して、最新バージョンのファームウェアを提供するコンピュータ（以下、管理ＰＣと記載する）にアクセスする。管理エージェントは、管理ＰＣから、最新ファームウェアのバージョン情報を取得し、ディスクアレイ装置内のハードディスクのファームウェアのバージョンと比較する。ハードディスクのファームウェアバージョンが古かった場合、管理ＰＣから最新ファームウェアをダウンロードする。ダウンロード後に、ディスクアレイ装置内のハードディスクのファームウェアを更新する。更新中には、全てのハードディスクに対する書き込み、読み込み処理は中断される。また、ネットワークを介した通信も中断され、ローカルに、ファームウェアの更新が行われる。ファームウェアの更新中は、ディスクアレイ装置に対して、データの書き込み、読み込みを行うことができないので、ユーザにとっては不便であった。
【０００５】
尚、特許文献１には、ネットワーク経由で、ディスクアレイ装置内のファームウェアやドライバをアップデートする方法に関する記載がある。
【０００６】
また、特許文献２は、ディスクアレイ装置の処理を中断させることなくファームウェアを更新できる様にする技術を開示している。この特許文献２に記載された更新方法では、ファームウェアを更新するにあたり、まず更新対象となるハードディスクＡに記録されているデータを、他のハードディスクＢに複写する。次に、複写が終了すると、ハードディスクＡに対するＩ／Ｏ処理を中止し、ハードディスクＡに対するＩ／Ｏ処理をハードディスクＢに代行させる。更に、代行モード中に、Ｉ／Ｏ処理に起因して生じたデータの変更履歴の記憶管理を開始する。そして、ハードディスクＡのファームウェアを更新する。ハードディスクＡの更新が終了すると、データ変更履歴、及びハードディスクＡ又はＢに記録されているデータに基いて、ハードディスクＡの内容を最新の更新状態にセットアップする。更に、ハードディスクＢに代行させていたハードディスクＡに対するＩ／Ｏ処理を、ハードディスクＡが直接行うように戻して、処理を終了する。
【０００７】
【特許文献１】特開２００２−２７８９０６号  公報
【特許文献２】特開２００２−３１８６６６号  公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献２の技術を用いれば、ディスクアレイ装置の処理を中断させること無くファームウェアの更新を行うことができる。しかしながら、（１）更新対象のハードディスクのデータを別のハードディスクにコピーする、（２）更新対象のハードディスクのデータを最新の更新状態にセットアップするにあたり、代行させていたハードディスクの内容と比較する、などの処理が必要であり、ファームウェアの更新中は、処理速度が遅くなってしまうことが予想される。
【０００９】
従って、本発明の目的は、処理速度を落とすことなく、ハードディスクのファームウェアを更新することのできるディスクアレイ装置、及びファームウェアの更新方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
以下に、［発明を実施するための最良の形態］で使用される番号・符号を用いて、［課題を解決するための手段］を説明する。これらの番号・符号は、［特許請求の範囲］の記載と［発明を実施するための最良の形態］との対応関係を明らかにするために括弧付きで付加されたものである。ただし、それらの番号・符号を、［特許請求の範囲］に記載されている発明の技術的範囲の解釈に用いてはならない。
【００１１】
本発明にかかるディスクアレイ装置（１００）は、複数のハードディスク（３１〜３５）を冗長性を有するＲＡＩＤシステムを構築して論理的に制御するＲＡＩＤコントローラ（１４）と、ＲＡＩＤコントローラ（１４）にアクセス可能に接続され、複数のハードディスク（３１〜３５）のうちの被更新ハードディスク（３１）に対して、ファームウェアの更新を行う管理エージェント（６１）と、を具備する。管理エージェント（６１）は、被更新ハードディスク（３１）のファームウェアを更新するに際し、被更新ハードディスク（３１）をＲＡＩＤシステムから論理的に切り離してファームウェアの更新を行う。管理エージェント（６１）は、被更新ハードディスク（３１）の切り離し中にＲＡＩＤシステムに対して書き込みが行われる場合、ＲＡＩＤシステム上における、書き込みの行われる論理アドレスを記憶する。管理エージェント（６１）は、更新終了後に、ＲＡＩＤコントローラ（１４）にアクセスして、被更新ハードディスク（３１）のうち、記憶した論理アドレスに対応するセクタのデータを復元し、被更新ハードディスク（３１）をＲＡＩＤシステムに復帰させる。
【００１２】
上述の構成に依れば、更新対象のハードディスク（３１）のみがＲＡＩＤシステムから切り離されるので、更新中にもＲＡＩＤシステムに対する書き込み、読み込み処理を行うことができる。更新中にＲＡＩＤシステムへの書き込みがあった場合、書き込みの行われる論理アドレスが記憶される。更新終了後に、被更新ハードディスク（３１）のセクタのうち、記憶しておいた論理アドレスに対応する部分のセクタのデータのみが復元される。この際、被更新ハードディスクに記録されているデータを全て復元する必要は無いので、データの復元に要する処理を最小限に抑えることができる。従って、処理速度を落とすことなく、ハードディスクのファームウェアを更新することができる。
【００１３】
上記のディスクアレイ装置（１００）において、ＲＡＩＤコントローラ（１４）は、被更新ハードディスク（３１）の切り離し中にＲＡＩＤシステムに対して書き込みが行われる場合に、書き込みの行われるセクタのセクタ情報に復旧フラグを書き込ませることが好ましい。この時、被更新ハードディスク（３１）のデータを復元するにあたっては、復旧フラグの書き込まれたセクタのデータに基いて、復旧フラグの書き込まれていないセクタのデータを生成することで、被更新ハードディスクのデータを復元する。
【００１４】
上記のディスクアレイ装置（１００）において、ＲＡＩＤコントローラ（１４）は、パリティを有するＲＡＩＤシステムを構築して複数のハードディスク（３１〜３５）の動作を制御することが好ましい。
【００１５】
本発明にかかるファームウェア更新方法は、ＲＡＩＤシステムのハードディスクのファームウェアを更新するファームウェア更新方法である。このファームウェア更新方法は、ファームウェアの更新を行う被更新ハードディスクを、ＲＡＩＤシステムから切り離すステップ（ステップＳ４０）と、切り離した被更新ハードディスクのファームウェアを更新するファームウェア更新ステップ（ステップＳ５０）と、更新中に書き込みの行われたＲＡＩＤシステム上の論理アドレスを記憶するステップ（ステップＳ５２）と、ファームウェア更新ステップ（Ｓ５０）の終了後に、被更新ハードディスクを再起動するステップ（ステップＳ７０）と、被更新ハードディスクのうち、記憶した論理アドレスに対応する部分のデータを復元する復元ステップ（ステップＳ９０）と、データの復元された被更新ハードディスクを、ＲＡＩＤシステムに復帰させるステップ（ステップＳ１００）と、を具備する。
【００１６】
上記のファームウェア更新方法は、更に、更新中に書き込みを行われたセクタのセクタ情報に、復旧フラグを書き込むステップ（ステップＳ５１）、を具備することが好ましい。このとき、復元ステップ（ステップＳ９０）において、復旧フラグの書き込まれたセクタのデータに基いて、復旧フラグの書き込まれていないセクタのデータを復元することで、被更新ハードディスクのデータを復元する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に依れば、処理速度を落とすことなく、ハードディスクのファームウェアを更新するこのとのできるディスクアレイ装置、及びファームウェアの更新方法が提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図面を参照しつつ、本発明の実施形態について説明する。図１は、本実施形態に係るディスクアレイ装置１１を含むネットワークシステム１００の構成を示すブロック図である。このネットワークシステム１００は、一の管理ＰＣ１と、複数のディスクアレイ装置（１１〜１４）とを有している。各ディスクアレイ装置（１１〜１４）は、ネットワーク２を介して、管理ＰＣ１に接続されている。管理ＰＣ１には、各ディスクアレイ装置（１１〜１４）とディスクアレイ装置の管理に関する通信を行うための、マネージャソフトウェア４１がインストールされている。
【００１９】
図２は、個々のディスクアレイ装置１１の構成を機能的に描いた概略ブロック図である。各ディスクアレイ装置１０は、ネットワーク２との間に介在するインターフェース１２、ユーザとの間でデータの入出力を行える様にするための入出力装置１３、ＲＡＩＤコントローラ１４、メモリ１５、ＣＰＵ１６、及び格納部１７を有しており、これらは、汎用バス１１を介して互いに接続されている。格納部１７には、オペレーティングシステム１７、ファームウェア更新プログラムとしての管理エージェント６１が格納されている。また、ＲＡＩＤコントローラ１４の配下には、複数のハードディスク（３１〜３５）が接続されている。
【００２０】
オペレーティングシステム１７及び管理エージェント６１は、ディスクアレイ装置１１の起動時にメモリに展開され、ＣＰＵに実行されてその機能を実現するものである。管理エージェント６１は、ハードディスクのファームウェアの更新に関する機能を実現するものであり、オペレーティングシステム５１上で動作する。具体的には、ネットワーク２を介して、管理ＰＣ１のマネージャ４１と定期的に通信を行い、必要に応じてマネージャ４１から最新版のファームウェアをダウンロードし、ハードディスク（３１〜３５）のファームウェアの更新に係る機能を実現する。
【００２１】
ＲＡＩＤコントローラ１４は、ＲＡＩＤシステムを構築して、複数のハードディスク（３１〜３５）を管理する。この際、ＲＡＩＤコントローラ１４は、冗長性を有するＲＡＩＤシステムを論理的に構築し、複数のハードディスク３０に対する書き込み、読み込み動作を制御する。尚、本明細書でいうＲＡＩＤシステムは、冗長性を有さないＲＡＩＤ０を含まない。
【００２２】
図３は、ＲＡＩＤシステムを説明するための図である。ＲＡＩＤコントローラ１４は、図３に示されるように、複数のハードディスク（３１〜３５）の各々を、複数の領域（以下、セクタとする）に分割し、論理アドレスを割り当てて管理している。ここで、論理アドレスは、別々のハードディスクに含まれる複数のセクタから構成されており、図３に示される例では３つのセクタから構成されている。
【００２３】
例えば、入出力装置１３を介してユーザから書き込みが行われた場合、オペレーティングシステム５１がＲＡＩＤコントローラ１４に対して、論理アドレス単位でデータを通知する。ＲＡＩＤコントローラ１４は、オペレーティングシステム５１からのアクセスに応じて、通知されたデータを２分割し、論理アドレス内の３つのセクタのうちの２つのセクタに、一つづつ格納する。そして、２分割したデータからパリティデータを生成し、残りの１つのセクタにこのパリティデータを格納する。図３に示される例では、論理アドレス２０１に対して書き込みを行う場合、ハードディスク３１のセクタ２０１−１と、ハードディスク３２のセクタ２０１−２とに、２分割したデータを一つづつ格納し、ハードディスク３３のセクタ２０１−Ｐにパリティデータを格納する。同様に、論理アドレス２０２に対しては、２０２−１、２０２−２に２分割したデータを一つづつ格納し、２０２−Ｐにパリティデータを格納する。また、ＲＡＩＤコントローラ１４は、必要に応じて、データを格納する際に、各セクタのヘッダ部分にセクタ情報を書き込む。
【００２４】
上記のように、論理アドレス内の１セクタに、パリティデータを格納することにより、１台のハードディスクがＲＡＩＤシステムから切り離されても、データ内容は保護されるようになっている。
【００２５】
続いて、上述のディスクアレイ装置１０において、ハードディスク３１のファームウェアの更新を行う際の動作について説明する。図４は、本実施形態にかかるファームウェア更新方法を示すフローチャートである。
【００２６】
管理ＰＣ１上で稼動するマネージャ４１から、ネットワーク２を介して、ディスクアレイ装置１０上で稼動する管理エージェント６１に対し、ファームウェア更新の指示があったとする。指示を受けた管理エージェント６１は、マネージャ４１から更新するハードディスクの対象名とファームウェアのバージョンを取得する。そして、ＲＡＩＤコントローラ１４配下に対象名のハードディスクが存在するか否かの確認と、各ハードディスクのファームウェアバージョンの確認を行う（ステップＳ１０）。
【００２７】
対象名のハードディスク３１が存在し、かつ、ファームウェアバージョンが古かった場合、管理エージェント６１は、マネージャ４１から最新のファームウェアをダウンロードする（ステップＳ２０）。その後、ＲＡＩＤコントローラ１４配下のハードディスク３１〜３５の整合性確認（Ｃｏｎｓｉｓｔｅｎｃｙ  ｃｈｅｃｋ）を行う（ステップＳ３０）。整合性確認後、管理エージェント６１は、ＲＡＩＤコントローラ１４にアクセスして、更新対象のハードディスク３１をＲＡＩＤシステムから論理的に切り離し、ＲＡＩＤシステムを縮退状態とする（ステップＳ４０）。縮退状態にした後、管理エージェント６１は、切り離した更新対象のハードディスク３１のファームウェアを、ダウンロードしたファームウェアに更新する（ステップＳ５０）。
【００２８】
ここで、更新対象のハードディスク３１がＲＡＩＤシステムから切り離されている間に、オペレーティングシステム５１からＲＡＩＤコントローラ１４に対して、データの書き込み処理が行われたとする。この場合、ＲＡＩＤコントローラ１４は、ＲＡＩＤシステムが縮退状態のまま、ハードディスク３１以外の各ハードディスク（３２〜３５）に対して、データを書き込む。この時、ＲＡＩＤコントローラ１４は、書き込みを行う各ハードディスク（３２〜３５）の各セクタに、後に復旧させるための復旧フラグをセクタ情報として書き込みつつ、データを書き込む（ステップＳ５１）。また、管理エージェント６１は、書き込みの履歴を管理しており、書き込みの行われる（又は行われた）ＲＡＩＤシステム上の論理アドレスを、メモリ１５に記憶しておく（ステップＳ５２）。
【００２９】
管理エージェント６１は、ファームウェアの更新を終えると、ファームウェアの更新が正常終了したかどうかを確認する（ステップＳ６０）。正常終了した場合、管理エージェント６１は、更新対象のハードディスクを再起動する（ステップＳ７０）。更に、管理エージェント６１は、新しいファームウェアが正常に起動するかどうかを確認する（ステップＳ８０）。
【００３０】
Ｓ８０において正常に起動した場合、管理エージェント６１は、ＲＡＩＤコントローラ１４にアクセスし、更新対象のハードディスク３１に格納されたデータを復元する。この際、メモリ１５に記憶しておいた論理アドレスに基いて、その論理アドレスに対応するセクタのみ、データを復元させる。具体的には、管理エージェント６１が、ＲＡＩＤコントローラ１４に対して、記憶していた論理アドレスを指定した復旧コマンドを送信する。ＲＡＩＤコントローラ１４は、復旧コマンドを受け付けると、各ハードディスクの複数のセクタのうち、指定された論理アドレスに対応するセクタのデータを読み込む。この際、被更新ハードディスク３１のセクタも読み込む。そして、論理アドレス内の３つのセクタのデータのうち、復旧フラグのある２つのデータから、復旧フラグの無いもう一つのデータを生成し、復旧フラグの無いセクタに書き込む。同時に、復旧フラグのある２つのセクタのセクタ情報から、復旧フラグをクリアする。ここでもし、３つのセクタの全てに復旧フラグが存在する場合は、その論理アドレスには更新対象のハードディスクのセクタが存在しないことを示すため、３つの復旧フラグのクリアのみを行い、データ自体は変更しない。このような動作により、更新対象のハードディスクのセクタのうち、切り離し中に書き込みのあった論理アドレスのセクタのみ、データが復元される（ステップＳ９０）。
【００３１】
次に、管理エージェント６１は、ＲＡＩＤコントローラ１４により、切り離していた更新対象のハードディスク３１を、ＲＡＩＤシステムに復帰させる（ステップＳ１００）。更に、再度整合性確認を行い（ステップＳ１１０）、処理を終了する。ディスクアレイ装置１１内のハードディスクに、複数更新対象のものが存在する場合、ステップＳ１０〜１１０の処理を繰り返し実行する。
【００３２】
以上の動作を、より具体的に説明する。図３において、ハードディスク３１のファームウェアを更新し、ハードディスク３１が切り離されている間に、論理アドレス３０１〜論理アドレス３０６に対して書き込み処理が行われたとする。
【００３３】
この場合、ステップＳ４０において、ハードディスク３１がＲＡＩＤシステムから切り離される。また、ステップＳ５１において、ハードディスク３１以外のハードディスク（３２〜３５）に対して、データの書き込みが行われる。この際、図３に示されるように、書き込みの行われる各セクタのセクタ情報には、復旧フラグ（図中、「Ｒ」）が書きこまれる。更に、ステップＳ５２において、管理エージェント６１が、論理アドレス３０１〜３０６を、記憶する。
【００３４】
ステップＳ９０で、データを復元するにあたっては、管理エージェント６１が、ＲＡＩＤコントローラ１４に対し、記憶していた論理アドレス３０１〜３０６への復旧コマンドを送信する。ＲＡＩＤコントローラ１４は論理アドレス３０１に該当するハードディスク３１〜３３より、セクタ３０１−１、３０１−２、３０１−Ｐのデータを読み込む。この際セクタ情報も読み込む。そして、復旧フラグ「Ｒ」の存在するセクタ３０１−２、３０２−Ｐから、復旧フラグの存在しないセクタ３０１−１のデータを生成し、セクタ３０１−１にそのデータを書き込む。書き込み後、セクタ３０１−２、３０１−Ｐのセクタ情報から復旧フラグ「Ｒ」をクリアする。同様に、ハードディスク３１内のセクタ３０２−Ｐ、３０４−２、３０６−１のデータの更新を行う。また、論理アドレス３０３、３０５については、全てのセクタに復旧フラグ「Ｒ」が存在するので、復旧フラグ「Ｒ」のクリアのみを行い、セクタに格納されるデータの変更は行わない。
【００３５】
以上のように動作することで、ハードディスク３１に記憶されたデータのうち、切り離し中に書き込みのあった論理アドレスに対応するセクタ（３０１−１、３０２−Ｐ、３０４−２、３０６−１）のデータのみが復元される。
【００３６】
なお、ステップＳ６０において、ファームウェアの更新が正常に終了しなかった場合には、管理エージェント６１が被更新ハードディスクを再起動し（ステップＳ１２０）、古いバージョンのまま正常に起動するかどうかを確認する（ステップＳ１３０）。古いバージョンのまま正常に起動した場合には、切り離し中に書き込みのあった論理アドレスのみ、Ｓ９０と同様に、被更新ハードディスクのデータ内容を書き戻す（ステップＳ１４０）。さらに、管理エージェント６１は、更新対象ハードディスクをＲＡＩＤシステムに復帰させ（ステップＳ１５０）、整合性確認（ステップＳ１６０）後、マネージャ４１に対しファームウェア更新が失敗した旨を通知する（ステップＳ１７０）。
【００３７】
また、Ｓ８０において、被更新ハードディスクのファームウェア更新後の再起動で、新しいバージョンのファームウェアが正常に起動できなかった場合、もしくは、ステップＳ１３０において、古いバージョンのファームウェアで正常に起動できなかった場合は、管理エージェント６１は、被更新ハードディスクを切り離した縮退状態を保持し、マネージャ４１に対し、ファームウェア更新が失敗した旨のアラーム通知を行う（ステップＳ２００）。
【００３８】
以上説明したように動作することで、更新対象のハードディスクがＲＡＩＤシステムから切り離されている間も、ＲＡＩＤシステムは縮退状態として構築されているので、ファームウェアの更新中でも、ＲＡＩＤシステムに対する書き込み、読み込み処理を行うことができる。
【００３９】
ここで、切り離し中に書き込まれたデータを復元するにあたり、書き込みの行われる論理アドレスが記憶されているので、切り離されていたハードディスクのうちの、書き込みの行われる論理アドレスに対応するセクタのデータのみを復元させることができる。書き込みの行われる論理アドレス以外のセクタに関しては、復元処理を行う必要が無いので、データ復元に要する処理を最小限に抑えることができる。すなわち、従来例のように、被更新ハードディスクを切り離す際に、被更新ハードディスクに記録されたデータを複写して別の装置（ハードディスクなど）に移しておいたり、データ復元にあたって、被更新ハードディスクのデータ内容を、代行させておいたハードディスクに記録されたデータと比較する、などの処理は必要無く、処理の高速化が見こまれる。
【００４０】
また、管理ＰＣ１にネットワーク２を介して接続されているディスクアレイ装置１２〜１４も同様に、ＲＡＩＤシステムに対する書き込み、読み込み処理を止めることなく、ファームウェアの更新を行うことが可能である。
【００４１】
また、ディスクアレイ装置に対する書き込み、読み込み処理を中断する必要が無いので、ネットワーク２を介して別のコンピュータと接続したままで、ファームウェアの更新を実行することができる。従って、各ディスクアレイ装置毎に、ローカルにファームウェアの更新を行う必要は無く、ネットワーク経由で更新を行うことができる。
【００４２】
また、本実施形態では、ＲＡＩＤコントローラが構築するＲＡＩＤシステムとして、論理アドレスが別々のハードディスクの３つのセクタから構成され、このうちの一つのセクタにパリティデータが格納されるタイプについて説明したが、冗長性を有さないＲＡＩＤ０でなければ、他のタイプのＲＡＩＤシステムが用いられてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】ネットワークシステムの概略構成図である。
【図２】ディスクアレイ装置の構成を示す概略構成図である。
【図３】ＲＡＩＤシステムを説明する為の概念図である。
【図４】ファームウェア更新方法を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００４４】
１      管理ＰＣ
２      ネットワーク
１０    ディスクアレイ装置
１１    汎用バス
１２    インターフェース
１３    入出力装置
１４    ＲＡＩＤコントローラ
１５    メモリ
１６    ＣＰＵ
１７    格納部
４１    マネージャ
３１    ハードディスク
３２    ハードディスク
３３    ハードディスク
３４    ハードディスク
３５    ハードディスク
５１    オペレーティングシステム
６１    管理エージェント
１００  ネットワークシステム
【図１】
2008217202.tif 000003
【図２】
2008217202.tif 000004
【図３】
2008217202.tif 000005
【図４】
2008217202.tif 000006