(57)【要約】  一般的態様では、フィルタが、時変ＲＦ動きデータを時間整合させる。いくつかの態様では、方法が、第１の入力信号の組（ＳＩＳｓ）を第１の期間にわたって干渉バッファにロードするステップを含む。第１のＳＩＳｓは、空間を通じて送信された後に無線通信装置（ＷＣＤ）によって受信された第１の無線信号の組に基づく。方法は、第１のＳＩＳｓを使用して干渉レベルを決定するステップを含む。方法は、干渉レベルが閾値レベル未満であるとの判定に応答して、第２のＳＩＳｓが干渉バッファにロードされる第２の後続期間内に動き検出プロセスを実行するステップを含む。動き検出プロセスは、第１のＳＩＳｓのサブセットを使用して空間内の物体の動きを検出する。第２のＳＩＳｓは、空間を通じて送信された後にＷＣＤによって受信された第２の無線信号の組に基づく。【選択図】図４
2021501878.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動き検出法であって、
空間を通じて無線で送信された後に無線通信装置によって受信された第１の無線信号の組に基づく第１の入力信号の組を第１の期間にわたって干渉バッファにロードするステップと、
前記第１の入力信号の組を使用して無線干渉計レベルを決定するステップと、
１又は２以上のプロセッサの動作により、前記決定された無線干渉レベルが閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファに第２の入力信号の組がロードされる第２の後続期間内に動き検出プロセスを実行するステップと、
を含み、前記動き検出プロセスは、前記第１の入力信号の組のサブセットを使用して前記空間内の物体の動きを検出し、前記第２の入力信号の組は、前記空間を通じて無線で送信された後に前記無線通信装置によって受信された第２の無線信号の組に基づく、
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記動き検出プロセスは、前記空間内の物体の動きを検出するために前記第１の入力信号の組の複数のサブセットを使用して繰り返し実行される、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記無線干渉レベルは、第１の無線干渉レベルを含み、前記方法は、
前記第２の入力信号の組を使用して第２の無線干渉レベルを決定するステップと、
前記第２の無線干渉レベルが前記閾値を上回るとの判定に応答して、前記第２の入力信号の組に対する前記動き検出プロセスの実行を妨げるステップと、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第１の入力信号の組をロードするステップは、前記干渉バッファを満たすステップを含み、前記方法は、
前記第１の無線干渉レベルが前記閾値未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファから前記入力信号を削除するステップと、
前記干渉バッファを前記第２の入力信号の組で満たすステップと、
をさらに含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
動き検出バッファを前記第１及び第２の入力信号の組からの入力信号で満たすステップをさらに含み、前記動き検出プロセスは、前記動き検出バッファの一部における前記入力信号に対して実行される、
請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記干渉バッファは、Ｎ個のデータブロックを含み、前記動き検出バッファは、Ｎ＋Ｍ−１個のデータブロックを含む、
請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の入力信号の組をロードするステップは、
前記無線信号の信号品質メトリックを閾値と比較するステップと、
前記閾値を上回る信号品質メトリックを有する無線信号を拒絶するステップと、
を含む、請求項１から６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
命令を記憶するコンピュータ可読記憶媒体であって、前記命令は、前記データ処理装置によって実行された時に、
空間を通じて無線で送信された後に無線通信装置によって受信された第１の無線信号の組に基づく第１の入力信号の組を第１の期間にわたって干渉バッファにロードするステップと、
前記第１の入力信号の組を使用して無線干渉計レベルを決定するステップと、
前記決定された無線干渉レベルが閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファに第２の入力信号の組がロードされる第２の後続期間内に動き検出プロセスを実行するステップと、
を実行し、前記動き検出プロセスは、前記第１の入力信号の組のサブセットを使用して前記空間内の物体の動きを検出し、前記第２の入力信号の組は、前記空間を通じて無線で送信された後に前記無線通信装置によって受信された第２の無線信号の組に基づく、
ことを特徴とするコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項９】
前記動き検出プロセスは、前記空間内の物体の動きを検出するために前記第１の入力信号の組の複数のサブセットを使用して繰り返し実行される、
請求項８に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１０】
前記無線干渉レベルは、第１の無線干渉レベルを含み、前記動作は、
前記第２の入力信号の組を使用して第２の無線干渉レベルを決定するステップと、
前記第２の無線干渉レベルが前記閾値を上回るとの判定に応答して、前記第２の入力信号の組に対する前記動き検出プロセスの実行を妨げるステップと、
をさらに含む、請求項８に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１１】
前記第１の入力信号の組をロードするステップは、前記干渉バッファを満たすステップを含み、前記動作は、
前記第１の無線干渉レベルが前記閾値未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファから前記入力信号を削除するステップと、
前記干渉バッファを前記第２の入力信号の組で満たすステップと、
をさらに含む、請求項１０に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１２】
前記動作は、動き検出バッファを前記第１及び第２の入力信号の組からの入力信号で満たすステップをさらに含み、前記動き検出プロセスは、前記動き検出バッファの一部における前記入力信号に対して実行される、請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１３】
前記干渉バッファは、Ｎ個のデータブロックを含み、前記動き検出バッファは、Ｎ＋Ｍ−１個のデータブロックを含む、
請求項１２に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１４】
前記第１の入力信号の組をロードする前記動作は、
前記無線信号の信号品質メトリックを閾値と比較するステップと、
前記閾値を上回る信号品質メトリックを有する無線信号を拒絶するステップと、
を含む、請求項８から１３のいずれか１項に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１５】
動き検出システムであって、
複数の無線通信装置と、
前記無線通信装置に通信可能に結合されたデータ処理装置と、
を備え、各無線通信装置は、該無線通信装置が受信した一連の無線信号に基づいて前記空間内の物体の動きを検出するように構成され、前記データ処理装は、
空間を通じて無線で送信された後に無線通信装置によって受信された第１の無線信号の組に基づく第１の入力信号の組を第１の期間にわたって干渉バッファにロードし、
前記第１の入力信号の組を使用して無線干渉計レベルを決定し、
前記決定された無線干渉レベルが閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファに第２の入力信号の組がロードされる第２の後続期間内に動き検出プロセスを実行する、
ように構成され、前記動き検出プロセスは、前記第１の入力信号の組のサブセットを使用して前記空間内の物体の動きを検出し、前記第２の入力信号の組は、前記空間を通じて無線で送信された後に前記無線通信装置によって受信された第２の無線信号の組に基づく、
ことを特徴とする動き検出システム。
【請求項１６】
前記動き検出プロセスは、前記空間内の物体の動きを検出するために前記第１の入力信号の組の複数のサブセットを使用して繰り返し実行される、
請求項１５に記載のシステム。
【請求項１７】
前記無線干渉レベルは、第１の無線干渉レベルを含み、前記データ処理装置は、
前記第２の入力信号の組を使用して第２の無線干渉レベルを決定し、
前記第２の無線干渉レベルが前記閾値を上回るとの判定に応答して、前記第２の入力信号の組に対する前記動き検出プロセスの実行を妨げる、
ようにさらに構成される、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１８】
前記データ処理装置は、
前記干渉バッファを満たすことによって前記第１の入力信号の組をロードし、
前記第１の無線干渉レベルが前記閾値未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファから前記入力信号を削除し、
前記干渉バッファを前記第２の入力信号の組で満たす、
ようにさらに構成される、請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
前記データ処理装置は、動き検出バッファを前記第１及び第２の入力信号の組からの入力信号で満たすようにさらに構成され、前記動き検出プロセスは、前記動き検出バッファの一部における前記入力信号に対して実行される、
請求項１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記干渉バッファは、Ｎ個のデータブロックを含み、前記動き検出バッファは、Ｎ＋Ｍ−１個のデータブロックを含む、
請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記データ処理装置は、
前記無線信号の信号品質メトリックを閾値と比較し、
前記閾値を上回る信号品質メトリックを有する無線信号を拒絶する、
ことによって前記第１の入力信号の組をロードするようにさらに構成される、
請求項１５から２０のいずれか１項に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
〔優先権の主張〕
本出願は、２０１７年１１月３日に出願された「バッファを用いた動き検出信号の時間整合（Ｔｉｍｅ−Ａｌｉｇｎｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｍｏｔｉｏｎ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌｓ  Ｕｓｉｎｇ  Ｂｕｆｆｅｒｓ）」という名称の米国特許出願第１５／８０３１８９号に対する優先権を主張するものであり、この文献の内容は引用により本明細書に組み入れられる。
【背景技術】
【０００２】
以下の説明は動き検出に関する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
例えば、室内又は屋外領域の物体の動きを検出するために動き検出システムが使用されている。いくつかの動き検出システム例では、赤外線センサ又は光学センサを使用してセンサの視野内の物体の動きを検出する。動き検出システムは、セキュリティシステム、自動制御システム及びその他のタイプのシステムにおいて使用されている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
説明する内容のいくつかの態様では、バッファを使用して動き検出信号を時間整合させる。例えば、いくつかの実装では、異なる長さの干渉バッファ及び動き検出バッファを使用して、動き検出プロセスのための動き検出信号を時間整合させる。干渉フィルタが、干渉バッファ内の入力信号に存在する無線干渉のレベルに関する判定を行い、この判定に基づいて、動き検出バッファ内の入力信号に対して動き検出プロセスを実行するか、或いは実行しない。
【０００５】
例えば、いくつかの態様では、干渉フィルタが、Ｎ個の入力信号の組に許容できない干渉レベルが存在するかどうかを判定し、この判定に応答して、Ｎ個の入力信号の組に対して動き検出プロセスを実行し、又は実行しないことができる。その後、干渉バッファは、第１のＮ個の入力信号の組に対して動き検出プロセスが実行されている間に、第２のＮ個の入力信号の組を取得することができる。場合によっては、Ｍ＜Ｎ個の入力信号に対して同時に動き検出プロセスを実行することもできる。従って、干渉バッファは、Ｎ個の入力信号のための空間を有することができ、動き検出バッファは、Ｎ＋Ｍ−１個の入力信号のための空間を有することができる。
【０００６】
いくつかの例では、本明細書で説明するシステム及び方法が１又は２以上の利点をもたらすことができる。例えば、空間を通じて送信される無線信号を使用して動きを検出することができる。本開示の実施形態は、動き検出プロセスの実行対象であるデータが干渉信号で「曇っている（ｃｌｏｕｄｅｄ）」かどうかを判定するために大規模データセットに適用できる複素フィルタ（すなわち、時間整合入力信号）を提供する。干渉フィルタのデータ経路と動き検出プロセスのデータ経路とを時間整合させることにより、複素フィルタは、より多くのデータを評価し、データセットから特徴を抽出（又は破棄）して、空間内で検出された動きが純粋に物体の動きであって、空間内に存在する無線干渉に起因する誤検出ではないことを確認する機会を有する。また、この動き検出プロセスは、遅延を最小限に抑えて擬似リアルタイムで実行することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】無線通信システム例を示す図である。
【図２】動き探査信号例を示す図である。
【図３Ａ】無線通信装置間で通信される無線信号例を示す図である。
【図３Ｂ】無線通信装置間で通信される無線信号例を示す図である。
【図４】動き検出バッファ及び干渉バッファを含む動き検出システム例を示す図である。
【図５Ａ】（まとめて図５として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行うプロセス例を示す図である。
【図５Ｂ】（まとめて図５として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行うプロセス例を示す図である。
【図５Ｃ】（まとめて図５として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行うプロセス例を示す図である。
【図５Ｄ】（まとめて図５として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行うプロセス例を示す図である。
【図５Ｅ】（まとめて図５として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行うプロセス例を示す図である。
【図６Ａ】（まとめて図６として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行う別のプロセス例を示す図である。
【図６Ｂ】（まとめて図６として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行う別のプロセス例を示す図である。
【図６Ｃ】（まとめて図６として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行う別のプロセス例を示す図である。
【図６Ｄ】（まとめて図６として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行う別のプロセス例を示す図である。
【図６Ｅ】（まとめて図６として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行う別のプロセス例を示す図である。
【図６Ｆ】（まとめて図６として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行う別のプロセス例を示す図である。
【図６Ｇ】（まとめて図６として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行う別のプロセス例を示す図である。
【図６Ｈ】（まとめて図６として示す）干渉バッファ及び動き検出バッファにロードを行う別のプロセス例を示す図である。
【図７Ａ】時間動き検出信号を時間整合させるプロセス例を示すフロー図である。
【図７Ｂ】時間動き検出信号を時間整合させるプロセス例を示すフロー図である。
【図７Ｃ】時間動き検出信号を時間整合させるプロセス例を示すフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
図１に、無線通信システム例１００を示す。無線通信システム例１００は、第１の無線通信装置１０２Ａ、第２の無線通信装置１０２Ｂ及び第３の無線通信装置１０２Ｃという３つの無線通信装置を含む。無線通信システム例１００は、さらなる無線通信装置及びその他のコンポーネント（例えば、さらなる無線通信装置、１又は２以上のネットワークサーバ、ネットワークルータ、ネットワークスイッチ、ケーブル、又はその他の通信リンクなど）を含むこともできる。
【０００９】
無線通信装置例１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、例えば無線ネットワーク標準又は別のタイプの無線通信プロトコルに従って無線ネットワーク内で動作することができる。例えば、無線ネットワークは、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）、パーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）、メトロポリタンエリアネットワーク（ＭＡＮ）、又は別のタイプの無線ネットワークとして動作するように構成することができる。ＷＬＡＮの例としては、ＩＥＥＥによって開発された８０２．１１ファミリの標準のうちの１つ又は２つ以上（例えば、Ｗｉ−Ｆｉネットワーク）などに従って動作するように構成されたネットワークが挙げられる。ＰＡＮの例としては、近距離通信標準（例えば、ＢＬＵＥＴＯＯＴＨ（登録商標）、近距離無線通信（ＮＦＣ）、Ｚｉｇｂｅｅ）、及びミリ波通信などに従って動作するネットワークが挙げられる。
【００１０】
いくつかの実装では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃを、例えばセルラネットワーク標準に従ってセルラネットワーク内で通信するように構成することができる。セルラネットワークの例としては、グローバル・システム・フォー・モバイル（ＧＳＭ）及びＧＳＭ進化型高速データレート（ＥＤＧＥ）又はＥＧＰＲＳなどの２Ｇ標準、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ（登録商標））、ユニバーサル・モバイル・テレコミュニケーション・システム（ＵＭＴＳ）及び時分割同期符号分割多元接続（ＴＤ−ＳＣＤＭＡ）などの３Ｇ標準、ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）及びＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ（ＬＴＥ−Ａ）などの４Ｇ標準などに従って構成されたネットワークが挙げられる。
【００１１】
図１に示す例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃを標準的な無線ネットワークコンポーネントとすることができ、或いはこれらの無線通信装置が標準的な無線ネットワークコンポーネンを含むことができる。例えば、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、市販のＷｉ−Ｆｉアクセスポイント、或いは内部モデムに命令（例えば、ソフトウェア又はファームウェア）として埋め込まれた、本明細書で説明する１又は２以上の動作を実行する別のタイプの無線アクセスポイント（ＷＡＰ）とすることができる。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃを、例えば市販のメッシュネットワークシステム（例えば、ＧＯＯＧＬＥ  ＷＩＦＩ）などの無線メッシュネットワークのノードとすることができる。いくつかの例では、別のタイプの標準的な又は従来のＷｉ−Ｆｉ送信機装置を使用することもできる。無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、Ｗｉ−Ｆｉコンポーネントを伴わずに実装することもでき、例えば他のタイプの標準的又は非標準的な無線通信を動き検出に使用することもできる。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃを専用動き検出システム又はその一部とすることもできる。例えば、専用動き検出システムとしては、ハブ装置、及び（遠隔センサ装置としての）１又は２以上のビーコン装置を挙げることができ、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、動き検出システム内のハブ装置又はビーコン装置とすることができる。
【００１２】
図１に示すように、無線通信装置例１０２Ｃは、モデム１１２と、プロセッサ１１４と、メモリ１１６と、電源ユニット１１８とを含み、無線通信システム１００内の無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、いずれも同じ、さらなる、又は異なるコンポーネントを含むことができ、これらのコンポーネントは、図１に示すように、又は別の形で動作するように構成することができる。いくつかの実装では、無線通信装置のモデム１１２、プロセッサ１１４、メモリ１１６及び電源ユニット１１８が、共に共通ハウジング又はその他のアセンブリに収容される。いくつかの実装では、無線通信装置の１又は２以上のコンポーネントを、例えば別個のハウジング又は他のアセンブリに別々に収容することができる。
【００１３】
モデム例１１２は、無線信号の通信（受信、送信、又はこれらの両方）を行うことができる。例えば、モデム１１２は、無線通信標準（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ又はＢｌｕｅｔｏｏｔｈ）に従ってフォーマットされた無線周波数（ＲＦ）信号を通信するように構成することができる。モデム１１２は、図１に示す無線ネットワークモデム例１１２として実装することも、或いは他のタイプのコンポーネント又はサブシステムなどと共に別の形で実装することもできる。いくつかの実装では、モデム例１１２が、無線サブシステム又はベースバンドサブシステムを含む。いくつかの例では、ベースバンドサブシステム及び無線サブシステムを、共通のチップ又はチップセット上、或いはカード又は別のタイプの組み立て装置内に実装することができる。ベースバンドサブシステムは、例えばリード線、ピン、ワイヤ、又は他のタイプの接続によって無線サブシステムに結合することができる。
【００１４】
いくつかの例では、モデム１１２内の無線サブシステムが、１又は２以上のアンテナと、無線周波数回路とを含むことができる。無線周波数回路は、例えばアナログ信号をフィルタ処理、増幅又は別様に調整する回路、ベースバンド信号をＲＦ信号にアップコンバートする回路、ＲＦ信号をベースバンド信号にダウンコンバートする回路などを含むことができる。このような回路は、例えばフィルタ、増幅器、ミキサ、局部発振器などを含むことができる。無線サブシステムは、無線通信チャネル上で無線周波数無線信号を通信するように構成することができる。一例として、無線サブシステムは、無線チップと、ＲＦフロントエンドと、１又は２以上のアンテナとを含むことができる。無線サブシステムは、さらなる又は異なるコンポーネントを含むこともできる。無線サブシステムは、いくつかの実装では、例えばＷｉ−Ｆｉモデム、ピコ基地局モデムなどの従来のモデムからの無線電子機器（例えば、ＲＦフロントエンド、無線チップ又は同様のコンポーネント）とすることができ、或いはこれらを含むことができる。いくつかの実装では、アンテナが複数のアンテナを含む。
【００１５】
いくつかの例では、モデム１１２内のベースバンドサブシステムが、例えばデジタルベースバンドデータを処理するように構成されたデジタル電子機器を含むことができる。一例として、ベースバンドサブシステムは、ベースバンドチップを含むことができる。ベースバンドサブシステムは、さらなる又は異なるコンポーネントを含むこともできる。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）装置又は別のタイプのプロセッサ装置を含むことができる。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが、無線サブシステムを動作させ、無線サブシステムを介して無線ネットワークトラフィックを通信し、無線サブシステムを介して受け取った動き検出信号に基づいて動きを検出し、又はその他のタイプの処理を実行するデジタル処理ロジックを含む。例えば、ベースバンドサブシステムは、信号を符号化して符号化信号を送信のために無線サブシステムに供給するように構成された、或いは無線サブシステムからの信号内に符号化されたデータを（例えば、無線通信規格に従って信号を復号することによって、動き検出処理に従って信号を処理することによって、又はそれ以外の方法で）識別して解析するように構成された１又は２以上のチップ、チップセット又は他のタイプのデバイスを含むことができる。
【００１６】
いくつかの例では、モデム例１１２内の無線サブシステムが、ベースバンドサブシステムからベースバンド信号を受信し、ベースバンド信号を無線周波数（ＲＦ）信号にアップコンバートし、（例えば、アンテナを介して）無線周波数信号を無線で送信する。いくつかの例では、モデム例１１２内の無線サブシステムが、（例えば、アンテナを介して）無線周波数信号を無線で受信し、無線周波数信号をベースバンド信号にダウンコンバートし、ベースバンド信号をベースバンドサブシステムに送信する。無線サブシステムとベースバンドサブシステムとの間で交換される信号は、デジタル信号又はアナログ信号とすることができる。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが変換回路（例えば、デジタル−アナログ変換器、アナログ−デジタル変換器）を含み、無線サブシステムとの間でアナログ信号を交換する。いくつかの例では、無線サブシステムが変換回路（例えば、デジタル−アナログ変換器、アナログ−デジタル変換器）を含み、ベースバンドサブシステムとの間でデジタル信号を交換する。
【００１７】
いくつかの例では、モデム例１１２のベースバンドサブシステムが、１又は２以上のネットワークトラフィックチャネル上で無線サブシステムを介して無線通信ネットワーク内で無線ネットワークトラフィック（例えば、データパケット）を通信することができる。モデム１１２のベースバンドサブシステムは、動き検出チャネル上で無線サブシステムを介して信号（例えば、動き探査信号（ｍｏｔｉｏｎ  ｐｒｏｂｅ  ｓｉｇｎａｌｓ）又は動き検出信号）の送信又は受信（又はこれらの両方）を行うこともできる。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが、例えば動きを求めて空間を探るために動き探査信号を生成して送信する。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが、例えば受け取った動き検出信号（空間を通じて送信された動き探査信号に基づく信号）を処理して空間内の物体の動きを検出する。
【００１８】
プロセッサ例１１４は、例えばデータ入力に基づいて出力データを生成するための命令を実行することができる。これらの命令は、プログラム、コード、スクリプト、又はメモリに記憶された他のタイプのデータを含むことができる。これに加えて、又はこれとは別に、これらの命令は、予めプログラムされた又は再プログラム可能な論理回路、論理ゲート、或いは他のタイプのハードウェアコンポーネント又はファームウェアコンポーネントとして符号化することもできる。プロセッサ１１４は、特殊なコプロセッサ又は別のタイプのデータ処理装置としての汎用マイクロプロセッサとすることができ、又はこのような汎用マイクロプロセッサを含むことができる。いくつかの例では、プロセッサ１１４が、動き検出装置１０４の高水準動作を実行する。例えば、プロセッサ１１４は、メモリ１１６に記憶されたソフトウェア、スクリプト、プログラム、関数、実行ファイル又はその他のモジュールを実行又は解釈するように構成することができる。いくつかの実装では、プロセッサ１１４をモデム１１２に含めることもできる。
【００１９】
メモリ例１１６は、例えば揮発性メモリデバイス、不揮発性メモリデバイス又はこれらの両方などのコンピュータ可読記憶媒体を含むことができる。メモリ１１６は、１又は２以上のリードオンリメモリデバイス、ランダムアクセスメモリデバイス、バッファメモリデバイス、又はこれらの及びその他のタイプのメモリデバイスの組み合わせを含むことができる。いくつかの例では、メモリの１又は２以上のコンポーネントを動き検出装置１０４の別のコンポーネントと一体化し、又は別様に関連付けることができる。メモリ１１６は、プロセッサ１１４が実行できる命令を記憶することができる。例えば、これらの命令は、図７Ａ〜図７Ｃのプロセス例７００の動作のうちの１つ又は２つ以上などを通じて、干渉バッファ及び動き検出バッファを使用して信号を時間整合させる命令を含むことができる。
【００２０】
電源ユニット例１１８は、無線通信装置１０２Ｃの他のコンポーネントに電力を供給する。例えば、他のコンポーネントは、電源ユニット１１８が電圧バス又はその他の接続部を介して供給する電力に基づいて動作することができる。いくつかの実装では、電源ユニット１１８が、例えば充電式バッテリなどのバッテリ又はバッテリシステムを含む。いくつかの実装では、電源ユニット１１８が、（外部信号源から）外部電力信号を受け取って無線通信装置１０２Ｃのコンポーネントのために調整された内部電力信号に変換するアダプタ（例えば、ＡＣアダプタ）を含む。電源ユニット１１８は、他のコンポーネントを含むことも、又は別の形で動作することもできる。
【００２１】
図１に示す例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂが、（例えば、無線ネットワーク標準、動き検出プロトコル、又はその他に従って）無線信号を送信する。例えば、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂは、無線動き探査信号（例えば、基準信号、ビーコン信号、状態信号など）をブロードキャストし、或いは他の装置（例えば、ユーザ装置、クライアント装置、サーバなど）にアドレス指定された無線信号を送信することができ、他の装置（図示せず）及び無線通信装置１０２Ｃは、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂによって送信された無線信号を受信することができる。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂによって送信される無線信号が、例えば無線通信標準又はその他に従って周期的に繰り返される。
【００２２】
図示の例では、無線通信装置１０２Ｃが、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂからの無線信号を処理して、無線信号がアクセスした空間内の物体の動きの検出、検出された動きの位置の特定、又はこれらの両方を行う。例えば、無線通信装置１０２Ｃは、以下で図３〜図９に関して説明するプロセス例、或いは動きの検出又は検出された動きの位置特定のための別のタイプのプロセスの１又は２以上の動作を実行することができる。無線信号がアクセスする空間は、例えば１又は２以上の完全に又は部分的に取り囲まれた領域、囲いがない開放区域などを含むことができる屋内又は屋外空間とすることができる。この空間は、部屋、複数の部屋、又は建物などの内部とすることができ、或いはこれらを含むことができる。いくつかの例では、無線通信システム１００を、例えば無線通信装置１０２Ｃが無線信号を送信し、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂが無線通信装置１０２Ｃからの無線信号を処理して動きの検出又は検出された動きの位置特定を行えるように修正することができる。
【００２３】
動き検出に使用される無線信号は、例えばビーコン信号（例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈビーコン、Ｗｉ−Ｆｉビーコン、その他の無線ビーコン信号）、無線ネットワーク標準に従って他の目的で生成される別の標準的な信号、或いは動き検出又はその他の目的で生成される非標準的な信号（例えば、ランダム信号、基準信号など）を含むことができる。いくつかの例では、移動物体との相互作用の前又は後に無線信号が物体（例えば、壁）を通じて伝播することにより、移動物体と送信又は受信ハードウェアとの間に光学的見通し線を伴わずに移動物体の動きを検出することができる。第３の無線通信装置１０２Ｃは、受け取った信号に基づいて動き検出データを生成することができる。いくつかの例では、第３の無線通信装置１０２Ｃが、部屋、建物、屋外領域などの空間内の動きをモニタするためのコントロールセンタを含むことができるセキュリティシステムなどの別の装置又はシステムに動き検出データを通信することができる。
【００２４】
いくつかの実装では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂを、無線ネットワークトラフィック信号から分離した無線通信チャネル（例えば、周波数チャネル又は符号化チャネル）上で（例えば、基準信号、ビーコン信号、又は移動空間を探るために使用される別の信号を含むことができる）動き探査信号を送信するように修正することができる。例えば、動き探査信号のペイロードに適用される変調、及びペイロード内のデータ又はデータ構造のタイプを第３の無線通信装置１０２Ｃが認識できるようにすることにより、第３の無線通信装置が動き検知のために実行する処理量を減少させることができる。ヘッダは、例えば通信システム１００内の別の装置によって動きが検出されたかどうかの指示、変調タイプの指示、信号を送信している装置の識別などの追加情報を含むこともできる。
【００２５】
図１に示す例では、無線通信システム１００が無線メッシュネットワークであり、各それぞれの無線通信装置１０２間に無線通信リンクを含む。図示の例では、第３の無線通信装置１０２Ｃと第１の無線通信装置１０２Ａとの間の無線通信リンクを使用して第１の動き検出領域１１０Ａを探ることができ、第３の無線通信装置１０２Ｃと第２の無線通信装置１０２Ｂとの間の無線通信リンクを使用して第２の動き検出領域１１０Ｂを探ることができ、第１の無線通信装置１０２Ａと第２の無線通信装置１０２Ｂとの間の無線通信リンクを使用して第３の動き検出領域１１０Ｃを探ることができる。いくつかの例では、各無線通信装置１０２が、自機が動き検出領域１１０を通じて送信した無線信号に基づく受信信号を処理することによって、アクセス先の動き検出領域１１０内の動きを検出する。例えば、図１に示す人物１０６が第１の動き検出領域１１０Ａ及び第３の動き検出領域１１０Ｃ内で動いた場合、無線通信装置１０２は、それぞれの動き検出領域１１０を通じて送信された無線信号に基づく受信信号に基づいて動きを検出することができる。例えば、第１の無線通信装置１０２Ａは、動き検出領域１１０Ａ、１１０Ｃの両方における人物の動きを検出することができ、第２の無線通信装置１０２Ｂは、動き検出領域１１０Ｃにおける人物１０６の動きを検出することができ、第３の通信装置１０２Ｃは、動き検出領域１１０Ａにおける人物１０６の動きを検出することができる。
【００２６】
いくつかの例では、動き検出領域１１０が、例えば空気、固体材料、液体、又は無線電磁信号が伝播できる別の媒体を含むことができる。図１に示す例では、第１の動き検出領域１１０Ａが、通信装置１０２Ａと第３の無線通信装置１０２Ｃの間の無線通信チャネルを提供し、第２の動き検出領域１１０Ｂが、第２の無線通信装置１０２Ｂと第３の無線通信装置１０２Ｃの間の無線通信チャネルを提供し、第３の動き検出領域１１０が、第１の無線通信装置１０２Ａと第２の無線通信装置１０２Ｂの間の無線通信チャネルを提供する。いくつかの動作態様では、（ネットワークトラフィックのための無線通信チャネルとは別の、又は共通の）無線通信チャネル上で送信された無線信号を使用して空間内の物体の動きを検出する。これらの物体は、あらゆるタイプの静止物体又は可動物体とすることができ、生物又は無生物とすることができる。例えば、この物体は、人間（例えば、図１に示す人物１０６）、動物、無生物、或いは別のデバイス、装置又はアセンブリ、空間の境界の全部又は一部を定める物体（例えば、壁、ドア、窓など）、又は別のタイプの物体とすることができる。いくつかの実装では、無線通信装置からの動き情報を分析して、検出された動きの位置を特定することができる。例えば、以下でさらに説明するように、無線通信装置１０２のうちの１つ（又は装置１０２に通信可能に結合された別の装置）は、検出された動きが特定の無線通信装置に近接していると判断することができる。
【００２７】
図２に、動き探査信号例２０２を示す。動き探査信号例２０２は、例えば空間内の動きをモニタするために無線通信システム内で送信することができる。いくつかの例では、動き探査信号２０２がパケットとして実装される。例えば、動き探査信号２０２は、アナログ信号に変換され、無線周波数にアップコンバートされ、アンテナによって無線送信される２進データを含むことができる。
【００２８】
図２に示す動き探査信号２０２は、制御データ２０４及び動きデータ２０６を含む。動き探査信号２０２は、さらなる又は異なる機能を含むこともでき、別様にフォーマットすることもできる。図示の例では、制御データ２０４が、従来のデータパケットに含まれるタイプの制御データを含むことができる。例えば、制御データ２０４は、動き探査信号２０２に含まれる情報のタイプを示す（ヘッダとも呼ばれる）プリアンブル、動き探査信号２０２を送信する無線装置の識別子、動き探査信号２０２を送信する無線装置のＭＡＣアドレス、送信電力などを含むことができる。動きデータ２０６は、動き探査信号２０２のペイロードである。動きデータ２０６は、いくつかの実装では、例えば擬似ランダムコード又は別のタイプの基準信号とすることができ、或いはこれらを含むことができる。動きデータ２０６は、いくつかの実装では、例えば無線ネットワークシステムによってブロードキャストされるビーコン信号とすることができ、或いはこのようなビーコン信号を含むことができる。
【００２９】
ある例では、動き探査信号２０２が無線装置（例えば、図１に示す無線通信装置１０２Ａ）によって送信され、動き検出装置（例えば、図１に示す無線通信装置１０２Ｃ）において受信される。いくつかの例では、制御データ２０４が、例えば送信時間又は最新パラメータを示すように送信毎に変化する。動きデータ２０６は、動きチャネルパケット２０２の送信毎に変化しないことができる。受信側無線通信装置は、動き探査信号２０２の各送信に基づいて受信信号を処理し、動きデータ２０６の変化について分析することができる。例えば、動きデータ２０６の変化は、動き探査信号２０２の無線送信によってアクセスされた空間内の物体の動きを示すことができる。この場合、動きデータ２０６を処理して、例えば検出された動きに対する応答を生成することができる。
【００３０】
図３Ａ及び図３Ｂは、無線通信装置３０４Ａ、３０４Ｂ、３０４Ｃ間で通信される無線信号例を示す図である。無線通信装置３０４Ａ、３０４Ｂ、３０４Ｃは、例えば図１に示す無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃ、又は他のタイプの無線通信装置とすることができる。無線通信装置例３０４Ａ、３０４Ｂ、３０４Ｃは、空間３００を通じて無線信号を送信する。空間例３００は、空間の１又は２以上の境界が完全に又は部分的に取り囲まれたものとすることも、或いは開放されたものとすることもできる。空間３００は、部屋、複数の部屋、建物、屋内領域又は屋外領域などの内部とすることができ、又はこれらを含むことができる。図示の例では、第１の壁３０２Ａ、第２の壁３０２Ｂ及び第３の壁３０２Ｃが、空間３００を少なくとも部分的に取り囲む。
【００３１】
図３Ａ及び図３Ｂに示す例では、第１の無線通信装置３０４Ａが、無線信号を（例えば、周期的に、断続的に、計画的に、非計画的に、又は不定期に、など）繰り返し送信する。送信信号は、図２の動き探査信号２０２のように、又は別様にフォーマットすることができる。第２及び第３の無線通信装置３０４Ｂ、３０４Ｃは、無線通信装置３０４Ａによって送信されたこれらの信号に基づく信号を受信する。無線通信装置３０４Ｂ、３０４Ｃの各々は、受信信号を処理して空間３００内の物体の動きを検出するように構成されたモデム（例えば、図１に示すモデム１１２）を有する。
【００３２】
図示のように、図３Ａでは物体が第１の位置３１４Ａに存在し、図３Ｂでは物体が第２の位置３１４Ｂに移動している。図３Ａ及び図３Ｂでは、空間３００内の移動物体を人間として示しているが、移動物体は別のタイプの物体とすることもできる。例えば、移動物体は、動物、無生物（例えば、システム、デバイス、装置又はアセンブリ）、空間３００の境界の全部又は一部を定める物体（例えば、壁、ドア、 窓など）、又は別のタイプの物体とすることができる。
【００３３】
図３Ａ及び図３Ｂには、第１の無線通信装置３０４Ａから送信された無線信号の複数の経路例を破線で示す。第１の信号経路３１６に沿った無線信号は、第１の無線通信装置３０４Ａから送信され、第１の壁３０２Ａから第２の無線通信装置３０４Ｂに向かって反射する。第２の信号経路３１８に沿った無線信号は、第１の無線通信装置３０４Ａから送信され、第２の壁３０２Ｂ及び第１の壁３０２Ａから第３の無線通信装置３０４Ｃに向かって反射する。第３の信号経路３２０に沿った無線信号は、第１の無線通信装置３０４Ａから送信され、第２の壁３０２Ｂから第３の無線通信装置３０４Ｃに向って反射する。第４の信号経路３２０に沿った無線信号は、第１の無線通信装置３０４Ａから送信され、第３の壁３０２Ｃから第２の無線通信装置３０４Ｂに向かって反射する。
【００３４】
図３Ａでは、第５の信号経路３２４Ａに沿った無線信号が第１の無線通信装置３０４Ａから送信され、第１の位置３１４Ａの物体から第３の無線通信装置３０４Ｃに向かって反射する。物体の表面は、図３Ａと図３Ｂとの間で空間３００内の第１の位置３１４Ａから（例えば、第１の位置３１４Ａから一定距離だけ離れた）第２の位置３１４Ｂに移動している。図３Ｂでは、第６の信号経路３２４Ｂに沿った無線信号が第１の無線通信装置３０４Ａから送信され、第２の位置３１４Ｂの物体から第３の無線通信装置３０４Ｃに向かって反射する。図３Ｂに示す第６の信号経路３２４Ｂは、物体が第１の位置３１４Ａから第２の位置３１４Ｂに移動したことによって図３Ａに示す第５の信号経路３２４Ａよりも長い。いくつかの例では、空間内の物体の動きに起因して、信号経路を追加、削除又は別様に修正することもできる。
【００３５】
図３Ａ及び図３Ｂに示す無線信号例は、それぞれの経路を通じて減衰、周波数シフト、位相シフト又はその他の影響を受け、例えば壁３０２Ａ、３０２Ｂ及び３０２Ｃを通じて別の方向に伝播する部分を有することができる。いくつかの例では、無線信号が無線周波数（ＲＦ）信号である。無線信号は、他のタイプの信号を含むこともできる。
【００３６】
図３Ａ及び図３Ｂに示す例では、第１の無線通信装置３０４Ａが、無線信号を繰り返し送信することができる。具体的に言えば、図３Ａには、第１の時点に第１の無線通信装置３０４Ａから送信された無線信号を示しており、図３Ｂには、その後の第２の時点に第１の無線通信装置３０４Ａから送信された同じ無線信号を示す。送信信号は、連続的に、周期的に、不定期に、又は断続的に、或いはこれらの組み合わせなどで送信することができる。送信信号は、１つの周波数帯域幅内に複数の周波数成分を有することができる。送信信号は、第１の無線通信装置３０４Ａから全方向的に、指向的に、又は別様に送信することができる。図示の例では、無線信号が空間３００内の複数のそれぞれの経路をたどり、各経路に沿った信号が経路損失、散乱又は反射などによって減衰し、位相又は周波数オフセットを有することができる。
【００３７】
図３Ａ及び図３Ｂに示すように、様々な経路３１６、３１８、３２０、３２２、３２４Ａ及び３２４Ｂからの信号は、第３の無線通信装置３０４Ｃ及び第２の無線通信装置３０４Ｂにおいて組み合わさって受信信号を形成する。空間３００内の複数の経路が送信信号に影響するため、空間３００は、送信信号が入力されて受信信号が出力される伝達関数（例えば、フィルタ）として表すことができる。空間３００内で物体が動くと、信号経路内の信号に影響を与えていた減衰又は位相オフセットが変化し、従って空間３００の伝達関数が変化することができる。第１の無線通信装置３０４Ａから同じ無線信号が送信されると仮定すると、空間３００の伝達関数が変化すれば、この伝達関数の出力、すなわち受信信号も変化する。この受信信号の変化を使用して物体の動きを検出することができる。
【００３８】
数学的に言えば、第１の無線通信装置３０４Ａから送信される送信信号ｆ（ｔ）は以下の式（１）に従って表すことができ、
【数１】
2021501878.tif 000003
ここでのωnは、送信信号のｎ番目の周波数成分の周波数を表し、Ｃnは、ｎ番目の周波数成分の複素係数を表し、ｔは時間を表す。送信信号ｆ（ｔ）が第１の無線通信装置３０４Ａから送信されている場合、経路ｋからの出力信号ｒk（ｔ）は以下の式（２）に従って表すことができ、
【数２】
2021501878.tif 000004
ここでのαn,kは、経路ｋに沿ったｎ番目の周波数成分の減衰係数（例えば、散乱、反射及び経路損失などに起因するチャネル応答）を表し、φn,kは、経路ｋに沿ったｎ番目の周波数成分の信号の位相を表す。この時、無線通信装置における受信信号Ｒは、無線通信装置への全ての経路からの全ての出力信号ｒk（ｔ）の総和として以下の式（３）に示すように表すことができる。
【数３】
2021501878.tif 000005
式（２）を式（３）に代入すると、以下の式（４）が得られる。
【数４】
2021501878.tif 000006
【００３９】
次に、無線通信装置における受信信号Ｒを解析することができる。無線通信装置における受信信号Ｒは、例えば高速フーリエ変換（ＦＦＴ）又は別のタイプのアルゴリズムを使用して周波数領域に変換することができる。この変換信号は、（ｎ個の周波数ωnにおける）それぞれの周波数成分の各々に１つの値が対応する一連のｎ個の複素値としての受信信号Ｒを表すことができる。周波数ωnにおける周波数成分については、複素値Ｈnを以下の式（５）のように表すことができる。
【数５】
2021501878.tif 000007
【００４０】
所与の周波数成分ωnの複素値Ｈnは、その周波数成分ωnにおける受信信号の相対的大きさ及び位相オフセットを示す。物体が空間内で移動すると、空間変化のチャネル応答αn,kに起因して複素数値Ｈｎが変化する。従って、検出されたチャネル応答の変化は、通信チャネル内における物体の動きを表すことができる。いくつかの例では、ノイズ、干渉又はその他の現象が受信機によって検出されたチャネル応答に影響を及ぼす恐れがあり、動き検出システムは、このような影響を低減又は分離して動き検出能力の精度及び品質を改善することができる。いくつかの実装では、全体的なチャネル応答を以下のように表すことができる。
【数６】
2021501878.tif 000008
【００４１】
いくつかの例では、例えば数学的推定論に基づいて空間のチャネル応答ｈchを決定することができる。例えば、候補チャネル応答（ｈch）を使用して基準信号Ｒefを修正し、その後に最尤法を使用して、受信信号（Ｒcvd）に最も適合する候補チャネルを選択することができる。いくつかの例では、基準信号（Ｒef）と候補チャネル応答（ｈch）との畳み込みから推定受信信号
【数７】
2021501878.tif 000009
を取得し、その後に推定受信信号
【数８】
2021501878.tif 000010
の二乗誤差を最小化するようにチャネル応答（ｈch）のチャネル係数を変更する。このことは、以下のように数学的に示すことができ、
【数９】
2021501878.tif 000011
最適化基準は以下のようになる。
【数１０】
2021501878.tif 000012
この最小化又は最適化プロセスは、最小平均二乗法（ＬＭＳ）、反復最小二乗法（ＲＬＳ）、バッチ最小二乗法（ＢＬＳ）などの適応的フィルタリング法を利用することができる。チャネル応答は、有限インパルス応答（ＦＩＲ）フィルタ、又は無限インパルス応答（ＩＩＲ）フィルタなどとすることができる。
【００４２】
上記の式に示すように、受信信号は、基準信号とチャネル応答との畳み込みとみなすことができる。畳み込み演算は、チャネル係数が基準信号の各遅延レプリカ（ｄｅｌａｙｅｄ  ｒｅｐｌｉｃａｓ）との間に一定程度の相関性を有することを意味する。従って、上記の式に示すような畳み込み演算は、異なる遅延点に受信信号が現れ、各遅延レプリカがチャネル係数によって重み付けされることを示す。
【００４３】
いくつかの態様では、チャネル応答に基づいて、受信信号の信号品質メトリックを決定することができる。例えば、決定された空間のチャネル応答（ｈch）を基準信号（Ｒef）に適用して、チャネル応答に基づいて（例えば、上述したような基準信号（Ｒef）のチャネル応答（ｈch）との畳み込みに基づいて）受信信号がどうなるはずであるかについての推定である推定受信信号
【数１１】
2021501878.tif 000013
を得ることができる。推定受信信号
【数１２】
2021501878.tif 000014
と実際の受信信号（Ｒcvd）とを使用して、信号品質メトリックを計算することができる。例えば、いくつかの例では、信号品質メトリックが、実際の受信信号（Ｒcvd）と、推定受信信号
【数１３】
2021501878.tif 000015
と実際の受信信号（Ｒcvd）の差分とのドット積を計算することによって求められる値Ｑに基づき（例えば、値Ｑに等しく設定され、値Ｑから計算され、値Ｑを表し、など）、例えば以下のようになる。
【数１４】
2021501878.tif 000016
【００４４】
いくつかの例では、無線通信装置が受信信号を「拒絶」することができる。例えば、いくつかの実装では、動き検出プロセスが、信号の品質基準を含むことができる。品質基準を満たさない受信信号は拒絶（例えば、破棄又は無視）することができ、空間３００内で動きが発生したかどうかの判断において考慮しないことができる。信号は、信号品質メトリック（例えば、式（９）によって示される値Ｑ）に基づいて、動き検出プロセスへの入力として容認又は拒絶することができる。例えば、いくつかの例では、特定の閾値を上回る値Ｑを有する受信信号の一部のみを使用して動きが検出される。
【００４５】
図４は、動き検出バッファ４０４及び干渉バッファ４０２を含む動き検出システム例４００を示す図である。いくつかの実装では、システム４００が無線通信装置（例えば、図３Ａ及び図３Ｂに示す無線通信装置３０４Ｃ）に含まれて、別の無線通信装置（例えば、無線通信装置３０４Ａ）によって送信された無線信号に基づく無線信号を受け取ることができる。いくつかの例では、システム４００が、動き検出信号４１２に対して時間整合プロセスを実行する。例えば、いくつかの実装では、システム４００が、動き検出信号４１２を干渉バッファ４０２及び動き検出バッファ４０４に提供して信号を時間整合させ、干渉バッファ４０２内で信号に干渉フィルタ４０６が適用されたこと基づいて、動き検出バッファ４０４内の信号を動き検出プロセッサ４０８に提供して分析する。システム４００が受け取る動き検出信号４１２は、空間（例えば、図３Ａ〜図３Ｂに示す空間３００）を通じて送信された動き探査信号（例えば、図２に示す動き探査信号２０２）に基づくことができる。例えば、各動き検出信号４１２は、空間を通じて送信されたそれぞれの動き探査信号に基づくことができる。上述したように、動き検出信号４１２は、チャネル応答に基づいて動き探査信号とは異なる場合もある。動き検出信号４１２は、無線通信装置のモデム（例えば、図１のモデム１１２）から取得することができる。
【００４６】
図示の例では、動き検出信号４１２が信号品質フィルタ４１０に入力される。信号品質フィルタ４１０は、１又は２以上の品質基準に基づいて動き検出信号４１２を分析する。例えば、信号品質フィルタ４１０は、各動き検出信号４１２の信号品質メトリック値（例えば、上記の式（９）に示される値Ｑ）を決定し、この信号品質メトリック値を品質基準と比較することができる。信号品質フィルタ４１０は、品質基準との比較に基づいて、動き検出信号４１２を容認又は拒絶する。例えば、信号品質フィルタ４１０は、比較結果によって動き検出信号の信号品質メトリック値Ｑが品質基準を満たさないことが示された場合、例えばＱ値が信号品質メトリック閾値未満である場合などに、動き検出信号４１２を拒絶することができる。信号品質フィルタ４１０は、比較結果によってサンプルのＱ値が品質基準を満たすことが示された場合、例えばＱ値が信号品質メトリック閾値を上回る場合などに、動き検出信号４１２を容認することができる。容認された場合には、動き検出バッファ４０４及び干渉バッファ４０２の両方に動き検出信号４１２が入力される。いくつかの実装では、システム４００が信号品質フィルタ４１０を含まない。
【００４７】
図示の例では、干渉バッファ４０２がＮ個のデータブロックを含み、動き検出バッファ４０４がＮ＋Ｍ−１個のデータブロックを含み、この場合Ｍ＜Ｎである。干渉バッファ４０２及び動き検出バッファ４０４の各データブロックは、動き検出信号４１２を記憶することができる。バッファ４０２、４０４は、先入れ／先出し方式で満たされる。例えば、最初に受け取られた動き検出信号４１２は、第２の動き検出信号４１２が受け取られるまで干渉バッファ４０２の第１のデータブロックに記憶され、第２の動き検出信号４１２が受け取られた時点で干渉バッファ４０２の第２のデータブロックに記憶されるとともに、第２の動き検出信号４１２が第１のデータブロックに記憶され、以下、最初に受け取られた動き検出信号４１２が干渉バッファ４０２の第Ｎのデータブロックに記憶されるまで同様である。
【００４８】
干渉バッファ４０２が一杯になると、干渉フィルタ４０６は、動き検出信号４１２の無線干渉レベルを決定する。例えば、干渉フィルタは、干渉バッファ４０２に記憶されたＮ個の動き検出信号に干渉フィルタ関数ｆ（ｘ）を適用することができる。いくつかの実装では、干渉フィルタ４０６が、干渉バッファ４０２が一杯であるとの判定に応答して、干渉バッファ４０２内のＮ個の動き検出信号の組にアクセスする。干渉フィルタ４０６によって決定された無線干渉メトリックは、検出において使用されたＮ個の動き検出信号の各々に対応して記憶することができる。干渉フィルタ４０６によって決定された無線干渉レベルは、動き検出信号４１２が受け取られた期間に対応する無線干渉レベルを表す。例えば、干渉フィルタ４０６は、第１のＮ個の入力信号の組に干渉フィルタ関数ｆ（ｘ）を適用することによって期間（ｔ1−ｔN）にわたって干渉バッファ４０２にロードされた第１のＮ個の入力信号の組に対応する第１の無線干渉メトリックと、第２のＮ個の入力信号の組に干渉フィルタ関数ｆ（ｘ）を適用することによって期間（ｔN+1−ｔ2N）にわたって干渉バッファ４０２にロードされた第２のＮ個の入力信号の組に対応する第２の無線干渉メトリックとを決定することができる。
【００４９】
次に、干渉フィルタ４０６は、無線干渉レベルを閾値と比較する（例えば、干渉メトリックを干渉閾値と比較する）。無線干渉メトリックが干渉閾値以上である場合、システム４００は、動き検出プロセッサ４０８が動き検出バッファ４０４内の信号に対して動き検出プロセスを実行するのを防ぐ。すなわち、干渉フィルタ４０６は、干渉バッファ４０２内のＮ個の動き検出信号に対応する動き検出バッファ４０４内のＮ個の動き検出信号のいずれかに動き検出プロセッサ４０８が動き検出プロセスを適用することを阻止する。実行を阻止することにより、干渉フィルタ４０６は、動き検出プロセッサ４０８がノイズの多い信号（すなわち、容認し難いほど高い無線干渉レベルを有する信号）に対して動き検出プロセスを実行しないことを保証する。一方で、無線干渉メトリックが干渉閾値未満である場合、干渉フィルタ４０６は、動き検出バッファ４０４内の対応するＮ個の動き検出信号に対する動き検出プロセスの実行を可能にする。いくつかの例では、Ｎ個の信号に対して干渉フィルタ４０６が実行された後に干渉バッファ４０２をクリアし、第２の動き検出信号４１２の組を干渉バッファ４０２にロードすることができる。干渉フィルタ４０６は、干渉バッファ４０２が一杯であることを検出し、無線干渉レベルを決定し、動き検出プロセッサ４０８が新たなＮ個の動き検出信号の組に対して動き検出プロセスを実行するのを許可／阻止するプロセスを繰り返すことができる。
【００５０】
いくつかの例では、干渉フィルタ４０６が、（ｉ）動き検出バッファ４０４に記憶されたＮ＋Ｍ−１個の動き検出信号のサブセット（例えば、Ｍ個の信号）に対して動き検出プロセッサ４０８が動き検出プロセスを実行できるようにすること、或いは（ｉｉ）動き検出プロセッサ４０８がサブセットＭに対して動き検出プロセスを実行するのを阻止すること、を選択的に行うことによる干渉ゲート（例えば、論理ゲート；ＡＮＤゲート）の機能を含み、又は実行することができる。いくつかの例では、干渉フィルタ４０６が過去のＮ個の瞬間を集合として評価した後で、動き検出プロセッサ４０８がＮ個の瞬間のサブセットＭを使用して動き検出プロセスを実行する。
【００５１】
図５Ａ〜図５Ｅ（まとめて図５として示す）は、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４にロードを行うプロセス例を示す図である。このプロセス例は、第１の時点（ｔ＝１）から開始し、第１の期間の最後（ｔ＝Ｎ）を経由して第２の期間の最後（ｔ＝２Ｎ）を経由する。図５の干渉バッファ５０２は、図４に示す干渉バッファ４０２と同一又は同様とすることができ、図５の動き検出バッファ５０４は、図４に示す動き検出バッファ４０４と同一又は同様とすることができる。干渉バッファ例５０２は、例えば図４の動き検出信号４１２などのＮ個の動き検出信号をそれぞれ記憶するように構成されたＮ個のデータブロックを含む。動き検出バッファ５０４は、例えば図４の動き検出信号４１２などのＮ＋Ｍ−１個の動き検出信号をそれぞれ記憶するように構成されたＮ＋Ｍ−１個のデータブロックを含む。図示の例では、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４へのロードが先入れ／先出し方式で行われる。
【００５２】
図５Ａは、１つの時点（ｔ＝１）における干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４を示す図である。ｔ＝１において、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第１のデータブロック５０５及び５０８に、ｉ＝１のインデックスを有するサンプルＳ（ｉ）として表される入力信号がそれぞれロードされる。干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の残りのデータブロックは空である。図示の例では、第１のデータブロック５０５及び５０８が１のインデックスを有する。
【００５３】
図５Ｂは、干渉バッファ５０２が第１の入力信号の組で一杯になった第Ｎの時点（ｔ＝Ｎ）における干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４を示す図である。この例では、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第１のデータブロック５０５及び５０８に、最新の入力信号、すなわち第Ｎの入力信号Ｓ（Ｎ）がそれぞれロードされている。干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第Ｎのデータブロック５１６及び５１８には、第１の入力信号Ｓ（１）がそれぞれロードされている。図示の例では、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第２のデータブロック５１０及び５１２がそれぞれ２のインデックスを有し、干渉バッファ５０２の最後から２番目のデータブロック５１４がＮ−１のインデックスを有し、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第Ｎのデータブロック５１６及び５１８がそれぞれＮのインデックスを有し、動き検出バッファ５０４の最後のデータブロック５２０がＮ＋Ｍ−１のインデックスを有する。図示の例では、干渉バッファ５０２のＮ個のデータブロックが一杯であり、動き検出バッファ５０４の第１〜第Ｎのデータブロックに、干渉バッファ５０２のＮ個のデータブロックと完全に等しくロードが行われている（信号Ｓ（１）〜Ｓ（Ｎ）がロードされている）。動き検出バッファ５０４の残りのデータブロックは空である。
【００５４】
例えば図４の動き検出プロセッサ４０８などの動き検出プロセッサは、動き検出バッファ５０４のＭ個のデータブロックのサブセット５０６にアクセスすることができる。動き検出プロセッサは、関心データブロックにサンプルがロードされていることを検出することにより、Ｍ個のデータブロックのサブセット５０６が一杯であると判定することができる。一例として、関心データブロックは、動き検出バッファ５０４の最後のデータブロック５２０とすることができる。図示の例では、動き検出バッファ５０４の第Ｎのデータブロック５１８が、動き検出バッファ５０４内のＭ個のデータブロックのサブセット５０６の最初のデータブロックである。
【００５５】
干渉バッファ５０２が一杯になった後（ｔ＝Ｎとｔ＝Ｎ＋１との間）に、一杯の干渉バッファ５０２内のＮ個の信号の組｛Ｓ（Ｎ）、Ｓ（Ｎ−１）、…、Ｓ（２）、Ｓ（１）｝に干渉フィルタ関数ｆ（ｘ）が適用される。（後述する）干渉ゲートは、干渉フィルタ関数の結果をその出力として保持し、動き検出バッファ５０４のＭ個のデータブロック５０６に対して動き検出プロセスを実行するか否かを制御することができる。干渉バッファ５０２は、干渉フィルタ関数が実行された後にクリアされる。
【００５６】
図５Ｃは、動き検出バッファ５０４が第１の入力信号の組で満たされた後の第Ｎ＋１の時点（ｔ＝Ｎ＋１）における干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４を示す図である。この例では、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第１のデータブロック５０５及び５０８に、最新の入力信号、すなわち第Ｎ＋１の入力信号Ｓ（Ｎ＋１）がそれぞれロードされている。動き検出バッファ５０４のデータブロックの残りは空である。動き検出バッファ５０４は、干渉バッファ５０２がクリアされてリロードされた後も先入れ／先出し方式で満たされ続ける。第Ｎ＋１の時点（ｔ＝Ｎ＋１）において、インデックスｉ＝２…Ｎ＋１を有する動き検出バッファ５０４のＮ個のデータブロックに第１の入力信号の組｛Ｓ（Ｎ）、Ｓ（Ｎ−１）、…、Ｓ（２）、Ｓ（１）｝がロードされる。すなわち、Ｍ個のデータブロックのサブセット５０６内の第２のデータブロック５２２に第１の入力信号Ｓ（１）がロードされ、Ｍ個のデータブロックのサブセット５０６の第１のデータブロック（すなわち、第Ｎのデータブロック５１８）に第２の入力信号Ｓ（２）がロードされる。動き検出バッファ５０４の残りのデータブロックは空である。
【００５７】
図５Ｄは、動き検出バッファ５０４が一杯になった第Ｎ＋Ｍ−１の時点（ｔ＝Ｎ＋Ｍ−１）における干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４を示す図である。この例では、干渉バッファ５０２に第２のＮ個の動き検出信号の組がロードされ、動き検出バッファ５０４が一杯であり、（例えば、上述したように、第１のＮ個の信号の組の干渉レベルが閾値未満であるとの判定に応答して）動き検出バッファ５０４のＭ個のデータブロックのサブセット５０６にロードされたＭ個のサンプルの組｛Ｓ（Ｍ）、Ｓ（Ｍ−１）、…、Ｓ（２）、Ｓ（１）｝に対して動き検出プロセスを実行することができる。すなわち、Ｍ個のデータブロックのサブセット５０６が一杯である場合、動き検出プロセッサは、干渉関数フィルタ（例えば、図４の干渉フィルタ４０６内の干渉ゲート）の出力に基づいて、サブセット５０６に対して動き検出プロセスを実行して（又は実行を阻止されて）、空間（例えば、図３Ａ及び図３Ｂの空間３００）内で発生した動きを検出する。動き検出システムは、（ｉ）干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第１のデータブロック５０５及び５０８に最新の入力信号を先入れ／先出し方式でそれぞれロードし、（ｉｉ）干渉関数フィルタ（例えば、干渉ゲート）の出力に基づいて、Ｍ個のデータブロックのサブセット５０６にロードされたＭ個のサンプルの組に対して動き検出プロセスを実行する（又はその実行を阻止する）、というサイクルを継続する。
【００５８】
図５Ｅは、干渉バッファ５０２が第２の信号の組｛Ｓ（２Ｎ）、Ｓ（２Ｎ−１）、…、Ｓ（Ｎ＋２）、Ｓ（Ｎ＋１）｝で満たされて動き検出バッファ５０４が第１及び第２の信号の組からの信号で満たされた第２Ｎの時点（ｔ＝２Ｎ）における干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４を示す図である。この例では、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第１のデータブロック５０５及び５０８に、最新の入力信号、すなわち第２Ｎの入力信号Ｓ（２Ｎ）がそれぞれロードされている。干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の第Ｎのデータブロック５１６及び５１８には、第Ｎ＋１の入力信号Ｓ（Ｎ＋１）がそれぞれロードされている。動き検出バッファ５０４の第１〜第Ｎのデータブロックには、干渉バッファ５０２内のＮ個のデータブロックと完全に等しくロードが行われており、すなわちサンプルＳ（２Ｎ）〜Ｓ（Ｎ＋１）がロードされている。動き検出バッファ５０４の残りのデータブロックは一杯であり、すなわち第２の入力信号の組からのサンプル｛Ｓ（Ｎ＋１）、Ｓ（Ｎ）、…、Ｓ（Ｎ−Ｍ＋３）、Ｓ（Ｎ−Ｍ＋２）｝で満たされている。上述したように、一杯の干渉バッファ５０２内の第２のＮ個のサンプルの組｛Ｓ（２Ｎ）、Ｓ（２Ｎ−１）、…、Ｓ（Ｎ＋２）、Ｓ（Ｎ＋１）｝に干渉フィルタ関数ｆ（ｘ）が適用され、干渉フィルタ関数の結果に基づいて、干渉ゲートが動き検出バッファ５０４内のＭ個のデータブロックのサブセット５０６に対して動き検出プロセスを実行するか否かを制御する。
【００５９】
図５Ａ〜図５Ｅには、最初の時点（ｔ＝１）から第１の期間の最後（ｔ＝Ｎ）を経由して第２の期間の最後（ｔ＝２Ｎ）を経由する干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４へのロードの一例を示しているが、図５には様々な変更を加えることもできる。例えば、干渉バッファのＮ個のデータブロックは、図６Ａ〜図６Ｈの干渉バッファ６０２に示すようにｉ＝０からｉ＝Ｎ−１までのインデックスを有することができ、この場合Ｎ＝３２及びＭ＝４１である。別の例として、動き検出バッファのＮ＋Ｍ−１個のデータブロックは、図６Ａ〜図６Ｈの動き検出バッファ６０４に示すようにインデックスｉ＝１〜ｉ＝４０を有することができる。別の例として、干渉バッファ及び動き検出バッファにロードされる入力信号を、時間インデックスに対応するサンプルによって表すこともできる。図６Ａ〜図６Ｈを参照すると、最初に受け取られた入力信号は、時間インデックスｔ０で表すことができ、第２の入力信号は、時間インデックスｔ１で表すことができ、第Ｎの入力信号は、第Ｎの時点ｔ３１に対応するサンプルとして表すことができ、第２のＮ個の入力信号の組の最初の入力信号は、第Ｎ＋１の時間インデックスｔ３２に対応するサンプルとして表すことができ、第２Ｎの入力信号は、第２Ｎの時点ｔ６３に対応するサンプルとして表すことができる。さらなる例として、動き検出バッファ内のＭ個のデータブロックのサブセットは、インデックスｉ＝３１を有する第Ｎのデータブロック６１８、及びインデックスｉ＝Ｎ＋Ｍ−１＝４０を有する動き検出バッファ６０４の最後のデータブロック６２０を含むサブセット６０６とすることができる。
【００６０】
図６Ａ〜図６Ｈは、干渉バッファ６０２及び動き検出バッファ６０４へのロードを行う別のプロセス例を示す図である。具体的に言えば、図６Ａ、図６Ｂ、図６Ｃ、図６Ｄ、図６Ｅ、図６Ｆ、図６Ｇ及び図６Ｈは、それぞれ時点Ｔ＝０、Ｔ＝３１＝Ｎ−１、Ｔ＝４０＝Ｎ＋Ｍ−１、Ｔ＝４１＝Ｍ＋Ｎ、Ｔ＝４２＝Ｍ＋Ｎ＋１、Ｔ＝４３＝Ｍ＋Ｎ＋２、Ｔ＝６２＝２Ｎ−２、及びＴ＝６３＝２Ｎ−１おける干渉バッファ６０２及び動き検出バッファ６０４を示す図である。図示の例では、干渉バッファ６０２及び動き検出バッファ６０４に、図５の干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４に関する上記の説明と同じ形で動き検出信号がロードされる。
【００６１】
図７Ａ〜図７Ｃは、時間動き検出信号を時間整合させるプロセス例７００を示すフロー図である。いくつかの例では、プロセス７００を、選択的な無線通信チャネル上で送信された信号に基づいて空間内の物体の動きを検出するように実装することができる。プロセス例７００の動作は、データ処理装置（例えば、図１の無線通信装置例１０２Ｃのプロセッサ１１４）が実行して、無線通信装置において受け取られた信号に基づいて動きを検出することができる。プロセス例７００は、別のタイプの装置が実行することもできる。例えば、プロセス７００の動作は、信号を受け取る無線通信装置１０２Ｃ以外のシステム（例えば、無線通信装置１０２Ｃが受け取った信号を集約して分析する、図１の無線通信システム１００に接続されたコンピュータシステム）が実行することもできる。
【００６２】
プロセス例７００は、さらなる又は異なる動作を含むこともでき、これらの動作は、図示の順序又は別の順序で実行することができる。いくつかの例では、図７Ａ〜図７Ｃに示す動作のうちの１つ又は２つ以上が、複数の動作、サブプロセス又は他のタイプのルーチンを含むプロセスとして実装される。いくつかの例では、動作を組み合わせ、別の順序で実行し、並行して実行し、反復し、或いは別様に繰り返し、又は別の態様で実行することもできる。
【００６３】
７０２において、Ｎ個の動き検出信号の組を取得する。動き検出信号は、無線通信装置において受け取られた無線信号の周波数領域表現、又は空間に関連付けられたチャネル応答を含むことができる。受け取られる無線信号は、第１の期間中に空間を通じて送信された無線信号に基づくことができる。例えば、図３Ａ〜図３Ｂを参照すると、７０２において取得される動き検出信号は、無線通信装置３０４Ａによって空間３００を通じて送信された無線信号に基づいて無線通信装置３０４Ｂ、３０４Ｃの一方において決定されるチャネル応答とすることができる。上述したように、これらのＮ個の動き検出信号の組は、動き検出信号を先入れ／先出し方式で干渉バッファ（及び動き検出バッファ）にロードすることによって取得することができる。
【００６４】
いくつかの実装では、Ｎ個の動き検出信号の組が品質検証される。例えば、図７Ｂに示す例では、７０２において、入力信号（例えば、動き検出信号４１２）を受け取ることによってＮ個の動き検出信号の組を取得し、７０８において、信号の信号品質メトリック値（例えば、式（９）において上述した値Ｑ）を決定する。７１０において、信号品質メトリック値を品質基準（例えば、信号品質メトリック閾値）と比較し、入力信号のＱ値が品質基準を満たしていないことが比較結果によって示された場合には、７１２において動き検出信号を拒絶し、或いは７１４において動き検出信号を容認して干渉バッファ及び動き検出バッファの両方にロードする。
【００６５】
７０４において、７０２で取得された動き検出信号の組の干渉レベルを決定する。干渉レベルが比較的低い（例えば、空間内の干渉が動き検出プロセスに影響を与える可能性が低いことを示す）場合、７０６において動き検出プロセスを実行して、Ｎ個の動き検出信号の組のサブセットに基づいて空間内の物体の動きを検出する。干渉レベルが比較的高い場合には、第１のＮ個の動き検出信号の組を破棄又は無視し、７０２において、第２のＮ個の動き検出信号の組を取得する。
【００６６】
いくつかの実装では、Ｎ個の動き検出信号の組の無線干渉メトリックを使用して干渉レベルを決定することができる。例えば、図７Ｃに示す例では、７０２で取得された動き検出信号の干渉レベルの決定が、７２２において、７０２で取得されたＮ個の動き検出信号の組に基づいて無線干渉メトリックを決定し、７２４において、決定された無線干渉メトリックを干渉閾値と比較することによって行われる。干渉閾値は、動き検出プロセスに影響を与える（例えば、誤差をもたらす）恐れがある、干渉信号に見られる変動の大きさに基づくことができる。７２２において、Ｎ個の動き検出信号の組に基づいて無線干渉メトリックを決定する。例えば、図４に示す例を参照すると、干渉フィルタ４０６は、干渉バッファ４０２に記憶されたＮ個の動き検出信号の組４１６に干渉フィルタ関数ｆ（ｘ）を適用することによって、Ｎ個の動き検出信号の組４１６にわたるチャネル応答の変動を分析することができる。干渉フィルタ関数ｆ（ｘ）がＮ個の動き検出信号を評価することを考えると、無線干渉メトリックは、Ｎ個の動き検出信号の組が干渉バッファ４０２にロードされた後に決定される。
【００６７】
７２４において、無線干渉メトリックを干渉閾値と比較する。無線干渉メトリックが干渉閾値以上である場合、７２６においてＮ個の動き検出信号の組に対する動き検出プロセスの実行が阻止される。無線干渉メトリックが干渉閾値未満である場合、７２８においてＮ個の動き検出信号の組に対して動き検出プロセスが実行される。例えば、図４に示す例を参照すると、干渉フィルタ４０６は、動き検出プロセッサ４０８がＮ個の動き検出の組に対して動き検出プロセスを実行するか、或いはその実行が妨げられる（又は別様に防がれる）ようにするかを制御する出力を動き検出プロセッサ４０８に提供する干渉ゲートを含む。いくつかの例では、７２２における決定後に、Ｎ個の動き検出信号の組が干渉バッファから削除される。
【００６８】
７０６において、Ｎ個の動き検出信号のサブセットＭを使用して動き検出プロセスを実行する。いくつかの例では、（例えば、図５、図６に関して上述したように）第１の期間からのＮ個の動き検出信号のサブセットＭに対して動き検出プロセスを実行している間に、第２の期間にわたって新たなＮ個の動き検出信号の組を取得する。第２のＮ個の動き検出信号の組は、７０２における方法と同じ方法で取得することができる。いくつかの例では、動き検出バッファがＮ個を上回るデータブロックを含み、新たなＮ個の動き検出信号の組を取得するステップが、第１のＮ個の動き検出信号の組の一部を記憶すると同時に動き検出バッファを新たなＮ個の動き検出信号の組で満たすステップを含む。例えば図５Ｃ及び図５Ｅに示す例を参照すると、動き検出バッファ５０４のサブセット５０６内のＭ個の信号に基づいて動きを検出すると同時に、干渉バッファ５０２及び動き検出バッファ５０４の両方に第２の動き検出信号の組｛Ｓ（２Ｎ）、Ｓ（２Ｎ−１）、…、Ｓ（Ｎ＋１）｝をロードする。
【００６９】
いくつかの実装では、７０６における動き検出プロセスが、動き検出信号サブセットのチャネル応答変動のタイプに関する情報（例えば、複素周波数成分）を以前に取得されたチャネル応答に関する情報と比較して、動き検出信号サブセットのチャネル応答変動のタイプが空間内の物体の動きを示すかどうかを判定する。例えば、動き検出プロセスは、７０２において取得された動き検出信号のチャネル応答の１又は２以上の統計パラメータ（例えば、チャネル応答の周波数成分の統計パラメータ）を分析して、空間内で物体が移動しているかどうかを判定することができる。いくつかの実装では、７０６における動き検出プロセスが、受け取られた無線信号自体の統計パラメータを分析することができる。
【００７０】
本明細書で説明した主題及び動作の一部は、本明細書で開示した構造及びこれらの構造的同等物、或いはこれらの１又は２以上の組み合わせを含め、デジタル電子回路で実装することも、或いはコンピュータソフトウェア、ファームウェア又はハードウェアで実装することもできる。本明細書で説明した主題及び動作の一部は、１又は２以上のコンピュータプログラムとして、すなわちデータ処理装置によって実行される、又はデータ処理装置の動作を制御する、コンピュータ可読記憶媒体上に符号化されたコンピュータプログラム命令の１又は２以上のモジュールとして実装することができる。コンピュータ可読記憶媒体は、コンピュータ可読記憶装置、コンピュータ可読記憶基板、ランダム又はシリアルアクセスメモリアレイ又はデバイス、或いはこれらのうちの１つ又は２つ以上の組み合わせとすることができ、又はこれらに含めることができる。さらに、コンピュータ可読記憶媒体は伝搬信号ではなく、人工的に生成された伝搬信号の形で符号化されたコンピュータプログラム命令の発信元又は宛先とすることができる。コンピュータ可読記憶媒体は、１又は２以上の別個の物理的コンポーネント又は媒体（例えば、複数のＣＤ、ディスク又はその他の記憶装置）とすることができ、或いはこれらに含めることができる。コンピュータ可読記憶媒体は、複数のコンピュータ可読記憶装置を含むことができる。コンピュータ可読記憶装置は、同一場所に配置されたもの（単一の記憶装置に命令が記憶されたもの）とすることも、或いは異なる場所に配置されたもの（例えば、分散位置に命令が記憶されたもの）とすることもできる。
【００７１】
本明細書で説明した動作の一部は、メモリ（例えば１又は２以上のコンピュータ可読記憶装置）に記憶された、又は他のソースから受け取られたデータに対してデータ処理装置が実行する動作として実装することができる。「データ処理装置」という用語は、データを処理する全ての種類の装置、デバイス及び機械を含み、一例としてプログラマブルプロセッサ、コンピュータ、システムオンチップ、又は複数のシステムオンチップ、又はこれらの組み合わせを含む。この装置は、例えばＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）などの専用論理回路を含むこともできる。この装置は、ハードウェアに加えて、例えばプロセッサファームウェア、プロトコルスタック、データベース管理システム、オペレーティングシステム、クロスプラットフォームランタイム環境、仮想マシン、又はこれらのうちの１つ又は２つ以上の組み合わせを構成するコードなどの、対象とするコンピュータプログラムの実行環境を形成するコードを含むこともできる。いくつかの例では、データ処理装置がプロセッサの組を含む。プロセッサの組は、同一場所に配置されたもの（同じコンピュータ装置内の複数プロセッサ）とすることも、或いは互いに異なる場所に配置されたもの（例えば、分散コンピュータ装置内の複数プロセッサ）とすることもできる。データ処理装置によって実行されるデータを記憶するメモリは、データ処理装置と同一場所に配置する（例えば、コンピュータ装置のメモリに記憶された命令を同じコンピュータ装置が実行する）ことも、或いはデータ処理装置とは異なる場所に配置する（例えば、サーバ装置に記憶された命令をクライアント装置が実行する）こともできる。
【００７２】
（プログラム、ソフトウェア、ソフトウェアアプリケーション、スクリプト又はコードとしても知られている）コンピュータプログラムは、コンパイラ型言語又はインタープリタ型言語、宣言型言語又は手続き型言語を含むあらゆる形のプログラミング言語で書くことができ、スタンドアロンプログラム、又はモジュール、コンポーネント、サブルーチン、オブジェクト、又はコンピュータ環境で使用するのに適した他のユニットとしての形を含むあらゆる形で展開することができる。コンピュータプログラムは、必須ではないが、ファイルシステム内のファイルに対応することができる。プログラムは、プログラム専用の単一のファイル内の、又は複数の連動するファイル（例えば、１又は２以上のモジュール、サブプログラム、又はコードの一部を記憶するファイル）内の、他のプログラム又はデータ（例えば、マークアップ言語リソースに記憶された１又は２以上のスクリプト）を保持するファイルの一部に記憶することができる。コンピュータプログラムは、１つのコンピュータ上で実行されるように展開することも、或いは１つのサイトに位置する、又は複数のサイトに分散して通信ネットワークによって相互接続された複数のコンピュータ上で実行されるように展開することもできる。
【００７３】
本明細書で説明したプロセス及びロジックフローの一部は、１又は２以上のコンピュータプログラムを実行する１又は２以上のプログラマブルプロセッサにより、入力データに作用して出力を生成することによって動作を行うように実行することができる。プロセス及びロジックフローは、例えばＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）などの専用論理回路によって実行することもでき、また装置をこのような専用論理回路として実装することもできる。
【００７４】
コンピュータプログラムを実行するのに適したプロセッサとしては、一例として、汎用マイクロプロセッサ及び専用マイクロプロセッサの両方、並びにあらゆる種類のデジタルコンピュータのプロセッサが挙げられる。一般に、プロセッサは、リードオンリメモリ又はランダムアクセスメモリ、或いはこれらの両方から命令及びデータを受け取る。コンピュータの要素は、命令に従って動作を実行するプロセッサと、命令及びデータを記憶する１又は２以上のメモリデバイスとを含むことができる。コンピュータは、例えば非磁気ドライブ（例えば、半導体ドライブ）、磁気ディスク、光磁気ディスク、光学ディスクなどの、データを記憶する１又は２以上の大容量記憶装置を含むこともでき、或いはこのような記憶装置との間でのデータの受け取り及びデータの転送、又はこれらの両方を行うように動作可能に結合することもできる。しかしながら、コンピュータは、このような装置を有していなくてもよい。さらに、コンピュータは、例えば電話機、タブレットコンピュータ、電子機器、モバイルオーディオプレーヤ又はビデオプレーヤ、ゲーム機、全地球測位システム（ＧＰＳ）受信機、モノのインターネット（ＩｏＴ）装置、機械間（Ｍ２Ｍ）センサ又はアクチュエータ、又はポータブル記憶装置（例えば、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）フラッシュドライブ）などの別の装置に組み込むこともできる。コンピュータプログラム命令及びデータの記憶に適した装置としては、一例として、半導体メモリデバイス（例えば、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ及びフラッシュメモリデバイスなど）、磁気ディスク（例えば、内部ハードディスク又はリムーバブルディスクなど）、磁気光学ディスク、並びにＣＤ  ＲＯＭ及びＤＶＤ−ＲＯＭディスクを含む全ての形態の不揮発性メモリ、媒体及びメモリデバイスが挙げられる。いくつかの例では、プロセッサ及びメモリを専用論理回路によって補完することも、又は専用論理回路に組み込むこともできる。
【００７５】
動作は、ユーザとの相互作用をもたらすために、ディスプレイ装置（例えば、モニタ、又は別のタイプのディスプレイ装置）と、ユーザがコンピュータに入力を提供できるようにするキーボード及びポインティングデバイス（例えば、マウス、トラックボール、タブレット、タッチセンサ式画面、又は別のタイプのポインティングデバイス）とを有するコンピュータ上で実行することができる。他の種類の装置を使用してユーザとの相互作用をもたらすこともでき、例えばユーザに提供されるフィードバックは、視覚的フィードバック、聴覚的フィードバック又は触覚的フィードバックなどのあらゆる形の感覚的フィードバックとすることができ、ユーザからの入力は、音響入力、音声入力又は触覚入力を含むあらゆる形で受け取ることができる。また、コンピュータは、例えばウェブブラウザから受け取られた要求に応答してユーザのクライアント装置上のウェブブラウザにウェブページを送信することなどの、ユーザが使用する装置との間で文書を送受信することによってユーザと相互作用することもできる。
【００７６】
コンピュータシステムは、単一のコンピュータ装置を含むことも、或いは互いに近接して、又は一般的には離れて動作して、通常は通信ネットワークを通じて相互作用する複数のコンピュータを含むこともできる。通信ネットワークは、ローカルエリアネットワーク（「ＬＡＮ」）及びワイドエリアネットワーク（「ＷＡＮ」）、インターネットワーク（例えば、インターネット）、衛星リンクを含むネットワーク、及びピアツーピアネットワーク（例えば、アドホックピアツーピアネットワーク）のうちの１つ又は２つ以上を含むことができる。クライアントとサーバとの関係は、それぞれのコンピュータ上で動作して互いにクライアント−サーバの関係を有するコンピュータプログラムによって生じることができる。
【００７７】
説明した例の一部の一般的態様では、バッファを使用して動き検出信号を時間整合させる。
【００７８】
第１の実施例では、動き検出法を提供する。この方法は、第１の入力信号の組を第１の期間にわたって干渉バッファにロードするステップを含む。第１の入力信号の組は、空間を通じて無線で送信された後に無線通信装置によって受信された第１の無線信号の組に基づく。方法は、第１の入力信号の組を使用して無線干渉メトリックを決定するステップを含む。方法は、１又は２以上のプロセッサの動作によって、無線干渉メトリックが閾値レベル未満であるとの判定に応答して、干渉バッファに第２の入力信号の組がロードされる第２の後続期間内に動き検出プロセスを実行するステップを含む。動き検出プロセスは、第１の入力信号の組のサブセットを使用して空間内の物体の動きを検出する。第２の入力信号の組は、空間を通じて無線で送信された後に無線通信装置によって受信された第２の無線信号の組に基づく。
【００７９】
いくつかの例では、第１の実施例の実装が、以下の特徴のうちの１つ又は２つ以上を含むことができる。動き検出法では、第１の入力信号の組の複数のサブセットを使用して動き検出プロセスを繰り返し実行して空間内の物体の動きを検出する。動き検出法では、第１の入力信号の組をロードするステップが、無線信号の信号品質メトリックを閾値と比較するステップと、閾値を上回る信号品質メトリックを有する無線信号を拒絶するステップとを含む。
【００８０】
第２の実施例では、無線干渉メトリックが第１の無線干渉メトリックを含む。動き検出法は、第２の入力信号の組を使用して第２の無線干渉メトリックを決定するステップと、第２の無線干渉メトリックが閾値を上回るとの判定に応答して、第２の入力信号の組に対する動き検出プロセスの実行を妨げるステップとをさらに含む。
【００８１】
いくつかの例では、第２の実施例の実装が、以下の特徴のうちの１つ又は２つ以上を含む。第１の入力信号の組をロードするステップは、干渉バッファを満たすステップを含む。動き検出法は、第１の無線干渉メトリックが閾値未満であるとの判定に応答して、干渉バッファから入力信号を削除するステップと、干渉バッファを第２の入力信号の組で満たすステップとをさらに含む。動き検出法は、動き検出バッファを第１及び第２の入力信号の組からの入力信号で満たすステップをさらに含み、動き検出プロセスは、動き検出バッファの一部における入力信号に対して実行される。干渉バッファは、Ｎ個のデータブロックを含み、動き検出バッファは、Ｎ＋Ｍ−１個のデータブロックを含む。
【００８２】
いくつかの実装では、コンピュータ可読媒体が、データ処理装置によって実行された時に第１又は第２の実施例の１又は２以上の動作を実行する命令を記憶する。いくつかの実装では、システム（例えば、無線通信装置、コンピュータシステム、これらの組み合わせ、又は無線通信装置に通信可能に結合された他のタイプのシステム）が、１又は２以上のデータ処理装置と、データ処理装置によって実行された時に第１及び第２の実施例の１又は２以上の動作を実行する命令を記憶するメモリとを含む。
【００８３】
本明細書は多くの詳細を含んでいるが、これらの詳細は、特許請求できる内容の範囲に対する限定ではなく、むしろ特定の例に固有の特徴の説明として解釈されたい。本明細書において別個の実装の文脈で説明したいくつかの特徴は、組み合わせることもできる。これとは逆に、単一の実装の文脈で説明した様々な特徴は、複数の実施形態において単独で実装することも、或いはあらゆる好適な部分的組み合わせで実装することもできる。
【００８４】
複数の実施形態について説明した。それでもなお、様々な修正を行うことができると理解されるであろう。従って、以下の特許請求の範囲には、他の実施形態も含まれる。
【符号の説明】
【００８５】
４００：動き検出システム
４０２：干渉バッファ（Ｎ個の信号）
４０４：動き検出バッファ（Ｎ＋Ｍ−１個の信号）
４０６：干渉フィルタ
４０８：動き検出プロセッサ（Ｍ個のサンプル）
４１０：信号品質フィルタ
４１２：動き検出信号
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図５Ｅ】
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【図６Ａ】
2021501878.tif 000027
【図６Ｂ】
2021501878.tif 000028
【図６Ｃ】
2021501878.tif 000029
【図６Ｄ】
2021501878.tif 000030
【図６Ｅ】
2021501878.tif 000031
【図６Ｆ】
2021501878.tif 000032
【図６Ｇ】
2021501878.tif 000033
【図６Ｈ】
2021501878.tif 000034
【図７Ａ】
2021501878.tif 000035
【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
2021501878.tif 000037
【手続補正書】
【提出日】令和2年5月7日(2020.5.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動き検出法であって、
空間を通じて無線で送信された後に無線通信装置によって受信された第１の無線信号の組に基づく第１の入力信号の組を第１の期間にわたって干渉バッファにロードするステップと、
前記第１の入力信号の組を使用して無線干渉計レベルを決定するステップと、
１又は２以上のプロセッサの動作により、前記決定された無線干渉レベルが閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファに第２の入力信号の組がロードされる第２の後続期間内に動き検出プロセスを実行するステップと、
を含み、前記動き検出プロセスは、前記第１の入力信号の組のサブセットを使用して前記空間内の物体の動きを検出し、前記第２の入力信号の組は、前記空間を通じて無線で送信された後に前記無線通信装置によって受信された第２の無線信号の組に基づく、
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記動き検出プロセスは、前記空間内の物体の動きを検出するために前記第１の入力信号の組の複数のサブセットを使用して繰り返し実行される、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記無線干渉レベルは、第１の無線干渉レベルを含み、前記方法は、
前記第２の入力信号の組を使用して第２の無線干渉レベルを決定するステップと、
前記第２の無線干渉レベルが前記閾値レベルを上回るとの判定に応答して、前記第２の入力信号の組に対する前記動き検出プロセスの実行を妨げるステップと、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第１の入力信号の組をロードするステップは、前記干渉バッファを満たすステップを含み、前記方法は、
前記第１の無線干渉レベルが前記閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファから前記入力信号を削除するステップと、
前記干渉バッファを前記第２の入力信号の組で満たすステップと、
をさらに含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
動き検出バッファを前記第２の入力信号の組からの入力信号で満たすステップをさらに含み、前記動き検出プロセスは、前記動き検出バッファの一部における前記入力信号に対して実行される、
請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記干渉バッファは、Ｎ個のデータブロックを含み、前記動き検出バッファは、Ｎ＋Ｍ−１個のデータブロックを含む、
請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の入力信号の組をロードするステップは、
前記受信された第１の無線信号の組の信号品質メトリックを閾値と比較するステップと、
前記閾値を上回る信号品質メトリックを有する無線信号を拒絶するステップと、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
命令を記憶する非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、前記命令は、前記データ処理装置によって実行された時に、
空間を通じて無線で送信された後に無線通信装置によって受信された第１の無線信号の組に基づく第１の入力信号の組を第１の期間にわたって干渉バッファにロードするステップと、
前記第１の入力信号の組を使用して無線干渉計レベルを決定するステップと、
前記決定された無線干渉レベルが閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファに第２の入力信号の組がロードされる第２の後続期間内に動き検出プロセスを実行するステップと、
を実行し、前記動き検出プロセスは、前記第１の入力信号の組のサブセットを使用して前記空間内の物体の動きを検出し、前記第２の入力信号の組は、前記空間を通じて無線で送信された後に前記無線通信装置によって受信された第２の無線信号の組に基づく、
ことを特徴とするコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項９】
前記動き検出プロセスは、前記空間内の物体の動きを検出するために前記第１の入力信号の組の複数のサブセットを使用して繰り返し実行される、
請求項８に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１０】
前記無線干渉レベルは、第１の無線干渉レベルを含み、前記動作は、
前記第２の入力信号の組を使用して第２の無線干渉レベルを決定するステップと、
前記第２の無線干渉レベルが前記閾値レベルを上回るとの判定に応答して、前記第２の入力信号の組に対する前記動き検出プロセスの実行を妨げるステップと、
をさらに含む、請求項８に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１１】
前記第１の入力信号の組をロードするステップは、前記干渉バッファを満たすステップを含み、前記動作は、
前記第１の無線干渉レベルが前記閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファから前記入力信号を削除するステップと、
前記干渉バッファを前記第２の入力信号の組で満たすステップと、
をさらに含む、請求項１０に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１２】
前記動作は、動き検出バッファを前記第２の入力信号の組からの入力信号で満たすステップをさらに含み、前記動き検出プロセスは、前記動き検出バッファの一部における前記入力信号に対して実行される、
請求項１１に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１３】
前記干渉バッファは、Ｎ個のデータブロックを含み、前記動き検出バッファは、Ｎ＋Ｍ−１個のデータブロックを含む、
請求項１２に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１４】
前記第１の入力信号の組をロードする前記動作は、
前記受信された第１の無線信号の組の信号品質メトリックを閾値と比較するステップと、
前記閾値を上回る信号品質メトリックを有する無線信号を拒絶するステップと、
を含む、請求項８に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１５】
動き検出システムであって、
複数の無線通信装置と、
前記無線通信装置に通信可能に結合されたデータ処理装置と、
を備え、各無線通信装置は、該無線通信装置が受信した一連の無線信号に基づいて前記空間内の物体の動きを検出するように構成され、前記データ処理装は、
空間を通じて無線で送信された後に無線通信装置によって受信された第１の無線信号の組に基づく第１の入力信号の組を第１の期間にわたって干渉バッファにロードし、
前記第１の入力信号の組を使用して無線干渉計レベルを決定し、
前記決定された無線干渉レベルが閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファに第２の入力信号の組がロードされる第２の後続期間内に動き検出プロセスを実行する、
ように構成され、前記動き検出プロセスは、前記第１の入力信号の組のサブセットを使用して前記空間内の物体の動きを検出し、前記第２の入力信号の組は、前記空間を通じて無線で送信された後に前記無線通信装置によって受信された第２の無線信号の組に基づく、
ことを特徴とする動き検出システム。
【請求項１６】
前記動き検出プロセスは、前記空間内の物体の動きを検出するために前記第１の入力信号の組の複数のサブセットを使用して繰り返し実行される、
請求項１５に記載のシステム。
【請求項１７】
前記無線干渉レベルは、第１の無線干渉レベルを含み、前記データ処理装置は、
前記第２の入力信号の組を使用して第２の無線干渉レベルを決定し、
前記第２の無線干渉レベルが前記閾値レベルを上回るとの判定に応答して、前記第２の入力信号の組に対する前記動き検出プロセスの実行を妨げる、
ようにさらに構成される、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１８】
前記データ処理装置は、
前記干渉バッファを満たすことによって前記第１の入力信号の組をロードし、
前記第１の無線干渉レベルが前記閾値レベル未満であるとの判定に応答して、前記干渉バッファから前記入力信号を削除し、
前記干渉バッファを前記第２の入力信号の組で満たす、
ようにさらに構成される、請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
前記データ処理装置は、動き検出バッファを前記第２の入力信号の組からの入力信号で満たすようにさらに構成され、前記動き検出プロセスは、前記動き検出バッファの一部における前記入力信号に対して実行される、
請求項１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記干渉バッファは、Ｎ個のデータブロックを含み、前記動き検出バッファは、Ｎ＋Ｍ−１個のデータブロックを含む、
請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記データ処理装置は、
前記受信された第１の無線信号の組の信号品質メトリックを閾値と比較し、
前記閾値を上回る信号品質メトリックを有する無線信号を拒絶する、
ことによって前記第１の入力信号の組をロードするようにさらに構成される、
請求項１５に記載のシステム。
【国際調査報告】
2021501878.tif 000038
2021501878.tif 000039