(57)【要約】  本開示は、第１の電子機器及び第２の電子機器を電源に結合することにより、電源が第１の電子機器及び第２の電子機器に電流を供給するようにするコネクタを提供し、コネクタは、第１のコネクタコンポーネント、給電コネクタコンポーネント、電源ライン、データライン、給電状態検出回路、及びメッセージ伝送ラインを含み、前記第１のコネクタコンポーネントは第１の電子機器に結合することに用いられ、前記給電コネクタコンポーネントは電源に結合することに用いられ、前記電源ラインは、第２の電子機器と第１のコネクタコンポーネントを給電コネクタコンポーネントに結合し、前記データラインは、データラインの一端が第２の電子機器に結合され、他端が第１のコネクタコンポーネントに結合され、及び、前記給電状態検出回路は、給電コネクタコンポーネントに結合され、給電コネクタコンポーネントが電源に結合されたか否かを検出するように構成されており、前記メッセージ伝送ラインは、メッセージ伝送ラインの一端が給電状態検出回路に結合され、メッセージ伝送ラインの他端が第２の電子機器に結合され、給電状態検出回路は、給電コネクタコンポーネントが電源に結合されたことを検出した場合、メッセージ伝送ラインを経由して第２の電子機器に電源接続メッセージを送信するように構成されている。
2021524114.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の電子機器及び第２の電子機器を電源に結合することにより、前記電源が前記第１の電子機器及び第２の電子機器に電流を供給するようにすることに用いられるコネクタであって、
第１の電子機器は、前記コネクタを経由して第２の電子機器に通信可能に接続され、且つ第２の電子機器に給電することができ、前記コネクタは、第１のコネクタコンポーネント、給電コネクタコンポーネント、電源ライン、データライン、給電状態検出回路、及びメッセージ伝送ラインを含み、
前記第１のコネクタコンポーネントは前記第１の電子機器に結合することに用いられ、
前記給電コネクタコンポーネントは前記電源に結合することに用いられ、
前記電源ラインは、前記第２の電子機器と前記第１のコネクタコンポーネントを前記給電コネクタコンポーネントに結合することにより、前記電源から前記第２の電子機器及び前記第１の電子機器に給電し、
前記データラインは、前記データラインの一端が前記第２の電子機器に結合され、他端が前記第１のコネクタコンポーネントに結合されることにより、データ伝送を行い、及び
前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントに結合され、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたか否かを検出するように構成されており、
前記メッセージ伝送ラインは、前記メッセージ伝送ラインの一端が前記給電状態検出回路に結合され、
前記メッセージ伝送ラインの他端が前記第２の電子機器に結合され、前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを検出した場合、前記メッセージ伝送ラインを経由して前記第２の電子機器に電源接続メッセージを送信するように構成されている、又は
前記メッセージ伝送ラインの他端が前記第１のコネクタコンポーネントに結合され、前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを検出した場合、前記メッセージ伝送ラインを経由して前記第１の電子機器に電源接続メッセージを送信するように構成されており、
前記電源接続メッセージは、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを指示することに用いられるコネクタ。
【請求項２】
前記電源ラインは、前記第２の電子機器を経由して、前記第１のコネクタコンポーネントを前記給電コネクタコンポーネントに結合する、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項３】
前記電源接続メッセージは電源構成情報を含む、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項４】
第２のコネクタコンポーネント、及び第３のコネクタコンポーネントをさらに含み、
前記第２のコネクタコンポーネントは、前記データラインの前記一端に結合されることにより、前記データラインを前記第２の電子機器に結合することに用いられ、及び
前記第３のコネクタコンポーネントは、前記メッセージ伝送ラインの前記他端に結合されることにより、前記メッセージ伝送ラインを前記第１の電子機器又は前記第２の電子機器に結合することに用いられる、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項５】
前記第１のコネクタコンポーネント及び前記第２のコネクタコンポーネントのタイプが同じである、請求項４に記載のコネクタ。
【請求項６】
前記第１のコネクタコンポーネント及び前記第２のコネクタコンポーネントは、
ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｃ型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスライトニング型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｂ型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ａ型コネクタコンポーネント、及び
ミニユニバーサルシリアルバス型コンポーネントのうちのいずれか１種である、請求項５に記載のコネクタ。
【請求項７】
前記第１のコネクタコンポーネントはユニバーサルシリアルインタフェースコンポーネントである、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項８】
前記メッセージ伝送ラインの前記他端が前記第２の電子機器に結合された場合、前記コネクタは、第４のコネクタコンポーネントをさらに含み、
前記第４のコネクタコンポーネントは、前記データラインの前記一端及び前記メッセージ伝送ラインの前記他端に結合されることにより、前記データライン及び前記メッセージ伝送ラインを前記第２の電子機器に結合することに用いられる、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項９】
前記データライン、前記電源ライン及び前記メッセージ伝送ラインは、接続ケーブルとして集積されている、請求項１〜８のいずれか１項に記載のコネクタ。
【請求項１０】
前記接続ケーブルは、分岐型接続ケーブルとして形成され、前記第１のコネクタコンポーネントは前記接続ケーブルの一端に位置し、前記接続ケーブルの他端は、前記第２の電子機器に結合することに用いられ、及び前記給電コネクタコンポーネントは前記接続ケーブルの分岐端に位置する、請求項９に記載のコネクタ。
【請求項１１】
前記第１の電子機器を収容できるハウジングをさらに含み、前記接続ケーブルは前記ハウジング上に固定され、第２のコネクタコンポーネントは前記ハウジングから外へ延伸する、請求項１０に記載のコネクタ。
【請求項１２】
前記給電状態検出回路は、前記接続ケーブル内に配置される、請求項９のコネクタ。
【請求項１３】
前記第２の電子機器は、ウェアラブル拡張リアリティー機器又はウェアラブルバーチャルリアリティー機器である、請求項１〜８のいずれか１項に記載のコネクタ。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載のコネクタを含む第２の電子機器。
【請求項１５】
前記給電検出回路は前記第２の電子機器中に設置される請求項１４に記載の第２の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電子通信分野に関し、具体的には、第１の電子機器と第２の電子機器を接続することに用いられるコネクタ、及びコネクタを含む第２の電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、コネクタを利用して２つの電子機器を接続することで、これら２つの電子機器の間でデータ伝送を行う応用シナリオが存在する。このような応用シナリオでは、データ伝送が大量の電力を消費する。しかしながら、電子機器のコネクタのスロットの数に通常限りがある（通常１つ）ので、外部電源を利用して電子機器に給電することはできない。電子機器の電力が切れたときに、使用を停止してそれぞれのコネクタのスロットを利用して充電を行わなければならない。したがって、従来技術のコネクタでは、ユーザーが電子機器を使用することに不便さをもたらす。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記に鑑み、本開示は、第１の電子機器と第２の電子機器を接続することに用いられるコネクタ、及び該コネクタを含む第２の電子機器を提供する。該コネクタを利用して、電源コネクタコンポーネントと嵌合する給電コネクタコンポーネントを構成することで電源にアクセスすることで、第１の電子機器と第２の電子機器との間でデータ伝送を行うと同時に、電源を利用して第１の電子機器と第２の電子機器に給電することを実現できる。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示の一態様によれば、第１の電子機器及び第２の電子機器を電源に結合することにより、前記電源が前記第１の電子機器及び第２の電子機器に電流を供給するようにすることに用いられるコネクタを提供し、
第１の電子機器は、前記コネクタを経由して第２の電子機器に通信可能に接続され、且つ第２の電子機器に給電することができ、前記コネクタは、第１のコネクタコンポーネント、給電コネクタコンポーネント、電源ライン、データライン、給電状態検出回路、及びメッセージ伝送ラインを含み、
前記第１のコネクタコンポーネントは前記第１の電子機器に結合することに用いられ、
前記給電コネクタコンポーネントは前記電源に結合することに用いられ、
前記電源ラインは、前記第２の電子機器と前記第１のコネクタコンポーネントを前記給電コネクタコンポーネントに結合することにより、前記電源から前記第２の電子機器及び前記第１の電子機器に給電し、
前記データラインは、前記データラインの一端が前記第２の電子機器に結合され、他端が前記第１のコネクタコンポーネントに結合されることにより、データ伝送を行い、及び
前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントに結合され、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたか否かを検出するように構成されており、
前記メッセージ伝送ラインは、前記メッセージ伝送ラインの一端が前記給電状態検出回路に結合され、
前記メッセージ伝送ラインの他端が前記第２の電子機器に結合され、前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを検出した場合、前記メッセージ伝送ラインを経由して前記第２の電子機器に電源接続メッセージを送信するように構成されている、又は
前記メッセージ伝送ラインの他端が前記第１のコネクタコンポーネントに結合され、前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを検出した場合、前記メッセージ伝送ラインを経由して前記第１の電子機器に電源接続メッセージを送信するように構成されておいる。ここで、前記電源接続メッセージは、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを指示することに用いられる。
【０００５】
任意選択に、一例では、前記電源ラインは、前記第２の電子機器を経由して、前記第１のコネクタコンポーネントを前記給電コネクタコンポーネントに結合してもよい。
【０００６】
任意選択に、一例では、前記電源接続メッセージは電源構成情報を含んでもよい。
【０００７】
任意選択に、一例では、第２のコネクタコンポーネント、及び第３のコネクタコンポーネントをさらに含んでもよく、前記第２のコネクタコンポーネントは、前記データラインの前記一端に結合されることにより、前記データラインを前記第２の電子機器に結合することに用いられ、及び前記第３のコネクタコンポーネントは、前記メッセージ伝送ラインの前記他端に結合されることにより、前記メッセージ伝送ラインを前記第１の電子機器又は前記第２の電子機器に結合することに用いられる。
【０００８】
任意選択に、一例では、前記第１のコネクタコンポーネント及び前記第２のコネクタコンポーネントのタイプが同じであってもよい。
【０００９】
任意選択に、一例では、前記第１のコネクタコンポーネント及び前記第２のコネクタコンポーネントは、  ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｃ型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスライトニング型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｂ型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ａ型コネクタコンポーネント、及び
ミニユニバーサルシリアルバス型コンポーネントのうちのいずれか１種であってもよい。
【００１０】
任意選択に、一例では、前記第１のコネクタコンポーネントはユニバーサルシリアルインタフェースコンポーネントであってもよい。
【００１１】
任意選択に、一例では、前記メッセージ伝送ラインの前記他端が前記第２の電子機器に結合された場合、前記コネクタは、第４のコネクタコンポーネントをさらに含んでもよく、前記第４のコネクタコンポーネントが前記データラインの前記一端及び前記メッセージ伝送ラインの前記他端に結合されることにより、前記データライン及び前記メッセージ伝送ラインを前記第２の電子機器に結合することに用いられる。
【００１２】
任意選択に、一例では、前記データライン、前記電源ライン及び前記メッセージ伝送ラインは、接続ケーブルとして集積されていてもよい。
【００１３】
任意選択に、一例では、前記接続ケーブルは、分岐型接続ケーブルとして形成されてもよく、前記第１のコネクタコンポーネントは前記接続ケーブルの一端に位置してもよく、前記接続ケーブルの他端は、前記第２の電子機器に結合することに用いられてもよく、及び前記給電コネクタコンポーネントは前記接続ケーブルの分岐端に位置してもよい。
【００１４】
任意選択に、一例では、前記コネクタは、前記第１の電子機器を収容できるハウジングをさらに含んでもよく、前記接続ケーブルは前記ハウジング上に固定され、前記第２のコネクタコンポーネントは前記ハウジングから外へ延伸する。
【００１５】
任意選択に、一例では、前記給電状態検出回路は、前記接続ケーブル内に配置されてもよい。
【００１６】
任意選択に、一例では、前記第２の電子機器は、ウェアラブル拡張リアリティー機器又はウェアラブルバーチャルリアリティー機器であってもよい。
【００１７】
本開示の別の態様によれば、前記のようなコネクタを含む第２の電子機器をさらに提供する。
【００１８】
任意選択に、一例では、前記給電検出回路は前記第２の電子機器中に設置されてもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本開示のコネクタを利用する場合、電源コネクタコンポーネントと嵌合する給電コネクタコンポーネントを設置し、且つメッセージ伝送ラインを利用して第１の電子機器又は第２の電子機器に電源接続メッセージを送信することによって、第１の電子機器と第２の電子機器との間でデータ伝送を行うときに電源を利用して第１の電子機器及び第２の電子機器に給電することを実現でき、それにより、第１の電子機器及び第２の電子機器の電源の耐久性を向上させることができ、ユーザーが簡便に使用できるようにする。
【００２０】
本開示のコネクタを利用する場合、電源ラインが第２の電子機器を経由して第１のコネクタコンポーネントに結合されるようにし、それにより、第２の電子機器を経由して電源ラインが電源及び第１の電子機器に結合されるようにすることができる。
【００２１】
本開示のコネクタを利用する場合、第１の電子機器又は第２の電子機器に電源構成メッセージを送信することにより、電源接続メッセージが第１の電子機器に送信された場合、第１の電子機器は、電源に第２の電子機器に給電する能力を備えることが電源構成情報から明らかになる場合、第２の電子機器への給電を停止することができ、電源接続メッセージが第２の電子機器に送信された場合、第２の電子機器は、電源に第２の電子機器に給電する能力を備えることが電源構成情報から明らかになる場合、第１の電子機器に給電停止メッセージを送信することができる。よって、第１の電子機器が第２の電子機器への給電を停止した後、第２の電子機器が正常に動作できなくなることを防止できる。
【００２２】
本開示のコネクタを利用する場合、データライン及びメッセージ伝送ラインの、第２の電子機器に接続された一端に第２のコネクタインタフェース及び第３のコネクタインタフェースが設置され、それにより、コネクタが挿抜可能な方式で第２の電子機器に接続されるようにし、ユーザーが簡便に使用できることを可能とする。
【００２３】
本開示のコネクタを利用する場合、給電状態検出回路が第１のコネクタコンポーネントに近接して配置されるようにすることにより、ユーザーが第１の電子機器及び第２の電子機器を使用するときに簡便に移動することができる。
【００２４】
本開示のコネクタを利用する場合、データライン、電源ライン及びメッセージ伝送ラインを接続ケーブルとして集積することにより、複数の接続ケーブルの使用時に生じる不便さを回避でき、したがって、ユーザーがコネクタをより一層簡便に使用して第１の電子機器、第２の電子機器及び電源を接続することができる。
【００２５】
以下の図面を参照することによって、本開示の内容の趣旨及び利点に対するより一層の理解を実現できる。図面では、類似のコンポーネント又は特徴は、同一の図面符号を有し得る。図面は、本発明の実施例に対するより一層の理解を提供するためのものであり、且つ明細書の一部を構成し、以下の発明を実施するための形態とともに本開示の実施例を解釈することに用いられるが、本開示の実施例に対する制限を構成しない。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１Ａ】本開示の１つの実施例に係るコネクタ及びそれが適用される第１の電子機器及び第２の電子機器の構造模式図である。
【図１Ｂ】図１Ａに示すコネクタが第１の電子機器と第２の電子機器を接続するときの各回路の接続関係の一例の模式図である。
【図１Ｃ】図１Ａに示すコネクタが第１の電子機器と第２の電子機器を接続するときの各回路の接続関係の別の例の模式図である。
【図２】本開示の別の一実施例に係るコネクタ及びそれが適用される第１の電子機器及び第２の電子機器の構造模式図である。
【図３】本開示の１つの実施例に係る第２の電子機器及びそれに結合し得る第１の電子機器の構造模式図である。
【図４】本開示の別の一実施例に係るコネクタが第１の電子機器と第２の電子機器を接続するときの回路の接続関係の模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、例示的な実施形態を参照して本明細書で説明される主題を検討する。これらの実施形態を検討することは、当業者が本明細書で説明される主題をよりよく理解して実現するために過ぎず、特許請求の範囲に記載される保護範囲、適用性又は例を制限するものではないことを理解すべきである。本開示の内容の保護範囲を逸脱しない状況で、検討される要素の機能及び配列を変えることができる。各例では、必要に応じて、各種の過程又はコンポーネントを省略、代替又は追加することができる。また、いくつかの例に対して説明する特徴は、他の例において組み合わせることもできる。
【００２８】
本明細書で使用されるように、用語「含む」及びその変形はオープンな用語を示し、その定義は「含むが、これに制限されない」である。用語「基づく」は「少なくとも部分的に基づく」を示す。用語「１つの実施例」及び「一実施例」は、「少なくとも１つの実施例」を示す。用語「別の１つの実施例」は、「少なくとも１つの他の実施例」を示す。用語「第１の」、「第２の」などは、異なる又は同一の対象を示すことができる。以下、他の定義を含んでもよく、明確なものであっても、暗黙的なものであってもよい。文脈から明記しない限り、１つの用語の定義は、明細書全体を通じて一致するものである。
【００２９】
本明細書では、用語「結合」とは、２つのコンポーネント同士が直接機械的に接続、連通又は電気的に接続される、又は中間コンポーネントを介して間接的に機械的に接続、連通又は電気的に接続されることを指す。用語「電気的接続」とは、２つのコンポーネント同士が電気的に通信することでデータ／メッセージを交換できることを指す。同様に、前記電気的接続とは、２つのコンポーネント同士が直接電気的に接続される、又は中間コンポーネントを介して間接的に電気的に接続されることを指し得る。前記電気的接続は、有線方式又は無線方式で実現できる。
【００３０】
現在、図面と組み合わせて本開示のコネクタ及び該コネクタを含む第２の電子機器を説明する。
【００３１】
図１Ａは、本開示の１つの実施例に係るコネクタ及びそれが適用される第１の電子機器及び第２の電子機器の構造模式図である。図１Ｂは、図１Ａに示すコネクタが第１の電子機器と第２の電子機器を接続するときの各回路の接続関係の模式図である。図１Ｃは、図１Ａに示すコネクタが第１の電子機器と第２の電子機器を接続するときの各回路の接続関係の別の例の模式図である。ここで、図１Ｂ及び図１Ｃには、コネクタコンポーネントを省略している。
【００３２】
図１Ａに示すように、コネクタ１３０は、第１の電子機器１１０と第２の電子機器１２０を結合することに用いられる。第１の電子機器１１０は、それ自体の電源を利用して第２の電子機器１２０に給電することができる。第２の電子機器自体は、電源を有さなくてもよく、電源を有してもよい。第１の電子機器１１０は、たとえばスマートフォン、タブレットコンピュータ、デスクトップコンピュータなどの機器であってもよい。第２の電子機器１２０は、たとえばウェアラブルバーチャルリアリティー機器（たとえばＶＲグラス）、ウェアラブル拡張リアリティー機器（たとえばＡＲグラス）、スマートリストバンド、スマートフォン、表示装置などであってもよい。通常の場合、第１の電子機器１１０はマスター機器、第２の電子機器１２０はスレーブ機器であり、マスター機器はスレーブ機器にデータ（ビデオ、音声、画像など）を伝送して、スレーブ機器の各種の操作（たとえば表示操作）に用いることができる。
【００３３】
第１の電子機器１１０は、第１の機器側コネクタコンポーネント１１１及び第１の機器側コネクタコンポーネント１１１に結合された第１のアダプタ回路（図には示されていない）を有してもよい。第２の電子機器１２０は第２のアダプタ回路（図には示されていない）を有してもよい。本開示の実施例では、アダプタ回路はコネクタコンポーネントに結合される、又は対応する接続ケーブルに結合されることによって、コネクタ側のコネクタコンポーネントが機器側コネクタコンポーネントに結合された場合、接続ケーブルのデータライン又はメッセージ伝送ラインがアダプタ回路のデータ伝送ポート又はメッセージ伝送ポートに結合されるようにし、それにより、データライン及びメッセージ伝送ラインを介して信号又はデータを伝送する。アダプタ回路はさらにコネクタの電源ラインを電子機器の電源ポートに結合することで、電子機器に給電するようにしてもよい。アダプタ回路は電源伝送（Ｐｏｗｅｒ  Ｄｅｌｉｖｅｒ、ＰＤ）プロトコルを実行することもできる。アダプタ回路は、さらに、コネクタコンポーネントの挿入方向を検出して且つ判断し、且つ挿入方向に基づきデータ伝送ポートを構成することもできる。たとえば、機器側コネクタコンポーネント及びコネクタ側コネクタコンポーネントは、Ｔｙｐｅ−Ｃ、ライトニング（Ｌｉｇｈｔｉｎｇ）など、正裏面の差し込みを実現し得るタイプであってもよく、このとき、アダプタ回路は、コネクタインタフェースの挿入方向に基づき、コネクタスロットのデータポートを構成することができる。アダプタ回路は、第１の電子機器及び第２の電子機器自体に対応するアダプタ回路である。たとえば、スマートフォンの場合、そのアダプタ回路は、携帯電話のマスター回路の一部であってもよい。ＡＲ／ＶＲ回路の場合、アダプタ回路はその内部に構成された回路の一部であってもよい。
【００３４】
例として、第１の電子機器１１０はスマートフォンであってもよく、第２の電子機器１２０はＶＲ／ＡＲグラスであってもよい。接続ケーブル（たとえばＵＳＢケーブル）を利用してスマートフォンとＶＲ／ＡＲグラスを接続する際に、スマートフォンは接続ケーブルのデータラインを介してＶＲ／ＡＲグラスにビデオ、音声などのデータを伝送し、それによりＶＲ／ＡＲグラスにＶＲ／ＡＲ効果を表示することができる。同時に、ＶＲ／ＡＲグラスが電源を有さなければ、スマートフォンは接続ケーブルの電源ラインを介してＶＲ／ＡＲグラスに給電することができる。又は、ＡＲ／ＡＲグラスが電源を有する場合としても、そのデータ表示及びデータ処理の電力消費量が比較的大きいので、第１の電子機器を利用してそれに給電することもできる。このような場合、データ伝送及び第２の電子機器１２０のデータ表示やデータ処理操作が大量の電力を消費し、従来技術の接続ケーブルを利用する場合、電源を利用して給電を行うことができず、電力がきれたときに使用を中止し、且つ、第１の電子機器１１０及び／又は第２の電子機器１２０の充電が終了するまで待ってはじめて使用を継続することができる。
【００３５】
一方、図１Ａに示すコネクタ１３０を利用する場合、第１の電子機器１１０と第２の電子機器１２０との間でデータ伝送を行うと同時に、電源を利用して給電を行うことを実現できる。コネクタ１３０は、データライン１３１、メッセージ伝送ライン１３２、第１のコネクタコンポーネント１３３、給電コネクタコンポーネント１３４、及び給電コネクタコンポーネント１３４に結合された給電状態検出回路１３５を含む。給電コネクタコンポーネント１３４は、電源コネクタコンポーネントと嵌合することで、電源に結合される。
【００３６】
コネクタ１３０は、電源ライン（図１Ａには示されていない）をさらに含む。電源ラインは、第１のコネクタコンポーネント、第２の電子機器、及び給電コネクタコンポーネントの電源ポートに結合されることにより、第１のコネクタコンポーネント及び第２の電子機器を給電コネクタコンポーネントに結合することができる。たとえば、第１のコネクタコンポーネント、第２の電子機器及び給電コネクタコンポーネントの電源ポートは電源バス（ＶＢＵＳ）に結合される。
【００３７】
図１Ｂに示すように、一例では、電源ラインは、電源ライン１３６ａ、１３６ｂ、及び１３６ｃを含んでもよく、それぞれ第１の電子機器１１０、第２の電子機器１２０及び給電状態検出回路１３５をＶＢＵＳに結合する。給電コネクタコンポーネント（図１Ｂには示されていない）の電源ポートは、給電状態検出回路１３５の電源ポートに結合されてもよく、ＶＢＵＳに結合されてもよい。よって、電源ラインは、第１の電子機器１１０及び第２の電子機器１２０を給電コネクタコンポーネントに結合することができる。給電コネクタコンポーネントは、電源１４０に結合されると、電源１４０を第１の電子機器１１０及び第２の電子機器１２０に結合することができ、それにより電源１４０を利用してそれらに給電できる。
【００３８】
別の例では、図１Ｃに示すように、電源ラインは、電源ライン１３６ｃ、１３６ｄ、及び１３６ｅを含んでもよい。電源ライン１３６ｃは、給電状態検出回路１３５をＶＢＵＳに結合し、電源ライン１３６ｄは、給電状態検出回路１３５、及び第２の電子機器１２０の電源ポートに結合され、電源ライン１３６ｅは、第１の電子機器を第２の電子機器１２０の電源ポートに結合する。給電コネクタコンポーネント（図１Ｃには示されていない）の電源ポートは、給電状態検出回路１３５の電源ポートに結合されてもよく、ＶＢＵＳに結合されてもよい。よって、電源ラインは、第２の電子機器１２０を経由して第１の電子機器１１０を給電コネクタコンポーネントに結合することができ、それにより、電源ラインは、第２の電子機器を経由して第１の電子機器を給電コネクタコンポーネントに結合することができる。給電コネクタコンポーネントは、電源１４０に結合された場合、電源１４０を第１の電子機器１１０及び第２の電子機器１２０に結合することができる。
【００３９】
この他、電源ラインは、給電状態検出回路を経由せずに給電コネクタコンポーネントの電源ポートに結合される、又はＶＢＵＳを介して給電コネクタコンポーネントの電源ポートに結合されるようにしてもよい。
【００４０】
第１の電子機器１１０は、第１の機器側コネクタコンポーネント１１１を有してもよい。第１のコネクタコンポーネント１３３は第１の電子機器１１０の第１の機器側コネクタコンポーネント１１１と嵌合することで、第１の電子機器１１０を結合することに用いられる。一例では、第１の機器側コネクタコンポーネント１１１は、コネクタスロットであってもよく、第１のコネクタコンポーネント１３３はコネクタスロットと嵌合するコネクタプラグであってもよく、第１のコネクタコンポーネント１３３が第１の機器側コネクタコンポーネント１１１に挿入されたときに、第１のコネクタコンポーネント１３３は第１の電子機器１１０に結合し得る。
【００４１】
データライン１３１の一端は第２の電子機器１２０のデータ伝送ポートに結合され、他端は第１のコネクタコンポーネント１３３のデータ伝送ポートに結合される。図１Ｂ及び１Ｃに示すように、第１のコネクタコンポーネント１３３が第１の機器側コネクタコンポーネント１１１に結合されたときに、第１の電子機器１１０及び第２の電子機器１２０はデータライン１３１を経由して通信可能に接続され、それにより第１の電子機器１１０及び第２の電子機器１２０はデータライン１３１を経由してデータ伝送を行うことができる。同時に、電源ラインが第２の電子機器及び第１のコネクタコンポーネントの電源ポートに結合されたため、第１の電子機器は、それ自体の電源状態を給電状態に設定することで、電源ラインを経由して第２の電子機器に給電することができる。
【００４２】
給電コネクタコンポーネント１３４は電源コネクタコンポーネントと嵌合することができる。一例では、電源コネクタコンポーネントはコネクタプラグであってもよく、給電コネクタコンポーネント１３４は電源コネクタコンポーネントと嵌合するコネクタスロットであってもよい。電源コネクタコンポーネントは、給電コネクタコンポーネント１３４に挿入されると、電源を第３のコネクタコンポーネントに結合することができる。給電コネクタコンポーネントは、たとえばシリアルバスＴｙｐｅ−Ｃ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ｃ）型コネクタインタフェース、ユニバーサルシリアルバスライトニング型コネクタインタフェース、ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｂ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ｂ又はＭｉｃｒｏ  ＵＳＢ−Ｂ）型コネクタインタフェース、ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ａ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ａ又はＭｉｃｒｏ  ＵＳＢ−Ａ）型コネクタインタフェース、ミニユニバーサルシリアルバス（Ｍｉｎｉ  ＵＳＢ）型インタフェースなどであってもよい。
【００４３】
給電状態検出回路１３５は給電コネクタコンポーネント１３４に結合される。給電状態検出回路１３５は、給電コネクタコンポーネント１３４が電源に結合されたか否かを検出するように構成されている。一例では、給電コネクタコンポーネント１３４はコネクタスロットであってもよく、電源コネクタコンポーネントはコネクタプラグであってもよい。この例では、給電状態検出回路１３５は、電源コネクタコンポーネントがスロット形態の給電コネクタコンポーネント１３４に挿入されたか否かを検出し、それにより電源が給電コネクタコンポーネントに結合されたか否かを検出することができる。給電状態検出回路１３５は、さらに、電源の電源構成情報、たとえば電圧、電流などのパラメータを取得するように構成されていてもよい。これらの電源構成情報は電源の給電能力を反映できる。給電状態検出回路１３５は、さらに、電源コネクタコンポーネントの挿入方向を検出し、且つ挿入方向に基づき、給電コネクタコンポーネント１３４のデータ伝送ポートを構成できるように構成されていてもよい。図１Ｂ及び１Ｃに示すように、電源コネクタコンポーネントが給電コネクタコンポーネントに結合された場合、電源１４０は給電状態検出回路１３５に結合される。
【００４４】
メッセージ伝送ライン１３２の一端は給電状態検出回路１３５に結合される。図１Ａに示すように、メッセージ伝送ライン１３２の他端は第２の電子機器１２０に結合されてもよい。よって、給電状態検出回路１３５は、電源が給電コネクタコンポーネント１３４に結合されて給電を行ったことを検出した場合、メッセージ伝送ライン１３２を経由して第２の電子機器１２０に電源接続メッセージを送信することができる。この例では、電源接続メッセージは、給電コネクタコンポーネント１３４が電源に結合されたことを第２の電子機器１２０に通知することに用いられる。
【００４５】
第２の電子機器１２０は、電源接続メッセージを受信すると、第１の電子機器１１０に給電停止メッセージを送信することで、第１の電子機器に第２の電子機器への給電を停止することを通知できる。第１の電子機器１１０は、給電停止メッセージを受信すると、第２の電子機器への給電を停止する。次に、第１の電子機器１１０はそれ自体の内部の電源状態を受電状態に変換することで、電源を利用してそれに給電するようにする。第１の電子機器１１０は、ＰＤプロトコル中の電源状態切り替え（Ｐｏｗｅｒ  Ｓｗａｐ）過程を実行することで、電源状態を受電状態に設定することができ、それにより、電源は第１の電子機器及び第２の電子機器に給電できる。
【００４６】
たとえば、スマートフォン及びＡＲ／ＶＲグラスの場合、第１のコネクタコンポーネントがスマートフォンの第１の機器側コネクタコンポーネントに結合された後、給電コネクタコンポーネントに電源１４０がアクセスされていなければ、スマートフォンの内部の第１のアダプタ回路がスマートフォンを表示データの出力モードにすることで、データラインを経由してＡＲ／ＶＲグラスに表示データを出力することができる。同時に、第１のアダプタ回路とＡＲ／ＶＲグラスの第２のアダプタ回路との間でＰＤプロトコルを実行することにより、スマートフォンが電源状態を給電状態に変換し、それにより電源ラインを経由してＡＲ／ＶＲグラスに給電することができる。一方、給電コネクタコンポーネントに電源１４０がアクセスされた後、ＡＲ／ＶＲグラスの第２のアダプタ回路は、電源接続メッセージを受信した後、スマートフォンにＡＲ／ＶＲグラスへの給電を停止することを通知する。
【００４７】
別の例では、メッセージ伝送ライン１３２の他端は第１のコネクタコンポーネント１３３に結合されてもよい。この例では、第１のコネクタコンポーネント１３３は、データ伝送ポート及び電源ポートに加えて、メッセージ伝送ポートをさらに有してもよく、メッセージ伝送ポートは、メッセージ伝送ラインに結合することに用いられる。よって、第１のコネクタコンポーネント１３３が第１の機器側コネクタコンポーネント１１１に結合されたときに、メッセージ伝送ライン１３２は、第１の電子機器１１０に結合され得る。この例では、給電状態検出回路１３５が給電コネクタコンポーネント１３４が電源１４０に結合されたことを検出した場合、メッセージ伝送ライン１３２を経由して第１の電子機器１１０に電源接続メッセージを送信することができる。第１の電子機器１１０は、電源接続メッセージを受信すると、第２の電子機器１２０への給電を停止することができる。第２の電子機器１２０への給電を停止した後、第１の電子機器１１０は、自分の内部の電源状態を受電状態に変換することで、電源を利用してそれに給電することができる。
【００４８】
一例では、電源接続メッセージは電源構成情報を含んでもよい。第２の電子機器１２０は、電源構成メッセージに基づき、第１の電子機器１１０に給電停止メッセージを送信するか否かを決定できる。第２の電子機器１２０は、電源構成情報を受信すると、電源構成情報に基づき、電源が第２の電子機器に給電する能力を備えるか否かを判断できる。たとえば、電源により供給される電圧、電流などが第２の電子機器の電源の要件を満たせるか否かを判断できる。次に、第２の電子機器１２０は、電源が第２の電子機器に給電を行う能力を備えるときに、第１の電子機器１１０に給電停止メッセージを送信することで、第１の電子機器が第２の電子機器への給電を停止するようにすることができる。メッセージ伝送ラインの他端が第１の機器側コネクタコンポーネント１１１に結合された場合、第１の電子機器１１０は、電源構成情報に基づき、第２の電子機器１２０への給電を停止するか否かを決定してもよく、さらに電源構成情報に基づき、電源状態を設定してもよい。
【００４９】
第１の電子機器が第２の電子機器への給電を停止した後、第２の電子機器の電源ポートが給電コネクタコンポーネントの電源ポートを経由して電源に接続されるので、第２の電子機器は電源から受電することにより、動作し続けることができる。第１の電子機器がそれへの給電を停止し且つ電源からの給電を得た後、機器を再始動させ、機器を再始動させた後、再びデータラインを経由して第１の電子機器の第１のアダプタ回路にデータ伝送要求を送信することにより、第１の電子機器の第１のアダプタ回路がデータ出力モードを設定するようにする。
【００５０】
よって、第１の電子機器と第２の電子機器との間で正常なデータ伝送を行うと同時に、電源１４０を利用して第２の電子機器に給電することにより、第１の電子機器及び第２の電子機器の耐久性を向上させることができる。
【００５１】
図２は、本開示の別の一実施例に係るコネクタ及びそれが適用される第１の電子機器及び第２の電子機器の構造模式図である。図２に示す例では、メッセージ伝送ライン２３２の他端は、第２の電子機器２２０に結合することに用いられる。
【００５２】
図２には電源ラインが示されておらず、電源ラインは、任意の方式で第１のコネクタコンポーネント２３３及び第２のコネクタコンポーネント２３６の電源ポートを給電コネクタコンポーネント２３４の電源ポートに結合することができる。たとえば、電源ラインは、それぞれ第１のコネクタコンポーネント２３３、第２のコネクタコンポーネント２３６、及び給電コネクタコンポーネント２３４の電源ポートに結合され、且つそれらをＶＢＵＳに結合してもよい。電源ラインはさらに、第２のコネクタコンポーネント２３６及び給電コネクタコンポーネント２３４の電源ポートをＶＢＵＳに結合し、且つ第２のコネクタコンポーネント２３６の電源ポートを第１のコネクタコンポーネント２３３の電源ポートに結合してもよい。
【００５３】
図２に示すように、第２の電子機器２２０は、第２の機器側コネクタコンポーネント２２１及び第３の機器側コネクタコンポーネント２２２を有し、コネクタ２３０は第２のコネクタコンポーネント２３６及び第３のコネクタコンポーネント２３７を有する。第２のコネクタコンポーネント２３６及び第３のコネクタコンポーネント２３７は、それぞれ第２の機器側コネクタコンポーネント２２１及び第３の機器側コネクタコンポーネント２２２と嵌合する。第２のコネクタコンポーネント２３６は、データラインの、第２の電子機器２２０に結合された一端に結合されることで、データライン２３１を第２の電子機器２２０に結合することに用いられる。第３のコネクタコンポーネント２３７は、メッセージ伝送ラインの、第２の電子機器２２０に結合された一端に結合されることで、メッセージ伝送ライン２３２を第２の電子機器２２０に結合することに用いられる。
【００５４】
第１のコネクタコンポーネント２３３が第１の電子機器の第１の機器側コネクタコンポーネント２１１に結合され、且つ第２のコネクタコンポーネント２３６及び第３のコネクタコンポーネント２３７がそれぞれ第２の機器側コネクタコンポーネント２２１及び第３の機器側コネクタコンポーネント２２２に結合された場合、コネクタ２３０は、第１の電子機器と第２の電子機器との間でデータ伝送を行うようにすることができる。電源が給電コネクタコンポーネント２３４に結合された場合、給電状態検出回路２３５は、メッセージ伝送ライン２３２を経由して第２の電子機器２２０に電源接続メッセージを送信することができる。第２の電子機器２２０は、電源接続メッセージを受信すると、第１の電子機器２１０に給電停止メッセージを送信することができる。第１の電子機器２１０は、給電停止メッセージを受信した後、第２の電子機器２２０への給電を停止し、且つそれ自体の電源状態を受電状態に変換することができ、よって電源は第１の電子機器２１０及び第２の電子機器２２０に給電できる。
【００５５】
別の例では、第２のコネクタコンポーネント２３６及び第３のコネクタコンポーネント２３７の代替として、コネクタ２３０は、第４のコネクタコンポーネントを有してもよい。第４のコネクタコンポーネントはデータ伝送ポート及びメッセージ伝送ポートを有してもよく、該データ伝送ポートは、データラインの、第２の電子機器に結合された一端に結合され、該メッセージ伝送ポートは、メッセージ伝送ラインの、第２の電子機器に結合された一端に結合される。この例では、第２の電子機器は、１つの機器側コネクタコンポーネントを有してもよく、該機器側コネクタコンポーネントは第４のコネクタコンポーネントと嵌合し、第４のコネクタコンポーネントは、該機器側コネクタコンポーネントに結合された場合、データライン及びメッセージ伝送ラインを第２の電子機器に結合することができる。
【００５６】
データライン、電源ライン、及びメッセージ伝送ラインは接続ケーブルとして集積されてもよい。データライン及び電源ラインを第１の接続ケーブルとして集積し、メッセージ伝送ラインを第２の接続ケーブル中に集積してもよい。この例では、第１の接続ケーブルの一端には第２のコネクタコンポーネントが設置されてもよく、他端には第１のコネクタコンポーネントが設置され、第２の接続ケーブルの一端には第３のコネクタコンポーネントが設置されてもよく、他端は状態検出回路に結合されてもよい。
【００５７】
さらに、第１の接続ケーブル及び第２の接続ケーブルを同一の接続ケーブル中に集積することで、ユーザーがより一層簡便に使用できるようにしてもよい。第１のコネクタコンポーネントはこの同一の接続ケーブルの一端に設置されてもよく、第４のコネクタコンポーネントはこの同一の接続ケーブルの他端に設置されてもよい。
【００５８】
接続ケーブルは分岐型接続ケーブルとして形成されてもよく、その一端が第１のコネクタコンポーネントに結合されてもよく、他端が第２の電子機器に結合され、又は第２の電子機器に結合することに用いられるコネクタコンポーネント（たとえば第２のコネクタコンポーネント、第３のコネクタコンポーネント、及び第４のコネクタコンポーネント）に結合されてもよく、電源に結合することに用いられる給電コネクタコンポーネントは分岐端上に設置されてもよい。別の例では、コネクタは、突出した分岐端を設置しなくてもよく、たとえば、データラインとメッセージ伝送ラインとの接合部位に給電コネクタコンポーネントが設置されてもよい。
【００５９】
電源ライン及びデータラインを第１の接続ケーブルとして集積する例では、第１の接続ケーブルは、データ伝送及び電源伝送の機能を実現し得る任意のユニバーサルシリアルバスであってよく、たとえばユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｃ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ｃ）ケーブル、ユニバーサルシリアルバスライトニングケーブル、ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｂ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ｂ又はＭｉｃｒｏ  ＵＳＢ−Ｂ）ケーブル、ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ａ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ａ又はＭｉｃｒｏ  ＵＳＢ−Ａ）ケーブル、ミニユニバーサルシリアルバス（Ｍｉｎｉ  ＵＳＢ）ケーブルなどであってもよい。
【００６０】
第１のコネクタコンポーネントはユニバーサルシリアルインタフェースコンポーネントであってもよい。たとえば、第１のコネクタインタフェースはユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｃ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ｃ）型コネクタインタフェース、ユニバーサルシリアルバスライトニング型コネクタインタフェース、ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｂ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ｂ又はＭｉｃｒｏ  ＵＳＢ−Ｂ）型コネクタインタフェース、ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ａ（ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ａ又はＭｉｃｒｏ  ＵＳＢ−Ａ）型コネクタインタフェース、ミニユニバーサルシリアルバス（Ｍｉｎｉ  ＵＳＢ）型インタフェースなどであってもよい。一例では、第２のコネクタインタフェースコンポーネントのタイプは第１のコネクタコンポーネントと同じであってもよい。
【００６１】
一例では、本開示のコネクタは、第１の電子機器を収容できるハウジングをさらに含んでもよく、接続ケーブルはハウジング上に固定されてもよく、第２のコネクタコンポーネント及び第３のコネクタコンポーネント（又は第４のコネクタコンポーネント）はハウジングから外へ延伸してもよい。このとき、給電状態検出回路は、接続ケーブル内に配置されてもよく、ハウジング内に配置されてもよい。この例では、給電状態検出回路が設置された位置に近い箇所に給電コネクタコンポーネントが設置されてもよい。一例では、第１の電子機器の機器側コネクタに近接するハウジングの位置の箇所に第１のコネクタコンポーネントを設置することによって、第１の電子機器をハウジング内に入れるときに、第１のコネクタコンポーネントと第１の電子機器を簡便に結合できる。第３のコネクタコンポーネントはハウジングから外へ延伸してもよく、さらにハウジング上に設置されてもよく、たとえば、ハウジングの側面に設置され得る。
【００６２】
給電状態検出回路は、第１のコネクタコンポーネントに近接して配置されてもよい。ユーザーが第１の電子機器及び第２の電子機器を使用する際に、第１の電子機器又は第２の電子機器を把持又は移動させる必要がある場合があるため、給電状態検出回路を第１のコネクタインタフェースに近接して配置することにより、体積が比較的大きい又は比較的重いコネクタ上の部分を第１の電子機器に近接させ、それにより、ユーザーが簡便に移動又は把持でき、且つユーザーが第１の電子機器にコネクタを簡便に挿入する又は引き抜くようにすることができる。一例では、給電状態検出回路は、接続ケーブル内に配置されてもよい。
【００６３】
一例では、本開示の実施例で説明されるコネクタは、第２の電子機器の構成部分としてもよい。図３は、本開示の１つの実施例に係る第２の電子機器及びそれに結合され得る第１の電子機器の構造模式図である。
【００６４】
図３に示すように、コネクタ３３０が第２の電子機器３２０の構成部分とされる場合、給電状態検出回路３３５は第２の電子機器３２０中に設置され、且つメッセージ伝送ライン３３２を経由して第２の電子機器３２０の第２のアダプタ回路３２１に結合され得る。給電コネクタコンポーネント３３４は、第２の電子機器３２０上に設置されてもよく、電源が給電コネクタコンポーネント３３４に結合された場合、給電状態検出回路３３５は、メッセージ伝送ライン３３２を経由して第２のアダプタ回路３２１に電源接続メッセージを送信する。データライン３３１の一端は第２のアダプタ回路３２１に結合されてもよく、他端は第１のコネクタコンポーネント３３３に結合される。電源ライン（示されていない）はＶＢＵＳに結合されてもよく、且つ第１のコネクタコンポーネント、第２のアダプタ回路、及び給電コネクタコンポーネントの電源ポートに結合されてもよい。電源ラインの少なくともの一部はデータライン３３１とともに接続ケーブルとして集積されてもよく、第１のコネクタコンポーネントは該接続ケーブルの一端に設置されてもよい。データライン３３１は、第１のコネクタコンポーネント３３３のデータ伝送ポートに結合されてもよく、電源ラインは第１のコネクタコンポーネントの電源ポートに結合されてもよい。第１のコネクタコンポーネントは、第１の機器側コネクタコンポーネントに結合された場合、第２の電子機器及び第１の電子機器がデータラインを経由して通信可能に接続され、且つ第１の電子機器が電源ラインを経由して給電コネクタコンポーネントに結合されるようにすることができる。
【００６５】
図４は、本開示の別の一実施例に係るコネクタが第１の電子機器及び第２の電子機器を接続するときの回路の接続関係の模式図である。図４には、例として、給電状態検出回路４５０は、ＣＣＧ２チップに基づき実現され、第２のアダプタ回路４２０はＣＣＧ３チップに基づき実現される。以上のチップは、コネクタの実現例を詳細に説明するために挙げられるものに過ぎず、本開示の実施形態はこれらに制限されず、本開示の回路機能を実現し得る任意の電子デバイスを利用して実現することができる。給電状態検出回路及び第２のアダプタ回路は、ＰＤプロトコル及びデータ伝送機能を実現し得る任意の電子デバイスに基づき実現されてもよい。この他、図４は、本開示の態様を説明するための接続関係だけを示しており、他のデバイス又は接続関係を省略している。
【００６６】
図４に示すように、電源コネクタコンポーネント（図４には示されていない）が給電コネクタコンポーネント４４０に挿入されたときに、電源４３０は給電コネクタコンポーネント４４０にアクセスする。給電コネクタコンポーネント４４０のデータポートは、チップの給電状態検出回路４５０中のＣＣＧ２のＣＣラインに接続されることで、ＣＣＧ２に電源接続メッセージを伝送する。給電状態検出回路４５０のＩ２Ｃデータポートは、データラインを経由して第２のアダプタ回路４２０のＩ２Ｃデータポートに結合される。よって、給電状態検出回路４５０は、メッセージ伝送ラインを経由して第２のアダプタ回路４２０に電源接続メッセージを送信することができる。
【００６７】
説明する必要があるのは、図４に示す給電状態検出回路及び第２のアダプタ回路がＩ２Ｃ通信方式で電源接続メッセージを伝送するが、当業者であれば、給電状態検出回路及び第２のアダプタ回路を合理的に構成することにより、他のデータ通信プロトコル又はフォーマットを通じて電源接続メッセージを伝送できることである。たとえば、回路を合理的に構成することにより、ＵＳＢ２．０プロトコルに従って電源接続メッセージを伝送できる。
【００６８】
以上、図１Ａ〜図４を参照して、本開示のコネクタ及びコネクタを利用して給電制御を行う方法の実施例を説明した。以上の方法実施例の説明に言及されている詳細は、同様に、本開示の装置の実施例に適用できる。本明細書における各実施例はすべてプログレッシブ方式で説明しており、各実施例同士の同一又は類似の部分については互いに参照することができる。
【００６９】
上記は、本明細書の特定実施例を説明した。他の実施例は添付特許請求の範囲の範囲内に属する。いくつかの場合、特許請求の範囲中に記載の動作又はステップは実施例における順番と異なるものに従って実行してもよく、且つ同様に所望の結果を実現できる。また、図面中に描かれた過程については、必ずしも示されている特定の順番又は連続的な順番でしか所望の結果を実現できないことが要求されるわけではない。いくつかの実施形態では、マルチタスク処理及び並行処理も可能であり、又は有利である可能性がある。
【００７０】
上記各プロセス及び各システムの構造図では、すべてのステップ及びユニットは必須なものであるわけではなく、実際のニーズに応じていくつかのステップ又はユニットを無視してもよい。各ステップの実行順番は固定のものではなく、必要に応じて決定できる。上記各実施例で説明した装置の構造は、物理的構造であってもよく、ロジック構造であってもよく、すなわち、一部のユニットは同一の物理エンティティによって実現することができ、又は、一部のユニットは複数の物理エンティティによって実現することができ、又は、複数の独立機器における一部の部材によって共同で実現することもできる。
【００７１】
本明細書全体を通じて使用される用語「例示的」とは、「例、実例又は例示として用いる」を意味するが、他の実施例よりも「好ましい」又は「長所を有する」ことを意味しない。説明した技術に対する理解を提供する目的のため、具体的な実施形態には詳細が含まれている。ただし、これらの詳細がない状況でこれらの技術を実施できる。いくつかの実例では、説明した実施例の概念を理解しにくくすることを回避するために、公知の構造及び装置はブロック図の形態で示されている。
【００７２】
以上、図面と組み合わせて、本開示の実施例の選択可能な実施形態を詳細に説明したが、本開示の実施例は上記実施形態における詳細に制限されず、本開示の実施例の技術構想の範囲内では、本開示の実施例の技術案に対して種々の簡単な変形を行うことができ、これらの簡単な変形はすべて本開示の実施例の保護範囲に属する。
【００７３】
本開示の内容の上記説明は、当業者が本開示の内容を実現又は使用できるようにするために提供されるものである。当業者にとっては、本開示の内容に対して行われた各種の修正が明らかなことであり、且つ、本開示の内容の保護範囲を逸脱しない状況下で、本明細書で定義された一般的な原理を他の変形に適用してもよい。従って、本開示の内容は、本明細書で説明した例及び設計に制限されず、本明細書で開示されている原理及び新規性の特徴に合致する最も広い範囲と一致する。
【符号の説明】
【００７４】
１１０：第１の電子機器     
１１１：第１の機器側コネクタコンポーネント
１２０：第２の電子機器     
１３０：コネクタ
１３１：データライン       
１３２：メッセージ伝送ライン
１３３：第１のコネクタコンポーネント      
１３４：給電コネクタコンポーネント
１３５：給電状態検出回路
１３６ａ：電源ライン
１３６ｂ：電源ライン
１３６ｃ：電源ライン
１３６ｄ：電源ライン
１３６ｅ：電源ライン
１４０：電源               
２１０：第１の電子機器
２１１：第１の機器側コネクタコンポーネント        
２２０：第２の電子機器
２２１：第２の機器側コネクタコンポーネント        
２２２：第３の機器側コネクタコンポーネント
２３０：コネクタ    
２３１：データライン
２３２：メッセージ伝送ライン       
２３３：第１のコネクタコンポーネント
２３４：給電コネクタコンポーネント 
２３５：給電状態検出回路
２３６：第２のコネクタコンポーネント      
２３７：第３のコネクタコンポーネント
３１０：第１の電子機器     
３１１：第１の機器側コネクタコンポーネント
３２０：第２の電子機器     
３２１：第２のアダプタ回路
３３０：コネクタ    
３３１：データライン
３３２：メッセージ伝送ライン       
３３３：第１のコネクタコンポーネント
３３４：給電コネクタコンポーネント 
３３５：給電状態検出回路
４１０：第１のアダプタ回路 
４２０：第２のアダプタ回路
４３０：電源        
４４０：給電コネクタコンポーネント
４５０：給電状態検出回路
【図１Ａ】
2021524114.tif 000003
【図１Ｂ】
2021524114.tif 000004
【図１Ｃ】
2021524114.tif 000005
【図２】
2021524114.tif 000006
【図３】
2021524114.tif 000007
【図４】
2021524114.tif 000008
【手続補正書】
【提出日】令和2年12月25日(2020.12.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の電子機器及び第２の電子機器を電源に結合することにより、前記電源が前記第１の電子機器及び第２の電子機器に電流を供給するようにすることに用いられるコネクタであって、
第１の電子機器は、前記コネクタを経由して第２の電子機器に通信可能に接続され、且つ第２の電子機器に給電することができ、前記コネクタは、
第１のコネクタコンポーネント、給電コネクタコンポーネント、電源ライン、データライン、給電状態検出回路、及びメッセージ伝送ラインを含み、
前記第１のコネクタコンポーネントは前記第１の電子機器に結合することに用いられ、
前記給電コネクタコンポーネントは前記電源に結合することに用いられ、
前記電源ラインは、前記第２の電子機器と前記第１のコネクタコンポーネントを前記給電コネクタコンポーネントに結合することにより、前記電源から前記第２の電子機器及び前記第１の電子機器に給電し、
前記データラインは、前記データラインの一端が前記第２の電子機器に結合され、他端が前記第１のコネクタコンポーネントに結合されることにより、データ伝送を行い、及び
前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントに結合され、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたか否かを検出するように構成されており、
前記メッセージ伝送ラインは、前記メッセージ伝送ラインの一端が前記給電状態検出回路に結合され、
前記メッセージ伝送ラインの他端が前記第２の電子機器に結合され、前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを検出した場合、前記メッセージ伝送ラインを経由して前記第２の電子機器に電源接続メッセージを送信することで、前記第２の電子機器により前記第１の電子機器に給電停止メッセージを送信するように構成されている、又は
前記メッセージ伝送ラインの他端が前記第１のコネクタコンポーネントに結合され、前記給電状態検出回路は、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを検出した場合、前記メッセージ伝送ラインを経由して前記第１の電子機器に電源接続メッセージを送信することで、前記第１の電子機器に前記第２の電子機器への給電を停止することを通知するように構成されており、
前記電源接続メッセージは、前記給電コネクタコンポーネントが前記電源に結合されたことを指示することに用いられるコネクタ。
【請求項２】
前記電源ラインは、前記第２の電子機器を経由して、前記第１のコネクタコンポーネントを前記給電コネクタコンポーネントに結合する、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項３】
前記電源接続メッセージは電源構成情報を含む、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項４】
第２のコネクタコンポーネント、及び第３のコネクタコンポーネントをさらに含み、
前記第２のコネクタコンポーネントは、前記データラインの前記一端に結合されることにより、前記データラインを前記第２の電子機器に結合することに用いられ、及び
前記第３のコネクタコンポーネントは、前記メッセージ伝送ラインの前記他端に結合されることにより、前記メッセージ伝送ラインを前記第１の電子機器又は前記第２の電子機器に結合することに用いられる、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項５】
前記第１のコネクタコンポーネント及び前記第２のコネクタコンポーネントのタイプが同じである、請求項４に記載のコネクタ。
【請求項６】
前記第１のコネクタコンポーネント及び前記第２のコネクタコンポーネントは、
ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｃ型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスライトニング型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ｂ型コネクタコンポーネント、
ユニバーサルシリアルバスＴｙｐｅ−Ａ型コネクタコンポーネント、及び
ミニユニバーサルシリアルバス型コンポーネントのうちのいずれか１種である、請求項５に記載のコネクタ。
【請求項７】
前記第１のコネクタコンポーネントはユニバーサルシリアルインタフェースコンポーネントである、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項８】
前記メッセージ伝送ラインの前記他端が前記第２の電子機器に結合された場合、前記コネクタは、第４のコネクタコンポーネントをさらに含み、
前記第４のコネクタコンポーネントは、前記データラインの前記一端及び前記メッセージ伝送ラインの前記他端に結合されることにより、前記データライン及び前記メッセージ伝送ラインを前記第２の電子機器に結合することに用いられる、請求項１に記載のコネクタ。
【請求項９】
前記データライン、前記電源ライン及び前記メッセージ伝送ラインは、接続ケーブルとして集積されている、請求項１〜８のいずれか１項に記載のコネクタ。
【請求項１０】
前記接続ケーブルは、分岐型接続ケーブルとして形成され、前記第１のコネクタコンポーネントは前記接続ケーブルの一端に位置し、前記接続ケーブルの他端は、前記第２の電子機器に結合することに用いられ、及び前記給電コネクタコンポーネントは前記接続ケーブルの分岐端に位置する、請求項９に記載のコネクタ。
【請求項１１】
前記第１の電子機器を収容できるハウジングをさらに含み、前記接続ケーブルは前記ハウジング上に固定され、第２のコネクタコンポーネントは前記ハウジングから外へ延伸する、請求項１０に記載のコネクタ。
【請求項１２】
前記給電状態検出回路は、前記接続ケーブル内に配置される、請求項９のコネクタ。
【請求項１３】
前記第２の電子機器は、ウェアラブル拡張リアリティー機器又はウェアラブルバーチャルリアリティー機器である、請求項１〜８のいずれか１項に記載のコネクタ。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載のコネクタを含む第２の電子機器。
【請求項１５】
前記給電検出回路は前記第２の電子機器中に設置される請求項１４に記載の第２の電子機器。
【国際調査報告】
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