(57)【要約】【課題】基布の製造工数を増加させることなく、さらに基布の均一性をさほど低下させることなく、基布の厚さ及び空隙量を小さくすることができるようにする。【解決手段】基布１が、地部Ａにおいて端部接合用のループ１１を形成する一対の経糸３・４を幅方向にずらした構造の織物組織をなし、ループの近傍に、ループが概ね起立するように当該ループを形成する一対の経糸を厚さ方向にずらした構造の織物組織をなすループ起立保持領域Ｂを設ける。【選択図】図１
2008019521.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
経糸の折り返しにより端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトであって、
前記基布が、地部において前記ループを形成する一対の経糸を幅方向にずらした構造の織物組織をなし、前記ループの近傍に、前記ループが起立するように当該ループを形成する一対の経糸を厚さ方向にずらした構造の織物組織をなすループ起立保持領域が設けられたことを特徴とする製紙用シーム付きフェルト。
【請求項２】
経糸の折り返しにより端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトであって、
前記基布が、前記ループが形成された第１の織布と、この第１の織布に重ね合わされた第２の織布との少なくとも２枚の織布からなり、
前記第１の織布が、地部において前記ループを形成する一対の経糸を幅方向にずらした構造の織物組織をなし、前記ループの近傍に、前記ループが起立するように当該ループを形成する一対の経糸を厚さ方向にずらした構造の織物組織をなすループ起立保持領域が設けられ、
前記第２の織布が、前記第１の織布を形成する前記経糸より細い糸で製織されて、前記第１の織布の地部の製紙面側に重ね合わされたことを特徴とする製紙用シーム付きフェルト。
【請求項３】
前記地部が、経糸を１重とした織物組織をなし、前記ループ起立保持領域部が、経糸を２重とした織物組織をなすことを特徴とする請求項１若しくは請求項２に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【請求項４】
前記地部が、経糸を１．５重とした織物組織をなし、前記ループ起立保持領域が、経糸を２重とした織物組織をなすことを特徴とする請求項１若しくは請求項２に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【請求項５】
前記地部が、経糸を１重とした織物組織をなし、前記ループ起立保持領域が、経糸を１．５重とした織物組織をなすことを特徴とする請求項１若しくは請求項２に記載の製紙用シーム付きフェルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、経糸の折り返しにより端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
抄紙機への掛け入れ作業性を向上させるため、有端のフェルトをフェルトランに引き込んだ上でその両端部を互いに接合して無端とする、いわゆるシーム付きフェルトが広く普及している。この種のシーム付きフェルトでは、基布を構成する経糸の折り返しにより丈方向の端部に形成されたループを、互いの中心孔が整合するように交互にかみ合わせ、これにより形成された共通孔に芯線を通して両端部を接合する構成が一般的である。
【０００３】
このようなシーム付きフェルトの基布は、抄紙機上の経糸を打込み糸として袋織りで製織され、ループを形成する１対の経糸が厚さ方向に重なり合う経糸２重構造の織物組織となっており、ループ列を２列以上設けるなどして経糸を多重化することにより空隙量を上げることは比較的容易であるが、薄くて空隙量の小さなものに対する要望に関しては対応が困難である。
【０００４】
これに対して、織布の端部から突き出させた経糸の端部を折り曲げてループを形成すると共にその末端側を織布に織り込んで固定した構成のものが知られている（特許文献１〜４参照）。また緯糸が予め抜き取られたループ形成部分で折り曲げてループを形成すると共に互いに重なり合う織布部分を縫合により固定した構成のものが知られている（特許文献５・６）。このような構成のものでは、経糸を２重とする必要がなく、前記の袋織りによるものよりも厚さ及び空隙量を小さくすることができる。
【０００５】
また、製品に生じるマークを軽減するため、基布の表面性を高める要望があり、このような要望に対しては、細い糸で緻密に製織された織物を採用することが有効であるが、端部を接合する際にループを噛み合わせる作業を効率良く行う都合から、ループを形成する織物の糸の太さを細くするのに限界がある。
【０００６】
これに対して、ループが形成された織布に、これとは別に製織された織布を重ね合わせた構成のものが知られている（特許文献７〜１０参照）。このような構成のものでは、ループを形成した織布より細い糸で製織された織布を重ね合わせることで、基布の表面性を向上させることができる。
【特許文献１】実公昭５７−５５３５８号公報
【特許文献２】実開昭５７−１９６２００号公報
【特許文献３】特表２００２−５１１５３４号公報
【特許文献４】特表２００６−５１２５０３号公報
【特許文献５】実公平６−４０６３９号公報
【特許文献６】実公昭６０−２８７２０号公報
【特許文献７】特開２０００−２５６９８４号公報
【特許文献８】特開２００５−２００８１９号公報
【特許文献９】特許第３１６５８３９号公報
【特許文献１０】特開２００４−３６０２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前記の経糸の端部を折り曲げて織布に織り込む構成の従来技術では、経糸の端部を織り込む面倒な作業が必要になり、製造工数が嵩む難点がある。また、前記の織布の端部を折り曲げて縫合する構成の従来技術では、製織後に縫合の作業が必要になる上に、所要の接合強度を確保するため、重なり合う織布部分の長さを十分に大きくとる必要があり、このために地部と物性が異なる部分が大きく形成され、基布の均一性が低下する問題が生じる。
【０００８】
また、前記のループを形成した織布より細い糸で製織された織布を重ね合わせる構成の従来技術では、基布全体で厚さ及び空隙量が大きくなる不都合が発生する。
【０００９】
本発明は、このような従来技術の問題点を解消するべく案出されたものであり、その主な目的は、基布の製造工数を増加させることなく、さらに基布の均一性をさほど低下させることなく、基布の厚さ及び空隙量を小さくすることができるように構成された製紙用シーム付きフェルトを提供することにある。また本発明は、基布の厚さ及び空隙量を大幅に変えることなく、基布の表面性を向上させることができるように構成された製紙用シーム付きフェルトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
このような課題を解決するために、本発明においては、請求項１に示すとおり、経糸の折り返しにより端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトにおいて、前記基布が、地部において前記ループを形成する一対の経糸を幅方向にずらした構造の織物組織をなし、前記ループの近傍に、前記ループが起立するように当該ループを形成する一対の経糸を厚さ方向にずらした構造の織物組織をなすループ起立保持領域が設けられたものとした。
【００１１】
これによると、地部での厚さ及び空隙量を小さく抑えることができる。そして製織後に経糸の端部を織布に織り込むなどの面倒な作業が不要となり、また製織後の縫合の作業も不要となるため、製造工数を削減することができる。さらに地部と異なる織物組織となるループ起立保持領域は、ループを起立させた状態に保持するのに必要な寸法だけ確保すれば良く、基布の均一性に大きな影響を及ぼさずに済む。
【００１２】
また本発明においては、請求項２に示すとおり、経糸の折り返しにより端部接合用のループが形成された基布を有する製紙用シーム付きフェルトにおいて、前記基布が、前記ループが形成された第１の織布と、この第１の織布に重ね合わされた第２の織布との少なくとも２枚の織布からなり、前記第１の織布が、地部において前記ループを形成する一対の経糸を幅方向にずらした構造の織物組織をなし、前記ループの近傍に、前記ループが起立するように当該ループを形成する一対の経糸を厚さ方向にずらした構造の織物組織をなすループ起立保持領域が設けられ、前記第２の織布が、前記第１の織布を形成する前記経糸より細い糸で製織されて、前記第１の織布の地部の製紙面側に重ね合わされたものとした。
【００１３】
これによると、厚さ及び空隙量を大幅に変えることなく、基布の表面性を向上させて、製品に生じるマークを軽減することができる。
【００１４】
前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項３に示すとおり、前記地部が、経糸を１重とした織物組織をなし、前記ループ起立保持領域部が、経糸を２重とした織物組織をなす構成とすることができる。
【００１５】
また前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項４に示すとおり、前記地部が、経糸を１．５重とした織物組織をなし、前記ループ起立保持領域が、経糸を２重とした織物組織をなす構成とすることができる。
【００１６】
これらの構成によると、経糸を２重とした織物組織をなすループ起立保持領域により、ループが真直に起立した状態に保持されるため、端部接合時にループを噛み合わせる際の作業性が向上する。
【００１７】
また前記製紙用シーム付きフェルトにおいては、請求項５に示すとおり、前記地部が、経糸を１重とした織物組織をなし、前記ループ起立保持領域が、経糸を１．５重とした織物組織をなす構成とすることができる。
【００１８】
この構成によると、経糸を１．５重とした織物組織をなすループ起立保持領域により、ループが多少傾いた起立状態となるが、端部接合時のループの噛み合わせが可能である。
【００１９】
この他に、地部及びループ起立保持領域が、共に経糸を１．５重とした織物組織をなす場合でも、緯糸の多重化の度合いにより地部がループ起立保持領域より薄くなる構造の織物組織をなすものであれば良く、例えばループ起立保持領域が、緯糸を２重とした織物組織をなし、地部が、緯糸を１重あるいは１．５重とした織物組織をなす構成、ループ起立保持領域が、緯糸を１．５重とした織物組織をなし、地部が、緯糸を１重とした織物組織をなす構成も可能である。
【００２０】
また、地部及びループ起立保持領域が、共に経糸を１重とした織物組織をなす場合でも、前記と同様に緯糸の多重化の度合いにより地部がループ起立保持領域より薄くなる構造の織物組織をなすものであれば良く、例えばループ起立保持領域が、緯糸を１．５重とした織物組織をなし、地部が、緯糸を１重とした織物組織をなす構成も可能である。
【発明の効果】
【００２１】
このように本発明によれば、ループの近傍にループ起立保持領域を設けた構成とすることで、基布の製造工数を増加させることなく、さらに基布の均一性をさほど低下させることなく、基布の厚さ及び空隙量を小さくすることができる。また、ループの近傍にループ起立保持領域を設けて地部を薄く形成した第１の織布に、この第１の織布より細い糸で製織された第２の織布を重ね合わた構成とすることで、基布の厚さ及び空隙量を大幅に変えることなく、基布の表面性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００２３】
図１は、本発明によるシーム付きフェルトの一例を示す丈方向の断面図である。図２は、図１に示した基布１の平面図である。図３は、図１に示した基布１の幅方向の断面図である。
【００２４】
このシーム付きフェルトは、図１に示すように、基布１に不織繊維層２を積層一体化してなるものであり、基布１は、一対の経糸３・４に緯糸５を絡合させた織物組織をなし、経糸３・４となる糸の折り返しにより丈方向の両端部８・９にループ１１がそれぞれ形成され、その互いの中心孔が整合するように交互にかみ合わされて形成された共通孔に幅方向の接合用芯線１３を挿通することで両端部８・９が接合される。
【００２５】
経糸３・４は、ポリアミドなどの合成樹脂材料からなるモノフィラメント糸であり、これと同様に緯糸５も、ポリアミドなどの合成樹脂材料からなるモノフィラメント糸である。
【００２６】
基布１は、ループ１１の近傍のループ際部１５と地部Ａとで異なる構造の織物組織をなすように製織されている。すなわち、地部Ａでは、図３（Ａ）に示すように、ループ１１を形成する一対の経糸３・４を幅方向にずらした構造の織物組織をなし、ループ際部１５には、図３（Ｂ）に示すように、ループ１１が起立する、すなわちループ１１の中心孔の中心線が概ね幅方向に配置されるように、ループ１１を形成する一対の経糸３・４を厚さ方向にずらした構造の織物組織をなすループ起立保持領域Ｂが設けられている。
【００２７】
特にここでは、地部Ａが、経糸３・４及び緯糸５を共に１重とした構造の織物組織をなし、ループ際部１５のループ起立保持領域Ｂは、経糸２重、すなわちループ１１を形成する２本の経糸３・４が厚さ方向に重なり合う構造の織物組織をなしており、図１・図２に示すように、ループ１１が接合用芯線１３により接合された状態のシーム部とその両側のループ際部１５とからなる部分が経糸２重構造となる。
【００２８】
地部Ａでは、ループ１１を形成する一対の経糸３・４を幅方向にずらした構造であるため、この地部Ａでの経糸３・４の配置形態の影響がループ１１に及ぶと、ループ１１が倒れてしまい、このような地部Ａでの経糸３・４の配置形態の影響を阻止してループ１１を起立させた状態に保持するのに必要な寸法だけ、ループ際部１５にループ起立保持領域Ｂを形成する必要があり、ここでは、ループ起立保持領域Ｂが緯糸４本分の範囲で形成されている。
【００２９】
図４は、図１に示した基布１の機織の要領を示す模式図である。織機上では、抄紙機上の経糸３・４が打込み糸２１となり、抄紙機上の緯糸５が整経糸２２となっており、ループ形成用芯材２４に打込み糸２１を絡めてループ１１を形成しながら袋織りで基布１が無端状に織り上げられる。
【００３０】
ここでは、ループ１１が織機上の耳部２５・２６の一方に形成され、この耳部２５において打込み糸２１をループ形成用芯材２４に引っ掛けて折り返すことでループ１１が形成され、このようにして基布１が無端状に織り上げられ後、ループ１１からループ形成用芯材２４を引き抜くことで有端状に展開される。
【００３１】
経糸３・４となる打込み糸２１は矢印で示すように緯糸５となる整経糸２２間に通されて、地部Ａが経糸１重構造に織り上げられ、また一方の耳部２５では、経糸２重構造に織り上げられて、ループ１１の近傍にループ起立保持領域Ｂが形成される。
【００３２】
地部Ａは、経糸１重構造で薄いため、折り畳まれた状態で製織することができ、丈長の大きな基布１、この例では織り幅の４倍の丈長を有する基布１を作成することができる。
【００３３】
図５は、図１に示した基布１におけるループ際部１５のループ起立保持領域Ｂ及び地部Ａの織物組織の組合せを示す図である。図６・図７は、図５に示した織物組織を示す模式的な断面図である。
【００３４】
まず、図５に示すように、ループ際部１５のループ起立保持領域Ｂが、経糸を２重とした織物組織をなし、地部Ａが、経糸を１重とした織物組織をなす組合せが可能である。この場合、ループ起立保持領域Ｂは、図７に示すように、（VI）の経２重・緯１重、（VII）の経２重・緯１．５重、及び（VIII）の経２重・緯２重の各織物組織が可能であり、他方、地部Ａは、図６に示すように、（Ｉ）の経１重・緯１重、及び（II）の経１重・緯１．５重の各織物組織が可能である。
【００３５】
また、ループ起立保持領域Ｂが、経糸を２重とした織物組織をなし、地部Ａが、経糸を１．５重とした織物組織をなす組合せが可能である。この場合、ループ起立保持領域Ｂは、前記の場合と同様に、（VI）の経２重・緯１重、（VII）の経２重・緯１．５重、及び（VIII）の経２重・緯２重の各織物組織が可能であり、他方、地部Ａは、図６に示すように、（III）の経１．５重・緯１重、及び（IV）の経１．５重・緯１．５重の各織物組織が可能である。
【００３６】
また、ループ起立保持領域Ｂが、経糸を１．５重とした織物組織をなし、地部Ａが、経糸を１重とした織物組織をなす組合せが可能である。この場合、ループ起立保持領域Ｂは、図６に示すように、（III）の経１．５重・緯１重、（IV）の経１．５重・緯１．５重、及び（Ｖ）の経１．５重・緯２重の各織物組織が可能であり、他方、地部Ａは、（Ｉ）の経１重・緯１重、及び（II）の経１重・緯１．５重の各織物組織が可能である。
【００３７】
この他に、地部Ａ及びループ起立保持領域Ｂが、共に経糸を１．５重とした織物組織をなす場合でも、緯糸の多重化の度合いにより地部Ａがループ起立保持領域Ｂより薄くなる構造の織物組織をなすものであれば良く、例えばループ起立保持領域Ｂが、（Ｖ）の緯糸を２重とした織物組織をなし、地部Ａが、（III）の緯糸を１重、あるいは（VI）の緯糸を１．５重とした織物組織をなす組合せや、ループ起立保持領域Ｂが、（IV）の緯糸を１．５重とした織物組織をなし、地部Ａが、（III）の緯糸を１重とした織物組織をなす組合せも可能である。
【００３８】
また、地部Ａ及びループ起立保持領域Ｂが、共に経糸を１重とした織物組織をなす場合でも、前記と同様に緯糸の多重化の度合いにより地部Ａがループ起立保持領域Ｂより薄くなる構造の織物組織をなすものであれば良く、例えばループ起立保持領域Ｂが、（II）の緯糸を１．５重とした織物組織をなし、地部Ａが、（Ｉ）の緯糸を１重とした織物組織をなす構成も可能である。
【００３９】
なお、ループ起立保持領域Ｂが、経糸を２重とした織物組織をなす場合には、図３（Ｂ）に示すように、ループ１１の中心孔の中心線が幅方向に配置されて、ループ１１が真直に起立した状態となるが、ループ起立保持領域Ｂが、経糸を１．５重とした織物組織をなす場合には、ループ１１の中心孔の中心線が幅方向に対して傾いた状態になり、端部接合時にループ１１を噛み合わせる際の作業性の面では、経糸を２重とした織物組織をなす場合の方が優れている。
【００４０】
図８は、本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。このシーム付きフェルトは、前記の例と同様に、基布３１に不織繊維層２を積層一体化してなるものであり、基布３１は、フェルトを無端状に接合するためのループ１１が丈方向の両端部８・９に形成された第１の織布３２と、この第１の織布３２の地部Ａの製紙面３７側に重ね合わされた第２の織布３３とからなっている。
【００４１】
第１の織布３２は、前記の例での基布１と同様に、地部Ａにおいて、ループを形成する一対の経糸を幅方向にずらした構造の織物組織をなし、ループ１１の近傍のループ際部１５には、ループ１１が起立するようにループ１１を形成する一対の経糸３・４を厚さ方向にずらした構造の織物組織をなすループ起立保持領域Ｂが設けられている。
【００４２】
第２の織布３３は、第１の織布３２においてループ１１を形成する経糸３・４及び緯糸５より細い経糸３５及び緯糸３６で密に製織されたものである。これにより、基布３１の表面性を向上させて、製品に生じるマークを軽減することができる。また、この基布３１では、全体を経糸２重構造で製織した従来の基布に比較して、厚さ及び空隙量が略同等となる。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明にかかる製紙用シーム付きフェルトは、基布の製造工数を増加させることなく、さらに基布の均一性をさほど低下させることなく、基布の厚さ及び空隙量を小さくすることができ、また基布の厚さ及び空隙量を大幅に変えることなく、基布の表面性を向上させることができる効果を有し、抄紙機のプレスパート（圧搾部）で用いられるプレスフェルトや、ドライパート（乾燥部）で用いられるドライヤーフェルトなどとして有用である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明によるシーム付きフェルトの一例を示す丈方向の断面図である。
【図２】図１に示した基布の平面図である。
【図３】図１に示した基布の幅方向の断面図である。
【図４】図１に示した基布の機織の要領を示す模式図である。
【図５】図１に示した基布におけるループ際部及び地部の織物組織の組合せを示す図である。
【図６】図５に示した織物組織を示す模式的な断面図である。
【図７】図５に示した織物組織を示す模式的な断面図である。
【図８】本発明によるシーム付きフェルトの別の例を示す丈方向の断面図である。
【符号の説明】
【００４５】
１  基布
２  不織繊維層
３・４  経糸
５  緯糸
１１  ループ
１５  ループ際部
３１  基布
３２  第１の織布
３３  第２の織布
３５  経糸
３６  緯糸
３７  製紙面
Ａ  地部
Ｂ  ループ起立保持領域
【図１】
2008019521.tif 000003
【図２】
2008019521.tif 000004
【図３】
2008019521.tif 000005
【図４】
2008019521.tif 000006
【図５】
2008019521.tif 000007
【図６】
2008019521.tif 000008
【図７】
2008019521.tif 000009
【図８】
2008019521.tif 000010