(57)【要約】  本発明は、質量分析で使用するのに適した試薬及び該試薬を用いる分析物分子の質量分析測定の方法に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ａの化合物：
【化１】
2021532118.tif 000066
であって、式中、
Ｘは、特に分析物分子と共有結合を形成することができる反応性ユニットであり、
Ｌ１及びＬ２は、互いに独立した置換リンカ又は非置換リンカ、特に線形リンカであり、
Ｙは、ニュートラル・ロス・ユニットであり、
Ｚは、特に１つの永久荷電部分を含む、少なくとも１つの永久荷電部分を含む荷電ユニットであり、
及びその任意の塩を含む、化合物。
【請求項２】
前記反応性ユニットＸが、カルボニル反応性ユニット、ジエン反応性ユニット、ヒドロキシル反応性ユニット、アミノ反応性ユニット、イミン反応性ユニット、チオール反応性ユニット、ジオール反応性ユニット、フェノール反応性ユニット、エポキシド反応性ユニット、ジスルフィド反応性ユニット、及びアジド反応性ユニットからなる群から選択される、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
前記反応性ユニットＸが、カルボニル反応性基であり、特に式中、Ｘが、
（ｉ）ヒドラジンユニット、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−又はＨ２Ｎ−ＮＲ１−ユニット（式中、Ｒ１はアリール又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、任意に置換される）と、
（ｉｉ）ヒドラジドユニット、特にカルボヒドラジド又はスルホヒドラジド、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−又はＨ２Ｎ−ＮＲ２−Ｃ（Ｏ）−ユニット（式中、Ｒ２は、アリール又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、任意に置換される）と、
（ｉｉｉ）ヒドロキシルアミノ−ユニット、特にＨ２Ｎ−Ｏ−ユニットと、
（ｉｖ）ジチオールユニット、特に１，２−ジチオール又は１，３−ジチオールユニット、
からなる群から選択される、請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項４】
前記反応性ユニットＸが、チオール反応性基であるか、又はＮ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステル若しくはスルホ−ＮＨＳエステル、ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）エステル、又は１−ヒドロキシ−７−アカベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）エステル基といった、活性エステル基などのアミノ反応性基である、請求項１又は２に記載の化合物。
【請求項５】
前記ニュートラル・ロス・ユニットＹが、イオン化の際に中性成分を放出する、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項６】
前記荷電ユニットＺが、永久荷電している、請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項７】
前記リンカＬ１  Ｌ２が、互いに独立して、１〜１０個のＣ原子を含み、任意に１個以上のヘテロ原子を含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項８】
前記反応性ユニットＸがカルボニル反応性基であり、前記ニュートラル・ロス・ユニットＹが５員ヘテロ環部分であり、前記電荷ユニットＺが１つの永久的に正に荷電した部分を含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項９】
前記反応性ユニットＸがＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、前記ニュートラル・ロス・ユニットＹがトリアゾール又はテトラゾールであり、前記電荷ユニットＺがピペリジンユニットを含む、請求項１〜８のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の化合物を含む、組成物。
【請求項１１】
請求項１〜９のいずれか一項に化合物、又は請求項１０に記載の組成物を含む、キット。
【請求項１２】
互いに共有結合した分析物分子と請求項１〜９のいずれか一項に記載の化合物とを含む共有結合付加物であって、特に、前記共有結合付加物が、前記分析物分子と請求項１〜９のいずれかの化合物との化学反応によって形成される、共有結合付加物。
【請求項１３】
式Ａ：
【化２】
2021532118.tif 000067
の化合物であって、式中、
Ｘは、特に分析物分子と共有結合を形成することができる、反応性ユニットであり、
Ｌ１及びＬ２は、互いに独立した（ｉｎｄｅｐｅｐｅｎｄｅｎｔｌｙ）置換リンカ又は非置換リンカ、特に線形リンカであり、
Ｙは、ニュートラル・ロス・ユニットであり、
Ｚは、特に１つの永久荷電部分を含む、少なくとも１つの永久荷電部分を含む荷電ユニットであり、
及びその任意の塩を含む、化合物の、
又は、式Ａの少なくとも１つの化合物を含む、組成物若しくはキットの、
分析物分子の質量分析測定用の使用であって、式中、前記質量分析測定が、特にタンデム質量分析測定、より具体的には三段四重極装置を含む、使用。
【請求項１４】
分析物分子の質量分析測定のための方法であって、以下の工程：
（ａ）前記分析物分子を、請求項１〜９のいずれか一項で定義される式Ａの化合物と反応させることによって、分析物分子と前記式Ａの化合物との共有結合付加物が形成される工程と、
（ｂ）工程（ａ）からの前記付加物を質量分光分析に供する工程と、を含み、
好ましくは、ここで、前記質量分光分析工程（ｂ）は：
（ｉ）前記付加物のイオンを質量分光分析の第１段階に供することによって、前記付加物の前記イオンが、その質量／電荷（ｍ／ｚ）比に従って特徴付けられる工程と、
（ｉｉ）前記付加イオンのフラグメンテーションを引き起こすことによって、第１の中性成分、特に低分子量の中性成分が放出され、かつ前記付加物の娘イオンが生成され、ここで、前記付加物の前記娘イオンは付加イオンとそのｍ／ｚ比が異なる工程と、
（ｉｉｉ）前記付加物の前記娘イオンを質量分光分析の第２段階に供することによって、前記付加物の前記娘イオンがそのｍ／ｚ比に従って特徴付けらる工程と、を含み、並びに／又は、
ここで、（ｉｉ）は、前記付加物イオンの代替的なフラグメンテーションを更に含み得、それにより、前記第１の中性成分とは異なる第２の中性成分が放出され、かつ前記付加物の第２の娘イオンが生成され、及び、
ここで、（ｉｉｉ）は、前記付加物の前記第１及び第２の娘イオンを質量分光分析の第２段階に供することを更に含み得、それにより、前記付加物の前記第１及び第２の娘イオンが、それらのｍ／ｚ比に従って特徴付けられる、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、質量分析で使用するのに適した試薬及び該試薬を用いる分析物分子の質量分析測定の方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
質量分析（ｍａｓｓ  ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ：ＭＳ）は、小分子から高分子にわたる化学物質の定性及び定量分析に広く使用されている技術である。概してこれは非常に高感度で特異的な方法であり、複雑な生物学的試料、例えば環境又は臨床試料の分析さえ可能である。しかしながら、いくつかの分析物、特に血清のように複雑な生物学的マトリックスから分析した場合、測定の感度は問題のままである。
【０００３】
ＭＳはしばしば、クロマトグラフィ技術、特に、例えばＨＰＬＣのようなガス及び液体クロマトグラフィと組み合わせられる。ここで、分析した対象の分子をクロマトグラフィにより分離し、個別に質量分析する（Ｈｉｇａｓｈｉら（２０１６年）「Ｊ．ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌ  Ａｎａｌｙｓｉｓ」第１３０巻第１８１〜１９０頁）。
【０００４】
だが、ＭＳ分析法、特に存在量が少ないか又は利用可能な材料が少ない（生検組織など）場合の分析物の分析の感度を高める必要性が、依然として存在する。
【０００５】
当該技術分野では、これらの分析物の測定の感度を改善することを目的とするいくつかの誘導体化試薬が知られている。とりわけ、単一の機能ユニットで組み合わされた荷電ユニット及びニュートラル・ロス・ユニットを含む試薬（例えば、国際公開第ＷＯ２０１１／０９１４３６号）。別個のユニットを含む他の試薬は構造的に比較的大きく、試料調製及びＭＳ測定の一般的なワークフローに影響を及ぼす（Ｒａｈｉｍｏｆｆら（２０１７年）「Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．」第１３９巻第３０号第１０３５９〜１０３６４頁）。既知の誘導体化試薬とは、例えば、クックソン型試薬、Ａｍｐｌｉｆｅｘ  Ｄｉｅｎｅ試薬、Ａｍｐｌｉｆｅｘ  Ｋｅｔｏ試薬、ジラールＴ試薬、ジラールＰ試薬である。これら全ては、しばしば、不充分な標識効率、カップリング化学に起因する構造異性体の生成、非最適イオン化効率、カップリング後のクロマトグラフ分離に対する不利益、多くのフラグメンテーション経路に起因する非最適フラグメンテーション挙動、及び高い衝突エネルギーの必要性に起因するに起因する不利益を有する。
【０００６】
したがって、ＭＳ測定ワークフローに悪影響を及ぼさない化学構造を示すだけでなく、複雑な生物学的マトリックスからの分析物の高感度検出を可能にする誘導体化試薬が当該技術分野で早急に必要とされている。これは、異なる化学的特性を呈するいくつかの異なる分析物を短時間で測定しなければならない、ランダムアクセス、ハイスループットＭＳセットアップにおいて特に重要である。
【０００７】
本発明は、生体試料中のステロイド、タンパク質、及び他の種類の分析物といった分析物分子の高感度定量を可能にする新規の試薬に関する。試薬は、特定の分析物の測定で生じる特定の必要性のため、又は特定のワークフロー適応のために個々の適応を可能にするようなモジュール方式で設計される。
【発明の概要】
【０００８】
第１の態様では、本発明は、式Ａ：
【化１】
2021532118.tif 000002
の化合物に関し、式中、
Ｘは、分析物分子と共有結合を形成することができる反応性基であり、
Ｌ１及びＬ２は、互いに独立した置換リンカ又は非置換リンカ、特に線形リンカであり、
Ｙは、ニュートラル・ロス・ユニットであり、
Ｚは、少なくとも１つの永久荷電部分を含む荷電ユニットであり、
その任意の塩を含む。
【０００９】
第２の態様では、本発明は、本発明の第１の態様の化合物を含む組成物に関する。
【００１０】
第３の態様では、本発明は、本発明の第１の態様の化合物又は第２の態様の組成物を含むキットに関する。
【００１１】
第４の態様では、本発明は、分析物分子と本発明の第１の態様の化合物とを含む共有結合付加物に関し、特に、分析物分子と本発明の第１の態様の化合物との化学反応によって形成される共有結合付加物に関する。
【００１２】
第５の態様では、本発明は、分析物分子の質量分析測定のための、本発明の第１の態様の化合物、又は本発明の第２の態様の組成物、又は本発明の第３の態様のキットの使用に関する。
【００１３】
第６の態様では、本発明は、分析物分子の質量分析測定のための方法に関し、以下の工程を含む：
（ａ）分析物分子を本発明の第１の態様の式Ａの化合物と反応させることにより、分析物分子と本発明の第１の態様の式Ａの化合物との共有結合付加物を形成する工程、及び
（ｂ）工程（ａ）からの該付加物を質量分光分析に供する工程。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１Ａ】標識１−テストステロン誘導体：（Ａ）標識１−テストステロン誘導体のＭＳフラグメンテーション：２，５−ジメチルテトラゾール基のニュートラルロス（Δ９６Ｄａ）；（Ｂ）異なる衝突エネルギーでの標識１−テストステロン誘導体の前駆イオン（左軸、黒いバー）及びプロダクトイオン（右軸、灰色のバー）のピーク面積；（Ｃ）３５Ｖの衝突エネルギーでの標識１−テストステロンのＭＳスペクトル。前駆イオンｍ／ｚ５１８．２４２６、プロダクトイオンｍ／ｚ４２２．２０７５。
【図１Ｂ】標識１−テストステロン誘導体：（Ａ）標識１−テストステロン誘導体のＭＳフラグメンテーション：２，５−ジメチルテトラゾール基のニュートラルロス（Δ９６Ｄａ）；（Ｂ）異なる衝突エネルギーでの標識１−テストステロン誘導体の前駆イオン（左軸、黒いバー）及びプロダクトイオン（右軸、灰色のバー）のピーク面積；（Ｃ）３５Ｖの衝突エネルギーでの標識１−テストステロンのＭＳスペクトル。前駆イオンｍ／ｚ５１８．２４２６、プロダクトイオンｍ／ｚ４２２．２０７５。
【図１Ｃ】標識１−テストステロン誘導体：（Ａ）標識１−テストステロン誘導体のＭＳフラグメンテーション：２，５−ジメチルテトラゾール基のニュートラルロス（Δ９６Ｄａ）；（Ｂ）異なる衝突エネルギーでの標識１−テストステロン誘導体の前駆イオン（左軸、黒いバー）及びプロダクトイオン（右軸、灰色のバー）のピーク面積；（Ｃ）３５Ｖの衝突エネルギーでの標識１−テストステロンのＭＳスペクトル。前駆イオンｍ／ｚ５１８．２４２６、プロダクトイオンｍ／ｚ４２２．２０７５。
【図２】他の試薬との比較：０．１μｇ／ｍＬの標識１−テストステロン、試薬Ａ−テストステロン、及び非標識１３Ｃ３−テストステロンの最大強度でのプロダクトイオンのピーク面積。
【図３Ａ】標識２−テストステロン誘導体：（Ａ）標識２−テストステロン誘導体のＭＳフラグメンテーション：１−フェニルトリアゾール−４−メチル基のニュートラルロス（Δ１５７Ｄａ）；（Ｂ）異なる衝突エネルギーでの標識２−テストステロン誘導体の前駆イオン（左軸、黒いバー）及びプロダクトイオン（右軸、灰色のバー）のピーク面積；（Ｃ）３０Ｖの衝突エネルギーでの標識２−テストステロンのＭＳスペクトル。前駆イオンｍ／ｚ５７９．３３４４、プロダクトイオンｍ／ｚ４２２．２７２６。
【図３Ｂ】標識２−テストステロン誘導体：（Ａ）標識２−テストステロン誘導体のＭＳフラグメンテーション：１−フェニルトリアゾール−４−メチル基のニュートラルロス（Δ１５７Ｄａ）；（Ｂ）異なる衝突エネルギーでの標識２−テストステロン誘導体の前駆イオン（左軸、黒いバー）及びプロダクトイオン（右軸、灰色のバー）のピーク面積；（Ｃ）３０Ｖの衝突エネルギーでの標識２−テストステロンのＭＳスペクトル。前駆イオンｍ／ｚ５７９．３３４４、プロダクトイオンｍ／ｚ４２２．２７２６。
【図３Ｃ】標識２−テストステロン誘導体：（Ａ）標識２−テストステロン誘導体のＭＳフラグメンテーション：１−フェニルトリアゾール−４−メチル基のニュートラルロス（Δ１５７Ｄａ）；（Ｂ）異なる衝突エネルギーでの標識２−テストステロン誘導体の前駆イオン（左軸、黒いバー）及びプロダクトイオン（右軸、灰色のバー）のピーク面積；（Ｃ）３０Ｖの衝突エネルギーでの標識２−テストステロンのＭＳスペクトル。前駆イオンｍ／ｚ５７９．３３４４、プロダクトイオンｍ／ｚ４２２．２７２６。
【図４】未誘導体化テストステロン及びＡｍｐｌｉｆｅｘ誘導体化テストステロンと比較した、誘導体化試薬標識１６、標識１７、及び標識１８の増大因子を決定するワークフローの概略図。
【図５】ピーク「分割」の概略図：分析物分子の誘導体化反応から生じる異なる異性体を互いに分離するクロマトグラフィシステムの能力を説明する。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明を以下に詳細に説明する前に、本発明は、本明細書に記載される特定の方法、プロトコル、及び試薬に限定されず、これらは変化し得ることを理解されたい。本明細書で使用される用語は、特定の実施形態を説明することのみを目的とし、添付の特許請求の範囲によってのみ限定される本発明の範囲を限定することを意図しないことも理解されるべきである。別段の定義がない限り、本明細書で使用される全ての技術用語及び科学用語は、当該技術分野の当業者によって一般的に理解されている意味と同じ意味を有する。
【００１６】
いくつかの文献が本明細書中で引用されている。本明細書に引用されている各文献（全ての特許、特許出願、科学出版物、製造者の仕様書、説明書等を含む）は、上記であろうと以下であろうと、その全体が参照により本明細書に組み込まれている。このように組み込まれた参照の定義又は教示と、本明細書に引用された定義又は教示との間に矛盾がある場合には、本明細書の本文が優先する。
【００１７】
以下、本発明の各要素について説明する。これらの要素は特定の実施形態と共に列挙されているが、これらは任意の方法及び任意の数で組み合わせて追加の実施形態を作成することができることを理解されたい。種々の説明された実施例及び好ましい実施形態は、本発明を明示的に説明された実施形態のみに限定するように解釈されるべきではない。この記載は、明示的に記載された実施形態を任意の数の開示及び／又は好ましい要素と組み合わせる実施形態を支持し、かつ包含するものと理解されるべきである。更に、本出願に記載されている全ての要素の任意の順列及び組合せは、文脈が別段の意味を示さない限り、本出願の説明によって開示されていると考えるべきである。
【００１８】
定義
単語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」、並びに「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」及び「含むこと（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」のような変形は、記載された整数若しくは工程又は整数若しくは工程のグループの包含を意味するが、いかなる他の整数若しくは工程又は整数若しくは工程のグループの除外をも意味しないことが理解されるであろう。
【００１９】
本明細書及び添付の特許請求の範囲で使用されるとき、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、別途内容が明確に指示しない限り、複数の指示対象を含む。
【００２０】
比率、濃度、量、及び他の数値データは、「範囲」の形式で本明細書に表す又は提示することができる。このような範囲形式は、利便性及び簡潔さのために単に使用されるものであり、したがって、範囲の限界として明示的に引用された数値だけでなく、各数値及びサブレンジが明示的に引用されているかのように、その範囲内に包含される全ての個々の数値又はサブレンジを含むものと柔軟に解釈されるべきであることが理解されよう。例として、「４％〜２０％」という数値範囲は、明示的に引用された４％〜２０％の値を含むだけでなく、示された範囲内の個々の値及びサブレンジもまた含むように解釈されるべきである。したがって、この数値範囲には、４、５、６、７、８、９、１０、．．．１８、１９、２０％などの個々の値と、４〜１０％、５〜１５％、１０〜２０％等のサブレンジとが含まれる。同じ原理が最小値又は最大値を表す範囲に適用される。更に、そのような解釈は、範囲の広さ又は説明されている特性に関係なく適用されるべきである。
【００２１】
用語「約」とは、数値に関連して使用される場合、示された数値よりも５％小さい下限値を有し、かつ示された数値よりも５％大きい上限値を有する範囲内の数値を包含することを意味する。
【００２２】
用語「質量分析」（「Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃ」又は「ＭＳ」）は、化合物をその質量によって同定するために使用される分析技術に関する。ＭＳは、その質量電荷比又は「ｍ／ｚ」に基づいてイオンをフィルタにかける、検出する、及び測定する方法である。ＭＳ技術は、概して、（１）化合物をイオン化して荷電化合物を形成すること；及び、（２）荷電化合物の分子量を検出し、質量電荷比を計算することを含む。化合物はイオン化され、任意の好適な手段によって検出され得る。「質量分析計」は、概して、イオナイザ及びイオン検出器を含む。概して、１つ以上の対象分子はイオン化され、続いてイオンが質量分析機器に導入される。この機器では、磁場と電場との組合せにより、該イオンは質量（「ｍ」）及び電荷（「ｚ」に依存する空間内の経路をたどる。用語「イオン化」又は「イオン化すること」とは、１つ以上の電子ユニットに等しい正味の電荷を有する分析物イオンを生成するプロセスを指す。ネガティブイオンとは、１以上の電子ユニットの正味の負電荷を有するイオンであり、一方でポジティブイオンとは、１以上の電子ユニットの正味の正電荷を有するイオンである。ＭＳ法は、ネガティブイオンを発生させ検出する「ネガティブ・イオン・モード」、又はポジティブイオンを発生させ検出する「ポジティブ・イオン・モード」のいずれかで実施することができる。
【００２３】
「タンデム質量分析」又は「ＭＳ／ＭＳ」は、分析物のフラグメンテーションが段階間で生じる、質量分析の選択の複数工程を含む。タンデム質量分析計では、イオンをイオン源で生成し、質量分析の第一段階（ＭＳ１）で質量電荷比により分離する。特定の質量電荷比（前駆イオン又は親イオン）のイオンが選択され、フラグメントイオン（娘イオン）が、衝突誘起解離、イオン分子反応、又は光解離によって生成される。次いで、得られたイオンを分離し、質量分析の第二段階（ＭＳ２）で検出する。
【００２４】
ＭＳにおけるほとんどの試料ワークフローは、更に、試料調製及び／又は濃縮工程を含む。ここで、例えば対象の分析物は、ガス又は液体クロマトグラフィを用いてマトリックスから分離する。典型的には、質量分析測定では、以下の３工程が実施される：
【００２５】
１．対象とする分析物を含む試料を、通常、カチオンとの付加物形成、しばしばカチオンへのプロトン化によってイオン化する。イオン化源は、エレクトロスプレイイオン化（ｅｌｅｃｔｒｏｓｐｒａｙ  ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ：ＥＳＩ）及び大気圧化学イオン化（ａｔｍｏｓｐｈｅｒｉｃ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ：ＡＰＣＩ）を含むが、これらに限定されない。
【００２６】
２．該イオンをその質量及び電荷に応じて分類し、分離する。高電界非対称波形イオン移動度分析（Ｈｉｇｈ−ｆｉｅｌｄ  ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ−ｗａｖｅｆｏｒｍ  ｉｏｎ−ｍｏｂｉｌｉｔｙ  ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｒｙ：ＦＡＩＭＳ）をイオンフィルタとして使用することができる。
【００２７】
３．分離されたイオンを、例えば多重反応モード（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｒｅａｃｔｉｏｎ  ｍｏｄｅ：ＭＲＭ）で検出し、その結果をチャートに表示する。
【００２８】
用語「エレクトロスプレイイオン化」又は「ＥＳＩ」とは、溶液を短いキャピラリチューブを通じて、その末端に高い正又は負の電位を印加する方法を指す。チューブの端に到達した溶液は、溶媒蒸気中の非常に小さな液滴のジェット又はスプレイへと気化（噴霧）される。この液滴のミストは蒸発室を通って流れ、わずかに加熱されて凝縮を防ぎ、溶媒を蒸発させる。液滴が小さくなるにつれて、電気的表面電荷密度（ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ｓｕｒｆａｃｅ  ｃｈａｒｇｅ  ｄｅｎｓｉｔｙ）が増加し、その結果、同様の電荷間の自然な反発によってイオン及び中性分子が放出される。
【００２９】
用語「大気圧化学イオン化」又は「ＡＰＣＩ」とは、ＥＳＩに類似した質量分析法を指す。しかしながら、ＡＰＣＩは、大気圧のプラズマ内で起こるイオン分子反応によってイオンを生成する。プラズマはスプレイキャピラリと対電極との間の放電によって維持される。次いで、イオンは、典型的には、差動的にポンピングされたスキマステージのセットを使用して質量分析器に抽出される。溶媒の除去を改善するために、乾燥及び予熱されたＮｉガスの対向流を使用してもよい。ＡＰＣＩにおける気相イオン化は、低極性成分の分析にはＥＳＩよりも効果的であり得る。
【００３０】
「多重反応モード」又は「ＭＲＭ」は、前駆イオン及び１つ以上のフラグメントイオンが選択的に検出される、ＭＳ機器の検出モードである。
【００３１】
「タンデム質量分析」又は「ＭＳ／ＭＳ」は、分析物のフラグメンテーションが段階間で生じる、質量分析の選択の複数工程を含む。タンデム質量分析計では、イオンをイオン源で生成し、質量分析の第一段階（ＭＳ１）で質量電荷比により分離する。特定の質量電荷比（前駆イオン又は親イオン）のイオンが選択され、フラグメントイオン（娘イオン）が、衝突誘起解離、イオン分子反応、又は光解離によって生成される。次いで、得られたイオンを分離し、質量分析の第二段階（ＭＳ２）で検出する。
【００３２】
質量分析計はわずかに異なる質量のイオンを分離して検出するので、所与の元素の異なる同位体を容易に識別できる。したがって、質量分析は、低分子量分析物、ペプチド、ポリペプチド、又はタンパク質を含むがこれらに限定されない、分析物の正確な質量判定及び性質決定のための重要な方法である。その応用としては、タンパク質の同定及びその翻訳後修飾、タンパク質複合体、そのサブユニット、及び機能的相互作用の解明、並びにプロテオミクスにおけるタンパク質のグローバル測定が挙げられる。質量分析によるペプチド又はタンパク質の新規シーケンシングは、典型的には、アミノ酸配列の事前の知識なしに行うことができる。
【００３３】
質量分析測定は、ガスクロマトグラフィ（ＧＣ）、液体クロマトグラフィ（ＬＣ）、特にＨＰＬＣのようなクロマトグラフ法、及び／又はイオン移動度に基づく分離技術を含む追加の分析方法と組み合わせることができる。
【００３４】
本開示の文脈において、用語「分析物」、「分析物分子」、又は「目的の分析物」は、質量分析によって分析される化学種（ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｓｐｅｃｉｓ）を相互交換的に参照して使用される。質量分析によって分析されるのに適した化学種（ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｓｐｅｃｉｓ）、すなわち分析物は、核酸（例えば、ＤＮＡ、ｍＲＮＡ、ｍｉＲＮＡ、ｒＲＮＡ等）、アミノ酸、ペプチド、タンパク質（例えば、細胞表面受容体、細胞質タンパク質等）、代謝産物又はホルモン（例えば、テストステロン、エストロゲン、エストラジオール等）、脂肪酸、脂質、炭水化物、ステロイド、ケトステロイド、セコステロイド（例えば、ビタミンＤ）、別の分子のある特定の修飾に特徴的な分子（例えば、タンパク質上の糖部分又はホスホリル残基、ゲノムＤＮＡ上のメチル残基）、若しくは生物によって内在化されている物質（例えば、治療薬、依存性薬物、毒素等）、又はそのような物質の代謝産物を含むが、これらに限定されない、生存生物内に存在する任意の種類の分子であり得る。そのような分析物は、バイオマーカとして役立ち得る。本発明の文脈において、用語「バイオマーカ」とは、生命システムの生物学的状態の指標として使用される、該システム内の物質を指す。
【００３５】
用語「検出限界」又は「ＬＯＤ」とは、生物学分析法が分析物をバックグラウンドノイズから確実に区別することができる、分析物の最低濃度である。
【００３６】
用語「定量限界」、「定量化限界」、又は「ＬＯＱ」とは、相対標準偏差（ＲＳＤ％）２０％及び精度８０％〜１２０％である許容可能な精度及び精度で定量的に決定することができる、試料中の分析物の最低量を指す。
【００３７】
分析物は、対象試料、例えば、生物学的試料又は臨床試料中に存在し得る。用語「試料」又は「対象試料」とは、本明細書において互換的に使用され、組織、器官、又は個体の部分又は一部を指し、典型的には、組織、器官又は個体の全体を表すことを意図したそのような組織、器官、又は個体よりも小さい。分析に際して、試料は、組織状態、又は器官若しくは個人の健康若しくは疾患状態に関する情報を提供する。試料の例は、限定されるものではないが、血液、血清、血漿、滑液、髄液、尿、唾液、及びリンパ液などの流体試料、又は乾燥血液スポット及び組織抽出物等の固体試料を含む。試料の更なる例には、細胞培養物又は組織培養物がある。
【００３８】
本開示の文脈において、試料は、「個体」又は「対象」から得てもよい。典型的に、対象とは哺乳動物である。哺乳動物としては、家畜動物（例えば、ウシ、ヒツジ、ネコ、イヌ、及びウマ）、霊長類（例えば、ヒト、及びサルなどの非ヒト霊長類）、ウサギ、及びげっ歯類（例えば、マウス及びラット）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３９】
質量分析によって分析される前に、試料は、試料及び／又は分析物固有の様式で前処理され得る。本開示の文脈において、用語「前処理」とは、質量分析による所望の分析物のその後の分析を可能にするために必要な任意の手段を指す。前処理手段は、典型的には、固体試料の溶出（例えば、乾燥血液スポットの溶出）、全血試料への溶血試薬（ｈｅｍｏｌｉｚｉｎｇ  ｒｅａｇｅｎｔ：ＨＲ）の添加、及び尿試料への酵素試薬の添加が挙げられるが、これらに限定されない。また、試料の前処理として内部標準（ｉｎｔｅｒｎａｌ  ｓｔａｎｄａｒｄ：ＩＳＴＤ）の添加が考えられる。
【００４０】
用語「溶血試薬（ｈｅｍｏｌｙｓｉｓ  ｒｅａｇｅｎｔ：ＨＲ）」とは、試料中に存在する細胞を溶解する試薬を指し、本発明の文脈においては、溶血試薬とは特に、全血試料中に存在する赤血球を含むがこれに限定されない、血液試料中に存在する細胞を溶解する試薬を指す。よく知られた溶血試薬は水（Ｈ２Ｏ）である。溶血試薬の更なる例としては、脱イオン水、高浸透圧の液体（例えば、８Ｍ尿素）、イオン性液体、及び異なる界面活性剤が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４１】
典型的には、内部標準物質（ＩＳＴＤ）は、質量分析検出ワークフロー（すなわち、任意の前処理、濃縮、及び実際の検出工程を含む）にかけられた場合に対象分析物と同様の特性を呈する、既知量の物質である。ＩＳＴＤは対象の分析物と同様の特性を呈するが、対象の分析物とは明確に区別できる。例示すると、ガス又は液体クロマトグラフィのようなクロマトグラフ分離の間、ＩＳＴＤは、試料からの対象分析物とほぼ同じ保持時間を有する。したがって、分析物及びＩＳＴＤの両方が同時に質量分析計に入る。ＩＳＴＤは、しかしながら、試料からの対象分析物とは異なる分子量を呈する。これにより、異なる質量／電荷（ｍ／ｚ）比を用いて、ＩＳＴＤからのイオンと分析物からのイオンとを質量分析で区別することができる。両方をフラグメンテーションに供し、娘イオンを得る。これらの娘イオンは、互いのｍ／ｚ比及びそれぞれの親イオンによって区別することができる。結果として、ＩＳＴＤ及び分析物からのシグナルの別個の決定及び定量化を行うことができる。ＩＳＴＤは既知量で添加されているので、試料からの分析物のシグナル強度は、特定の定量的量の分析物に帰属し得る。かくして、ＩＳＴＤの添加は、検出された分析物の量の相対的比較を可能にし、分析物（複数可）が質量分析計に到達した際、試料中に存在する対象分析物の明白な同定及び定量化を可能にする。典型的には、必ずしもそうではないが、ＩＳＴＤは対象とする分析物の同位体標識されたバリアントである（例えば、２Ｈ、１３Ｃ、又は１５Ｎ等の標識を含む）。
【００４２】
前処理に加えて、試料をまた、１つ以上の濃縮工程に供してもよい。本開示の文脈において、用語「第１の濃縮プロセス」又は「第１の濃縮ワークフロー」とは、試料の前処理に続いて発生し、初回試料と比べて濃縮された分析物を含む試料を提供する、濃縮工程を指す。第１の濃縮ワークフローは、化学沈殿（例えば、アセトニトリルを用いる）又は固相の使用を含むことができる。好適な固相は、固相抽出（Ｓｏｌｉｄ  Ｐｈａｓｅ  Ｅｘｔｒａｃｔｉｏｎ：ＳＰＥ）カートリッジ及びビーズを含むが、これらに限定されない。ビーズは、非磁性、磁性、又は常磁性であり得る。ビーズは、対象の分析物に特異的であるように、異なってコーティングされてもよい。コーティングは、意図された用途、すなわち意図された捕捉分子によって異なることがある。どのコーティングがどの分析物に適しているかは当業者によく知られている。ビーズは種々の異なる材料で作ることができる。ビーズは様々なサイズを有し得、細孔のある又は細孔のない表面を含み得る。
【００４３】
本開示の文脈において、用語「第２の濃縮プロセス」又は「第２の濃縮ワークフロー」とは、試料の前処理及び第１の濃縮プロセスに続いて発生し、初回試料及び第１の濃縮プロセス後の試料と比べて濃縮された分析物を含む試料を提供する、濃縮プロセスを指す。
【００４４】
用語「クロマトグラフィ」とは、液体又はガスによって運ばれる化学混合物が、静止した液相又は固相の周り又は上を流れる際に化学成分の異なる分布の結果として成分中に分離される、プロセスを指す。
【００４５】
用語「液体クロマトグラフィ」又は「ｌｉｑｕｉｄ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｉｅ：ＬＣ」とは、細かく分かれた物質のカラム又は毛管路を通って流体が均一に浸透する際に、流体溶液の１つ以上の成分を選択的に遅延させるプロセスを指す。遅延は、この流体が固定相（複数可）に対して移動する際の、１つ以上の固定相とバルク流体（すなわち、移動相）との間の混合物成分の分布に起因する。固定相が移動相よりも高い極性である（例えば、移動相としてトルエン、固定相としてシリカ）方法は順相液体クロマトグラフィ（ｎｏｒｍａｌ  ｐｈａｓｅ  ｌｉｑｕｉｄ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ：ＮＰＬＣ）と呼ばれ、固定相が移動相よりも低い極性である（例えば、移動相として水−メタノール混合物、固定相としてＣ１８（オクタデシルシリル））方法は逆相液体クロマトグラフィ（ｒｅｖｅｒｓｅｄ  ｐｈａｓｅ  ｌｉｑｕｉｄ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ：ＲＰＬＣ）と呼ばれる。
【００４６】
「高速液体クロマトグラフィ」又は「ＨＰＬＣ」とは、圧力下において固定相、典型的には高密度に充填されたカラムに移動相を通すことによって分離の程度が増加する、液体クロマトグラフィの方法を指す。典型的に、カラムには、不規則又は球形の粒子、多孔質モノリシック層、又は多孔質膜で構成される固定相が充填されている。ＨＰＬＣは、歴史的に、移動相及び固定相の極性に基づいて２つの異なるサブクラスに分けられる。固定相が移動相よりも高い極性である（例えば、移動相としてトルエン、固定相としてシリカ）方法は順相液体クロマトグラフィ（ＮＰＬＣ）と呼ばれ、反対の（例えば、移動相として水−メタノール混合物、固定相としてＣ１８（オクタデシルシリル））方法は逆相液体クロマトグラフィ（ＲＰＬＣ）と呼ばれる。マイクロＬＣとは、典型的には１ｍｍ未満、例えば約０．５ｍｍの狭い（ｎｏｒｒｏｗ）内径を有するカラムを用いるＨＰＬＣ法を指す。「超高速液体クロマトグラフィ」又は「ＵＨＰＬＣ」とは、１２０ＭＰａ（１７，４０５ｌｂｆ／ｉｎ２）又は約１２００気圧の圧力を用いるＨＰＬＣ法を指す。ラピッドＬＣとは、上記のような内径であり、長さが２ｃｍ未満、例えば１ｃｍの短いカラムを用いて、上記のような流量及び上記のような圧力を加えるＬＣ法を指す（マイクロＬＣ、ＵＨＰＬＣ）。短いラピッドＬＣプロトコルは、単一の分析カラムを用いるトラッピング／洗浄／溶出工程を含み、１分未満の非常に短い時間でＬＣを実現する。
【００４７】
更に、親水性相互作用クロマトグラフィ（ｈｙｄｒｏｐｈｉｌｉｃ  ｉｎｔｅｒａｃｔｉｏｎ  ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ：ＨＩＬＩＣ）、サイズ排除型ＬＣ、イオン交換型ＬＣ、及びアフィニティ型ＬＣがよく知られている。
【００４８】
ＬＣ分離は、並列に配置された複数のＬＣチャネルを含むシングルチャネルＬＣ又はマルチチャネルＬＣであってもよい。ＬＣにおいて、分析物は、当業者に一般的に知られているように、それらの極性又はログＰ値、サイズ、又は親和性に従って分離され得る。
【００４９】
本発明の文脈において、用語「化合物」とは、特定の化学構造を有する化学物質を指す。該化合物は、１つ以上の機能ユニットを含み得る。各ユニットは異なる機能を実行することができ、２つ以上の機能ユニットが同じ機能を実行することができる。機能ユニットは、反応性ユニット、荷電ユニット、及び中ニュートラル・ロス・ユニットを含むが、これらに限定されない。
【００５０】
用語「ニュートラル・ロス・ユニット」とは、電荷を有しない成分を解放することができ、すなわち、中性成分を放出することができるユニットを指す。典型的には、中性成分は、単一の原子又は複数の原子を含む。ニュートラル・ロス・ユニットは、中性、正、又は負に荷電していてもよい。ニュートラル・ロス・ユニットは、ＭＳの条件下、例えば三段四重極ＭＳにおいて突誘起解離（ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ−ｉｎｄｕｃｅｄ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＣＩＤ）に供された場合などに、フラグメンテーションが可能であり、それによって少なくとも１つの中性成分が放出される。中性成分の放出後、ニュートラル・ロス・ユニットの残りの部分はその本来の電荷のまま残る。したがって、ニュートラル・ロス・ユニットが荷電されない場合、中性成分の損失後も中性のまま残る。ニュートラル・ロス・ユニットが正に荷電される場合、中性成分の損失後は正電荷のまま残る。ニュートラル・ロス・ユニットが負に荷電される場合、中性成分の損失後は負電荷のまま残る。典型的には１つの中性成分が放出されるが、必ずしもそうとは限らない。しかしながら、複数の中性成分成分が放出される場合もまたある。これは、単一のフラグメンテーションイベント（すなわち、複数の中性成分が同時に放出される）又は複数の後続フラグメンテーションイベント（１つの中性成分が最初に放出され、１つ以上の更なる中性成分が続いて放出される）で発生し得る。
【００５１】
用語「フラグメンテーション」とは、単一の分子が２つ以上の別個の分子へと解離することを指す。本明細書で使用される場合、フラグメンテーションという用語は、フラグメンテーションイベントが発生する親分子の破壊点が明確に定義され、フラグメンテーションイベントから生じる複数の娘分子が充分に特徴付けられる、特定のフラグメンテーションイベントを指す。親分子及び得られる複数の娘分子の破壊点を決定する方法は当業者に周知である。得られる娘分子は安定であり得るか、又は後続のフラグメンテーションイベントの際に解離し得る。例示すると、フラグメンテーションに供される親分子がテトラゾールユニットを含む場合、当業者は、分子の全体構造に基づいて、テトラゾールユニットが断片化してＮ２成分を放出するか、又は親分子から完全に放出される、すなわち得られる娘分子がＮ２分子とＮ２を欠く親分子（依然としてテトラゾールユニットの残りは含む）とのいずれかであるか、又はテトラゾール分子とテトラゾールユニットを欠く親分子とであるかを決定することができる。フラグメンテーションは、衝突誘起解離（ＣＩＤ）、電子捕獲解離（ｅｌｅｃｔｒｏｎ−ｃａｐｔｕｒｅ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＥＣＤ）、電子移動解離（ｅｌｅｃｔｒｏｎ−ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＥＴＤ）、負電子移動解離（ｎｅｇａｔｉｖｅ  ｅｌｅｃｔｒｏｎ−ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＮＥＴＤ）、電子脱離解離（ｅｌｅｃｔｒｏｎ−ｄｅｔａｃｈｍｅｎｔ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＥＤＤ）、光解離、特に赤外多光子解離（ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｍｕｌｔｉｐｈｏｔｏｎ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＩＲＭＰＤ）及び黒体赤外放射解離（ｂｌａｃｋｂｏｄｙ  ｉｎｆｒａｒｅｄ  ｒａｄｉａｔｉｖｅ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＢＩＲＤ）、表面誘起解離（ｓｕｒｆａｃｅ−ｉｎｄｕｃｅｄ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＳＩＤ）、高エネルギーＣトラップ解離（Ｈｉｇｈｅｒ−ｅｎｅｒｇｙ  Ｃ−ｔｒａｐ  ｄｉｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ：ＨＣＤ）、チャージ・リモート・フラグメンテーションを介して生じ得る。用語「反応性ユニット」とは、別の分子と反応することができる、すなわち、対象分析物などの別の分子と共有結合を形成することができるユニットを指す。典型的には、このような共有結合は、他の分子中に存在する化学基で形成される。したがって、化学反応の際、化合物の反応性ユニットは、分析物分子中に存在する好適な化学基と共有結合を形成する。分析物分子に存在するこの化学基は化合物の反応性ユニットと反応する機能を果たすため、分析物分子中に存在する化学基は、分析物の「官能基」とも呼ばれる。共有結合の形成は、反応性基の原子と分析物の官能基との間に新たな共有結合が形成される化学反応の各場合に生じる。反応性基と分析物の官能基との間に共有結合を形成する際に、この化学反応中に原子が失われることは当業者に周知である。
【００５２】
用語「荷電ユニット」とは、荷電部分を含む化合物のユニットを指す。電荷は永久的であり得るか、又は周囲の状況に応じて変化し得る。典型的には、電荷は正電荷又は負電荷である。荷電ユニットが少なくとも１つの永久荷電部分を含む場合、周囲の条件に基づいて電荷が変化しないものと考えられ、例えば、ｐＨ値の変化は永久荷電ユニットの電荷の変化を引き起こさない。
【００５３】
化合物の異なる機能ユニットは、リンカを介して連結することができる。「リンカ」という用語は、典型的には置換又は非置換アルキル単位を含む分枝又は非分枝化学構造を指し、場合により１つ以上のヘテロ原子を含んでもよい。リンカは化合物内の異なる機能ユニットを連結する。典型的には、非分枝リンカは、１つの化合物中の２つの機能ユニットを連結し、すなわち、非分枝リンカは、二官能性リンカ又は線形リンカとも称することができる。分枝リンカは、該リンカが含むどのように分枝し得るかに応じて、３つ、４つ、５つ、又はそれ以上の機能ユニットを連結することができる。
【００５４】
本開示の文脈において、用語「付加物」とは、化合物と分析物分子との反応によって生成される生成物を指す。この反応により、化合物と分析物との間に共有結合が形成される。したがって、付加物という用語は、化合物と分析物分子との反応によって形成される共有結合した反応生成物を指す。
【００５５】
「キット」は、少なくとも１つの試薬、例えば障害の治療のための薬品、又は本発明のバイオマーカ遺伝子若しくはタンパク質を特異的に検出するためのプローブを含む、任意の製品（例えば、パッケージ又は容器）である。キットは、好ましくは、本発明の方法を実行するためのユニットとして、奨励、流通、又は販売される。典型的には、キットは、厳重な管理下で、バイアル及びチューブなどの１つ以上の容器手段を受容するように区分化された担体手段を更に含み得る。特に、容器手段のそれぞれは、第１の態様の方法において使用される別個の要素のうちの１つを含む。キットは、緩衝液、希釈剤、フィルタ、針、注射器、及び使用説明を伴う添付文書を含むがこれらに限定されない、更なる材料を含む１つ以上の他の容器を更に含んでもよい。標識は、組成物が特定の用途に使用されることを示すために容器上に提示され得、インビボ使用又はインビトロ使用のいずれかに関する指示も示し得る。コンピュータ・プログラム・コードは、光記憶媒体（例えば、コンパクトディスク）などのデータ記憶媒体若しくは装置上に、又はコンピュータ若しくはデータ処理装置に直接提供されてもよい。その上キットは、較正目的のために、本明細書の別の箇所に記載されるようなバイオマーカの標準量を含み得る。
【００５６】
「添付文書」は、かかる治療薬若しくは薬品の適応症、使用法、投薬量、投与、禁忌症についての情報、パッケージ製品と組み合わされる他の治療薬、及び／又はその使用に関する警告等を含有する、治療薬又は薬品の商用のパッケージに通例含まれる指示書を指すように使用される。
【００５７】
実施形態
第１の態様では、本発明は、式Ａ：
【化２】
2021532118.tif 000003
の化合物に関し、式中、
Ｘは、反応性ユニットであり、
Ｌ１及びＬ２は、互いに独立した置換リンカ又は非置換リンカ、特に線形リンカであり、
Ｙは、ニュートラル・ロス・ユニットであり、
Ｚは、特に１つの永久荷電部分を含む、少なくとも１つの永久荷電部分を含む荷電ユニットであり、
その任意の塩を含む。
【００５８】
本発明の第１の態様の実施形態では、本発明にかかる式Ａの化合物は、分析物分子と反応することができる反応性ユニットＸを含む。反応性ユニットＸは、式Ａの化合物と分析物分子との間に共有結合が形成されるように、分析物分子と反応することができる。本発明の第１の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、式Ａの化合物と共有結合を形成する。特に、共有結合は、式Ａの化合物の反応性ユニットＸと分析物分子に存在する官能基との間に形成される。
【００５９】
測定される分析物分子に存在する官能基に応じて、当業者は、式Ａの化合物に適切な反応性ユニットＸを選択する。どの反応性ユニットＸが対象の分析物の官能基への結合に適しているかを決定することは周知である。
【００６０】
本発明の第１の態様の実施形態では、該分析物分子は、カルボニル基、ジエン基、ヒドロキシル基、アミン基、イミン基、チオール基、ジオール基、フェノール基、エキポキシド基、ジスルフィド基、及びアジド基からなる群より選択される官能基を含み、これらの各々は、式Ａの化合物の反応性ユニットＸと共有結合を形成することができる。更に、分析物分子上に存在する官能基が、最初に、式Ａの化合物の反応性ユニットＸとの反応により容易に利用可能な別の基に変換されることもまた、本発明の範囲内と考えられる。
【００６１】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、小分子代謝物及び補因子、並びに治療薬、依存性薬物、毒素、又はそれらの代謝産物を含む、ステロイド、ケトステロイド、セコステロイド、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、炭水化物、脂肪酸、脂質、ヌクレオシド、ヌクレオチド、核酸、及び他の生体分子からなる群から選択される。
【００６２】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、カルボン酸基、アルデヒド基、ケト基、マスクされたアルデヒド、マスクされたケト基、エステル基、アミド基、及び無水基からなる群より選択される官能基としてのカルボニル基を含む。
【００６３】
カルボニル基がアミド基である本発明の第１の態様の実施形態では、当業者には、アミド基自体が安定基であるが、アミド基を加水分解してカルボン酸基及びアミノ基に変換することができることが周知である。アミド基の加水分解は、酸／塩基触媒反応を介して、又はいずれかが当業者によく知られている酵素プロセスによって達成することができる。カルボニル基がマスクされたアルデヒド基又はマスクされたケト基である本発明の第１の態様の実施形態では、それぞれの基は、ヘミアセタール基又はアセタール基、特に環状ヘミアセタール基又はアセタール基のいずれかである。本発明の第１の態様の実施形態では、アセタール基は、式Ａの化合物との反応の前に、アルデヒド基又はケト基へと変換される。
【００６４】
本発明の第１の態様の実施形態では、カルボニル基は、ケト基である。本発明の第１の態様の実施形態では、ケト基は、式Ａの化合物の反応性ユニットと反応する前に、中間体のイミン基に移すことができる。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のケト基を含む分析物分子は、ケトステロイドである。本発明の第１の態様の特定の実施形態では、ケトステロイドは、テストステロン、エピテストステロン、ジヒドロテストステロン（ＤＨＴ）、デソクシメチルテストステロン（ＤＭＴ）、テトラヒドロゲストリノン（ＴＨＧ）、アルドステロン、エストロン、４−ヒドロキシエストロン、２−メトキシエストロン、２−ヒドロキシエストロン、１６−ケトエストラジオール、１６α−ヒドロキシエストロン、２−ヒドロキシエストロン−３−メチルエーテル、プレドニゾン、プレドニゾロン、プレグネノロン、プロゲステロン、ＤＨＥＡ（デヒドロエピアンドロステロン）、１７−ＯＨプレグネノロン、１７−ＯＨプロゲステロン、１７−ＯＨプロゲステロン、アンドロステロン、エピアンドロステロン、及びΔ４アンドロステンジオン）１１−デソキシコルチゾールコルチコステロン（１１−ｄｅｓｏｘｙｃｏｒｔｉｓｏｌ  ｃｏｒｔｉｃｏｓｔｅｒｏｎｅ）、２１−デオキシコルチゾール、１１−デオキシコルチコステロン、アロプレグネノロン、並びにアルドステロンからなる群から選択される。
【００６５】
本発明の第１の態様の実施形態では、カルボニル基は、カルボキシ基である。本発明の第１の態様の実施形態では、カルボキシル基は、式Ａの化合物と直接反応するか、又は式Ａの化合物との反応の前に活性化エステル基に変換される。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のカルボキシル基を含む分析物分子は、Δ８−テトラヒドロカンナビノール酸、ベンゾイルエクゴニン、サリチル酸、２−ヒドロキシ安息香酸、ガバペンチン、プレガバリン、バルプロ酸、バンコマイシン、メトトレキサート、ミコフェノール酸、モンテルカスト、レパグリニド、フロセミド、テルミサルタン、ゲムフィブロジル、ジクロロフェナク、イブプロフェン、インドメタシン、ゾメピラク、イソキセパック、及びペニシリンからなる群から選択される。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のカルボキシル基を含む分析物分子は、アルギニン、リジン、アスパラギン酸、グルタミン酸、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、セリン、スレオニン、チロシン、システイン、トリプトファン、アラニン、イソロイシン、ロイシン、メチオニン、フェニルアラニン、バリン、プロリン、及びグリシンからなる群から選択されるアミノ酸である。
【００６６】
本発明の第１の態様の実施形態では、カルボニル基は、アルデヒド基である。本発明の第１の態様の実施形態では、アルデヒド基は、式Ａの化合物の反応性ユニットと反応する前に、中間体のイミン基に移すことができる。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のアルデヒド基を含む分析物分子は、ピリドキサール、Ｎ−アセチル−Ｄ−グルコサミン、アルカフタジン、ストレプトマイシン、ジョサマイシンからなる群から選択される。
【００６７】
本発明の第１の態様の実施形態では、カルボニル基は、カルボニルエステル基である。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のエステル基を含む分析物分子は、コカイン、ヘロイン、リタリン、アセクロフェナク、アセチコリン（Ａｃｅｔｙｃｈｏｌｉｎｅ）、アムシノニド、アミロキサート、アミロキサート、アミロカイン、アニレリジン、アラニジピン、及びアルテスネート、ペチジンからなる群から選択される。
【００６８】
本発明の第１の態様の実施形態では、カルボニル基は、無水基である。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上の無水基を含む分析物分子は、カンタリジン、無水コハク酸、無水トリメリット酸、及び無水マレイン酸からなる群から選択される。
【００６９】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のジエン基、特にコンジュゲートしたジエン基を含む。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のジエン基を含む分析物分子は、セコステロイドである。実施形態では、セコステロイドは、コレカルシフェロール（ビタミンＤ３）、エルゴカルシフェロール（ビタミンＤ２）、カルシジオール、カルシトリオール、タキステロール、ルミステロール、及びタカルシトールからなる群から選択される。特に、セコステロイドは、ビタミンＤ、特にビタミンＤ２若しくはＤ３、又はそれらの誘導体である。特定の実施形態では、セコステロイドは、ビタミンＤ２、ビタミンＤ３、２５−ヒドロキシビタミンＤ２、２５−ヒドロキシビタミンＤ３、３−エピ−２５−ヒドロキシビタミンＤ２、３−エピ−２５−ヒドロキシビタミンＤ３、１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ２、１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３、２４，２５−ジヒドロキシビタミンＤ２、及び２４，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３、ビタミンＡ、トレチノイン、イソトレチノイン、アリトレチノイン、ナタマイシン、シロリムス、アンフォテリシンＢ、ニスタチン、エベロリムス、テムシロリムス、フィダキソマイシンからなる群から選択される。
【００７０】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のヒドロキシル基を含む。本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、単一のヒドロキシル基又は２つのヒドロキシル基を含む。複数のヒドロキシル基が存在する実施形態では、２つのヒドロキシル基（１，２ジオール）は、互いに隣接して位置していてもよく、又は１、２、若しくは３個のＣ原子（それぞれ、１，３−ジオール、１，４−ジオール、１，５−ジオール）によって分離されていてもよい。第１の態様の特定の実施形態では、分析物分子は、１，２ジオール基を含む。１つのヒドロキシル基のみが存在する実施形態では、該分析物は、第一級アルコール、第二級アルコール、及び第三級アルコールからなる群から選択される。分析物分子が１つ以上のヒドロキシル基を含む本発明の第１の態様の実施形態では、分析物は、ベンジルアルコール、メントール、Ｌ−カルニチン、ピリドキシン、メトロニダゾール、イソソルビドモノニトラート、グアイフェネシン、クラブラン酸、ミギトール、ザルシタビン、イソプレナリン、アシクロビル、メトカルバモール、トラマドール、ベンラファキシン、アトロピン、クロフェダノール、α−ヒドロキシアルプラゾラム、α−ヒドロキシトリアゾラム、ロラゼパム、オキサゼパム、タマゼパム、エチルグルクロニド、エチルモルヒネ、モルヒネ、モルヒネ−３−グルクロニド、ブプレノルフィン、コデイン、ジヒドロコデイン、ｐ−ヒドロキシプロポキシフェン、Ｏ−デスメチルトラマドール、ジヒドロキニジン、キニジンからなる群から選択される。分析物分子が複数のヒドロキシル基を含む本発明の第１の態様の実施形態では、分析物は、ビタミンＣ、グルコサミン、マンニトール、テトラヒドロビオプテリン、シタラビン、アザシチジン、リバビリン、フロクスウリジン、ゲムシタビン、ストレプトゾシン、アデノシン、ビバラビン、クラドリビン、エストリオール、トリフルリジン、クロファラビン、ナドロール、ザナミビル、ラクツロース、アデノシン一リン酸、イドクスウリジン、レガデノソン、リンコマイシン、クリンダマイシン、カナグリホジン、トブラマイシン、ネチルマイシン、カナマイシン、チカグレロール、エピルビシン、ドキソルビシン、アルベカシン、ステプトマイシン、クアバシン、アミカシン、ネオマイシン、フラミセチン、パロモマイシン、エリスロマイシン、クラリスロマイシン、アジスロマイシン、ビンデシン、ジギトキシン、ジゴキシン、メトリザミド、アセチルジギトキシン、デスラノシド、フルダラジン、クロファラビン、ゲムシタビン、シタラビン、カペシタビン、ビダラビン、トリフルリジン、イドクスウリジン、及びプリカマイシンからなる群から選択される。
【００７１】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基としての１つ以上のチオール基（アルキルチオール基及びチオールアリ（ｔｈｉｏｌ−ａｒｙ）基を含むがこれらに限定されない）を含む。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のチオール基を含む分析物分子は、チオマンデル酸、ＤＬ−カプトプリル、ＤＬ−チオルファン、Ｎ−アセチルシステイン、Ｄ−ペニシラミン、グルタチオン、Ｌ−システイン、ゼフェノプリラット、チオプロニン、ジメルカプロール、サクシマからなる群から選択される。
【００７２】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のジスルフィド基を含む。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のジスルフィド基を含む分析物分子は、グルタチオンジスルフィド、ジピリチオン、硫化セレン、ジスルフィラム、リポ酸、Ｌ−シスチン、フルスルチアミン、オクトレオチド、デスモプレシン、バプレオチド、テルリプレシン、リナクロチド、ペギネサチドからなる群から選択される。
【００７３】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のエポキシド基を含む。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のエポキシド基を含む分析物分子は、カルバマゼピン１０、１１−エポキシド、カルフィルゾミブ、フロセミドエポキシド、及びホスホマイシン、セベラマー、セルレニン、スコポラミン、チオトロピウム、メチルスコポラミンブロミド、エプレレノン、ムピロシン、ナタマイシン、カルフィルゾミブ、トロレアンドマイシンからなる群から選択される。
【００７４】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のフェノール基を含む。本発明の第１の態様の特定の実施形態では、１つ以上のフェノール基を含む分析物分子は、ステロイド又はステロイド様の化合物である。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のフェノール基を含む分析物分子は、ｓｐ２ハイブリダイズされたＡ環と、Ａ環の３位におけるＯＨ基とを有するステロイド又はステロイド様化合物である。本発明の第１の態様の特定の実施形態では、ステロイド又はステロイド様分析物分子は、エストロゲン、エストロゲン様化合物、エストロン（Ｅｌ）、エストラジオール（Ｅ２）、１７ａ−エストラジオール、１７ｐ−エストラジオール、エストリオール（Ｅ３）、１６−エピエストリオール、１７−エピエストリオール、及び１６、１７−エピエストリオール、並びに／又はそれらの代謝産物からなる群から選択される。実施形態では、代謝産物は、エストリオール、１６−エピエストリオール（１６−エピＥ３）、１７−エピエストリオール（１７−エピＥ３）、１６，１７−エピエストリオール（１６，１７−エピＥ３）、１６−ケトエストラジオール（１６−ケトＥ２）、１６ａ−ヒドロキシエストロン（１６ａ−ＯＨＥｌ）、２−メトキシエストロン（２−ＭｅＯＥｌ）、４−メトキシエストロン（４−ＭｅＯＥｌ）、２−ヒドロキシエストロン−３−メチルエーテル（３−ＭｅＯＥｌ）、２−メトキシエストラジオール（２−ＭｅＯＥ２）、４−メトキシエストラジオール（４−ＭｅＯＥ２）、２−ヒドロキシエストロン（２０ＨＥ１）、４−ヒドロキシエストロン（４−ＯＨＥ１）、２−ヒドロキシエストラジオール（２−ＯＨＥ２）、エストロン（Ｅｌ）、硫酸エストロン（Ｅｌｓ）、１７ａ−エストラジオール（Ｅ２ａ）、１７ｐ−エストラジオール（Ｅ２ｂ）、エストラジオール硫酸塩（Ｅ２ｓ）、エクイリン（ＥＱ）、１７ａ−ジヒドロエキリン（ＥＱａ）、１７ｐ−ジヒドロエキリン（ＥＱｂ）、エキレニン（Ｅｑｉｌｅｎｉｎ：ＥＮ）、１７−ジヒドロエキレニン（ＥＮａ）１７β−ジヒドロエキレニン（ＥＮｂ）、Ａ８，９−デヒドロエストロン（ｄＥｌ）、Ａ８，９−デヒドロエストロン硫酸（ｄＥｌ）、Δ９−テトラヒドロカンナビノール、ミコフェノール酸からなる群から選択される。
【００７５】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基としてアミン基を含む。本発明の第１の態様の実施形態では、アミン基は、アルキルアミン基又はアリールアミン基である。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のアミン基を含む分析物分子は、タンパク質及びペプチドからなる群から選択される。本発明の第１の態様の実施形態では、アミン基を含む分析物分子は、３，４−メチレンジオキシアンフェタミン、３，４−メチレンジオキシ−Ｎ−エチルアンフェタミン、３，４−メチレンジオキシメタンフェタミン、アンフェタミン、メタンフェタミン、Ｎ−メチル−１，３−ベンゾジオキソリルブタンアミン、７−アミノクロナゼパム、７−アミノフルニトラゼパム、３，４−ジメチルメトカチノン、３−フルオロメトカチノン、４−メトキシメトカチノン、４−メチルエトカチノン、４−メチルメトカチノン、アンフェプラモン、ブチロン、エトカチノン、フレフェドロン、メトカチノン、メチロン、メチレンジオキシピロバレロン、ベンゾイルエクゴニン、デヒドロノルケタミン、ケタミン、ノルケタミン、メサドン、ノルメサドン、６−アセチルモルヒネ、ジアセチルモルヒネ、モルヒネ、ノルヒドロコドン、オキシコドン、オキシモルフォン、フェンシクリジン、ノルプロポキシフェン、アミトリプチリン、クロミプラミン、ドチエピン、ドキセピン、イミプラミン、ノルトリプチリン、トリミプラミン、フェンタニル、グリシルキシリジド、リドカイン、モノエチルグリシルキシリジド、Ｎ−アセチルプロカインアミド、プロカインアミド、プレガバリン、２−メチルアミノ−１−（３，４−メチレンジオキシフェニル）ブタン、２−アミノ−１−（３，４−メチレンジオキシフェニル）ブタン、ノルメペリジン、Ｏ−デストラマドール、トラマドール、リドカイン、Ｎ−アセチルプロカインアミド、プロカインアミド、ガバペンチン、ラモトリジン、テオフィリン、アミカシン、ゲンタマイシン、トブラマイシン、バンコマイシン、メトトレキサート、ガバペンチン、シソマイシン、及び５−メチルシトシンからなる群より選択される。
【００７６】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、炭水化物、又は例えば糖タンパク質又はヌクレオシドなど炭水化物部分を有する物質である。本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は単糖類、特に、リボース、デソキシリボース（ｄｅｓｏｘｙｒｉｂｏｓｅ）、アラビノース、リブロース、グルコース、マンノース、ガラクトース、フコース、フルクトース、Ｎ−アセチルグルコサミン、Ｎ−アセチルガラクトサミン、ノイラミン酸、Ｎ−アセチルノイラミン酸等からなる群から選択される。実施形態では、分析物分子は、オリゴ糖、特に、二糖、三糖、四糖、多糖からなる群から選択される。本発明の第１の態様の実施形態では、二糖類は、スクロース、マルトース、及びラクトースからなる群から選択される。本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、上述の単糖、二糖、三糖、四糖、オリゴ糖、又は多糖類部分を含む物質である。
【００７７】
本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子は、アルキル又はアリールアジドからなる基から選択される官能基としてアジド基を含む。本発明の第１の態様の実施形態では、１つ以上のアジド基を含む分析物分子は、ジドブジン及びアジドシリンからなる群から選択される。
【００７８】
そのような分析物分子は、例えば、血液、血清、血漿、尿、唾液、髄液等の体液、組織、又は細胞抽出物等の生物学的又は臨床的試料中に存在し得る。本発明の第１の態様の実施形態では、分析物分子（複数可）は、血液、血清、血漿、尿、唾液、髄液、及び乾燥血液スポットからなる群から選択される生物学的又は臨床的試料中に存在する。本発明の第１の態様のいくつかの実施形態では、分析物分子は、精製された又は部分的に精製された試料、例えば、精製された又は部分的に精製されたタンパク質混合物又は抽出物である試料中に存在し得る。
【００７９】
本発明の第１の態様の実施形態では、該反応性ユニットＸは、カルボニル反応性ユニット、ジエン反応性ユニット、ヒドロキシル反応性ユニット、アミノ反応性ユニット、イミン反応性ユニット、チオール反応性ユニット、ジオール反応性ユニット、フェノール反応性ユニット、エポキシド反応性ユニット、ジスルフィド反応性ユニット、及びアジド反応性ユニットからなる群から選択される。
【００８０】
本発明の第１の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、カルボニル反応性ユニットであり、これは、カルボニル基を有する任意の種類の分子と反応することができる。本発明の第１の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、カルボキシル反応性ユニット、ケト反応性ユニット、アルデヒド反応性ユニット、無水物反応性ユニット、カルボニルエステル反応性ユニット、及びイミド反応性ユニットからなる群から選択される。本発明の第１の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、隣接するＯ若しくはＮ原子ＮＨ２−Ｎ／Ｏ、又はジチオール分子を介したα効果によって強化された超求核性Ｎ原子のいずれかを有し得る。本発明の第１の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、以下の群：
（ｉ）ヒドラジンユニット、例えばＨ２Ｎ−ＮＨ−又はＨ２Ｎ−ＮＲ１−ユニット（式中、Ｒ１は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉ）ヒドラジドユニット、特にカルボヒドラジド又はスルホヒドラジドユニット、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−又はＨ２Ｎ−ＮＲ２−Ｃ（Ｏ）−ユニット（式中、Ｒ２は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉｉ）ヒドロキシルアミノユニット、例えばＨ２Ｎ−Ｏ−ユニットと、
（ｉｖ）ジチオールユニット、特に１，２−ジチオール又は１，３−ジチオールユニットと、から選択される。
【００８１】
カルボニル反応性ユニットがカルボキシル反応性ユニットである本発明の第１の態様の実施形態では、カルボキシル反応性ユニットは、分析物分子上のカルボキシル基と反応する。本発明の第１の態様の実施形態では、カルボキシル反応性ユニットは、ジアゾユニット、ハロゲン化アルキル、アミン、及びヒドラジンユニットからなる群から選択される。
【００８２】
本発明の第１の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ジエン反応性ユニットであり、これは、ジエン基を有する分析物と反応することができる。本発明の第１の態様の実施形態では、ジエン反応性ユニットは、ジエノフィルとして作用することができるクックソン型試薬、例えば、１，２，４−トリアゾリン−３，５−ジオンからなる群から選択される。
【００８３】
本発明の第１の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ヒドロキシル反応性ユニットであり、これは、ヒドロキシル基を有する分析物と反応することができる。本発明の第１の態様の実施形態では、ヒドロキシル反応性ユニットは、塩化スルホニル、活性化カルボン酸エステル（ＮＨＳ又はイミダゾリド）、及びフッ素の求核置換が可能なフルオロ芳香族／ヘテロ芳香族からなる群より選択される（Ｔ．Ｈｉｇａｓｈｉ、「Ｊ  Ｓｔｅｒｏｉｄ  Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ．」（２０１６年９月）第１６２巻第５７〜６９頁）。本発明の第１の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、分析物分子上のジオール基と反応するジオール反応性ユニットである。反応性ユニットが１，２ジオール反応性ユニットである本発明の第１の態様の実施形態では、１，２ジオール反応性ユニットは、ボロン酸を含む。更なる実施形態では、ジオールは、それぞれのケトン又はアルデヒドに酸化され得、次いで、ケトン／アルデヒド反応性ユニットＸと反応され得る。
【００８４】
本発明の第１の態様の実施形態では、アミノ反応性ユニットは、分析物分子上のアミノ基と反応する。本発明の第１の態様の実施形態では、アミノ反応性ユニットは、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステル又はスルホ−ＮＨＳエステル、ペンタフルオロフェニルエステル、カボニルイミダゾールエステル、スクアリン酸エステル、ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）エステル、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）エステル、及び塩化スルホニルユニットなどの活性エステル基からなる群から選択される。
【００８５】
本発明の第１の態様の実施形態では、チオール反応性ユニットは、分析物分子上のチオール基と反応する。本発明の第１の態様の実施形態では、チオール反応性ユニットは、特にＢｒ／Ｉ−ＣＨ２−Ｃ（＝Ｏ）−ユニット、アクリルアミド／エステルユニット、マレイミド、メチルスルホニルフェニルオキサジアゾール、及び塩化スルホニルユニットなどの不飽和イミドユニットからなる群から選択される、ハロアセチル基からなる群から選択される。
【００８６】
本発明の第１の態様の実施形態では、フェノール反応性ユニットは、分析物分子上のフェノール基と反応する。本発明の第１の態様の実施形態では、フェノール反応性ユニットは、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステル又はスルホ−ＮＨＳエステル、ペンタフルオロフェニルエステル、カボニルイミダゾールエステル、スクアリン酸エステル、ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）エステル、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）エステル、及び塩化スルホニルユニットなどの活性エステルユニットからなる群から選択される。分析物分子上に存在するフェノール基は、反応（Ｈ．Ｂａｎら、「Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．」（２０１０年）第１３２巻第５号第１５２３〜１５２５頁）によって、又はジアゾ化によって、又はあるいはオルトニトロ化によって、トリアゾールジオンと反応させ、その後、アミンへ還元することができ、次いでこれによりアミン反応試薬と反応させることができる。
【００８７】
本発明の第１の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、エポキシド反応性ユニットであり、これは、エポキシド基を含む分析物と反応することができる。本発明の第１の態様の実施形態では、エポキシド反応性ユニットは、隣接するＯ若しくはＮ原子ＮＨ２−Ｎ／Ｏ分子を介したα効果によって強化された、アミノ、チオール、超求核性Ｎ原子からなる群から選択される。本発明の第１の態様の実施形態では、エポキシド反応性ユニットは、以下の群：
（ｉ）ヒドラジンユニット、例えばＨ２Ｎ−ＮＨ−又はＨ２Ｎ−ＮＲ１−ユニット（式中、Ｒ１は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉ）ヒドラジドユニット、特にカルボヒドラジド又はスルホヒドラジドユニット、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−又はＨ２Ｎ−ＮＲ２−Ｃ（Ｏ）−ユニット（式中、Ｒ２は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉｉ）ヒドロキシルアミノユニット、例えばＨ２Ｎ−Ｏ−ユニットと、から選択される。
【００８８】
本発明の第１の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ジスルフィド反応性ユニットであり、これは、ジスルフィド基を含む分析物と反応することができる。本発明の第１の態様の実施形態では、ジスルフィド反応性ユニットは、チオールからなる群から選択される。更なる実施形態では、ジスルフィド基は、それぞれのチオール基に還元され、次いで、チオール反応性ユニットＸと反応され得る。
【００８９】
本発明の第１の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、分析物分子上のアジド基と反応するアジド反応性ユニットである。本発明の第１の態様の実施形態では、アジド反応性ユニットは、アジド−アルキン環化付加によりアジド基と反応する。本発明の第１の態様の実施形態では、アジド反応性ユニットは、アルキン（アルキル又はアリール）、線形アルキン、又は環状アルキンからなる群から選択される。アジドとアルキンとの間の反応は、触媒の使用の有無にかかわらず進行することができる。本発明の第１の態様の更なる実施形態では、アジド基はそれぞれのアミノ基に還元され得、次いで、アミノ反応性ユニットＸと反応され得る。
【００９０】
式Ａの化合物は、ニュートラル・ロス・ユニットＹを含む。ニュートラル・ロス・ユニットＹは、電荷を有しない部分（中性成分）を解放し得る。ニュートラル・ロス・ユニットＹは、すなわちＭＳの条件下、例えば三段四重極ＭＳにおいて突誘起解離（ＣＩＤ）に供された場合などに、フラグメンテーションすることができ、それによって中性成分が放出される。解放された中性成分は、単一の原子又は複数の原子である。中性成分の放出後、ニュートラル・ロス・ユニットＹの残りの部分は、以前として中性のまま残る。典型的には１つの中性成分が放出されるが、必ずしもそうとは限らない。本発明の第１の態様の特定の実施形態では、２つの中性成分が放出される。
【００９１】
本発明の第１の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、イオン化時に少なくとも１つの中性成分を放出する。中性成分は、低分子量中性成分であり、特に１０〜２００Ｄａ、特に４０〜１６０Ｄａ、特に８０〜１６０Ｄａの範囲の分子量を有する。特に、中性成分は、２００Ｄａ以下、特に１８０Ｄａ以下、特に１６０Ｄａ以下、特に１４０Ｄａ以下、特に１２０Ｄａ以下、特に１００Ｄａ以下、特に９０Ｄａ以下、特に７０Ｄａ以下、特に５０Ｄａ以下の分子量を有する。
【００９２】
本発明の第１の態様の実施形態では、中性成分は、Ｎ２、ＮＯ、ＮＯ２、Ｓ２、ＳＯ、ＳＯ２、ＣＯ、ＣＯ２、トリアゾール、フェニルトリアゾール、テトラゾール、又はフェニルテトラゾールからなる群から選択される。特定の実施形態では、中性成分は、テトラゾール又はフェニルトリアゾールである。
【００９３】
本発明の第１の態様の実施形態では、中性成分の損失により、質量／電荷比（ｍ／ｚ）は、−２８Ｄａ（Ｎ２又はＣＯが失われた場合）、−３０Ｄａ（ＮＯが失われた場合）、−４４Ｄａ（ＣＯ２が失われた場合に備えて）、−４６Ｄａ（ＮＯ２が失われた場合）、−４８Ｄａ（ＳＯが失われた場合）、−６４Ｄａ（Ｓ２又はＳＯ２が失われた場合）、−６９Ｄａ（トリアゾールが失われた場合）、−８４Ｄａ（テトラゾールが失われた場合）、−９６Ｄａ（ジメチルテトラゾールが失われた場合）、又は−１５７Ｄａ（フェニルトリアゾールが失われた場合）だけ減少する。
【００９４】
本発明の第１の態様の実施形態では、１つの中性成分が放出される。本発明の第１の態様の実施形態では、２つの中性成分が放出される。特に、２番目に放出された中性成分は、最初に放出された中性成分とは異なる。第２の中性成分の放出は、第１の中性成分の放出と同時に、又はその後に発生する。特に、第２の中性成分の放出は、第１の中性成分の放出と同時に発生する、すなわち両方の中性成分が同時に放出される、すなわち、１つの単一フラグメンテーションイベントにおいて発生する。
【００９５】
本発明の第１の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、フラグメンテーションが可能な環状部分を含むか、又はそれからなる。本発明の第１の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、４員、５員又は６員のヘテロ環部分、特に、少なくとも２個のヘテロ原子を有する４員、５員、６員のヘテロ環部分を含むか、又はこれからなる。本発明の第１の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、イミダゾール、トリアゾール、テトラゾール、テトラジン、オキサジアゾール、チアジアゾール部分、又はそれらの水素化誘導体を含むか、又はこれらからなる。本発明の第１の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール部分、１，４，５−トリアゾール、３，４，５トリアゾール部分、１，２，３，４−テトラゾール、２，３，４，５−テトラゾール、若しくは２，３，５，６テトラゾール部分、又は１，２，４，５テトラジン部分を含むか、又はそれらからなる。本発明の第１の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール部分若しくは１，２，４−トリアゾール部分、又は１，２，３，４−テトラゾール部分、又は１，２，４，５テトラジン部分を含むか、又はこれらからなる。
【００９６】
本発明の第１の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、特に中性条件下において、特に６〜８のｐＨ値で永久荷電している。
【００９７】
本発明の第１の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、正又は負に荷電しており、好ましくは正に荷電している。
【００９８】
本発明の第１の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、以下：
（ｉ）少なくとも１つの正電荷部分、
又は
（ｉｉ）少なくとも１つの負電荷部分を含むか、又はこれからなる。
【００９９】
本発明の第１の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、正荷電ユニットである。本発明の第１の態様の実施形態では、正荷電ユニットＺは、得られる式Ａの化合物が１０以上のｐＫａ、より具体的には１２以上のｐＫａを有するように選択される。本発明の第１の態様の実施形態では、正荷電ユニットＺは、第一級、第二級、第三級、又は第四級アンモニウム、スルホニウム、イミダゾリウム、ピリジニウム、又はホスホニウムからなる群から選択される。第１の態様の特定の実施形態では、正荷電部分は、トリ−メチル−アンモニウム、Ｎ，Ｎ−ジメチル−ピペリジニウム、又はＮ−アルキル−キヌクリジニウムである。
【０１００】
本発明の第１の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、負荷電ユニットである。本発明の第１の態様の実施形態では、負荷電ユニットＺは、得られる式Ａの化合物が１０以上のｐＫｂ、より具体的には１２以上のｐＫｂを有するように選択される。本発明の第１の態様の実施形態では、負荷電ユニットＺは、リン酸塩、硫酸塩、スルホン酸塩、又はカルボン酸塩からなる群から選択される。
【０１０１】
本発明の第１の態様の実施形態では、リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、線形リンカである。第１の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、式Ａの化合物の２つの機能ユニット間の単結合であるか、又は１〜１０個のＣ原子、特に１〜６個のＣ原子、特に１、２、若しくは３個のＣ原子を含む。第１の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、１個以上のヘテロ原子、特にＮ、Ｏ、又はＳを含む。本発明の第１の態様の実施形態では、リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して置換又は非置換であり、特にリンカＬ１及びＬ２は非置換である。本発明の第１の態様の実施形態では、リンカＬ１及び／又はＬ２は、プロトン化することができない。本発明の第１の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及び／又はＬ２は、安定化ユニットを含む。本発明の第１の態様の実施形態では、安定化ユニットは、フラグメンテーションイベント中に荷電ユニットＺが失われるのを防ぐ。本発明の第１の態様の実施形態では、安定化ユニットは、潜在的に形成されたカルボ−カチオン（ｃａｒｂｏ−ｋａｔｉｏｎ）を不安定化することによって、荷電ユニットＺが失われるのを防ぐ。本発明の第１の態様の実施形態では、安定化ユニットは、荷電ユニットＺから１つのＣ原子によって分離される。本発明の第１の態様の実施形態では、安定化ユニットは、少なくとも１つのヘテロ原子を含む。本発明の第１の態様の実施形態では、安定化ユニットは、ＣＯ、又はＳＯ若しくはＳＯ２などのその等電的推法（ｉｓｏｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎａｌｏｇｏｎｓ）からなる群から選択される。
【０１０２】
第１の態様の実施形態では、線形リンカＬ２は、正荷電ユニットＺとニュートラル・ロス・ユニットＹとを連結する単結合であり、リンカＬ１は、１〜１０個のＣ原子、特に１〜７個のＣ原子、特に１、２、又は３個のＣ原子を含み、これは場合により１個又は２個のヘテロ原子、特に１個のＯ原子を含み、反応性ユニットＸと式Ａの化合物の正荷電ユニットＺとを連結する。
【０１０３】
第１の態様の実施形態では、線形リンカＬ２は、１〜１０個のＣ原子、特に１〜６個のＣ原子、特に１、２、又は３個のＣ原子を含み、これは正荷電ユニットＺとニュートラル・ロス・ユニットＹとを連結し、場合により１個又は２個のヘテロ原子、特に１個のＯ原子又は１個のＮ原子及び１個のＳ原子を含み、リンカＬ１は、１〜１０個のＣ原子、特に１〜７個のＣ原子、特に１、２、又は３個のＣ原子を含み、これは場合により１個又は２個のヘテロ原子、特に１個のＯ原子を含み、反応性ユニットＸと式Ａの化合物の正荷電ユニットＺとを連結する。
【０１０４】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはカルボニル反応性ユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは５員ヘテロ環式ユニットであり、荷電ユニットＺは永久正荷電ユニットユニットである。
【０１０５】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはジエン反応性ユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは５員ヘテロ環式ユニットであり、荷電ユニットＺは永久正荷電ユニットユニットである。
【０１０６】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジンユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０１０７】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジドユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０１０８】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジンユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０１０９】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジドユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０１１０】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジンユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０１１１】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジドユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０１１２】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはクックソン型試薬であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０１１３】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはクックソン型試薬であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０１１４】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはクックソン型試薬であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０１１５】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウムユニットである。
【０１１６】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０１１７】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０１１８】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−Ｏ−Ｃ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはジメチル−ピペリジン又はキヌクリジンユニットである。
【０１１９】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸは１，２，４−トリアゾリン−３，５−ジオンであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはジメチル−ピペリジン又はキヌクリジン部分である。
【０１２０】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは１，２，３−トリアゾール又は１，２，４−トリアゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１２１】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは１，２イミダゾール又はピラゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１２２】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹはピリミジンであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１２３】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは１，２，３，４−テトラゾールであり、荷電ユニットＺはイミダゾリウム部分である。
【０１２４】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹはベンゾトリアゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１２５】
本発明の第１の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは１，２オキサゾール又は１，３オキサゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１２６】
本発明の第１の態様の実施形態では、式Ａの化合物は、以下からなる群から選択される：
（ｉ）標識１
【化３】
2021532118.tif 000004
（ｉｉ）標識２
【化４】
2021532118.tif 000005
。
【０１２７】
式Ａの化合物の更なる例は、以下の通りである：
（ｉｉｉ）標識３
【化５】
2021532118.tif 000006
（ｉｖ）標識４
【化６】
2021532118.tif 000007
（ｖ）標識５
【化７】
2021532118.tif 000008
（ｖｉ）標識６
【化８】
2021532118.tif 000009
（ｖｉｉ）標識７
【化９】
2021532118.tif 000010
（ｖｉｉｉ）標識８
【化１０】
2021532118.tif 000011
（ｉｘ）標識９
【化１１】
2021532118.tif 000012
（ｘ）標識１０
【化１２】
2021532118.tif 000013
（ｘｉ）標識１１
【化１３】
2021532118.tif 000014
（ｘｉｉ）標識１２
【化１４】
2021532118.tif 000015
（ｘｉｉｉ）標識１３
【化１５】
2021532118.tif 000016
（ｘｉｖ）標識１４
【化１６】
2021532118.tif 000017
（ｘｖｉ）標識１５
【化１７】
2021532118.tif 000018
（ｘｖｉｉ）標識１６
【化１８】
2021532118.tif 000019
（ｘｖｉｉｉ）標識１７
【化１９】
2021532118.tif 000020
（ｘｉｘ）標識１８
【化２０】
2021532118.tif 000021
【０１２８】
第２の態様では、本発明は、本発明の第１の態様に関して上記で詳細に開示された式Ａの化合物を含む、組成物に関する。
【０１２９】
第３の態様では、本発明は、本発明の第１の態様に関して上記で詳細に開示された式Ａの化合物、又は本明細書の上記で詳細に開示された本発明の第２の態様の組成物を含む、キットに関する。
【０１３０】
第４の態様では、本発明は、互いに共有結合している、分析物分子と、本明細書で上記に開示した本発明の第１の態様の化合物とを含む、付加物に関する。実施形態では、付加物は、式Ａ’：
【化２１】
2021532118.tif 000022
の化合物に関し、式中、
Ｔは、分析物（ａｎｌｙｔｅ）分子であり、
Ｘ’は、式Ａの化合物の反応性ユニットＸと分析物分子Ｔとの反応から生じる部分であり、
Ｌ１及びＬ２は、互いに独立した置換リンカ又は非置換リンカ、特に線形リンカであり、
Ｙは、ニュートラル・ロス・ユニットであり、
Ｚは、少なくとも１つの永久荷電部分、特に、１つの永久荷電部分を含む、荷電ユニットであり、
その任意の塩を含む。
【０１３１】
本発明の第４の態様の実施形態では、式Ａ’の付加物は、式Ａの化合物の反応性ユニットＸと分析物分子Ｔに存在する官能基との間の共有結合の形成から生じる、Ｘ’を含む。式Ａの化合物の反応性ユニットＸ、及び分析物分子Ｔの官能基に応じて、当業者は、２つの間に形成された共有結合を充分に決定することができる。
【０１３２】
本発明の第４の態様の実施形態では、該分析物分子は、カルボニル基、ジエン基、ヒドロキシル基、アミン基、イミン基、チオール基、ジオール基、フェノール基、エキポキシド基、ジスルフィド基、及びアジド基からなる群より選択される官能基を含み、これらの各々は、式Ａの化合物の反応性ユニットＸと共有結合を形成することができる。更に、分析物分子上に存在する官能基が、最初に、式Ａの化合物の反応性ユニットＸとの反応により容易に利用可能な別の基に変換されることもまた、本発明の範囲内と考えられる。
【０１３３】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、小分子代謝物及び補因子、並びに治療薬、依存性薬物、毒素、又はそれらの代謝産物を含む、ステロイド、ケトステロイド、セコステロイド、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、炭水化物、脂肪酸、脂質、ヌクレオシド、ヌクレオチド、核酸、及び他の生体分子からなる群から選択される。
【０１３４】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、カルボン酸基、アルデヒド基、ケト基、マスクされたアルデヒド、マスクされたケト基、エステル基、アミド基、及び無水基からなる群より選択される官能基としてのカルボニル基を含む。
【０１３５】
カルボニル基がアミド基である本発明の第４の態様の実施形態では、当業者には、アミド基自体が安定基であるが、アミド基を加水分解してカルボン酸基及びアミノ基に変換することができることが周知である。アミド基の加水分解は、酸／塩基触媒反応を介して、又はいずれかが当業者によく知られている酵素プロセスによって達成することができる。カルボニル基がマスクされたアルデヒド基又はマスクされたケト基である本発明の第４の態様の実施形態では、それぞれの基は、ヘミアセタール基又はアセタール基、特に環状ヘミアセタール基又はアセタール基のいずれかである。本発明の第４の態様の実施形態では、アセタール基は、式Ａの化合物との反応の前に、アルデヒド基又はケト基へと変換される。
【０１３６】
本発明の第４の態様の実施形態では、カルボニル基は、ケト基である。本発明の第４の態様の実施形態では、ケト基は、式Ａの化合物の反応性ユニットと反応する前に、中間体のイミン基に移すことができる。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のケト基を含む分析物分子は、ケトステロイドである。本発明の第４の態様の特定の実施形態では、ケトステロイドは、テストステロン、エピテストステロン、ジヒドロテストステロン（ＤＨＴ）、デソクシメチルテストステロン（ＤＭＴ）、テトラヒドロゲストリノン（ＴＨＧ）、アルドステロン、エストロン、４−ヒドロキシエストロン、２−メトキシエストロン、２−ヒドロキシエストロン、１６−ケトエストラジオール、１６α−ヒドロキシエストロン、２−ヒドロキシエストロン−３−メチルエーテル、プレドニゾン、プレドニゾロン、プレグネノロン、プロゲステロン、ＤＨＥＡ（デヒドロエピアンドロステロン）、１７−ＯＨプレグネノロン、１７−ＯＨプロゲステロン、１７−ＯＨプロゲステロン、アンドロステロン、エピアンドロステロン、及びΔ４アンドロステンジオン）１１−デソキシコルチゾールコルチコステロン（１１−ｄｅｓｏｘｙｃｏｒｔｉｓｏｌ  ｃｏｒｔｉｃｏｓｔｅｒｏｎｅ）、２１−デオキシコルチゾール、１１−デオキシコルチコステロン、アロプレグネノロン、並びにアルドステロンからなる群から選択される。
【０１３７】
本発明の第４の態様の実施形態では、カルボニル基は、カルボキシ基である。本発明の第４の態様の実施形態では、カルボキシル基は、式Ａの化合物と直接反応するか、又は式Ａの化合物との反応の前に活性化エステル基に変換される。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のカルボキシル基を含む分析物分子は、Δ８−テトラヒドロカンナビノール酸、ベンゾイルエクゴニン、サリチル酸、２−ヒドロキシ安息香酸、ガバペンチン、プレガバリン、バルプロ酸、バンコマイシン、メトトレキサート、ミコフェノール酸、モンテルカスト、レパグリニド、フロセミド、テルミサルタン、ゲムフィブロジル、ジクロロフェナク、イブプロフェン、インドメタシン、ゾメピラク、イソキセパック、及びペニシリンからなる群から選択される。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のカルボキシル基を含む分析物分子は、アルギニン、リジン、アスパラギン酸、グルタミン酸、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、セリン、スレオニン、チロシン、システイン、トリプトファン、アラニン、イソロイシン、ロイシン、メチオニン、フェニルアラニン、バリン、プロリン、及びグリシンからなる群から選択されるアミノ酸である。
【０１３８】
本発明の第４の態様の実施形態では、カルボニル基は、アルデヒド基である。本発明の第４の態様の実施形態では、アルデヒド基は、式Ａの化合物の反応性ユニットと反応する前に、中間体のイミン基に移すことができる。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のアルデヒド基を含む分析物分子は、ピリドキサール、Ｎ−アセチル−Ｄ−グルコサミン、アルカフタジン、ストレプトマイシン、ジョサマイシンからなる群から選択される。
【０１３９】
本発明の第４の態様の実施形態では、カルボニル基は、カルボニルエステル基である。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のエステル基を含む分析物分子は、コカイン、ヘロイン、リタリン、アセクロフェナク、アセチコリン（Ａｃｅｔｙｃｈｏｌｉｎｅ）、アムシノニド、アミロキサート、アミロカイン、アニレリジン、アラニジピン、及びアルテスネート、ペチジンからなる群から選択される。
【０１４０】
本発明の第４の態様の実施形態では、カルボニル基は、無水基である。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上の無水基を含む分析物分子は、カンタリジン、無水コハク酸、無水トリメリット酸、及び無水マレイン酸からなる群から選択される。
【０１４１】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のジエン基、特にコンジュゲートしたジエン基を含む。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のジエン基を含む分析物分子は、セコステロイドである。実施形態では、セコステロイドは、コレカルシフェロール（ビタミンＤ３）、エルゴカルシフェロール（ビタミンＤ２）、カルシジオール、カルシトリオール、タキステロール、ルミステロール、及びタカルシトールからなる群から選択される。特に、セコステロイドは、ビタミンＤ、特にビタミンＤ２若しくはＤ３、又はそれらの誘導体である。特定の実施形態では、セコステロイドは、ビタミンＤ２、ビタミンＤ３、２５−ヒドロキシビタミンＤ２、２５−ヒドロキシビタミンＤ３、３−エピ−２５−ヒドロキシビタミンＤ２、３−エピ−２５−ヒドロキシビタミンＤ３、１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ２、１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３、２４，２５−ジヒドロキシビタミンＤ２、及び２４，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３、ビタミンＡ、トレチノイン、イソトレチノイン、アリトレチノイン、ナタマイシン、シロリムス、アンフォテリシンＢ、ニスタチン、エベロリムス、テムシロリムス、フィダキソマイシンからなる群から選択される。
【０１４２】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のヒドロキシル基を含む。本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、単一のヒドロキシル基又は２つのヒドロキシル基を含む。複数のヒドロキシル基が存在する実施形態では、２つのヒドロキシル基（１，２ジオール）は、互いに隣接して位置していてもよく、又は１、２、若しくは３個のＣ原子（それぞれ、１，３−ジオール、１，４−ジオール、１，５−ジオール）によって分離されていてもよい。第４の態様の特定の実施形態では、分析物分子は、１，２ジオール基を含む。１つのヒドロキシル基のみが存在する実施形態では、該分析物は、第一級アルコール、第二級アルコール、及び第三級アルコールからなる群から選択される。分析物分子が１つ以上のヒドロキシル基を含む本発明の第４の態様の実施形態では、分析物は、ベンジルアルコール、メントール、Ｌ−カルニチン、ピリドキシン、メトロニダゾール、イソソルビドモノニトラート、グアイフェネシン、クラブラン酸、ミギトール、ザルシタビン、イソプレナリン、アシクロビル、メトカルバモール、トラマドール、ベンラファキシン、アトロピン、クロフェダノール、α−ヒドロキシアルプラゾラム、α−ヒドロキシトリアゾラム、ロラゼパム、オキサゼパム、タマゼパム、エチルグルクロニド、エチルモルヒネ、モルヒネ、モルヒネ−３−グルクロニド、ブプレノルフィン、コデイン、ジヒドロコデイン、ｐ−ヒドロキシプロポキシフェン、Ｏ−デスメチルトラマドール、ジヒドロキニジン、キニジンからなる群から選択される。分析物分子が複数のヒドロキシル基を含む本発明の第４の態様の実施形態では、分析物は、ビタミンＣ、グルコサミン、マンニトール、テトラヒドロビオプテリン、シタラビン、アザシチジン、リバビリン、フロクスウリジン、ゲムシタビン、ストレプトゾシン、アデノシン、ビバラビン、クラドリビン、エストリオール、トリフルリジン、クロファラビン、ナドロール、ザナミビル、ラクツロース、アデノシン一リン酸、イドクスウリジン、レガデノソン、リンコマイシン、クリンダマイシン、カナグリホジン、トブラマイシン、ネチルマイシン、カナマイシン、チカグレロール、エピルビシン、ドキソルビシン、アルベカシン、ステプトマイシン、クアバシン、アミカシン、ネオマイシン、フラミセチン、パロモマイシン、エリスロマイシン、クラリスロマイシン、アジスロマイシン、ビンデシン、ジギトキシン、ジゴキシン、メトリザミド、アセチルジギトキシン、デスラノシド、フルダラジン、クロファラビン、ゲムシタビン、シタラビン、カペシタビン、ビダラビン、トリフルリジン、イドクスウリジン、及びプリカマイシンからなる群から選択される。
【０１４３】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基としての１つ以上のチオール基（アルキルチオール基及びチオールアリ（ｔｈｉｏｌ−ａｒｙ）基を含むがこれらに限定されない）を含む。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のチオール基を含む分析物分子は、チオマンデル酸、ＤＬ−カプトプリル、ＤＬ−チオルファン、Ｎ−アセチルシステイン、Ｄ−ペニシラミン、グルタチオン、Ｌ−システイン、ゼフェノプリラット、チオプロニン、ジメルカプロール、サクシマからなる群から選択される。
【０１４４】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のジスルフィド基を含む。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のジスルフィド基を含む分析物分子は、グルタチオンジスルフィド、ジピリチオン、硫化セレン、ジスルフィラム、リポ酸、Ｌ−シスチン、フルスルチアミン、オクトレオチド、デスモプレシン、バプレオチド、テルリプレシン、リナクロチド、ペギネサチドからなる群から選択される。
【０１４５】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のエポキシド基を含む。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のエポキシド基を含む分析物分子は、カルバマゼピン１０、１１−エポキシド、カルフィルゾミブ、フロセミドエポキシド、及びホスホマイシン、セベラマー、セルレニン、スコポラミン、チオトロピウム、メチルスコポラミンブロミド、エプレレノン、ムピロシン、ナタマイシン、カルフィルゾミブ、トロレアンドマイシンからなる群から選択される。
【０１４６】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のフェノール基を含む。本発明の第４の態様の特定の実施形態では、１つ以上のフェノール基を含む分析物分子は、ステロイド又はステロイド様の化合物である。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のフェノール基を含む分析物分子は、ｓｐ２ハイブリダイズされたＡ環と、Ａ環の３位におけるＯＨ基とを有するステロイド又はステロイド様化合物である。本発明の第４の態様の特定の実施形態では、ステロイド又はステロイド様分析物分子は、エストロゲン、エストロゲン様化合物、エストロン（Ｅｌ）、エストラジオール（Ｅ２）、１７ａ−エストラジオール、１７ｐ−エストラジオール、エストリオール（Ｅ３）、１６−エピエストリオール、１７−エピエストリオール、及び１６、１７−エピエストリオール、並びに／又はそれらの代謝産物からなる群から選択される。実施形態では、代謝産物は、エストリオール、１６−エピエストリオール（１６−エピＥ３）、１７−エピエストリオール（１７−エピＥ３）、１６，１７−エピエストリオール（１６，１７−エピＥ３）、１６−ケトエストラジオール（１６−ケトＥ２）、１６ａ−ヒドロキシエストロン（１６ａ−ＯＨＥｌ）、２−メトキシエストロン（２−ＭｅＯＥｌ）、４−メトキシエストロン（４−ＭｅＯＥｌ）、２−ヒドロキシエストロン−３−メチルエーテル（３−ＭｅＯＥｌ）、２−メトキシエストラジオール（２−ＭｅＯＥ２）、４−メトキシエストラジオール（４−ＭｅＯＥ２）、２−ヒドロキシエストロン（２０ＨＥ１）、４−ヒドロキシエストロン（４−ＯＨＥ１）、２−ヒドロキシエストラジオール（２−ＯＨＥ２）、エストロン（Ｅｌ）、硫酸エストロン（Ｅｌｓ）、１７ａ−エストラジオール（Ｅ２ａ）、１７ｐ−エストラジオール（Ｅ２ｂ）、エストラジオール硫酸塩（Ｅ２ｓ）、エクイリン（ＥＱ）、１７ａ−ジヒドロエキリン（ＥＱａ）、１７ｐ−ジヒドロエキリン（ＥＱｂ）、エキレニン（Ｅｑｉｌｅｎｉｎ：ＥＮ）、１７−ジヒドロエキレニン（ＥＮａ）１７β−ジヒドロエキレニン（ＥＮｂ）、Ａ８，９−デヒドロエストロン（ｄＥｌ）、Ａ８，９−デヒドロエストロン硫酸（ｄＥｌ）、Δ９−テトラヒドロカンナビノール、ミコフェノール酸からなる群から選択される。
【０１４７】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基としてアミン基を含む。本発明の第４の態様の実施形態では、アミン基は、アルキルアミン基又はアリールアミン基である。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のアミン基を含む分析物分子は、タンパク質及びペプチドからなる群から選択される。本発明の第４の態様の実施形態では、アミン基を含む分析物分子は、３，４−メチレンジオキシアンフェタミン、３，４−メチレンジオキシ−Ｎ−エチルアンフェタミン、３，４−メチレンジオキシメタンフェタミン、アンフェタミン、メタンフェタミン、Ｎ−メチル−１，３−ベンゾジオキソリルブタンアミン、７−アミノクロナゼパム、７−アミノフルニトラゼパム、３，４−ジメチルメトカチノン、３−フルオロメトカチノン、４−メトキシメトカチノン、４−メチルエトカチノン、４−メチルメトカチノン、アンフェプラモン、ブチロン、エトカチノン、フレフェドロン、メトカチノン、メチロン、メチレンジオキシピロバレロン、ベンゾイルエクゴニン、デヒドロノルケタミン、ケタミン、ノルケタミン、メサドン、ノルメサドン、６−アセチルモルヒネ、ジアセチルモルヒネ、モルヒネ、ノルヒドロコドン、オキシコドン、オキシモルフォン、フェンシクリジン、ノルプロポキシフェン、アミトリプチリン、クロミプラミン、ドチエピン、ドキセピン、イミプラミン、ノルトリプチリン、トリミプラミン、フェンタニル、グリシルキシリジド、リドカイン、モノエチルグリシルキシリジド、Ｎ−アセチルプロカインアミド、プロカインアミド、プレガバリン、２−メチルアミノ−１−（３，４−メチレンジオキシフェニル）ブタン、２−アミノ−１−（３，４−メチレンジオキシフェニル）ブタン、ノルメペリジン、Ｏ−デストラマドール、トラマドール、リドカイン、Ｎ−アセチルプロカインアミド、プロカインアミド、ガバペンチン、ラモトリジン、テオフィリン、アミカシン、ゲンタマイシン、トブラマイシン、バンコマイシン、メトトレキサート、ガバペンチン、シソマイシン、及び５−メチルシトシンからなる群より選択される。
【０１４８】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、炭水化物、又は例えば糖タンパク質又はヌクレオシドなど炭水化物部分を有する物質である。本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は単糖類、特に、リボース、デソキシリボース（ｄｅｓｏｘｙｒｉｂｏｓｅ）、アラビノース、リブロース、グルコース、マンノース、ガラクトース、フコース、フルクトース、Ｎ−アセチルグルコサミン、Ｎ−アセチルガラクトサミン、ノイラミン酸、Ｎ−アセチルノイラミン酸等からなる群から選択される。実施形態では、分析物分子は、オリゴ糖、特に、二糖、三糖、四糖、多糖からなる群から選択される。本発明の第４の態様の実施形態では、二糖類は、スクロース、マルトース、及びラクトースからなる群から選択される。本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、上述の単糖、二糖、三糖、四糖、オリゴ糖、又は多糖類部分を含む物質である。
【０１４９】
本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子は、アルキル又はアリールアジドからなる基から選択される官能基としてアジド基を含む。本発明の第４の態様の実施形態では、１つ以上のアジド基を含む分析物分子は、ジドブジン及びアジドシリンからなる群から選択される。
【０１５０】
そのような分析物分子は、例えば、血液、血清、血漿、尿、唾液、髄液等の体液、組織、又は細胞抽出物等の生物学的又は臨床的試料中に存在し得る。本発明の第４の態様の実施形態では、分析物分子（複数可）は、血液、血清、血漿、尿、唾液、髄液、及び乾燥血液スポットからなる群から選択される生物学的又は臨床的試料中に存在する。本発明の第４の態様のいくつかの実施形態では、分析物分子は、精製された又は部分的に精製された試料、例えば、精製された又は部分的に精製されたタンパク質混合物又は抽出物である試料中に存在し得る。
【０１５１】
本発明の第４の態様の実施形態では、該反応性ユニットＸは、カルボニル反応性ユニット、ジエン反応性ユニット、ヒドロキシル反応性ユニット、アミノ反応性ユニット、イミン反応性ユニット、チオール反応性ユニット、ジオール反応性ユニット、フェノール反応性ユニット、エポキシド反応性ユニット、ジスルフィド反応性ユニット、及びアジド反応性ユニットからなる群から選択される。
【０１５２】
本発明の第４の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、カルボニル反応性ユニットであり、これは、カルボニル基を有する任意の種類の分子と反応することができる。本発明の第４の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、カルボキシル反応性ユニット、ケト反応性ユニット、アルデヒド反応性ユニット、無水物反応性ユニット、カルボニルエステル反応性ユニット、及びイミド反応性ユニットからなる群から選択される。本発明の第４の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、隣接するＯ若しくはＮ原子ＮＨ２−Ｎ／Ｏ、又はジチオール分子を介したα効果によって強化された超求核性Ｎ原子のいずれかを有し得る。本発明の第４の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、以下の群：
（ｉ）ヒドラジンユニット、例えばＨ２Ｎ−ＮＨ−又はＨ２Ｎ−ＮＲ１−ユニット（式中、Ｒ１は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉ）ヒドラジドユニット、特にカルボヒドラジド又はスルホヒドラジドユニット、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−又はＨ２Ｎ−ＮＲ２−Ｃ（Ｏ）−ユニット（式中、Ｒ２は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉｉ）ヒドロキシルアミノユニット、例えばＨ２Ｎ−Ｏ−ユニットと、
（ｉｖ）ジチオールユニット、特に１，２−ジチオール又は１，３−ジチオールユニットと、から選択される。
【０１５３】
カルボニル反応性ユニットがカルボキシル反応性ユニットである本発明の第４の態様の実施形態では、カルボキシル反応性ユニットは、分析物分子上のカルボキシル基と反応する。本発明の第４の態様の実施形態では、カルボキシル反応性ユニットは、ジアゾユニット、ハロゲン化アルキル、アミン、及びヒドラジンユニットからなる群から選択される。
【０１５４】
本発明の第４の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ジエン反応性ユニットであり、これは、ジエン基を有する分析物と反応することができる。本発明の第４の態様の実施形態では、ジエン反応性ユニットは、ジエノフィルとして作用することができるクックソン型試薬、例えば、１，２，４−トリアゾリン−３，５−ジオンからなる群から選択される。
【０１５５】
本発明の第４の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ヒドロキシル反応性ユニットであり、これは、ヒドロキシル基を有する分析物と反応することができる。本発明の第４の態様の実施形態では、ヒドロキシル反応性ユニットは、スルホニルクロリド、活性化カルボン酸エステル（ＮＨＳ又はイミダゾリド）、及びフッ素の求核置換が可能なフルオロ芳香族／ヘテロ芳香族からなる群より選択される（Ｔ．Ｈｉｇａｓｈｉ、「Ｊ  Ｓｔｅｒｏｉｄ  Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ．」（２０１６年９月）第１６２巻第５７〜６９頁）。本発明の第４の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、分析物分子上のジオール基と反応するジオール反応性ユニットである。反応性ユニットが１，２ジオール反応性ユニットである本発明の第４の態様の実施形態では、１，２ジオール反応性ユニットは、ボロン酸を含む。更なる実施形態では、ジオールは、それぞれのケトン又はアルデヒドに酸化され得、次いで、ケトン／アルデヒド反応性ユニットＸと反応され得る。
【０１５６】
本発明の第４の態様の実施形態では、アミノ反応性ユニットは、分析物分子上のアミノ基と反応する。本発明の第４の態様の実施形態では、アミノ反応性ユニットは、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステル又はスルホ−ＮＨＳエステル、ペンタフルオロフェニルエステル、カボニルイミダゾールエステル、スクアリン酸エステル、ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）エステル、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）エステル、及び塩化スルホニルユニットなどの活性エステル基からなる群から選択される。
【０１５７】
本発明の第４の態様の実施形態では、チオール反応性ユニットは、分析物分子上のチオール基と反応する。本発明の第４の態様の実施形態では、チオール反応性ユニットは、特にＢｒ／Ｉ−ＣＨ２−Ｃ（＝Ｏ）−ユニット、アクリルアミド／エステルユニット、マレイミド、メチルスルホニルフェニルオキサジアゾール、及び塩化スルホニルユニットなどの不飽和イミドユニットからなる群から選択される、ハロアセチル基からなる群から選択される。
【０１５８】
本発明の第４の態様の実施形態では、フェノール反応性ユニットは、分析物分子上のフェノール基と反応する。本発明の第４の態様の実施形態では、フェノール反応性ユニットは、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステル又はスルホ−ＮＨＳエステル、ペンタフルオロフェニルエステル、カボニルイミダゾールエステル、スクアリン酸エステル、ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）エステル、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）エステル、及び塩化スルホニルユニットなどの活性エステルユニットからなる群から選択される。分析物分子上に存在するフェノール基は、反応（Ｈ．Ｂａｎら、「Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．」（２０１０年）第１３２巻第５号第１５２３〜１５２５頁）によって、又はジアゾ化によって、又はあるいはオルトニトロ化によって、トリアゾールジオンと反応させ、その後、アミンへ還元することができ、次いでこれによりアミン反応試薬と反応させることができる。
【０１５９】
本発明の第４の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、エポキシド反応性ユニットであり、これは、エポキシド基を含む分析物と反応することができる。本発明の第４の態様の実施形態では、エポキシド反応性ユニットは、隣接するＯ若しくはＮ原子ＮＨ２−Ｎ／Ｏ分子を介したα効果によって強化された、アミノ、チオール、超求核性Ｎ原子からなる群から選択される。本発明の第４の態様の実施形態では、エポキシド反応性ユニットは、以下の群：
（ｉ）ヒドラジンユニット、例えばＨ２Ｎ−ＮＨ−又はＨ２Ｎ−ＮＲ１−ユニット（式中、Ｒ１は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉ）ヒドラジドユニット、特にカルボヒドラジド又はスルホヒドラジドユニット、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−又はＨ２Ｎ−ＮＲ２−Ｃ（Ｏ）−ユニット（式中、Ｒ２は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉｉ）ヒドロキシルアミノユニット、例えばＨ２Ｎ−Ｏ−ユニットと、から選択される。
【０１６０】
本発明の第４の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ジスルフィド反応性ユニットであり、これは、ジスルフィド基を含む分析物と反応することができる。本発明の第４の態様の実施形態では、ジスルフィド反応性ユニットは、チオールからなる群から選択される。更なる実施形態では、ジスルフィド基は、それぞれのチオール基に還元され、次いで、チオール反応性ユニットＸと反応され得る。
【０１６１】
本発明の第４の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、分析物分子上のアジド基と反応するアジド反応性ユニットである。本発明の第４の態様の実施形態では、アジド反応性ユニットは、アジド−アルキン環化付加によりアジド基と反応する。本発明の第４の態様の実施形態では、アジド反応性ユニットは、アルキン（アルキル又はアリール）、線形アルキン、又は環状アルキンからなる群から選択される。アジドとアルキンとの間の反応は、触媒の使用の有無にかかわらず進行することができる。本発明の第４の態様の更なる実施形態では、アジド基はそれぞれのアミノ基に還元され得、次いで、アミノ反応性ユニットＸと反応され得る。
【０１６２】
式Ａの化合物は、ニュートラル・ロス・ユニットＹを含む。ニュートラル・ロス・ユニットＹは、電荷を有しない部分（中性成分）を解放し得る。ニュートラル・ロス・ユニットＹは、すなわちＭＳの条件下、例えば三段四重極ＭＳにおいて突誘起解離（ＣＩＤ）に供された場合などに、フラグメンテーションすることができ、それによって中性成分が放出される。解放された中性成分は、単一の原子又は複数の原子である。中性成分の放出後、ニュートラル・ロス・ユニットＹの残りの部分は、以前として中性のまま残る。典型的には１つの中性成分が放出されるが、必ずしもそうとは限らない。本発明の第４の態様の特定の実施形態では、２つの中性成分が放出される。
【０１６３】
本発明の第４の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、イオン化時に少なくとも１つの中性成分を放出する。中性成分は、低分子量中性成分であり、特に１０〜２００Ｄａ、特に４０〜１６０Ｄａ、特に８０〜１６０Ｄａの範囲の分子量を有する。特に、中性成分は、２００Ｄａ以下、特に１８０Ｄａ以下、特に１６０Ｄａ以下、特に１４０Ｄａ以下、特に１２０Ｄａ以下、特に１００Ｄａ以下、特に９０Ｄａ以下、特に７０Ｄａ以下、特に５０Ｄａ以下の分子量を有する。
【０１６４】
本発明の第４の態様の実施形態では、中性成分は、Ｎ２、ＮＯ、ＮＯ２、Ｓ２、ＳＯ、ＳＯ２、ＣＯ、ＣＯ２、トリアゾール、フェニルトリアゾール、テトラゾール、又はフェニルテトラゾールからなる群から選択される。特定の実施形態では、中性成分は、テトラゾール又はフェニルトリアゾールである。
【０１６５】
本発明の第４の態様の実施形態では、中性成分の損失により、質量／電荷比（ｍ／ｚ）は、−２８Ｄａ（Ｎ２又はＣＯが失われた場合）、−３０Ｄａ（ＮＯが失われた場合）、−４４Ｄａ（ＣＯ２が失われた場合に備えて）、−４６Ｄａ（ＮＯ２が失われた場合）、−４８Ｄａ（ＳＯが失われた場合）、−６４Ｄａ（Ｓ２又はＳＯ２が失われた場合）、−６９Ｄａ（トリアゾールが失われた場合）、−８４Ｄａ（テトラゾールが失われた場合）、−９６Ｄａ（ジメチルテトラゾールが失われた場合）、又は−１５７Ｄａ（フェニルトリアゾールが失われた場合）だけ減少する。
【０１６６】
本発明の第４の態様の実施形態では、１つの中性成分が放出される。本発明の第４の態様の実施形態では、２つの中性成分が放出される。特に、２番目に放出された中性成分は、最初に放出された中性成分とは異なる。第２の中性成分の放出は、第１の中性成分の放出と同時に、又はその後に発生する。特に、第２の中性成分の放出は、第１の中性成分の放出と同時に発生する、すなわち両方の中性成分が同時に放出される、すなわち、１つの単一フラグメンテーションイベントにおいて発生する。
【０１６７】
本発明の第４の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、フラグメンテーションが可能な環状部分を含むか、又はそれからなる。本発明の第４の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、４員、５員又は６員のヘテロ環部分、特に、少なくとも２個のヘテロ原子を有する４員、５員、６員のヘテロ環部分を含むか、又はこれからなる。本発明の第４の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、イミダゾール、トリアゾール、テトラゾール、テトラジン、オキサジアゾール、チアジアゾール部分、又はそれらの水素化誘導体を含むか、又はこれらからなる。本発明の第４の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール部分、１，４，５−トリアゾール、３，４，５トリアゾール部分、１，２，３，４−テトラゾール、２，３，４，５−テトラゾール、若しくは２，３，５，６テトラゾール部分、又は１，２，４，５テトラジン部分を含むか、又はそれらからなる。本発明の第４の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール部分若しくは１，２，４−トリアゾール部分、又は１，２，３，４−テトラゾール部分、又は１，２，４，５テトラジン部分を含むか、又はこれらからなる。
【０１６８】
本発明の第４の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、特に中性条件下において、特に６〜８のｐＨ値で永久荷電している。
【０１６９】
本発明の第４の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、正又は負に荷電しており、好ましくは正に荷電している。
【０１７０】
本発明の第４の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、以下：
（ｉ）少なくとも１つの正電荷部分、
又は
（ｉｉ）少なくとも１つの負電荷部分を含むか、又はこれからなる。
【０１７１】
本発明の第４の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、正荷電ユニットである。本発明の第４の態様の実施形態では、正荷電ユニットＺは、得られる式Ａの化合物が１０以上のｐＫａ、より具体的には１２以上のｐＫａを有するように選択される。本発明の第４の態様の実施形態では、正荷電ユニットＺは、第一級、第二級、第三級、又は第四級アンモニウム、スルホニウム、イミダゾリウム、ピリジニウム、又はホスホニウムからなる群から選択される。第４の態様の特定の実施形態では、正荷電部分は、トリ−メチル−アンモニウム、Ｎ，Ｎ−ジメチル−ピペリジニウム、又はＮ−アルキル−キヌクリジニウムである。
【０１７２】
本発明の第４の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、負荷電ユニットである。本発明の第４の態様の実施形態では、負荷電ユニットＺは、得られる式Ａの化合物が１０以上のｐＫｂ、より具体的には１２以上のｐＫｂを有するように選択される。本発明の第４の態様の実施形態では、負荷電ユニットＺは、リン酸塩、硫酸塩、スルホン酸塩、又はカルボン酸塩からなる群から選択される。
【０１７３】
本発明の第４の態様の実施形態では、リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、線形リンカである。第４の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、式Ａの化合物の２つの機能ユニット間の単結合であるか、又は１〜１０個のＣ原子、特に１〜６個のＣ原子、特に１、２、若しくは３個のＣ原子を含む。第４の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、１個以上のヘテロ原子、特にＮ、Ｏ、又はＳを含む。本発明の第４の態様の実施形態では、リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して置換又は非置換であり、特にリンカＬ１及びＬ２は非置換である。本発明の第４の態様の実施形態では、リンカＬ１及び／又はＬ２は、プロトン化することができない。本発明の第４の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及び／又はＬ２は、安定化ユニットを含む。本発明の第４の態様の実施形態では、安定化ユニットは、フラグメンテーションイベント中に荷電ユニットＺが失われるのを防ぐ。本発明の第４の態様の実施形態では、安定化ユニットは、潜在的に形成されたカルボ−カチオン（ｃａｒｂｏ−ｋａｔｉｏｎ）を不安定化することによって、荷電ユニットＺが失われるのを防ぐ。本発明の第４の態様の実施形態では、安定化ユニットは、荷電ユニットＺから１つのＣ原子によって分離される。本発明の第４の態様の実施形態では、安定化ユニットは、少なくとも１つのヘテロ原子を含む。本発明の第４の態様の実施形態では、安定化ユニットは、ＣＯ、又はＳＯ若しくはＳＯ２などのその等電的推法（ｉｓｏｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎａｌｏｇｏｎｓ）からなる群から選択される。第４の態様の実施形態では、線形リンカＬ２は、正荷電ユニットＺとニュートラル・ロス・ユニットＹとを連結する単結合であり、リンカＬ１は、１〜１０個、特に１〜７個、特に１、２、又は３個のＣ原子を含み、これは場合により１個又は２個のヘテロ原子、特に１個のＯ原子を含み、反応性ユニットＸと式Ａの化合物の正荷電ユニットＺとを連結する。第４の態様の実施形態では、線形リンカＬ２は、１〜１０個のＣ原子、特に１〜６個のＣ原子、特に１個のＣ原子を含み、これは正荷電ユニットＺとニュートラル・ロス・ユニットＹとを連結する単結合であり、リンカＬ１は、１〜１０個、特に１〜７個、特に１、２、又は３個のＣ原子を含み、これは場合により１個又は２個のヘテロ原子、特に１個のＯ原子を含み、反応性ユニットＸと式Ａの化合物の正荷電ユニットＺとを連結する。本発明の第４の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはカルボニル反応性ユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは５員ヘテロ環式ユニットであり、荷電ユニットＺは永久正荷電ユニットユニットである。
【０１７４】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はジエン反応性ユニットＸと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは５員ヘテロ環式ユニットであり、荷電ユニットＺは永久正荷電ユニットユニットである。
【０１７５】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はヒドラジンユニットＸと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０１７６】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はヒドラジドユニットＸと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０１７７】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はヒドラジンユニットＸと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０１７８】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はヒドラジドユニットＸと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０１７９】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はヒドラジンユニットＸと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０１８０】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はヒドラゾンユニットＸと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０１８１】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はクックソン型試薬と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０１８２】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はクックソン型試薬と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０１８３】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はクックソン型試薬と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０１８４】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨ−と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンテトラゾールであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウムユニットである。
【０１８５】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨ−と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０１８６】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨ−と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０１８７】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−Ｏ−Ｃ−と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはジメチルピペリジン又はキヌクリジンユニットである。
【０１８８】
本発明の第４の態様の実施形態では、付加物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’は１，２，４−トリアゾリン−３，５−ジオンと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはジメチルピペリジン又はキヌクリジン部分である。
【０１８９】
本発明の第４の態様の実施形態では、化合物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール又は１，２，４−トリアゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１９０】
本発明の第４の態様の実施形態では、化合物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、イミダゾール又はピラゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１９１】
本発明の第４の態様の実施形態では、化合物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨ−と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹはピリミジンであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１９２】
本発明の第４の態様の実施形態では、化合物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨ−と分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは１，２，３，４−テトラゾールであり、荷電ユニットＺはイミダゾリウム部分である。
【０１９３】
本発明の第４の態様の実施形態では、化合物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹはベンゾトリアゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１９４】
本発明の第４の態様の実施形態では、化合物は式Ａ’の構造を有し、式中、Ｘ’はＨ２Ｎ−ＮＨと分析物分子Ｔとの反応から生じ、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２−オキサゾール又は１，３−オキサゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０１９５】
実施形態では、式Ａ’の付加物は、以下からなる群から選択される：
（ｉ）付加物１
【化２２】
2021532118.tif 000023
（ｉｉ）付加物２
【化２３】
2021532118.tif 000024
。
【０１９６】
第５の態様では、本発明は、式Ａ：
【化２４】
2021532118.tif 000025
の化合物に関し、式中、
Ｘは、反応性ユニットであり、
Ｌ１及びＬ２は、互いに独立した置換リンカ又は非置換リンカ、特に線形リンカであり、
Ｙは、ニュートラル・ロス・ユニットであり、
Ｚは、少なくとも１つの永久荷電部分、特に、１つの永久荷電部分を含む、荷電ユニットであり、
その任意の塩を含むか、
又は、式Ａの少なくとも１つの化合物を含む、組成物若しくはキットの、
分析物分子の質量分析測定用の使用であって、式中、該質量分析測定が、特にタンデム質量分析測定、より具体的には三段四重極装置を含む。
【０１９７】
本発明の第５の態様の実施形態では、式Ａの化合物の使用は、誘導体化試薬としての使用を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、ＭＳ測定の感度を高めるため、式Ａの化合物を使用する。実施形態では、式Ａの化合物は、より低いレベルの検出、特に、より低いレベルの定量化において、対象の分析物を検出するために使用される。
【０１９８】
本発明の第５の態様の実施形態では、本発明にかかる式Ａの化合物は、分析物分子と反応することができる反応性ユニットＸを含む。反応性ユニットＸは、式Ａの化合物と分析物分子との間に共有結合が形成されるように、分析物分子と反応することができる。本発明の第５の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、式Ａの化合物と共有結合を形成する。特に、共有結合は、式Ａの化合物の反応性ユニットＸと分析物分子に存在する官能基との間に形成される。
【０１９９】
測定される分析物分子に存在する官能基に応じて、当業者は、式Ａの化合物に適切な反応性ユニットＸを選択する。どの反応性ユニットＸが対象の分析物の官能基への結合に適しているかを決定することは周知である。
【０２００】
本発明の第５の態様の実施形態では、該分析物分子は、カルボニル基、ジエン基、ヒドロキシル基、アミン基、イミン基、チオール基、ジオール基、フェノール基、エキポキシド基、ジスルフィド基、及びアジド基からなる群より選択される官能基を含み、これらの各々は、式Ａの化合物の反応性ユニットＸと共有結合を形成することができる。更に、分析物分子上に存在する官能基が、最初に、式Ａの化合物の反応性ユニットＸとの反応により容易に利用可能な別の基に変換されることもまた、本発明の範囲内と考えられる。
【０２０１】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、小分子代謝物及び補因子、並びに治療薬、依存性薬物、毒素、又はそれらの代謝産物を含む、ステロイド、ケトステロイド、セコステロイド、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、炭水化物、脂肪酸、脂質、ヌクレオシド、ヌクレオチド、核酸、及び他の生体分子からなる群から選択される。
【０２０２】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、カルボン酸基、アルデヒド基、ケト基、マスクされたアルデヒド、マスクされたケト基、エステル基、アミド基、及び無水基からなる群より選択される官能基としてのカルボニル基を含む。
【０２０３】
カルボニル基がアミド基である本発明の第５の態様の実施形態では、当業者には、アミド基自体が安定基であるが、アミド基を加水分解してカルボン酸基及びアミノ基に変換することができることが周知である。アミド基の加水分解は、酸／塩基触媒反応を介して、又はいずれかが当業者によく知られている酵素プロセスによって達成することができる。カルボニル基がマスクされたアルデヒド基又はマスクされたケト基である本発明の第５の態様の実施形態では、それぞれの基は、ヘミアセタール基又はアセタール基、特に環状ヘミアセタール基又はアセタール基のいずれかである。本発明の第５の態様の実施形態では、アセタール基は、式Ａの化合物との反応の前に、アルデヒド基又はケト基へと変換される。
【０２０４】
本発明の第５の態様の実施形態では、カルボニル基は、ケト基である。本発明の第５の態様の実施形態では、ケト基は、式Ａの化合物の反応性ユニットと反応する前に、中間体のイミン基に移すことができる。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のケト基を含む分析物分子は、ケトステロイドである。本発明の第５の態様の特定の実施形態では、ケトステロイドは、テストステロン、エピテストステロン、ジヒドロテストステロン（ＤＨＴ）、デソクシメチルテストステロン（ＤＭＴ）、テトラヒドロゲストリノン（ＴＨＧ）、アルドステロン、エストロン、４−ヒドロキシエストロン、２−メトキシエストロン、２−ヒドロキシエストロン、１６−ケトエストラジオール、１６α−ヒドロキシエストロン、２−ヒドロキシエストロン−３−メチルエーテル、プレドニゾン、プレドニゾロン、プレグネノロン、プロゲステロン、ＤＨＥＡ（デヒドロエピアンドロステロン）、１７−ＯＨプレグネノロン、１７−ＯＨプロゲステロン、１７−ＯＨプロゲステロン、アンドロステロン、エピアンドロステロン、及びΔ４アンドロステンジオン）１１−デソキシコルチゾールコルチコステロン（１１−ｄｅｓｏｘｙｃｏｒｔｉｓｏｌ  ｃｏｒｔｉｃｏｓｔｅｒｏｎｅ）、２１−デオキシコルチゾール、１１−デオキシコルチコステロン、アロプレグネノロン、並びにアルドステロンからなる群から選択される。
【０２０５】
本発明の第５の態様の実施形態では、カルボニル基は、カルボキシ基である。本発明の第５の態様の実施形態では、カルボキシル基は、式Ａの化合物と直接反応するか、又は式Ａの化合物との反応の前に活性化エステル基に変換される。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のカルボキシル基を含む分析物分子は、Δ８−テトラヒドロカンナビノール酸、ベンゾイルエクゴニン、サリチル酸、２−ヒドロキシ安息香酸、ガバペンチン、プレガバリン、バルプロ酸、バンコマイシン、メトトレキサート、ミコフェノール酸、モンテルカスト、レパグリニド、フロセミド、テルミサルタン、ゲムフィブロジル、ジクロロフェナク、イブプロフェン、インドメタシン、ゾメピラク、イソキセパック、及びペニシリンからなる群から選択される。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のカルボキシル基を含む分析物分子は、アルギニン、リジン、アスパラギン酸、グルタミン酸、グルタミン、アスパラギン、ヒスチジン、セリン、スレオニン、チロシン、システイン、トリプトファン、アラニン、イソロイシン、ロイシン、メチオニン、フェニルアラニン、バリン、プロリン、及びグリシンからなる群から選択されるアミノ酸である。
【０２０６】
本発明の第５の態様の実施形態では、カルボニル基は、アルデヒド基である。本発明の第５の態様の実施形態では、アルデヒド基は、式Ａの化合物の反応性ユニットと反応する前に、中間体のイミン基に移すことができる。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のアルデヒド基を含む分析物分子は、ピリドキサール、Ｎ−アセチル−Ｄ−グルコサミン、アルカフタジン、ストレプトマイシン、ジョサマイシンからなる群から選択される。
【０２０７】
本発明の第５の態様の実施形態では、カルボニル基は、カルボニルエステル基である。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のエステル基を含む分析物分子は、コカイン、ヘロイン、リタリン、アセクロフェナク、アセチコリン（Ａｃｅｔｙｃｈｏｌｉｎｅ）、アムシノニド、アミロキサート、アミロカイン、アニレリジン、アラニジピン、及びアルテスネート、ペチジンからなる群から選択される。
【０２０８】
本発明の第５の態様の実施形態では、カルボニル基は、無水基である。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上の無水基を含む分析物分子は、カンタリジン、無水コハク酸、無水トリメリット酸、及び無水マレイン酸からなる群から選択される。
【０２０９】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のジエン基、特にコンジュゲートしたジエン基を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のジエン基を含む分析物分子は、セコステロイドである。実施形態では、セコステロイドは、コレカルシフェロール（ビタミンＤ３）、エルゴカルシフェロール（ビタミンＤ２）、カルシジオール、カルシトリオール、タキステロール、ルミステロール、及びタカルシトールからなる群から選択される。特に、セコステロイドは、ビタミンＤ、特にビタミンＤ２若しくはＤ３、又はそれらの誘導体である。特定の実施形態では、セコステロイドは、ビタミンＤ２、ビタミンＤ３、２５−ヒドロキシビタミンＤ２、２５−ヒドロキシビタミンＤ３、３−エピ−２５−ヒドロキシビタミンＤ２、３−エピ−２５−ヒドロキシビタミンＤ３、１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ２、１，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３、２４，２５−ジヒドロキシビタミンＤ２、及び２４，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３、ビタミンＡ、トレチノイン、イソトレチノイン、アリトレチノイン、ナタマイシン、シロリムス、アンフォテリシンＢ、ニスタチン、エベロリムス、テムシロリムス、フィダキソマイシンからなる群から選択される。
【０２１０】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のヒドロキシル基を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、単一のヒドロキシル基又は２つのヒドロキシル基を含む。複数のヒドロキシル基が存在する実施形態では、２つのヒドロキシル基（１，２ジオール）は、互いに隣接して位置していてもよく、又は１、２、若しくは３個のＣ原子（それぞれ、１，３−ジオール、１，４−ジオール、１，５−ジオール）によって分離されていてもよい。第５の態様の特定の実施形態では、分析物分子は、１，２ジオール基を含む。１つのヒドロキシル基のみが存在する実施形態では、該分析物は、第一級アルコール、第二級アルコール、及び第三級アルコールからなる群から選択される。分析物分子が１つ以上のヒドロキシル基を含む本発明の第５の態様の実施形態では、分析物は、ベンジルアルコール、メントール、Ｌ−カルニチン、ピリドキシン、メトロニダゾール、イソソルビドモノニトラート、グアイフェネシン、クラブラン酸、ミギトール、ザルシタビン、イソプレナリン、アシクロビル、メトカルバモール、トラマドール、ベンラファキシン、アトロピン、クロフェダノール、α−ヒドロキシアルプラゾラム、α−ヒドロキシトリアゾラム、ロラゼパム、オキサゼパム、タマゼパム、エチルグルクロニド、エチルモルヒネ、モルヒネ、モルヒネ−３−グルクロニド、ブプレノルフィン、コデイン、ジヒドロコデイン、ｐ−ヒドロキシプロポキシフェン、Ｏ−デスメチルトラマドール、ジヒドロキニジン、キニジンからなる群から選択される。分析物分子が複数のヒドロキシル基を含む本発明の第５の態様の実施形態では、分析物は、ビタミンＣ、グルコサミン、マンニトール、テトラヒドロビオプテリン、シタラビン、アザシチジン、リバビリン、フロクスウリジン、ゲムシタビン、ストレプトゾシン、アデノシン、ビバラビン、クラドリビン、エストリオール、トリフルリジン、クロファラビン、ナドロール、ザナミビル、ラクツロース、アデノシン一リン酸、イドクスウリジン、レガデノソン、リンコマイシン、クリンダマイシン、カナグリホジン、トブラマイシン、ネチルマイシン、カナマイシン、チカグレロール、エピルビシン、ドキソルビシン、アルベカシン、ステプトマイシン、クアバシン、アミカシン、ネオマイシン、フラミセチン、パロモマイシン、エリスロマイシン、クラリスロマイシン、アジスロマイシン、ビンデシン、ジギトキシン、ジゴキシン、メトリザミド、アセチルジギトキシン、デスラノシド、フルダラジン、クロファラビン、ゲムシタビン、シタラビン、カペシタビン、ビダラビン、トリフルリジン、イドクスウリジン、及びプリカマイシンからなる群から選択される。
【０２１１】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基としての１つ以上のチオール基（アルキルチオール基及びチオールアリ（ｔｈｉｏｌ−ａｒｙ）基を含むがこれらに限定されない）を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のチオール基を含む分析物分子は、チオマンデル酸、ＤＬ−カプトプリル、ＤＬ−チオルファン、Ｎ−アセチルシステイン、Ｄ−ペニシラミン、グルタチオン、Ｌ−システイン、ゼフェノプリラット、チオプロニン、ジメルカプロール、サクシマからなる群から選択される。
【０２１２】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のジスルフィド基を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のジスルフィド基を含む分析物分子は、グルタチオンジスルフィド、ジピリチオン、硫化セレン、ジスルフィラム、リポ酸、Ｌ−シスチン、フルスルチアミン、オクトレオチド、デスモプレシン、バプレオチド、テルリプレシン、リナクロチド、ペギネサチドからなる群から選択される。
【０２１３】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のエポキシド基を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のエポキシド基を含む分析物分子は、カルバマゼピン１０、１１−エポキシド、カルフィルゾミブ、フロセミドエポキシド、及びホスホマイシン、セベラマー、セルレニン、スコポラミン、チオトロピウム、メチルスコポラミンブロミド、エプレレノン、ムピロシン、ナタマイシン、カルフィルゾミブ、トロレアンドマイシンからなる群から選択される。
【０２１４】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基として１つ以上のフェノール基を含む。本発明の第５の態様の特定の実施形態では、１つ以上のフェノール基を含む分析物分子は、ステロイド又はステロイド様の化合物である。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のフェノール基を含む分析物分子は、ｓｐ２ハイブリダイズされたＡ環と、Ａ環の３位におけるＯＨ基とを有するステロイド又はステロイド様化合物である。本発明の第５の態様の特定の実施形態では、ステロイド又はステロイド様分析物分子は、エストロゲン、エストロゲン様化合物、エストロン（Ｅｌ）、エストラジオール（Ｅ２）、１７ａ−エストラジオール、１７ｐ−エストラジオール、エストリオール（Ｅ３）、１６−エピエストリオール、１７−エピエストリオール、及び１６、１７−エピエストリオール、並びに／又はそれらの代謝産物からなる群から選択される。実施形態では、代謝産物は、エストリオール、１６−エピエストリオール（１６−エピＥ３）、１７−エピエストリオール（１７−エピＥ３）、１６，１７−エピエストリオール（１６，１７−エピＥ３）、１６−ケトエストラジオール（１６−ケトＥ２）、１６ａ−ヒドロキシエストロン（１６ａ−ＯＨＥｌ）、２−メトキシエストロン（２−ＭｅＯＥｌ）、４−メトキシエストロン（４−ＭｅＯＥｌ）、２−ヒドロキシエストロン−３−メチルエーテル（３−ＭｅＯＥｌ）、２−メトキシエストラジオール（２−ＭｅＯＥ２）、４−メトキシエストラジオール（４−ＭｅＯＥ２）、２−ヒドロキシエストロン（２０ＨＥ１）、４−ヒドロキシエストロン（４−ＯＨＥ１）、２−ヒドロキシエストラジオール（２−ＯＨＥ２）、エストロン（Ｅｌ）、硫酸エストロン（Ｅｌｓ）、１７ａ−エストラジオール（Ｅ２ａ）、１７ｐ−エストラジオール（Ｅ２ｂ）、エストラジオール硫酸塩（Ｅ２ｓ）、エクイリン（ＥＱ）、１７ａ−ジヒドロエキリン（ＥＱａ）、１７ｐ−ジヒドロエキリン（ＥＱｂ）、エキレニン（Ｅｑｉｌｅｎｉｎ：ＥＮ）、１７−ジヒドロエキレニン（ＥＮａ）１７β−ジヒドロエキレニン（ＥＮｂ）、Ａ８，９−デヒドロエストロン（ｄＥｌ）、Ａ８，９−デヒドロエストロン硫酸（ｄＥｌ）、Δ９−テトラヒドロカンナビノール、ミコフェノール酸からなる群から選択される。
【０２１５】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、官能基としてアミン基を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、アミン基は、アルキルアミン基又はアリールアミン基である。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のアミン基を含む分析物分子は、タンパク質及びペプチドからなる群から選択される。本発明の第５の態様の実施形態では、アミン基を含む分析物分子は、３，４−メチレンジオキシアンフェタミン、３，４−メチレンジオキシ−Ｎ−エチルアンフェタミン、３，４−メチレンジオキシメタンフェタミン、アンフェタミン、メタンフェタミン、Ｎ−メチル−１，３−ベンゾジオキソリルブタンアミン、７−アミノクロナゼパム、７−アミノフルニトラゼパム、３，４−ジメチルメトカチノン、３−フルオロメトカチノン、４−メトキシメトカチノン、４−メチルエトカチノン、４−メチルメトカチノン、アンフェプラモン、ブチロン、エトカチノン、フレフェドロン、メトカチノン、メチロン、メチレンジオキシピロバレロン、ベンゾイルエクゴニン、デヒドロノルケタミン、ケタミン、ノルケタミン、メサドン、ノルメサドン、６−アセチルモルヒネ、ジアセチルモルヒネ、モルヒネ、ノルヒドロコドン、オキシコドン、オキシモルフォン、フェンシクリジン、ノルプロポキシフェン、アミトリプチリン、クロミプラミン、ドチエピン、ドキセピン、イミプラミン、ノルトリプチリン、トリミプラミン、フェンタニル、グリシルキシリジド、リドカイン、モノエチルグリシルキシリジド、Ｎ−アセチルプロカインアミド、プロカインアミド、プレガバリン、２−メチルアミノ−１−（３，４−メチレンジオキシフェニル）ブタン、２−アミノ−１−（３，４−メチレンジオキシフェニル）ブタン、ノルメペリジン、Ｏ−デストラマドール、トラマドール、リドカイン、Ｎ−アセチルプロカインアミド、プロカインアミド、ガバペンチン、ラモトリジン、テオフィリン、アミカシン、ゲンタマイシン、トブラマイシン、バンコマイシン、メトトレキサート、ガバペンチン、シソマイシン、及び５−メチルシトシンからなる群より選択される。
【０２１６】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、炭水化物、又は例えば糖タンパク質又はヌクレオシドなど炭水化物部分を有する物質である。本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は単糖類、特に、リボース、デソキシリボース（ｄｅｓｏｘｙｒｉｂｏｓｅ）、アラビノース、リブロース、グルコース、マンノース、ガラクトース、フコース、フルクトース、Ｎ−アセチルグルコサミン、Ｎ−アセチルガラクトサミン、ノイラミン酸、Ｎ−アセチルノイラミン酸等からなる群から選択される。実施形態では、分析物分子は、オリゴ糖、特に、二糖、三糖、四糖、多糖からなる群から選択される。本発明の第５の態様の実施形態では、二糖類は、スクロース、マルトース、及びラクトースからなる群から選択される。本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、上述の単糖、二糖、三糖、四糖、オリゴ糖、又は多糖類部分を含む物質である。
【０２１７】
本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子は、アルキル又はアリールアジドからなる基から選択される官能基としてアジド基を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、１つ以上のアジド基を含む分析物分子は、ジドブジン及びアジドシリンからなる群から選択される。
【０２１８】
そのような分析物分子は、例えば、血液、血清、血漿、尿、唾液、髄液等の体液、組織、又は細胞抽出物等の生物学的又は臨床的試料中に存在し得る。本発明の第５の態様の実施形態では、分析物分子（複数可）は、血液、血清、血漿、尿、唾液、髄液、及び乾燥血液スポットからなる群から選択される生物学的又は臨床的試料中に存在する。本発明の第５の態様のいくつかの実施形態では、分析物分子は、精製された又は部分的に精製された試料、例えば、精製された又は部分的に精製されたタンパク質混合物又は抽出物である試料中に存在し得る。
【０２１９】
本発明の第５の態様の実施形態では、該反応性ユニットＸは、カルボニル反応性ユニット、ジエン反応性ユニット、ヒドロキシル反応性ユニット、アミノ反応性ユニット、イミン反応性ユニット、チオール反応性ユニット、ジオール反応性ユニット、フェノール反応性ユニット、エポキシド反応性ユニット、ジスルフィド反応性ユニット、及びアジド反応性ユニットからなる群から選択される。
【０２２０】
本発明の第５の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、カルボニル反応性ユニットであり、これは、カルボニル基を有する任意の種類の分子と反応することができる。本発明の第５の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、カルボキシル反応性ユニット、ケト反応性ユニット、アルデヒド反応性ユニット、無水物反応性ユニット、カルボニルエステル反応性ユニット、及びイミド反応性ユニットからなる群から選択される。本発明の第５の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、隣接するＯ若しくはＮ原子ＮＨ２−Ｎ／Ｏ、又はジチオール分子を介したα効果によって強化された超求核性Ｎ原子のいずれかを有し得る。本発明の第５の態様の実施形態では、カルボニル反応性ユニットは、以下の群：
（ｉ）ヒドラジンユニット、例えばＨ２Ｎ−ＮＨ−又はＨ２Ｎ−ＮＲ１−ユニット（式中、Ｒ１は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉ）ヒドラジドユニット、特にカルボヒドラジド又はスルホヒドラジドユニット、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−又はＨ２Ｎ−ＮＲ２−Ｃ（Ｏ）−ユニット（式中、Ｒ２は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉｉ）ヒドロキシルアミノユニット、例えばＨ２Ｎ−Ｏ−ユニットと、
（ｉｖ）ジチオールユニット、特に１，２−ジチオール又は１，３−ジチオールユニットと、から選択される。
【０２２１】
カルボニル反応性ユニットがカルボキシル反応性ユニットである本発明の第５の態様の実施形態では、カルボキシル反応性ユニットは、分析物分子上のカルボキシル基と反応する。本発明の第５の態様の実施形態では、カルボキシル反応性ユニットは、ジアゾユニット、ハロゲン化アルキル、アミン、及びヒドラジンユニットからなる群から選択される。
【０２２２】
本発明の第５の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ジエン反応性ユニットであり、これは、ジエン基を有する分析物と反応することができる。本発明の第５の態様の実施形態では、ジエン反応性ユニットは、ジエノフィルとして作用することができるクックソン型試薬、例えば、１，２，４−トリアゾリン−３，５−ジオンからなる群から選択される。
【０２２３】
本発明の第５の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ヒドロキシル反応性ユニットであり、これは、ヒドロキシル基を有する分析物と反応することができる。本発明の第５の態様の実施形態では、ヒドロキシル反応性ユニットは、スルホニルクロリド、活性化カルボン酸エステル（ＮＨＳ又はイミダゾリド）、及びフッ素の求核置換が可能なフルオロ芳香族／ヘテロ芳香族からなる群より選択される（Ｔ．Ｈｉｇａｓｈｉ、「Ｊ  Ｓｔｅｒｏｉｄ  Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ．」（２０１６年９月）第１６２巻第５７〜６９頁）。本発明の第５の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、分析物分子上のジオール基と反応するジオール反応性ユニットである。反応性ユニットが１，２ジオール反応性ユニットである本発明の第５の態様の実施形態では、１，２ジオール反応性ユニットは、ボロン酸を含む。更なる実施形態では、ジオールは、それぞれのケトン又はアルデヒドに酸化され得、次いで、ケトン／アルデヒド反応性ユニットＸと反応され得る。
【０２２４】
本発明の第５の態様の実施形態では、アミノ反応性ユニットは、分析物分子上のアミノ基と反応する。本発明の第５の態様の実施形態では、アミノ反応性ユニットは、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステル又はスルホ−ＮＨＳエステル、ペンタフルオロフェニルエステル、カボニルイミダゾールエステル、スクアリン酸エステル、ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）エステル、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）エステル、及び塩化スルホニルユニットなどの活性エステル基からなる群から選択される。
【０２２５】
本発明の第５の態様の実施形態では、チオール反応性ユニットは、分析物分子上のチオール基と反応する。本発明の第５の態様の実施形態では、チオール反応性ユニットは、特にＢｒ／Ｉ−ＣＨ２−Ｃ（＝Ｏ）−ユニット、アクリルアミド／エステルユニット、マレイミド、メチルスルホニルフェニルオキサジアゾール、及び塩化スルホニルユニットなどの不飽和イミドユニットからなる群から選択される、ハロアセチル基からなる群から選択される。
【０２２６】
本発明の第５の態様の実施形態では、フェノール反応性ユニットは、分析物分子上のフェノール基と反応する。本発明の第５の態様の実施形態では、フェノール反応性ユニットは、Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステル又はスルホ−ＮＨＳエステル、ペンタフルオロフェニルエステル、カボニルイミダゾールエステル、スクアリン酸エステル、ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）エステル、１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）エステル、及び塩化スルホニルユニットなどの活性エステルユニットからなる群から選択される。分析物分子上に存在するフェノール基は、反応（Ｈ．Ｂａｎら、「Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．」（２０１０年）第１３２巻第５号第１５２３〜１５２５頁）によって、又はジアゾ化によって、又はあるいはオルトニトロ化によって、トリアゾールジオンと反応させ、その後、アミンへ還元することができ、次いでこれによりアミン反応試薬と反応させることができる。
【０２２７】
本発明の第５の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、エポキシド反応性ユニットであり、これは、エポキシド基を含む分析物と反応することができる。本発明の第５の態様の実施形態では、エポキシド反応性ユニットは、隣接するＯ若しくはＮ原子ＮＨ２−Ｎ／Ｏ分子を介したα効果によって強化された、アミノ、チオール、超求核性Ｎ原子からなる群から選択される。本発明の第５の態様の実施形態では、エポキシド反応性ユニットは、以下の群：
（ｉ）ヒドラジンユニット、例えばＨ２Ｎ−ＮＨ−又はＨ２Ｎ−ＮＲ１−ユニット（式中、Ｒ１は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉ）ヒドラジドユニット、特にカルボヒドラジド又はスルホヒドラジドユニット、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−又はＨ２Ｎ−ＮＲ２−Ｃ（Ｏ）−ユニット（式中、Ｒ２は、アリール、１つ以上のヘテロ原子を含むアリール、又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、場合により例えば、ハロ、ヒドロキシル、及び／又はＣ１〜３アルコキシで置換されている）と、
（ｉｉｉ）ヒドロキシルアミノユニット、例えばＨ２Ｎ−Ｏ−ユニットと、から選択される。
【０２２８】
本発明の第５の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、ジスルフィド反応性ユニットであり、これは、ジスルフィド基を含む分析物と反応することができる。本発明の第５の態様の実施形態では、ジスルフィド反応性ユニットは、チオールからなる群から選択される。更なる実施形態では、ジスルフィド基は、それぞれのチオール基に還元され、次いで、チオール反応性ユニットＸと反応され得る。
【０２２９】
本発明の第５の態様の実施形態では、反応性ユニットＸは、分析物分子上のアジド基と反応するアジド反応性ユニットである。本発明の第５の態様の実施形態では、アジド反応性ユニットは、アジド−アルキン環化付加によりアジド基と反応する。本発明の第５の態様の実施形態では、アジド反応性ユニットは、アルキン（アルキル又はアリール）、線形アルキン、又は環状アルキンからなる群から選択される。アジドとアルキンとの間の反応は、触媒の使用の有無にかかわらず進行することができる。本発明の第５の態様の更なる実施形態では、アジド基はそれぞれのアミノ基に還元され得、次いで、アミノ反応性ユニットＸと反応され得る。
【０２３０】
式Ａの化合物は、ニュートラル・ロス・ユニットＹを含む。ニュートラル・ロス・ユニットＹは、電荷を有しない部分（中性成分）を解放し得る。ニュートラル・ロス・ユニットＹは、すなわちＭＳの条件下、例えば三段四重極ＭＳにおいて突誘起解離（ＣＩＤ）に供された場合などに、フラグメンテーションすることができ、それによって中性成分が放出される。解放された中性成分は、単一の原子又は複数の原子である。中性成分の放出後、ニュートラル・ロス・ユニットＹの残りの部分は、以前として中性のまま残る。典型的には１つの中性成分が放出されるが、必ずしもそうとは限らない。本発明の第５の態様の特定の実施形態では、２つの中性成分が放出される。
【０２３１】
本発明の第５の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、イオン化時に少なくとも１つの中性成分を放出する。中性成分は、低分子量中性成分であり、特に１０〜２００Ｄａ、特に４０〜１６０Ｄａ、特に８０〜１６０Ｄａの範囲の分子量を有する。特に、中性成分は、２００Ｄａ以下、特に１８０Ｄａ以下、特に１６０Ｄａ以下、特に１４０Ｄａ以下、特に１２０Ｄａ以下、特に１００Ｄａ以下、特に９０Ｄａ以下、特に７０Ｄａ以下、特に５０Ｄａ以下の分子量を有する。
【０２３２】
本発明の第５の態様の実施形態では、中性成分は、Ｎ２、ＮＯ、ＮＯ２、Ｓ２、ＳＯ、ＳＯ２、ＣＯ、ＣＯ２、トリアゾール、フェニルトリアゾール、テトラゾール、又はフェニルテトラゾールからなる群から選択される。特定の実施形態では、中性成分は、テトラゾール又はフェニルトリアゾールである。
【０２３３】
本発明の第５の態様の実施形態では、中性成分の損失により、質量／電荷比（ｍ／ｚ）は、−２８Ｄａ（Ｎ２又はＣＯが失われた場合）、−３０Ｄａ（ＮＯが失われた場合）、−４４Ｄａ（ＣＯ２が失われた場合に備えて）、−４６Ｄａ（ＮＯ２が失われた場合）、−４８Ｄａ（ＳＯが失われた場合）、−６４Ｄａ（Ｓ２又はＳＯ２が失われた場合）、−６９Ｄａ（トリアゾールが失われた場合）、−８４Ｄａ（テトラゾールが失われた場合）、−９６Ｄａ（ジメチルテトラゾールが失われた場合）、又は−１５７Ｄａ（フェニルトリアゾールが失われた場合）だけ減少する。
【０２３４】
本発明の第５の態様の実施形態では、１つの中性成分が放出される。本発明の第５の態様の実施形態では、２つの中性成分が放出される。特に、２番目に放出された中性成分は、最初に放出された中性成分とは異なる。第２の中性成分の放出は、第１の中性成分の放出と同時に、又はその後に発生する。特に、第２の中性成分の放出は、第１の中性成分の放出と同時に発生する、すなわち両方の中性成分が同時に放出される、すなわち、１つの単一フラグメンテーションイベントにおいて発生する。
【０２３５】
本発明の第５の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、フラグメンテーションが可能な環状部分を含むか、又はそれからなる。本発明の第５の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、４員、５員又は６員のヘテロ環部分、特に、少なくとも２個のヘテロ原子を有する４員、５員、６員のヘテロ環部分を含むか、又はこれからなる。本発明の第５の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、イミダゾール、トリアゾール、テトラゾール、テトラジン、オキサジアゾール、チアジアゾール部分、又はそれらの水素化誘導体を含むか、又はこれらからなる。本発明の第５の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール部分、１，４，５−トリアゾール、３，４，５トリアゾール部分、１，２，３，４−テトラゾール、２，３，４，５−テトラゾール、若しくは２，３，５，６テトラゾール部分、又は１，２，４，５テトラジン部分を含むか、又はそれらからなる。本発明の第５の態様の実施形態では、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール若しくは１，２，４−トリアゾール部分、又は１，２，３，４−テトラゾール部分、又は１，２，４，５テトラジン部分を含むか、又はそれらからなる。本発明の第５の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、特に中性条件下において、特に６〜８のｐＨ値で永久荷電している。
【０２３６】
本発明の第５の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、正又は負に荷電しており、好ましくは正に荷電している。
【０２３７】
本発明の第５の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、以下：
（ｉ）少なくとも１つの正電荷部分、
又は
（ｉｉ）少なくとも１つの負電荷部分を含むか、又はこれからなる。
【０２３８】
本発明の第５の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、正荷電ユニットである。本発明の第５の態様の実施形態では、正荷電ユニットＺは、得られる式Ａの化合物が１０以上のｐＫａ、より具体的には１２以上のｐＫａを有するように選択される。本発明の第５の態様の実施形態では、正荷電ユニットＺは、第一級、第二級、第三級、又は第四級アンモニウム、スルホニウム、イミダゾリウム、ピリジニウム、又はホスホニウムからなる群から選択される。第５の態様の特定の実施形態では、正荷電部分は、トリ−メチル−アンモニウム、Ｎ，Ｎ−ジメチル−ピペリジニウム、又はＮ−アルキル−キヌクリジニウムである。
【０２３９】
本発明の第５の態様の実施形態では、荷電ユニットＺは、負荷電ユニットである。本発明の第５の態様の実施形態では、負荷電ユニットＺは、得られる式Ａの化合物が１０以上のｐＫｂ、より具体的には１２以上のｐＫｂを有するように選択される。本発明の第５の態様の実施形態では、負荷電ユニットＺは、リン酸塩、硫酸塩、スルホン酸塩、又はカルボン酸塩からなる群から選択される。
【０２４０】
本発明の第５の態様の実施形態では、リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、線形リンカである。第５の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、式Ａの化合物の２つの機能ユニット間の単結合であるか、又は１〜１０個のＣ原子、特に１〜６個のＣ原子、特に１、２、若しくは３個のＣ原子を含む。第５の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して、１個以上のヘテロ原子、特にＮ、Ｏ、又はＳを含む。本発明の第５の態様の実施形態では、リンカＬ１及びＬ２は、互いに独立して置換又は非置換であり、特にリンカＬ１及びＬ２は非置換である。本発明の第５の態様の実施形態では、リンカＬ１及び／又はＬ２は、プロトン化することができない。本発明の第５の態様の実施形態では、線形リンカＬ１及び／又はＬ２は、安定化ユニットを含む。本発明の第５の態様の実施形態では、安定化ユニットは、フラグメンテーションイベント中に荷電ユニットＺが失われるのを防ぐ。本発明の第５の態様の実施形態では、安定化ユニットは、潜在的に形成されたカルボ−カチオン（ｃａｒｂｏ−ｋａｔｉｏｎ）を不安定化することによって、荷電ユニットＺが失われるのを防ぐ。本発明の第５の態様の実施形態では、安定化ユニットは、荷電ユニットＺから１つのＣ原子によって分離される。本発明の第５の態様の実施形態では、安定化ユニットは、少なくとも１つのヘテロ原子を含む。本発明の第５の態様の実施形態では、安定化ユニットは、ＣＯ、又はＳＯ若しくはＳＯ２などのその等電的推法（ｉｓｏｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎａｌｏｇｏｎｓ）からなる群から選択される。第５の態様の実施形態では、線形リンカＬ２は、正荷電ユニットＺとニュートラル・ロス・ユニットＹとを連結する単結合であり、リンカＬ１は、１〜１０個、特に１〜７個、特に１、２、又は３個のＣ原子を含み、これは場合により１個又は２個のヘテロ原子、特に１個のＯ原子を含み、反応性ユニットＸと式Ａの化合物の正荷電ユニットＺとを連結する。第５の態様の実施形態では、線形リンカＬ２は、１〜１０個のＣ原子、特に１〜６個のＣ原子、特に１個のＣ原子を含み、これは正荷電ユニットＺとニュートラル・ロス・ユニットＹとを連結する単結合であり、リンカＬ１は、１〜１０個、特に１〜７個、特に１、２、又は３個のＣ原子を含み、これは場合により１個又は２個のヘテロ原子、特に１個のＯ原子を含み、反応性ユニットＸと式Ａの化合物の正荷電ユニットＺとを連結する。
【０２４１】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはカルボニル反応性ユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは５員ヘテロ環式ユニットであり、荷電ユニットＺは永久正荷電ユニットユニットである。
【０２４２】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはジエン反応性ユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは５員ヘテロ環式ユニットであり、荷電ユニットＺは永久正荷電ユニットユニットである。
【０２４３】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジンユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０２４４】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジドユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０２４５】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジンユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０２４６】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジドユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０２４７】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジンユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環部分であり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０２４８】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはヒドラジドユニットであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０２４９】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはクックソン型試薬であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウム基である。
【０２５０】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはクックソン型試薬であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０２５１】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはクックソン型試薬であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは少なくとも３個のヘテロ原子を含む５員ヘテロ環ユニットであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０２５２】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺは第三級アンモニウムユニットである。
【０２５３】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはピペリジンユニットである。
【０２５４】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはピリジンユニットである。
【０２５５】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−Ｏ−Ｃ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはジメチル−ピペリジン又はキヌクリジンユニットである。
【０２５６】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸは１，２，４−トリアゾリン−３，５−ジオンであり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは、１，２，３−トリアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、又は１，２，４，５−テトラジンであり、荷電ユニットＺはジメチル−ピペリジン又はキヌクリジン部分である。
【０２５７】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは１，２，３−トリアゾール又は１，２，４−トリアゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０２５８】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹはイミダゾール又はピラゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０２５９】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹはピリミジンであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０２６０】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは１，２，３，４−テトラゾールであり、荷電ユニットＺはイミダゾリウム部分である。
【０２６１】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹはベンゾトリアゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０２６２】
本発明の第５の態様の実施形態では、化合物は式Ａの構造を有し、式中、反応性ユニットＸはＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、ニュートラル・ロス・ユニットＹは１，２−オキサゾール又は１，３オキサゾールであり、荷電ユニットＺはピリジニウム部分である。
【０２６３】
本発明の第５の態様の実施形態では、式Ａの化合物は、以下からなる群から選択される：
（ｉ）標識１
【化２５】
2021532118.tif 000026
（ｉｉ）標識２
【化２６】
2021532118.tif 000027
。
【０２６４】
式Ａの化合物の更なる例は、以下の通りである：
（ｉｉｉ）標識３
【化２７】
2021532118.tif 000028
（ｉｖ）標識４
【化２８】
2021532118.tif 000029
（ｖ）標識５
【化２９】
2021532118.tif 000030
（ｖｉ）標識６
【化３０】
2021532118.tif 000031
（ｖｉｉ）標識７
【化３１】
2021532118.tif 000032
（ｖｉｉｉ）標識８
【化３２】
2021532118.tif 000033
（ｉｘ）標識９
【化３３】
2021532118.tif 000034
（ｘ）標識１０
【化３４】
2021532118.tif 000035
（ｘｉ）標識１１
【化３５】
2021532118.tif 000036
（ｘｉｉ）標識１２
【化３６】
2021532118.tif 000037
（ｘｉｉｉ）標識１３
【化３７】
2021532118.tif 000038
（ｘｉｖ）標識１４
【化３８】
2021532118.tif 000039
（ｘｖｉ）標識１５
【化３９】
2021532118.tif 000040
（ｘｖｉｉ）標識１６
【化４０】
2021532118.tif 000041
（ｘｖｉｉｉ）標識１７
【化４１】
2021532118.tif 000042
（ｘｉｘ）標識１８
【化４２】
2021532118.tif 000043
【０２６５】
第６の態様では、本発明は、分析物分子の質量分析測定のための方法に関し、以下の工程を含む：
（ａ）分析物分子を、本発明の第１の態様に関して本明細書の上記で開示したような式Ａの化合物と反応させることにより、分析物分子と式Ａの化合物との共有結合付加物を形成する工程、及び
（ｂ）工程（ａ）の該付加物を質量分光分析に供する工程。
【０２６６】
工程（ａ）は、質量分析測定に先立って、試料調製ワークフロー内の異なる段階で生じ得る。分析物分子を含む試料は、種々の方法によって前処理及び／又は濃縮することができる。前処理法は、血液（新鮮又は乾燥）、血漿、血清、尿、又は唾液といった試料の種類に依存し、一方で濃縮法は、対象の分析物に依存する。前処理試料がどの試料型に適しているかは、当業者に周知である。どの濃縮法が対象どの分析物に適しているかもまた、当業者によく知られている。
【０２６７】
本発明の第６の態様の実施形態では、分析物分子の質量分析測定のための本方法の工程（ａ）は、（ｉ）試料の前処理工程に続いて、（ｉｉ）試料の第１の濃縮に続いて、又は（ｉｉｉ）試料の第２の濃縮に続いて行われる。
【０２６８】
試料が全血試料である本発明の第６の態様の実施形態では、該試料は２つの所定の試料前処理（ＰＴ）ワークフローのうちの１つに割り当てられ、これら両方は内部標準（ＩＳＴＤ）及び溶血試薬（ＨＲ）の添加に続いて所定のインキュベーション期間（Ｉｎｃ）を含み、ここで、２つのワークフローの差は、内部標準（ＩＳＴＤ）及び溶血試薬（ＨＲ）が添加される順序である。実施形態では、水は溶血試薬として、特に０．５：１〜２０：１ｍＬの水／ｍＬ試料の量、特に１：１〜１０：１ｍＬの水／ｍＬ試料の量、特に２：１〜５：１ｍＬの水／ｍＬ試料の量で加えられる。
【０２６９】
試料が尿試料である本発明の第６の態様の実施形態では、該試料は他の２つの所定のＰＴワークフローのうちの１つに割り当てられ、これら両方は内部標準及び酵素試薬の添加に続いて所定のインキュベーション期間を含み、ここで、２つのワークフローの差は、内部標準及び酵素試薬が添加される順序である。酵素試薬は、典型的には、グルクロニド開裂若しくはタンパク質開裂、又は分析物若しくはマトリックスの任意の前処理に使用される試薬である。追加の工程では、本明細書の上記又は下記で開示されるような本発明の化合物などの誘導体化試薬を加え、その後、インキュベーション期間が続く。
【０２７０】
本発明の第６の態様の実施形態では、酵素試薬は、グルクロニダーゼ、（部分的）エキソ若しくはエンド脱グリコシル化酵素、又はエキソ若しくはエンドプレオテアーゼ（ｐｒｅｏｔｅａｓｅｓ）からなる群から選択される。実施形態では、グルコロニダーゼを、０．５〜１０ｍｇ／ｍＬの量で、特に１〜８ｍｇ／ｍＬの量で、特に２〜５ｍｇ／ｍＬの量で加える。
【０２７１】
本発明の第６の態様の実施形態では、該試料は血漿又は血清であり、所定のインキュベーション時間に先立つ内部標準（ＩＳＴＤ）の添加のみを含む、別の所定のＰＴワークフローに割り当てられる。
【０２７２】
本明細書の上記又は下記で記載されているように、考慮される試料処理、化学反応、又は方法工程のために選択するインキュベーション時間及び温度は、当業者には充分に周知である。特に、当業者には、インキュベーション時間及び温度が互いに依存し、例えば、高温は典型的にはより短いインキュベーション期間をもたらすが、逆もまた同様であることが既知である。本発明の第６の態様の実施形態では、インキュベーション温度は、４〜４５℃の範囲、特に１０〜４０℃の範囲、特に２０〜３７℃である。実施形態では、インキュベーション時間は、３０秒〜１２０分、特に３０秒〜１分、３０秒〜５分、３０秒〜１０分、１分〜１０分、又は１分〜２０分、１０分〜３０分、３０分〜６０分、又は６０分〜１２０分の範囲である。特定の実施形態では、インキュベーション時間は、３６秒の倍数である。
【０２７３】
したがって、本方法の実施形態である工程（ａ）は、上で開示された試料の前処理プロセスのいずれかに続いて実施する。
【０２７４】
本発明の第６の態様の実施形態では、式（Ａ）の化合物と工程（ａ）の分析物分子との反応は、任意の濃縮プロセスの前に行い、式（Ａ）の化合物を対象の前処理された試料に加える。したがって、分析物分子の付加物及び式（Ｉ）の化合物は、前処理の後かつ第１の濃縮プロセスの前に形成される。したがって、付加物は、工程（ｂ）の質量分光分析に供される前に、第１の濃縮プロセス及び第２の濃縮プロセスに供される。
【０２７５】
前処理した試料は、分析物濃縮ワークフローへ更に供することができる。分析物濃縮ワークフローは、１つ以上の濃縮方法を含み得る。濃縮方法は当該技術分野において周知であり、化学的沈殿を含むがこれに限定されない化学的濃縮方法、並びに固相抽出方法、ビーズワークフロー、及びクロマトグラフ法（例えば、ガス又は液体クロマトグラフィ）を含むがこれらに限定されない固相を用いる濃縮方法を含むが、これらに限定されるものではない。
【０２７６】
本発明の第６の態様の実施形態では、第１の濃縮ワークフローは、前処理した試料に分析物選択基を運ぶ固相、特に固体ビーズを加えることを含む。本発明の第６の態様の実施形態では、第１の濃縮ワークフローは、前処理した試料に分析物選択基を運ぶ、磁性又は常磁性ビーズを加えること含む。本発明の第６の態様の実施形態では、磁性ビーズの添加は、撹拌又は混合を含む。ビーズ上の対象分析物（複数可）を捕捉するための、所定のインキュベーション期間がこれに続く。本発明の第６の態様の実施形態では、ワークフローは、磁性ビーズとのインキュベーション後に洗浄工程（Ｗ１）を含む。分析物（複数可）に応じて、１つ以上の追加の洗浄工程（Ｗ２）を実施する。１つの洗浄工程（Ｗ１、Ｗ２）は、磁石又は電磁石を含む磁性ビーズ操作ユニットによる磁性ビーズ分離、液体の吸引、洗浄緩衝液の添加、磁性ビーズの再懸濁、別の磁気ビーズ分離工程、及び液体の別の吸引を含む、一連の工程からなる。その上、洗浄工程は、洗浄サイクルの容量及び数又は組合せとは別に、溶媒の種類（水／有機／塩／ｐＨ）の点で異なってもよい。各パラメータの選択方法は、当業者には周知である。最後の洗浄工程（Ｗ１、Ｗ２）には、溶出試薬の添加、次いで磁気ビーズの再懸濁、及び磁性ビーズから対象分析物（複数可）を放出するための所定のインキュベーション期間が続く。その後、結合のない磁性ビーズを分離し、対象の誘導体化分析物（複数可）を含有する上清を捕捉する。
【０２７７】
本発明の第６の態様の実施形態では、第１の濃縮ワークフローは、前処理した試料にマトリックス選択基を運ぶ、磁性ビーズを加えること含む。本発明の第６の態様の実施形態では、磁性ビーズの添加は、撹拌又は混合を含む。ビーズ上のマトリックスを捕捉するための、所定のインキュベーション期間がこれに続く。ここで、対象の分析物は磁性ビーズに結合せず、上清中に残る。その後、磁性ビーズを分離し、対象の濃縮分析物（複数可）を含有する上清を回収する。
【０２７８】
本発明の第６の態様の実施形態では、上清を、第２の濃縮ワークフローに供する。ここで、上清はＬＣステーションへ移送されるか、又は希釈液の添加による希釈工程の後にＬＣステーションへ移送される。異なる溶出手順／試薬、例えば溶媒の種類（水／有機／塩／ｐＨ）及び容量を変えるなども使用することができる。様々なパラメータが当業者に周知であり、容易に選択される。
【０２７９】
本発明の第６の態様の実施形態では、本方法の工程（ａ）は、前処理方法の直後に行われなかった。該工程ａ）は、本明細書中の上に記載されるように、磁性ビーズを用いた第１の濃縮ワークフローの後に行われてもよい。
【０２８０】
本発明の第６の態様の実施形態では、分析物特異的磁性ビーズが使用され、本明細書中で上記又は以下に開示される式（Ａ）の化合物は、洗浄工程（Ｗ１、Ｗ２）が、溶出試薬の前、溶出試薬と共に、又は溶出試薬に続くかのいずれかで終結された後、対象の試料に添加され、その後、インキュベーション期間（定義された時間及び温度）が続く。
【０２８１】
本発明の第６の態様の実施形態では、次いで、結合のない磁性ビーズを分離し、工程（ａ）の付加物を含有する上清を回収する。本発明の第６の態様の実施形態では、工程（ａ）の付加物を含有する上清は第２の濃縮ワークフローに移され、特に、ＬＣステーションへと直接移されるか、又は希釈液の添加による希釈工程の後に移されるかのいずれかである。
【０２８２】
本発明の第６の態様の実施形態では、マトリックス特異的磁性ビーズが使用され、本明細書中の上記又は下記で開示される式（Ａ）の化合物は、磁気ビーズが分離される前又は後に、対象試料へと添加される。本発明の第６の態様の実施形態では、工程（ａ）の付加物を含有する上清は第２の濃縮ワークフローに移され、特に、ＬＣステーションへと直接か、又は希釈液の添加による希釈工程の後に移されるかのいずれかである。
【０２８３】
したがって、本発明の第６の態様の実施形態では、式（Ａ）の化合物と工程（ａ）における分析物分子との反応が第１の濃縮プロセスに続いて行われ、該式（Ａ）の化合物は、第１の濃縮プロセス、特に磁性ビーズを用いる第１の濃縮プロセスの後に対象の試料へと添加されると結論される。したがって、試料は、まず本明細書で上に記載されるように前処理され、次いで特に、本明細書で上に記載されるように分析物選択基を運ぶ磁性ビーズを用いる第１の濃縮プロセスに供され、そして、ビーズからの溶出の前に、ビーズからの溶出と同時に、又はビーズからの溶出後に、式（Ａ）の化合物が添加される。したがって、分析物分子の付加物及び式（Ａ）の化合物は、第１の濃縮プロセスの後かつ第２の濃縮プロセスの前に形成される。したがって付加物は、工程（ｂ）の質量分光分析に供される前に、第２の濃縮プロセスに供される。
【０２８４】
本発明の第６の態様の別の実施形態では、本方法の工程（ａ）は、第２の分析物濃縮ワークフローの後に行われる。第２の濃縮ワークフローでは、試料中の対象分析物を更に濃縮するために、クロマトグラフ分離を使用する。本発明の第６の態様の実施形態では、クロマトグラフ分離は、ガス又は液体クロマトグラフィである。どちらの方法も当業者にはよく知られている。本発明の第６の態様の実施形態では、液体クロマトグラフィは、ＨＰＬＣ、ラピッドＬＣ、マイクロＬＣ、フローインジェクション、並びにトラッッピング及び溶出からなる群から選択される。
【０２８５】
本発明の第６の態様の実施形態では、本方法の工程（ａ）は、クロマトグラフ分離と同時に又はその後に行われる。本発明の第６の態様の実施形態では、式（Ａ）の化合物を、溶出緩衝液と共にカラムへと添加する。代替的な実施形態では、式（Ａ）の化合物を、ポストカラムに添加する。
【０２８６】
本発明の第６の態様の実施形態では、第１の濃縮プロセスは、分析物選択的磁性ビーズの使用を含む。本発明の第６の態様の実施形態では、第２の濃縮プロセスは、特に液体クロマトグラフィを用いるクロマトグラフ分離の使用を含む。
【０２８７】
実施形態では、質量分光分析工程（ｂ）は、以下を含む：
（ｉ）該付加物のイオンを質量分光分析の第１段階に供することによって、該付加物の該親イオンが、その質量／電荷（ｍ／ｚ）比に従って特徴付けられる工程と、
（ｉｉ）該付加親イオンのフラグメンテーションを引き起こすことによって、第１の中性成分が放出され、かつ該付加物の娘イオンが生成され、ここで、該付加物の該娘イオンは付加親イオンとそのｍ／ｚ比が異なる、工程と、
（ｉｉｉ）該付加物の該娘イオンを質量分光分析の第２段階に供することによって、該付加物の該娘イオンがそのｍ／ｚ比に従って特徴付けられる工程と、を含み、並びに／又は、
ここで、（ｉｉ）は、該付加イオンの代替的なフラグメンテーションを更に含み得、それにより、該第１の中性成分とは異なる第２の中性成分が放出され、かつ該付加物の第２の娘イオンが生成され、及び、
ここで、（ｉｉｉ）は、該付加物の該第１及び第２の娘イオンを質量分光分析の第２段階に供することを更に含み得、それにより、該付加物の該第１及び第２の娘イオンが、それらのｍ／ｚ比に従って特徴付けられる。
【０２８８】
したがって、本発明の第６の態様の実施形態では、式（Ａ）の化合物と工程（ａ）における分析物分子との反応が第２の濃縮プロセスに続いて行われ、該式（Ａ）の化合物は、クロマトグラフィ、特に液体クロマトグラフィを用いる第２の濃縮プロセスの後に対象の試料へと添加されると結論される。したがってこの場合、該試料は、まず本明細書中で上に記載されるように前処理され、次いで特に、本明細書中で上に記載されるように磁性ビーズを用いて第１の濃縮プロセスに供され、その後、特に液体クロマトグラフィを用いてクロマトグラフ分離に供され、続いて式（Ａ）の化合物が添加される。したがって、分析物分子の付加物及び式（Ａ）の化合物は、第２の濃縮プロセスの後に形成される。したがって付加物は、工程（ｂ）の質量分光分析に供される前には、濃縮プロセスに供されない。
【０２８９】
更なる実施形態では、本発明は、以下の態様を含む：
１．式Ａの化合物：
【化４３】
2021532118.tif 000044
の化合物に関し、式中、
Ｘは、特に分析物分子と共有結合を形成することができる、反応性ユニットであり、
Ｌ１及びＬ２は、互いに独立した置換リンカ又は非置換リンカ、特に線形リンカであり、
Ｙは、ニュートラル・ロス・ユニットであり、
Ｚは、特に１つの永久荷電部分を含む、少なくとも１つの永久荷電部分を含む荷電ユニットであり、
その任意の塩を含む。
【０２９０】
２．該反応性ユニットＸが、カルボニル反応性ユニット、ジエン反応性ユニット、ヒドロキシル反応性ユニット、アミノ反応性ユニット、イミン反応性ユニット、チオール反応性ユニット、ジオール反応性ユニット、フェノール反応性ユニット、エポキシド反応性ユニット、ジスルフィド反応性ユニット、及びアジド反応性ユニットからなる群から選択される、態様１に記載の化合物。
【０２９１】
３．該反応性ユニットＸが、カルボニル反応性基であり、特に式中、Ｘが、
（ｉ）ヒドラジンユニット、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−又はＨ２Ｎ−ＮＲ１−ユニット（式中、Ｒ１はアリール又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、任意に置換される）と、
（ｉｉ）ヒドラジドユニット、特にカルボヒドラジド又はスルホヒドラジド、特にＨ２Ｎ−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）−又はＨ２Ｎ−ＮＲ２−Ｃ（Ｏ）−ユニット（式中、Ｒ２は、アリール又はＣ１〜４アルキル、特にＣ１又はＣ２アルキルであり、任意に置換される）と、
（ｉｉｉ）ヒドロキシルアミノユニット、特にＨ２Ｎ−Ｏ−ユニットと、
（ｉｖ）ジチオールユニット、特に１，２−ジチオール又は１，３−ジチオールユニットと、からなる群から選択される、態様１〜２のいずれか一項に記載の化合物。
【０２９２】
４．該反応性ユニットＸが、チオール反応性基であるか、又はＮ−ヒドロキシスクシンイミド（ＮＨＳ）エステル若しくはスルホ−ＮＨＳエステル、ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）エステル、又は１−ヒドロキシ−７−アカベンゾトリアゾール（ＨＯＡｔ）エステル基といった、活性エステル基などのアミノ反応性基である、態様１又は２に記載の化合物。
【０２９３】
５．該ニュートラル・ロス・ユニットＹが、イオン化の際に中性成分を放出する、態様１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【０２９４】
６．該荷電ユニットＺが、永久荷電している、態様１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
【０２９５】
７．該リンカＬ１  Ｌ２が、互いに独立して、１〜１０個のＣ原子を含み、任意に１個以上のヘテロ原子を含む、態様１〜６のいずれか一項に記載の化合物。
【０２９６】
８．該反応性ユニットＸがカルボニル反応性基であり、該ニュートラル・ロス・ユニットＹが５員ヘテロ環部分であり、該電荷ユニットＺが１つの永久的に正に帯電した部分を含む、態様１〜７のいずれか一項に記載の化合物。
【０２９７】
９．該反応性ユニットＸがＨ２Ｎ−ＮＨ−であり、該ニュートラル・ロス・ユニットＹがトリアゾール又はテトラゾールであり、該電荷ユニットＺがピペリジンユニットを含む、態様１〜８のいずれか一項に記載の化合物。
【０２９８】
１０．態様１〜９のいずれか一項に記載の化合物を含む、組成物。
【０２９９】
１１．態様１〜９のいずれか一項に化合物、又は態様１０に記載の組成物を含む、キット。
【０３００】
１２．互いに共有結合した分析物分子と態様１〜９のいずれか一項に記載の化合物とを含む共有結合付加物であって、特に、該共有結合付加物が、該分析物分子と態様１〜９のいずれかの化合物との化学反応によって形成される、共有結合付加物。
【０３０１】
１３．式Ａ：
【化４４】
2021532118.tif 000045
であって、式中、
Ｘは、特に分析物分子と共有結合を形成することができる、反応性ユニットであり、
Ｌ１及びＬ２は、互いに独立した（ｉｎｄｅｐｅｐｅｎｄｅｎｔｌｙ）置換リンカ又は非置換リンカ、特に線形リンカであり、
Ｙは、ニュートラル・ロス・ユニットであり、
Ｚは、特に１つの永久荷電部分を含む、少なくとも１つの永久荷電部分を含む荷電ユニットであり、
その任意の塩を含む化合物の、
又は、式Ａの少なくとも１つの化合物を含む、組成物若しくはキットの、
分析物分子の質量分析測定用の使用であって、式中、該質量分析測定が、特にタンデム質量分析測定、より具体的には三段四重極装置を含む。
【０３０２】
１４．分析物分子の質量分析測定のための方法であって、以下の工程：
（ａ）該分析物分子を、態様１〜９のいずれか一項で定義される式Ａの化合物と反応させることによって、分析物分子と該式Ａの化合物との共有結合付加物が形成される工程と、
（ｂ）工程（ａ）からの該付加物を質量分光分析に供する工程と、を含み、
好ましくは、ここで、該質量分光分析工程（ｂ）は：
（ｉ）該付加物のイオンを質量分光分析の第１段階に供することによって、該付加物の該イオンが、その質量／電荷（ｍ／ｚ）比に従って特徴付けられる工程と、
（ｉｉ）該付加イオンのフラグメンテーションを引き起こすことによって、第１の中性成分、特に低分子量の中性成分が放出され、かつ該付加物の娘イオンが生成され、ここで、該付加物の該娘イオンは付加イオンとそのｍ／ｚ比が異なる、工程と、
（ｉｉｉ）該付加物の該娘イオンを質量分光分析の第２段階に供することによって、該付加物の該娘イオンがそのｍ／ｚ比に従って特徴付けられる工程と、を含み、並びに／又は、
ここで、（ｉｉ）は、該付加イオンの代替的なフラグメンテーションを更に含み得、それにより、該第１の中性成分とは異なる第２の中性成分が放出され、かつ該付加物の第２の娘イオンが生成され、及び、
ここで、（ｉｉｉ）は、該付加物の該第１及び第２の娘イオンを質量分光分析の第２段階に供することを更に含み得、それにより、該付加物の該第１及び第２の娘イオンが、それらのｍ／ｚ比に従って特徴付けられる。
【実施例】
【０３０３】
以下の実施例は、本明細書で特許請求される発明を例示するために提供されるのであって、限定するものではない。
【０３０４】
実施例１：標識１の合成
１．工程：２−［１−［（２−メチルテトラゾール−５−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３−イル］アセトヒドラジド；２，２，２−トリフルオロアセテート；２，２，２−トリフルオロ酢酸の合成：
【化４５】
2021532118.tif 000046
【０３０５】
１０ｍＬのフラッシュにおいて、撹拌されたメチルピリジン−３−アセテート（１１４ｍｇ、０．７６ｍｍｏｌ）に、５−（クロロメチル）−２−メチルテトラゾール（１００ｍｇ、０．７６ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を７０℃で５時間撹拌し、濃い無色の油状物として中間体の形成。生成物をＨＰＬＣ分取により精製して、生成物中間体２４７ｍｇを無色の油状物であるＴＦＡ塩として得た。生成物を１０ｍＬのＭｅＯＨ中に溶解し、ヒドラジン一水和物（３７９ｍｇ、７．５８ｍｍｏｌ）を加えた。反応物を５０℃で２時間反応させた。その後、溶媒を減圧除去し（過剰のヒドラジンを除去するための高真空ポンプ）、無色の油状クルードをＨＰＬＣ分取により同法で精製して、所望の生成物１９４．７ｍｇ、収率５４％を黄色がかった無色の油状物であるＴＦＡ塩として得た。
【０３０６】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：９８％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、２％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜１０分：９８％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、２％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
１０〜６０分：７０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、３０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜９０分：２０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、８０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δｐｐｍ３．６９（ｓ，２Ｈ）４．３６（ｓ，３Ｈ）６．２６（ｓ，２Ｈ）８．０５−８．２３（ｍ，１Ｈ）８．５３−８．６４（ｍ，１Ｈ）９．０４−９．１７（ｍ，２Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δｐｐｍ３７．２９（１Ｃ）４０．３３（１Ｃ）５４．８２（１Ｃ）１２８．１９（１Ｃ）１３７．６５（１Ｃ）１４４．５０（１Ｃ）１４５．７２（１Ｃ）１４８．５８（１Ｃ）１６０．４８（１Ｃ）１６７．５０（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２４８．１２５９  検出値２４８．３３
【０３０７】
実施例２：標識２の合成
１．工程：メチル２−［１−［（１−フェニルトリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートの合成：
【化４６】
2021532118.tif 000047
【０３０８】
メチル−３−ピリジルアセテート（６０ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌ）及び４−クロロメチル−１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール（１００ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌ）を２ＤＭＦ中に溶解した。反応混合物を１１５℃にて２時間撹拌した。溶媒を真空中で除去した。乾燥残留物を４ｍＬのＨ２Ｏ中に溶解し、ＨＰＬＣ分取により精製して、２３３ｍｇの所望の生成物を、いくらかのＮＨ４ＣＯＯを含む白色の固体として得た。
【０３０９】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：Ｈ２Ｏ中９５％２５ｍＭ  ＮＨ４ＣＯＯ、ＣＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ中５％２５ｍＭ  ＮＨ４ＣＯＯ（８０：２０）；
０〜４０分：Ｈ２Ｏ中０％２５ｍＭ  ＮＨ４ＣＯＯ、ＣＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ中１００％２５ｍＭ  ＮＨ４ＣＯＯ（８０：２０）；
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δｐｐｍ３．６５（ｓ，３Ｈ）４．０８（ｓ，２Ｈ）６．００−６．１１（ｍ，２Ｈ）７．４９−７．５８（ｍ，１Ｈ）７．５９−７．６９（ｍ，２Ｈ）７．８４−７．９２（ｍ，２Ｈ）８．１６−８．２７（ｍ，１Ｈ）８．３６（ｓ，４Ｈ）８．５７−８．６６（ｍ，１Ｈ）９．００−９．０８（ｍ，２Ｈ）９．１５−９．２１（ｍ，１Ｈ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値３０９．１３５１５  検出値３０９．２
【０３１０】
２．工程：［［２−［１−［（１−フェニルトリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３イル］アセチル］アミノ］二蟻酸アンモニウムの合成：
【化４７】
2021532118.tif 000048
【０３１１】
酢酸ピリジニウム（２３０ｍｇ、０．３９ｍｍｏｌとした）を２ｍＬのＨ２Ｏ中に溶解した。ヒドラジン一水和物（１６３ｍｇ、２．７３ｍｍｏｌ）を加え、反応混合物を１１５℃で２時間撹拌した。反応混合物を室温まで冷却し、分取ＨＰＬＣにより精製して、２６ｍｇ、１７％の収率である所望の生成物を無色の油状物として得た。
【０３１２】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：９５％Ｈ２Ｏ  １％ＨＣＯＯＨ、５％ＣＨ３ＣＮ  １％ＨＣＯＯＨ；
０〜３５分：２０％Ｈ２Ｏ  １％ＨＣＯＯＨ、８０％ＣＨ３ＣＮ  １％ＨＣＯＯＨ；
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ−ｄ４）δｐｐｍ３．７４−３．８４（ｍ，２Ｈ）６．０２−６．１１（ｍ，２Ｈ）７．４９−７．５７（ｍ，１Ｈ）７．５７−７．６５（ｍ，２Ｈ）７．８２−７．８８（ｍ，２Ｈ）８．０８−８．１５（ｍ，１Ｈ）８．５２−８．５５（ｍ，１Ｈ）８．５５−８．５８（ｍ，２Ｈ）８．７６−８．８１（ｍ，１Ｈ）９．０５−９．１０（ｍ，１Ｈ）９．１３（ｓ，１Ｈ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値３０９．１４６３８  検出値３０９．２
【０３１３】
実施例３：標識１−テストステロン誘導体の調製及びＭＳによるその分析
【化４８】
2021532118.tif 000049
【０３１４】
テストステロンをＭＳグレードのメタノール中に溶解して、最終濃度を１ｍｇ／ｍＬとした。標識１（２−［１−［（２−メチルテトラゾール−５−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３−イル］アセトヒドラジド；２，２，２−トリフルオロ−アセテート；２，２，２−トリフルオロ酢酸）をＭＳグレードのメタノール中に溶解して、最終濃度を１００ｍｇ／ｍＬとした。１０μＬのテストステロンを、ＭＳグレードのメタノール７０μＬ中１０μＬの標識１及び氷酢酸１０μＬにより誘導体化した。誘導体化反応をＥｐｐｅｎｄｏｒｆ  Ｔｈｅｒｍｏｍｉｘｅｒ内において４５℃で１２００ｒｐｍにて２時間インキュベートした。収率＝８４％、非標識テストステロンの面積に基づくＬＣ−ＭＳ分析によって算出。
【０３１５】
１０μＬの希釈（８０％メタノール中１：１０００）した誘導体化反応を、それぞれ５、１０、１５、２０、３０、３５、４０、５０、及び６０Ｖの衝突エネルギーでポジティブ・イオン・モードのＬＣ−ＭＳフルスキャンによって分析した。
【０３１６】
ＬＣ／ＭＳ分析では、試料をＷａｔｅｒｓ  Ａｃｑｕｉｔｙ  Ｈ  ＵＰＬＣ（登録商標）Ｃｌａｓｓ  ＨＰＬＣに接続されたＸｅｖｏ  Ｇ２−ＸＳ−ＱＴｏｆ  ＬＣ−ＭＳシステム（Ｗａｔｅｒｓ）で分析した。クロマトグラフ分離を、流量４５０μＬ／分である移動相として、水中（Ａ）又はメタノール（Ｂ）中２ｍＭ  ＮＨ４Ａｃ、０．１％蟻酸によるＣ１８カラム（Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ  ＨＳＳ  Ｔ３  １．８μｍ、２．１×５０ｍｍカラム、Ｗａｔｅｒｓ）を用いて４５℃で実施した。０〜２分２５％Ｂ、２〜６分２５〜９９．９％Ｂ、６〜８分９９．９％Ｂ、及び８〜１０分２５％Ｂのステップ勾配を使用した。最適化したＥＳＩソース条件は、脱溶媒和温度６５０℃、ソース温度１５０℃、コーンガス流１５０Ｌ／時、脱溶媒和ガス流８００Ｌ／時、衝突ガス流０．１８ｍＬ／分、ソースオフセット８０Ｖ、及びキャピラリ３．５Ｖであった。ＴＯＦ−ＭＳ質量範囲は、５０〜１２００Ｄａ、データフォーマット重心、走査時間０．２秒、アナライザモード感度、ダイナミックレンジ正常、低質量分解能１５、高質量分解能１０であった。データは、ＭａｓｓＬｙｎｘソフトウェア（バージョン４．１、ＳＣＮ９４９）で取得し、ＴａｒｇｅｔＬｙｎｘ（バージョン４．１、ＳＣＮ９０９）で評価した。
【０３１７】
気相において、標識１−テストステロン誘導体は２，５−ジメチルテトラゾール基（Δ９６Ｄａ）のニュートラルロスに供され、正電荷が生成物フラグメント上に残り、図１Ａに示されるようにピリジニウム基上で安定化される。
【０３１８】
表１は、標識１−テストステロン誘導体の前駆イオン及びプロダクトイオンに対して算出及び測定されたｍ／ｚ値を示す。
【表１】
2021532118.tif 000050
【０３１９】
標識１−テストステロン誘導体をポジティブ・イオン・モードでのフルスキャンにより異なる衝突エネルギーで分析した。前駆イオン及びプロダクトイオンの対応するピーク面積を図１Ｂに示す。
【０３２０】
プロダクトイオンの最大強度は３５Ｖの衝突エネルギーで得られる。対応するＭＳスペクトルを最も強いピークがプロダクトイオンｍ／ｚ４２２．２０７５で図１Ｃに示す。
【０３２１】
同じ分析物濃度（０．１μｇ／ｍＬ）での標識１−テストステロン誘導体のプロダクトイオンの最大ピーク面積を、非標識１３Ｃ３−テストステロンと比較すると、４倍の強度増加が認められる（図２）。更に、標識１は、同じ分析物濃度（０．１μｇ／ｍＬ、図２）でＲａｈｉｍｏｆｆら（２０１７年）からの試薬Ａより１．３倍強いプロダクトイオンを生成する。
【０３２２】
実施例４：標識２−テストステロン誘導体の調製及びＭＳによるその分析
【化４９】
2021532118.tif 000051
【０３２３】
テストステロンをＭＳグレードのメタノール中に溶解して、最終濃度を１ｍｇ／ｍＬとした。標識２（［［２−［１−［（１−フェニルトリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３イル］アセチル］アミノ］二蟻酸アンモニウム）をＭＳグレードのメタノール中に溶解して、最終濃度を１００ｍｇ／ｍＬとした。１０μＬのテストステロンを、ＭＳグレードのメタノール７０μＬ中１０μＬの標識１及び氷酢酸１０μＬにより誘導体化した。誘導体化反応をＥｐｐｅｎｄｏｒｆ  Ｔｈｅｒｍｏｍｉｘｅｒ内において４５℃で１２００ｒｐｍにて２時間インキュベートした。収率＝１００％、非標識テストステロンの面積に基づくＬＣ−ＭＳ分析によって算出。
【０３２４】
１０μＬの希釈（８０％メタノール中１：１０００）した誘導体化反応を、それぞれ５、１０、１５、２０、３０、３５、４０、５０、及び６０Ｖの衝突エネルギーでポジティブ・イオン・モードのＬＣ−ＭＳフルスキャンによって分析した。
【０３２５】
ＬＣ／ＭＳ分析は実施例３について上記したように実施した。
【０３２６】
気相において、標識２−テストステロン誘導体は１−フェニルトリアゾール−４−メチル基（Δ１５７Ｄａ）のニュートラルロスに供され、正電荷が生成物フラグメント上に残り、図３Ａに示されるようにピリジニウム基上で安定化される。
【０３２７】
表２は、標識２−テストステロン誘導体の前駆イオン及びプロダクトイオンに対して算出及び測定されたｍ／ｚ値を示す。
【表２】
2021532118.tif 000052
【０３２８】
標識２−テストステロン誘導体をポジティブ・イオン・モードでのフルスキャンにより異なる衝突エネルギーで分析した。前駆イオン及びプロダクトイオンの対応するピーク面積を図３Ｂに示す。プロダクトイオンの最大強度は３０Ｖの衝突エネルギーで得られる。対応するＭＳスペクトルを最も強いピークがプロダクトイオンｍ／ｚ４２２．２７２６で図３Ｃに示す。
【０３２９】
実施例５：標識１３の合成
１．工程：メチル１−［（１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−４−カルボキシレートトリフルオロアセテートの合成：
【化５０】
2021532118.tif 000053
【０３３０】
メチルピリジン−４−カルボキシレート（３８．５ｍｇ、０．２８１ｍｍｏｌ）と４−（クロロメチル）−１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール（６０．６ｍｇ、０．３１３ｍｍｏｌ）との混合物を乾燥ＤＭＦ（１ｍＬ）中に溶解し、７０℃で撹拌した。メチルピリジン−４−カルボキシレート（１０１．１ｍｇ、０．７３７ｍｍｏｌ）の第２の部分を２４時間後に加えた。メチルピリジン−４−カルボキシレート（１０２．６ｍｇ、０．７４８ｍｍｏｌ）の第３の部分を４８時間後に加えた。溶液を５０℃で更に２．５日間撹拌した。反応混合物をＭｅＯＨでクエンチし、溶媒を真空で除去した。粗混合物を分取ＨＰＬＣによる精製に供して、５２．７ｍｇ、４１％の所望の生成物を無色の固体として産生した。
【０３３１】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜８０分：２０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、８０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８０〜８５分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８５〜９３分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
９３〜９６分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
９６〜９９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
９９〜１００分６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノールＬ−ｄ４）δｐｐｍ４．０５（ｓ，３Ｈ）６．１４（ｓ，２Ｈ）７．５０−７．５４（ｍ，１Ｈ）７．５５−７．６６（ｍ，２Ｈ）７．７７−７．８８（ｍ，２Ｈ）８．５８（ｄ，Ｊ＝６．６５Ｈｚ，２Ｈ）８．７７（ｓ，１Ｈ）９．３３（ｄ，Ｊ＝６．９０Ｈｚ，２Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ５３．０４（１Ｃ）５５．６７（１Ｃ）１２０．２８（２Ｃ）１２３．４３（１Ｃ）１２７．５０（２Ｃ）１２９．１４（１Ｃ）１２９．６５（２Ｃ）１３６．６２（１Ｃ）１４０．０４（１Ｃ）１４５．５１（１Ｃ）１４６．１６（２Ｃ）１６２．０５（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２９５．１１９５０  検出値２９５．４５．
【０３３２】
２．工程：［［１−［（１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−４−カルボニル］アミノ］アンモニウムビストリフルオロアセテートの合成：
【化５１】
2021532118.tif 000054
【０３３３】
メチル−１−［（１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−４−カルボキシレートトリフルオロアセテート（２４．０ｍｇ、０．０５９ｍｍｏｌ）を乾燥ＭｅＯＨ（１ｍＬ）中に溶解し、混合物を０℃で撹拌した。ヒドラジン水和物（３０．０μＬ、０．６１７ｍｍｏｌ）を加えた後、溶液を０℃で５分間撹拌し、溶媒を真空中で除去した。その後、粗残留物を分取ＨＰＬＣによる精製に供して、１９．７ｍｇ、６４％の所望の生成物をオフホワイトの固体として産生した。
【０３３４】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜６０分：５０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；５０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜６４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６４〜８０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８０〜８３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８３〜８９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８９〜９０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ６．１２（ｓ，２Ｈ）７．４８−７．５６（ｍ，１Ｈ）７．５６−７．６４（ｍ，２Ｈ）７．８１−７．８６（ｍ，２Ｈ）８．４３（ｄ，Ｊ＝６．９０Ｈｚ，２Ｈ）８．７８（ｓ，１Ｈ）９．２９（ｄ，Ｊ＝６．９７Ｈｚ２Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ５５．４３（１Ｃ）１２０．２８（２Ｃ）１２３．４２（１Ｃ）１２５．９６（２Ｃ）１２９．１２（１Ｃ）１２９．６４（２Ｃ）１３６．６３（１Ｃ）１４０．１４（１Ｃ）１４５．８０（２Ｃ）１４８．４４（１Ｃ）１６１．５３（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２９５．１３０７３  検出値２９５．１１．
【０３３５】
実施例６：標識１４の合成
１．工程：メチル１−［（１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３−カルボキシレートトリフルオロアセテートの合成：
【化５２】
2021532118.tif 000055
【０３３６】
メチルピリジン−４−カルボキシレート（２４４．３ｍｇ、１．７８１ｍｍｏｌ）を４−（クロロメチル）−１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール（５６．７ｍｇ、０．２９３ｍｍｏｌ）と混合し、乾燥ＤＭＦ（１ｍＬ）中に溶解した。溶液を５０℃で４．５日間撹拌し、ＭｅＯＨでクエンチすることにより停止させた。溶媒を真空中で除去し、粗混合物を分取ＨＰＬＣに供して、５９．０ｍｇ、４９％の所望の生成物を無色の固体として産生した。
【０３３７】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜６０分：５０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；５０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜６４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６４〜８０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８０〜８３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８３〜８９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８９〜９０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２９５．１１９５０  検出値２９５．３８．
【０３３８】
２．工程：［［１−［（１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３−カルボニル］アミノ］アンモニウムビストリフルオロアセテートの合成：
【化５３】
2021532118.tif 000056
【０３３９】
メチル−１−［（１−フェニル−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−４−カルボキシレートトリフルオロアセテート（４６．９ｍｇ、０．１１５ｍｍｏｌ）を乾燥ＭｅＯＨ（１ｍＬ）中に溶解し、混合物を０℃で撹拌した。ヒドラジン水和物（５５．０μＬ、１．１３２ｍｍｏｌ）を加えた後、溶液を０℃で５分間撹拌し、溶媒を真空中で除去した。その後、粗残留物を分取ＨＰＬＣによる精製に供して、１６．６ｍｇ、２８％の所望の生成物をオフホワイトの固体として産生した。
【０３４０】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜６０分：５０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；５０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜６４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６４〜８０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８０〜８３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８３〜８９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８９〜９０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ６．１４（ｓ，２Ｈ）７．４９−７．５４（ｍ，１Ｈ）７．５６−７．６１（ｍ，２Ｈ）７．８１−７．８５（ｍ，２Ｈ）８．２４−８．２８（ｍ，１Ｈ）８．７９（ｓ，１Ｈ）８．９４−８．９６（ｍ，１Ｈ）９．２９−９．３１（ｍ，１Ｈ）９．６０（ｓ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ５５．７５（１Ｃ）１２０．２８（２Ｃ）１２３．４３（１Ｃ）１２８．２７（１Ｃ）１２９．１２（１Ｃ）１２９．６３（２Ｃ）１３３．３７（１Ｃ）１３６．６２（１Ｃ）１４０．１２（１Ｃ）１４３．９３（１Ｃ）１４４．６６（１Ｃ）１４６．７１（１Ｃ）１６１．３０（１Ｃ）
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２９５．１３０７３  検出値２９５．１１．
【０３４１】
実施例７：標識１５の合成
１．工程：メチル２−［１−［（３−メチルイミダゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートトリフルオロアセテートの合成：
【化５４】
2021532118.tif 000057
【０３４２】
メチル３−ピリジルアセテート（５２．０ｍｇ、０．３４４ｍｍｏｌ）を５−（クロロメチル）−１−メチル−１Ｈ−イミダゾール塩酸塩（４６．３ｍｇ、０．２７７ｍｍｏｌ）と混合し、及び乾燥ＤＭＦ（１ｍＬ）中に溶解した。溶液を５０℃で１日間撹拌し、ＭｅＯＨでクエンチすることにより停止させた。溶媒を真空中で除去し、粗混合物を分取ＨＰＬＣに供して、７３．１ｍｇ、７３％の所望の生成物を無色の油状物として産生した。
【０３４３】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜６０分：５０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；５０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜６４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６４〜７２分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
７２〜７４分：４０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；６０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
７４〜７９分：４０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；６０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
７９〜８０分：４０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；６０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３．７５（ｓ，３Ｈ）３．９１（ｓ，３Ｈ）４．０５（ｓ，２Ｈ）６．１４（ｓ，２Ｈ）７．９１（ｓ，１Ｈ）８．１５（ｄｄ，Ｊ＝７．９７，６．２１Ｈｚ，１Ｈ）８．６３（ｄ，Ｊ＝８．０３Ｈｚ，１Ｈ）８．９５−９．０７（ｍ，２Ｈ）９．１１（ｓ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３２．９９（１Ｃ）３６．１４（１Ｃ）５１．７１（１Ｃ）５２．２８（１Ｃ）１２２．９８（１Ｃ）１２６．５９（１Ｃ）１２７．９９（１Ｃ）１３６．９５（１Ｃ）１３８．２９（１Ｃ）１４３．０８（１Ｃ）１４５．２２（１Ｃ）１４８．０２（１Ｃ）１７０．０３（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２４６．１２４２５  検出値２４６．３９．
【０３４４】
２．工程：［［２−［１−［（３−メチルイミダゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３−イル］アセチル］アミノ］アンモニウムビストリフルオロアセテート合成：
【化５５】
2021532118.tif 000058
【０３４５】
メチル２−［１−［（３−メチルイミダゾール−４−イル）メチル］ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートトリフルオロアセテート（７３．１ｍｇ、０．２０３ｍｍｏｌ）を乾燥ＭｅＯＨ（１ｍＬ）中に溶解し、混合物を０℃で撹拌した。ヒドラジン水和物（１００μＬ、２．０５７ｍｍｏｌ）を加えた後、溶液を０℃で２．５時間撹拌し、溶媒を真空中で除去した。その後、粗残留物を分取ＨＰＬＣによる精製に供して、４３．４ｍｇ、４５％の所望の生成物を赤みがかった固体として産生した。
【０３４６】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜６０分：７０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；３０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜６４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６４〜８０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８０〜８３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８３〜８９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８９〜９０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３．９１（ｓ，３Ｈ）６．１３（ｓ，２Ｈ）７．９０（ｄ，Ｊ＝１．５１Ｈｚ，１Ｈ）８．１４（ｄｄ，Ｊ＝８．０３，６．１５Ｈｚ，１Ｈ）８．６１（ｄ，Ｊ＝８．０３Ｈｚ，１Ｈ）８．９９−９．０２（ｍ，２Ｈ）９．１１（ｓ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３２．９７（１Ｃ）３５．６２（１Ｃ）５２．３０（１Ｃ）１２３．０４（１Ｃ）１２６．５６（１Ｃ）１２８．０２（１Ｃ）１３６．８５（１Ｃ）１３８．３２（１Ｃ）１４３．０８（１Ｃ）１４５．１９（１Ｃ）１４７．７５（１Ｃ）１６８．０５（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２４６．１３５４９  検出値２４６．２３．
【０３４７】
実施例８：標識１６の合成
１．工程：メチル２−［１−（ピリミジン−１−イウム−２−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートビストリフルオロアセテートの合成：
【化５６】
2021532118.tif 000059
【０３４８】
メチル３−ピリジルアセテート（５９．３ｍｇ、０．３９２ｍｍｏｌ）を２−（クロロメチル）ピリミジン（７０．６ｍｇ、０．５４９ｍｍｏｌ）と混合し、乾燥ＤＭＦ（１ｍＬ）中に溶解した。溶液を６０℃で２．５日間撹拌し、ＭｅＯＨでクエンチすることにより停止させた。溶媒を真空中で除去し、粗混合物を分取ＨＰＬＣに供して、１４８．４ｍｇ、８０％の所望の生成物を無色の油状物として産生した。
【０３４９】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜６０分：５０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；５０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜６４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６４〜８０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８０〜８３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８３〜８９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８９〜９０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３．７５（ｓ，３Ｈ）４．０７（ｓ，２Ｈ）６．１５（ｓ，２Ｈ）７．４６−７．４９（ｍ，１Ｈ）８．１４−８．１９（ｍ，１Ｈ）８．６７（ｄ，Ｊ＝８．０３Ｈｚ，１Ｈ）８．７７−８．７９（ｍ，２Ｈ）９．０３−９．０５（ｍ，１Ｈ）９．１１（ｓ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３６．２６（１Ｃ）５１．７１（１Ｃ）６４．７４（１Ｃ）１２０．８９（１Ｃ）１２７．２６（１Ｃ）１３６．１６（１Ｃ）１４４．７０（１Ｃ）１４６．５９（１Ｃ）１４７．５４（１Ｃ）１５７．８７（２Ｃ）１６２．２９（１Ｃ）１６９．９３（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２４４．１０８６０  検出値２４４．３９．
【０３５０】
２．工程：［［２−［１−（ピリミジン−１−イウム−２−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセチル］アミノ］アンモニウムトリストリフルオロアセテートの合成：
【化５７】
2021532118.tif 000060
【０３５１】
メチル２−［１−（ピリミジン−１−イウム−２−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートビストリフルオロアセテート（１４８．８ｍｇ、０．３１５ｍｍｏｌ）を乾燥ＭｅＯＨ（１ｍＬ）中に溶解し、混合物を０℃で撹拌した。ヒドラジン水和物（２００μＬ、４．１１５ｍｍｏｌ）を加えた後、溶液を０℃で５．５時間撹拌し、溶媒を真空中で除去した。その後、粗残留物を分取ＨＰＬＣによる精製に供して、９７．８ｍｇ、５３％の所望の生成物を赤みがかった固体として産生した。
【０３５２】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜２０分：５０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；５０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
２０〜２４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
２４〜３０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
３０〜３３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
３３〜３９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
３９〜４０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３．８５−３．９９（ｍ，２Ｈ）６．１０−６．１２（ｍ，２Ｈ）７．４５（ｓｓ，Ｊ＝４．９６，４．９６Ｈｚ，１Ｈ）８．１４（ｄｄ，Ｊ＝８．０３，６．１５Ｈｚ，１Ｈ）８．６３（ｄｄｄｄ，Ｊ＝８．０２，６．５４，１．３８，１．３８Ｈｚ，１Ｈ）８．７６（ｄｄ，Ｊ＝５．０２，１．１３Ｈｚ，２Ｈ）８．９９−９．０２（ｍ，１Ｈ）９．０７（ｍ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３６．２２（１Ｃ）６４．４４（１Ｃ）１２０．８７（１Ｃ）１２７．１８（１Ｃ）１３６．６２（１Ｃ）１４４．５３（１Ｃ）１４６．３９（１Ｃ）１４７．２８（１Ｃ）１５７．８３（２Ｃ）１６２．２２（１Ｃ）１６９．５６（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２４４．１１９８４  検出値２４４．３９．
【０３５３】
実施例９：標識１８の合成
１．工程：メチル２−［１−（オキサゾール−２−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートトリフルオロアセテートの合成：
【化５８】
2021532118.tif 000061
【０３５４】
メチル３−ピリジルアセテート（７３．６ｍｇ、０．４８７ｍｍｏｌ）を２−クロロメチルオキサゾール（６２．６ｍｇ、０．５３３ｍｍｏｌ）と混合し、及び乾燥ＤＭＦ（１ｍＬ）中に溶解した。溶液を５０℃で３．５日間撹拌し、ＭｅＯＨでクエンチすることにより停止させた。溶媒を真空中で除去し、粗混合物を分取ＨＰＬＣに供して、１４５．１ｍｇ、８６％の所望の生成物を褐色の油状物として産生した。
【０３５５】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜６０分：３０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；７０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜６４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６４〜８０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８０〜８３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８３〜８９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８９〜９０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３．７４（ｓ，３Ｈ）４．０５（ｓ，２Ｈ）６．１１（ｓ，２Ｈ）７．２３（ｓ，１Ｈ）８．０３（ｄ，Ｊ＝０．７５Ｈｚ，１Ｈ）８．１７（ｄｄ，Ｊ＝８．０３，６．１５Ｈｚ，１Ｈ）８．６６（ｄ，Ｊ＝８．１６Ｈｚ，１Ｈ）９．０７（ｄ，Ｊ＝６．１５Ｈｚ，１Ｈ）９．１５（ｓ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３６．２２（１Ｃ）５１．７１（１Ｃ）５６．３４（１Ｃ）１２７．６４（１Ｃ）１２７．７４（１Ｃ）１３６．７３（１Ｃ）１４１．６１（１Ｃ）１４３．９６（１Ｃ）１４５．９５（１Ｃ）１４８．１３（１Ｃ）１５６．５５（１Ｃ）１６９．８１（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２３３．０９２６２  検出値２３３．３６．
【０３５６】
２．工程：［［２−［１−（オキサゾール−２−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセチル］アミノ］アンモニウムビストリフルオロアセテートの合成：
【化５９】
2021532118.tif 000062
【０３５７】
メチル２−［１−（オキサゾール−２−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートトリフルオロアセテート（７２．５ｍｇ、０．２０９ｍｍｏｌ）を乾燥ＭｅＯＨ（１ｍＬ）中に溶解し、混合物を０℃で撹拌した。ヒドラジン水和物（１００μＬ、２．０５８ｍｍｏｌ）を加えた後、溶液を０℃で３時間撹拌し、溶媒を真空中で除去した。その後、粗残留物を分取ＨＰＬＣによる精製に供して、５２．７ｍｇ、５５％の所望の生成物を黄色の油状物として産生した。
【０３５８】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜４０分：９０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、１０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
４０〜４４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
４４〜５０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
５０〜５３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
５３〜５９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
５９〜６０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、アセトニトリル−ｄ３）δｐｐｍ３．７６（ｓ，２Ｈ）５．８９（ｓ，２Ｈ）７．２０（ｄ，Ｊ＝０．７５Ｈｚ，１Ｈ）７．９３（ｄ，Ｊ＝０．８８Ｈｚ，１Ｈ）８．０４（ｄｄ，Ｊ＝８．０９，６．２１Ｈｚ，１Ｈ）８．５５（ｄｄ，Ｊ＝８．２８，１．３８Ｈｚ，１Ｈ）８．７７（ｄｄ，Ｊ＝６．２４，１．２１Ｈｚ，１Ｈ）８．９６（ｓ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、アセトニトリル−ｄ３）δｐｐｍ３６．４９（１Ｃ）５６．６６（１Ｃ）１２７．８５（１Ｃ）１２８．０１（１Ｃ）１３７．７３（１Ｃ）１４１．６６（１Ｃ）１４３．５４（１Ｃ）１４５．５３（１Ｃ）１４７．９１（１Ｃ）１５６．０９（１Ｃ）１６７．６３（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２３３．１０３８５  検出値２３２．７０．
【０３５９】
実施例１０：標識１７の合成
１．工程：メチル２−［１−（ベンゾトリアゾール−１−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートトリフルオロアセテートの合成：
【化６０】
2021532118.tif 000063
【０３６０】
メチル３−ピリジルアセテート（８１．６ｍｇ、０．５４０ｍｍｏｌ）を１−（クロロメチル）−１Ｈ−ベンゾトリアゾール（１０４．８ｍｇ、０．６２５ｍｍｏｌ）と混合し、乾燥ＤＭＦ（１ｍＬ）中に溶解した。溶液を５０℃で３．５日間撹拌し、ＭｅＯＨでクエンチすることにより停止させた。溶媒を真空中で除去し、粗混合物を分取ＨＰＬＣに供して、１３９．９ｍｇ、６５％の所望の生成物を黄色がかったの油状物として産生した。
【０３６１】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜６０分：５０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；５０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６０〜６４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
６４〜８０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８０〜８３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８３〜８９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
８９〜９０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３．７０（ｓ，３Ｈ）４．０４（ｓ，２Ｈ）７．５２（ｄｄ，Ｊ＝７．６８，７．６８Ｈｚ，１Ｈ）７．５９（ｓ，２Ｈ）７．７０（ｄｄ，Ｊ＝７．７３，７．７３Ｈｚ，１Ｈ）８．０４−８．０８（ｍ，２Ｈ）８．１６（ｄｄ，Ｊ＝７．９７，６．３４Ｈｚ，１Ｈ）８．６４（ｄ，Ｊ＝８．０３Ｈｚ，１Ｈ）９．２２（ｄ，Ｊ＝６．１５Ｈｚ，１Ｈ）９．３３（ｓ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、メタノール−ｄ４）δｐｐｍ３６．１７（１Ｃ）５１．６９（１Ｃ）６８．１８（１Ｃ）１０９．４０（１Ｃ）１１９．６５（１Ｃ）１２５．３１（１Ｃ）１２８．０８（１Ｃ）１２９．３９（１Ｃ）１３２．６０（１Ｃ）１３７．１３（１Ｃ）１４２．５７（１Ｃ）１４４．６６（１Ｃ）１４５．８７（１Ｃ）１４９．１８（１Ｃ）１６９．７５（１Ｃ）．
ＨＰＬＣ−ＭＳ（ｍ／ｚ）［Ｍ］＋計算値２８３．１１９５０  検出値２８３．４１．
【０３６２】
２．工程：［［２−［１−（ベンゾトリアゾール−１−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセチル］アミノ］アンモニウムビストリフルオロアセテートの合成：
【化６１】
2021532118.tif 000064
【０３６３】
メチル２−［１−（ベンゾトリアゾール−１−イルメチル）ピリジン−１−イウム−３−イル］アセテートトリフルオロアセテート（７０．０ｍｇ、０．１７７ｍｍｏｌ）を乾燥ＭｅＯＨ（１ｍＬ）中に溶解し、混合物を０℃で撹拌した。ヒドラジン水和物（８５μＬ、１．７４９ｍｍｏｌ）を加えた後、溶液を０℃で３時間撹拌し、溶媒を真空中で除去した。その後、粗残留物を分取ＨＰＬＣによる精製に供して、７．０ｍｇ、８％の所望の生成物を無色の固体として産生した。
【０３６４】
ＨＰＬＣ法Ｃ−１８カラム：
０分：１００％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
０〜４０分：９０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ、１０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
４０〜４４分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
４４〜５０分：２％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；９８％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
５０〜５３分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
５３〜５９分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ；
５９〜６０分：６０％Ｈ２Ｏ  ０．１％ＴＦＡ；４０％ＣＨ３ＣＮ  ０．１％ＴＦＡ．
【０３６５】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ、アセトニトリル−ｄ３）δｐｐｍ３．７１（ｓ，２Ｈ）７．２８（ｓ，２Ｈ）７．５４（ｄｄｄ，Ｊ｝＝８．２８，７．１５，１．００Ｈｚ，１Ｈ）７．７２（ｄｄｄ，Ｊ＝８．３１，７．１２，１．００Ｈｚ，１Ｈ）７．９７（ｄｄ，Ｊ＝８．４１，０．８８Ｈｚ，１Ｈ）８．０４（ｄｄ，Ｊ＝８．１６，６．１５Ｈｚ，１Ｈ）８．１４（ｄｄ，Ｊ＝８．４１，０．９４Ｈｚ，１Ｈ）８．５２（ｄ，Ｊ＝８．１６Ｈｚ，１Ｈ）８．９１（ｄ，Ｊ＝６．１５Ｈｚ，１Ｈ）９．０３（ｓ，１Ｈ）．
１３Ｃ  ＮＭＲ（１０１ＭＨｚ、アセトニトリル−ｄ３）δｐｐｍ３６．３７（１Ｃ）６８．３８（１Ｃ）１０９．７８（１Ｃ）１２０．１３（１Ｃ）１２５．３４（１Ｃ）１２８．２２（１Ｃ）１２９．４２（１Ｃ）１３２．８９（１Ｃ）１３７．９４（１Ｃ）１４２．３０（１Ｃ）１４４．０４（１Ｃ）１４６．０７（１Ｃ）１４８．９８（１Ｃ）１６７．５３（１Ｃ）．
【０３６６】
実施例１１：標識１、２、８、１３、及び１４を用いるテストステロンの誘導体化
テストステロンの５００ｎｇ／ｍＬ溶液（Ｓ１）をメタノールで調製した。メタノール（モル比＞１０００）中で希釈した、溶液（Ｓ１）と比べて誘導体化試薬標識１、２、８、１３、及び１４のいずれかを過剰に含む溶液（Ｓ２）を加え、溶液を氷酸性酸（ｇｌａｃｉａｌ  ａｃｉｄｉｃ  ａｃｉｄ）（２０％ｖ／ｖ）で酸性化した。溶液Ｓ１及びＳ２を混合して溶液Ｓ３を得て、６５℃で２時間保持し、続いて室温で１２時間保持した。１２時間後、溶液Ｓ３をメタノールで希釈して、１等量テストステロンのテストステロンの分子量；１／２０等量のテストステロン；１／４０等量のテストステロン；１／１００等量のテストステロン、及び１／２００等量のテストステロンに基づく５つの独立した濃度レベルを得た。１等量は検出器の比例領域内であり、１／２００等量のテストステロンは使用する機器の検出限界を下回るように選択される。例として、Ｗａｔｅｒｓ  Ｑｕａｔｔｒｏ  ｍｉｃｒｏシステムには以下の濃度が使用されている（１００ｎｇ／ｍＬ；５ｎｇ／ｍＬ；２，５ｎｇ／ｍＬ；１ｎｇ／ｍＬ；５００ｐｇ／ｍｌ）。溶液Ｓ２を用いて、ブランク溶液０ｎｇ／ｍＬを調製した。
【０３６７】
分析物分子の誘導体化後、誘導体異性体が誘導され、これにより複数のピークが生じることがあり得る。これらの異性体のクロマトグラフィ挙動は、それらの特性を相対的に定量化する方法で対処する必要がある。例示される図５は、絶対ピーク高さの５％で特定のクロマトグラフ法を適用した場合の経時的なシグナル分布を記述する。「分割」のパラメータは、分析物分子の誘導体化反応から生じる異性体を分離するクロマトグラフシステムの能力を記述する。異性体ピークの重心で測定された保持時間は、逆相クロマトグラフィ材料を分離に使用した場合、得られる誘導体の極性を記述することができる。面積Ａ１及びＡ２は、シグナル数＊分で測定され、それぞれ得られた誘導異性体の比として報告される。ピークＡ１とＡ２との比が５０／５０である場合、得られる異性体は等量で生成される。もし標識が５０／５０に等しくないこの比に影響し得る場合、１つの異性体が主に生成される。シグナル強度はしたがって不均一に分布し、影響を受けないバックグラウンドノイズに対してシグナル高さを増大させる。
【０３６８】
各標識物質について、それぞれのテストステロン誘導体を液体クロマトグラフィ分離後にエレクトロスプレイイオン化質量分析によって測定し、１５Ｖ、２０Ｖ、２５Ｖ、３０Ｖ、３５Ｖ、及び４０Ｖの衝突エネルギーを持つ異なるフラグメンテーション走査を行った。分子イオンピーク及び最も豊富なフラグメント・イオン・ピーク（ニュートラルロス）の質量シグナルを使用してフラグメンテーションを最適化した。ニュートラル・ロス・ユニットを持つ荷電分子のシグナルゲインに関して、フラグメンテーションエネルギーは最も重要な調整パラメータの１つである。フラグメンテーションのエネルギーは、分子がソース及び更なるイオン経路条件中に開裂されない必要があるために、重要である。ニュートラル・ロス・フラグメントの開裂は、特定の対象フラグメントを形成するために、衝突セル（及び／又は関連装置）でのみ発生するべきである。ニュートラル・ロス・フラグメントの開裂のために衝突エネルギーを非常に高くする必要がある場合にもまた、ニュートラル・ロス・フラグメンテーション経路に対するシグナル強度の損失をもたらす他の望ましくないフラグメンテーション経路も生じ得る。衝突エネルギーは小さくなく、かつ最適なフラグメンテーション挙動を得るのに大き過ぎないものと仮定する。それぞれの衝突エネルギーによる面積計数の最大値を、更なる検出限界定量化アプローチに使用した。各標識物質について、それぞれのテストステロン誘導体は、液体クロマトグラフィを介して質量分析計に注入することによって三段四重極質量分析計で調整した。同調パラメータは、５つの独立した衝突エネルギー実験のそれぞれのクロマトグラフピークの最高シグナルをもたらす衝突エネルギーであった。
【０３６９】
クロマトグラフィ及びＭＳパラメータ
・極性  ＥＳ＋
・較正  静的２
・キャピラリ（ｋＶ）３．００  ３．００
・コーン（Ｖ）５０．００  ５３．３６
・抽出器（Ｖ）３．００  ３．５４
・ＲＦレンズ（Ｖ）０．２  ０．２
・ソース温度（℃）１４０  １３８
・脱溶媒和温度（℃）３５０  ３４８
・コーンガス流量（Ｌ／時）５０  ４９
・脱溶媒和ガス流量（Ｌ／時）６５０  ６４６
・ＬＭ１解像度  ５．０
・ＨＭ１解像度  １５．０
・イオンエネルギー１  １．０
・入口  ５０−６５
・衝突  ２−１５
・出口  ５０−６５
・ＬＭ２解像度  ５．０
・ＨＭ２解像度  １５．０
・イオンエネルギー２  １．０
・増倍器（Ｖ）６５０−６４７
・シリンジポンプ流量（ｕＬ／分）４０．０
・ガス・セル・ピラニ圧（ｍｂａｒ）１．８７ｅ−４
・機器パラメータ−機能２：
・極性  ＥＳ＋
・較正  静的２
・キャピラリ（ｋＶ）３．００  ３．００
・コーン（Ｖ）５０．００  ５３．３６
・抽出器（Ｖ）３．００  ３．５４
・ＲＦレンズ（Ｖ）０．２  ０．２
・ソース温度（℃）１４０  １３８
・脱溶媒和温度（℃）３５０  ３４８
・コーンガス流量（Ｌ／時）５０  ４９
・脱溶媒和ガス流量（Ｌ／時）６５０  ６４６
・ＬＭ１解像度  ５．０
・ＨＭ１解像度  １５．０
・イオンエネルギー１  １．０
・入口  ５０−６５
・衝突  ２−１５
・出口  ５０−６５
・ＬＭ２解像度  ５．０
・ＨＭ２解像度  １５．０
・イオンエネルギー２  １．０
・増倍器（Ｖ）６５０−６４７
・シリンジポンプ流量（ｕＬ／分）４０．０
・ガス・セル・ピラニ圧（ｍｂａｒ）１．８７ｅ−４
・機器パラメータ−機能３：
・極性  ＥＳ＋
・較正  静的２
・キャピラリ（ｋＶ）３．００  ３．００
・コーン（Ｖ）５０．００  ５３．３６
・抽出器（Ｖ）３．００  ３．５４
・ＲＦレンズ（Ｖ）０．２  ０．２
・ソース温度（℃）１４０  １３８
・脱溶媒和温度（℃）３５０  ３４８
・コーンガス流量（Ｌ／時）５０  ４９
・脱溶媒和ガス流量（Ｌ／時）６５０  ６４６
・ＬＭ１解像度  ５．０
・ＨＭ１解像度  １５．０
・イオンエネルギー１  １．０
・入口  ５０−６５
・衝突  ２−１５
・出口  ５０−６５
・ＬＭ２解像度  ５．０
・ＨＭ２解像度  １５．０
・イオンエネルギー２  １．０
・増倍器（Ｖ）６５０−６４７
・シリンジポンプ流量（ｕＬ／分）４０．０
・ガス・セル・ピラニ圧（ｍｂａｒ）１．８７ｅ−４
・ＡＣＥ実験記録
・−−−−−−−−−メソッドパラメータ実行−−−−−−−−−
・Ｗａｔｅｒｓ  ＡＣＱＵＩＴＹ  ＳＤＳ
・実施時間：１０．００分
・コメント：
・溶媒選択Ａ：Ａ１
・溶媒選択Ｂ：Ｂ１
・低圧限界：０．０００ｂａｒ
・高圧限界：１０３４．２００ｂａｒ
・溶媒名Ａ：水
・溶媒名Ｂ：アセトニトリル
・スイッチ１：変更せず
・スイッチ２：オン
・スイッチ３：変更せず
・シールウォッシュ：５．０分
・チャートアウト１：システム圧力
・チャートアウト２：％Ｂ
・システム圧力データチャネル：はい
・流量データチャネル：いいえ
・％Ａデータチャネル：いいえ
・％Ｂデータチャネル：いいえ
・プライマリＡ圧力データチャネル：いいえ
・アキュムレータＡ圧力データチャネル：いいえ
・プライマリＢ圧力データチャネル：いいえ
・アキュムレータＢ圧力データチャネル：いいえ
・デガッサ圧力データチャネル：いいえ
・［勾配テーブル］
・時間（分）流量  ％Ａ  ％Ｂ  曲線
・１．開始時  ０．４００  ９８．０  ２．０
・２．７．００  ０．４００  ２０．０  ８０．０  ６
・３．７．１０  ０．４００  ０．０  １００．０  ６
・４．８．００  ０．４００  ０．０  １００．０  ６
・５．８．１０  ０．４００  ９８．０  ２．０  ６
・６．１０．００  ０．４００  ９８．０  ２．０  ６
・イベント実行：はい
・［イベントテーブル］
・実行時間（分）イベント操作  パラメータ
・１．０．１０  スイッチ２オン  ０．００
・２．３．５０  スイッチ２オフ  ０．００
・３．９．００  スイッチ２オン  ０．００
・
・Ｗａｔｅｒｓ  ９９６  ＰＤＡ
・開始波長（ｎｍ）２１０．００
・終了波長（ｎｍ）４００．００
・解像度（ｎｍ）１．２
・サンプリングレート（スペクトル／秒）２．０００
・フィルタ応答  １
・露出時間（ミリ秒）自動
・内挿  ６５６  はい
・取込停止時間（分）１０．００
・ディスクに保存：はい
・Ｗａｔｅｒｓ  ９９６  ＰＤＡアナログチャネル１
・出力モード  オフ
・Ｗａｔｅｒｓ  ９９６  ＰＤＡアナログチャネル２
・出力モード  オフ
・
・Ｗａｔｅｒｓ  ＡＣＱＵＩＴＹオートサンプラ
・実施時間：１０．００分
・コメント：
・事前ロード：無効
・ループオプション：ニードルオーバーフィルを用いたパーシャルループ
・ＬｏｏｐＯｆｆｌｉｎｅ：無効
・弱洗浄溶媒名：メタノール
・弱洗浄量：６００ｕＬ
・強洗浄溶媒名：メタノール
・強洗浄量：２００ｕＬ
・目標カラム温度：４０．０℃
・カラム温度アラームバンド：２０．０℃
・目標試料温度：１０．０℃
・試料温度アラームバンド：１０℃
・フル・ループ・オーバーフィル要素：自動
・シリンジ引出速度：自動
・ニードル配置：自動
・吸引前エアギャップ：自動
・吸引後エアギャップ：自動
・カラム温度データチャネル：はい
・周囲温度データチャネル：はい
・試料温度データチャネル：いいえ
・試料オーガナイザ温度データチャネル：いいえ
・試料圧力データチャネル：いいえ
・スイッチ１：変更せず
・スイッチ２：オン
・スイッチ３：変更せず
・スイッチ４：変更せず
・チャートアウト：試料圧力
・試料温度アラーム：有効
・カラム温度アラーム：有効
・イベント実行：はい
・［イベントテーブル］
・実行時（分）イベント操作
・１．０．１０  スイッチ２オン
・２．３．００  スイッチ２オフ
・３．３．１０  スイッチ２トグル
・４．８．００  スイッチ２パルス
・５．８．１０  スイッチ２オフ
・６．１０．００  スイッチ２オン
・ニードルオーバーフィルフラッシュ：自動
・試料分析注入パラメータ
注入量（ｕＬ）−１０．００
【０３７０】
直線較正曲線から、それぞれの検出限界をＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  ３２６４５に記述の手順を用いて得た。増大因子は、非誘導体化テストステロン検出限界（ｌｉｍｉｔ  ｏｆ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ：ＬＯＤ）と比較して、標識テストステロンＬＯＤに基づいて計算される。結果を以下の表３に示す。
【表３】
2021532118.tif 000065
【図１Ａ】
2021532118.tif 000068
【図１Ｂ】
2021532118.tif 000069
【図１Ｃ】
2021532118.tif 000070
【図２】
2021532118.tif 000071
【図３Ａ】
2021532118.tif 000072
【図３Ｂ】
2021532118.tif 000073
【図３Ｃ】
2021532118.tif 000074
【図４】
2021532118.tif 000075
【図５】
2021532118.tif 000076
【国際調査報告】
2021532118.tif 000077
2021532118.tif 000078
2021532118.tif 000079