(57)【要約】  装置（例えば、ユーザ装置、基地局など）がますます頻繁に繰り返し受信するメッセージの処理時間を短縮するためのシステム及び方法について説明する。例えば、これらのシステム及び方法は、第１のメッセージ以降のメッセージが受け取られてこれらのメッセージ間の時間が減少している場合、場合によってはポリシー毎に最大出力までモバイル装置に電力を高めさせる。メッセージ間の時間の減少は、モバイル装置がパワーアップする必要性が差し迫っていることを示す。これらのシステム及び方法は、異なるタイプのメッセージ（例えば、パワーアップ、パワーダウン、リソース要求、帯域幅要求、サービスタイプ、通話タイプ発信、サービス品質要求、アプリケーションタイプなど）に適応することができる。各メッセージタイプは、方法がメッセージ間の時間の減少を検出した時のデフォルト行動を示す（予め定められた又は適応的な）ポリシーに関連する。【選択図】図３Ａ
2021502751.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電気通信ネットワーク内で基地局に通信可能に結合される無線モバイル装置において受け取られたパワーアップメッセージの処理を最適化するための方法であって、
前記モバイル装置において、前記基地局から一連のパワーアップメッセージを受け取るステップと、
前記一連のパワーアップメッセージにおけるパワーアップメッセージのタイムスタンプに基づいて、受け取られたパワーアップメッセージのレートを計算するステップと、
前記一連のパワーアップメッセージを受け取ったことに応答して取られる応答アクションのセットを含むアクションポリシーを識別するステップと、
前記受け取られたパワーアップメッセージのレートに基づいて、前記応答アクションのセットから応答アクションを選択するステップと、
前記モバイル装置の動作を変更することによって、前記選択された応答アクションを実行するステップと、
を含み、
前記動作を変更するステップは、前記ユーザ装置によるデータ送信の電力を、前記選択された応答アクションによって指定される電力レベルに高めるステップを含み、
前記選択された応答アクションによって指定される前記電力レベルは、前記一連のパワーアップメッセージ内の少なくとも１つのメッセージによって指定される電力レベルよりも大きい、
方法。
【請求項２】
前記一連のパワーアップメッセージは、第１のタイムスタンプを有する第１のパワーアップメッセージと、第２のタイムスタンプを有する第２のパワーアップメッセージと、第３のタイムスタンプを有する第３のパワーアップメッセージとを含み、
前記受け取られたパワーアップメッセージのレートは、前記第１のタイムスタンプと、前記第２のタイムスタンプと、前記第３のタイムスタンプとの間の差に基づく、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記選択された応答アクションによって指定される前記電力レベルは、閾値量に基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記選択された応答アクションによって指定される前記電力レベルは、前記モバイル装置の最大電力レベルである、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記応答アクションのセットは、前記ユーザ装置によるデータ送信の電力を、受け取られたパワーアップメッセージのレートの範囲に基づく電力レベルに高めることを指定する応答アクションを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記一連のパワーアップメッセージは、第１のパワーアップメッセージと第２のパワーアップメッセージとを含み、
前記第１のパワーアップメッセージは、前記第２のパワーアップメッセージの前に受け取られ、
前記モバイル装置は、前記第２のパワーアップメッセージを受け取ると、データ送信の電力を直ちに閾値量に高める、
請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記アクションポリシーは、前記モバイル装置のタイプに基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記モバイル装置の前記動作は、前記モバイル装置が前記一連のパワーアップメッセージを処理することなく変更される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
電気通信ネットワーク内で基地局に通信可能に結合されるユーザ装置において受け取られたメッセージの処理を最適化するための方法であって、
前記ユーザ装置において、前記基地局から第１のメッセージを受け取るステップであって、該第１のメッセージは、第１のメッセージタイプであり、及び第１のタイムスタンプに関連する、ステップと、
前記ユーザ装置において、前記基地局から第２のメッセージを受け取るステップであって、該第２のメッセージは、前記第１のメッセージタイプであり、第２のタイムスタンプに関連し、及び前記第１のメッセージの後に受け取られる、ステップと、
前記ユーザ装置において、前記基地局から後続メッセージのセットを受け取るステップであって、該後続メッセージのセットにおける各メッセージは、前記第１のメッセージタイプであり、後続のタイムスタンプに関連し、及び前記第２のメッセージの後に受け取られる、ステップと、
前記第１のタイムスタンプ、前記第２のタイムスタンプ、及び前記後続メッセージのセットにおける各メッセージのタイムスタンプに基づいて、受け取られたメッセージのレートのセットを計算するステップと、
前記基地局からメッセージを受け取ったことに応答して取られる応答アクションのセットを含むアクションポリシーを識別するステップと、
前記受け取られたメッセージのレートのセットにおける前記受け取られたメッセージのレートに基づいて、前記応答アクションのセットから応答アクションを選択するステップと、
前記選択された応答アクションに従って、前記ユーザ装置の動作を変更するステップと、
を含む、方法。
【請求項１０】
前記第１のメッセージタイプは、
パワーアップ、
パワーダウン、
サービス品質、
データ速度要求、
リソース要求、
帯域幅要求、
通話タイプ発信、
サービスタイプ、
パワーヘッドルームレポート、
無線ベアラ、又は、
ハンドオーバ、
である、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記ユーザ装置は、前記第２のメッセージを受け取ると、デフォルト応答アクションに従って直ちに動作を変更する、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記識別されるアクションポリシーは、前記第１のメッセージタイプに基づく、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記識別されるアクションポリシーは、前記ユーザ装置のタイプに基づく、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記ユーザ装置の動作は、前記ユーザ装置が前記第２のメッセージ又は前記後続メッセージのセットにおけるいずれかのメッセージを処理することなく変更される、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
少なくとも１つのプロセッサによって実行される命令を保持する少なくとも１つのコンピュータ可読メモリであって、該命令は、電気通信ネットワーク内で基地局に通信可能に結合されるユーザ装置において受け取られたメッセージの処理を最適化するための方法を実行し、該方法は、
前記ユーザ装置において、前記基地局から一連のメッセージを受け取るステップと、
前記一連のメッセージにおける各メッセージのタイプを識別するステップと、
各メッセージの前記タイプに基づいて、前記一連のメッセージにおけるメッセージをメッセージのサブセットにグループ化するステップであって、メッセージのサブセットの各々は同じタイプのメッセージを含む、ステップと、
メッセージのサブセットの各々について、
前記メッセージのサブセットにおけるメッセージのタイムスタンプに基づいて、受け取られたメッセージのレートを計算するステップと、
前記一連のパワーアップメッセージを受け取ったことに応答して取られる応答アクションのセットを含むアクションポリシーを識別するステップと、
前記受け取られたパワーアップメッセージのレートに基づいて、前記応答アクションのセットから応答アクションを選択するステップと、
前記選択された応答アクションに基づいて、前記ユーザ装置の動作を変更するステップと、
を含む、少なくとも１つのコンピュータ可読メモリ。
【請求項１６】
メッセージのサブセットの識別されるアクションポリシーは、前記メッセージのサブセットにおけるメッセージのタイプに基づく、請求項１５に記載の少なくとも１つのコンピュータ可読メモリ。
【請求項１７】
メッセージのサブセットの識別されるアクションポリシーは、前記ユーザ装置のタイプに基づく、請求項１５に記載の少なくとも１つのコンピュータ可読メモリ。
【請求項１８】
前記一連のメッセージは、
パワーアップ、
パワーダウン、
サービス品質、
データ速度要求、
リソース要求、
帯域幅要求、
通話タイプ発信、
サービスタイプ、
パワーヘッドルームレポート、
無線ベアラ、
ハンドオーバ、又は、
これらのいずれかの組み合わせ、
のタイプのものである、請求項１５に記載の少なくとも１つのコンピュータ可読メモリ。
【請求項１９】
前記応答アクションのセットにおける各応答アクションは、受け取られたメッセージのレートの範囲に対応する、請求項１５に記載の少なくとも１つのコンピュータ可読メモリ。
【請求項２０】
前記ユーザ装置の前記動作は、前記ユーザ装置が前記一連のメッセージを処理することなく変更される、請求項１５に記載の少なくとも１つのコンピュータ可読メモリ。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
従来の電気通信ネットワークでは、基地局の受信アンテナにおいて指定レベルの電力を確立するためにユーザ装置(user equipment)（例えば、モバイル装置(mobile device)）がパワーアップする(power up)必要がある場合、モバイル装置は、基地局(base station)からの詳細なメッセージによってそのようなアクションを取るように指示される。例えば、モバイル装置からの受信電力が閾値レベル未満に落ち込むと、基地局は、モバイル装置が確実に閾値レベル以上になるようにモバイル装置にパワーアップメッセージ(power-up message)を送信すべきであると判断する。モバイル装置は、パワーアップメッセージを受け取ると、メッセージを復号して適切なアクション（例えば、パワーアップ）を取る。モバイル装置がメッセージを受け取らなかった場合、或いは電力増加のレベルが十分でない（例えば、モバイル装置における電力レベルが閾値レベル未満である）場合には、モバイル装置における所望の電力レベルが達成されるまで後続メッセージ(subsequent message)（例えば、第２のメッセージ、第３のメッセージなど）が送信される。このプロセスは、モバイル装置において十分な電力が達成されるまで継続する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００２】
例えば、モバイル装置が通りを進んで移動しているシナリオでは、経路損失の変化によって電力が失われることがある。基地局は、電力の喪失を検出すると、電力レベル(power level)が一定の閾値レベルを確実に上回るようにモバイル装置に電力を高めるように指示することができる。しかしながら、基地局がこの第１のパワーアップメッセージを送信している間にモバイル装置が建物に入ってしまう（さらなる電力喪失を招く）ことにより、モバイル装置は、第１のパワーアップメッセージを復号及び／又は処理できるようになる前に後続のパワーアップメッセージを受信するようになる。このようにして、モバイル装置は、一定の電力レベルを達成するために複数のパワーアップメッセージを復号して処理する任務を課せられる。しかしながら、モバイル装置は、各パワーアップメッセージ復号して指定のアクション（例えば、モバイル装置の電力レベルを高めること）を取る際に時間を浪費する。さらに、急速に変化する経路損失環境では、モバイル装置における所望の電力レベルが達成されるまで電力制御メッセージを何度も繰り返す必要性はめったにない。
【課題を解決するための手段】
【０００３】
添付図面を使用することによって、開示する技術の実装の解説及び説明を行う。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】様々な実装による通信ネットワークを示す図である。
【図２】ユーザに関連するユーザ装置においてメッセージを受信する一連の動作を示す図である。
【図３Ａ】図１の通信ネットワーク内の一連のメッセージの復号及び処理を最適化する方法を示すフロー図である。
【図３Ｂ】図１の通信ネットワーク内の一連のメッセージの復号及び処理を最適化する方法を示すフロー図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
図面は、必ずしも縮尺通りではない。同様に、本技術の実装の一部を説明する目的で、いくつかのコンポーネント及び／又は動作を異なるブロックに分離し、又は単一のブロックに組み合わせることもできる。さらに、本技術は、様々な修正形態及び代替形態が可能であるが、図面には特定の実装を一例として示し、以下ではこれらについて詳細に説明する。しかしながら、説明する特定の実装に本開示を限定する意図はない。むしろ、本開示は、添付の特許請求の範囲によって定められる本開示の範囲に含まれる全ての修正物、同等物及び代替物を対象とするように意図される。
【０００６】
本発明者らは、上記の及びその他の問題点に照らして、装置（例えば、ユーザ装置、基地局など）がますます頻繁に繰り返し受信するメッセージの復号時間及び処理時間を短縮することが有益であろうと認識した。本明細書では、高頻度で受け取られる一連のメッセージの復号及び処理を最適化するためのシステム及び方法について説明する。例えば、開示するシステム及び方法は、第１のメッセージ以降のメッセージが受け取られてこれらのメッセージ間の時間が減少している場合、場合によってはユーザ装置に最大出力まで電力を高めさせる。メッセージ間の時間の減少は、ユーザ装置がメッセージに応答し、及び／又はメッセージに応答してアクション（例えば、パワーアップ）を取る必要性が差し迫っていることを示すことができる。システム及び方法は、異なるタイプのメッセージ（例えば、パワーアップ、パワーダウン(power-down)、サービス品質(quality of service)、データ速度要求(data speed request)、リソース要求(resource request)、帯域幅要求(bandwidth request)、通話タイプ発信(call type origination)、サービスタイプ、パワーヘッドルームレポート(power headroom report)、無線ベアラ、ハンドオーバなど）に適応することができる。各メッセージタイプは、システム及び方法がメッセージ受信レートの増加（例えば、メッセージ間の時間の減少）を検出した時のデフォルト動作(default behavior)を示す（予め定められた又は適応的な）ポリシーに関連することができる。
【０００７】
以下、システムの様々な実装について説明する。以下の説明では、これらの実装を完全に理解して説明を実施できるように具体的な詳細を示す。しかしながら、当業者であれば、これらの詳細の多くを伴わずにシステムを実施することもできると理解するであろう。また、いくつかの周知の構造又は特徴については、関連する様々な実装の説明を不必要に曖昧にしないように、詳細には図示又は説明していないこともある。以下に示す説明において使用する専門用語は、たとえ本発明のいくつかの具体的な実装の詳細な説明に関連して使用している場合でも、その最も広い妥当な形で解釈されるように意図される。
【０００８】
好適なコンピュータ環境
図１に、様々な実装又は実施形態による電気通信ネットワーク１０（本明細書ではネットワーク１０とも呼ぶ）を示す。ネットワーク１０は、ＵＥ１４＿１、１４＿２、．．．、１４＿Ｎと呼ばれる複数のユーザ装置に通信可能に結合された基地局（ＢＳ）１２を含み、ここでのＮは整数である。ＢＳ１２は、マクロセル１６内などの地理的領域内に位置するＵＥ１４にサービスを提供する。図１には、マクロセル１６を六角形で示しているが、他のマクロセル１６の形状も可能である。一般に、ネットワーク１０は複数のマクロセル１６を含み、各マクロセル１６は１又は２以上のＢＳ１２を含む。
【０００９】
いくつかの実装では、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎが、無線通信ネットワークを介して通信するいずれかの装置を含むことができる。このような装置は、携帯電話機、セルラ電話機、モバイルコンピュータ、携帯情報端末（ＰＤＡ）、無線周波数装置、ハンドヘルドコンピュータ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、パームトップ、ページャ、これらの装置の１つ又は２つ以上を組み合わせた統合装置などを含む。従って、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎは、能力及び機能の面で多岐にわたることができる。また、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎは、ＳＩＭレス装置（すなわち、機能的な加入者識別モジュール（「ＳＩＭ」）を含まないモバイル装置）、ローミングモバイル装置（すなわち、自機のホームアクセスネットワーク外で動作するモバイル装置）、及び／又はモバイルソフトウェアアプリケーションを含むこともできる。
【００１０】
いくつかの実装では、ＢＳ１２が、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎのうちの１つ又は２つ以上に音声トラフィック及び／又はデータトラフィックを伝えることができる。ＢＳ１２は、１又は２以上の通信プロトコル又は規格を使用してＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎと通信することができる。例えば、ＢＳ１２は、以下に限定するわけではないが、ＧＳＭ、インターネットプロトコル（ＩＰ）マルチメディアサブシステム（ＩＭＳ）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、ユニバーサルモバイルテレコミュニケーションズシステム（ＵＭＴＳ）、Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ−Ｄａｔａ  Ｏｐｔｉｍｉｚｅｄ（ＥＶＤＯ）、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）、ジェネリックアクセスネットワーク（ＧＡＮ）、免許不要モバイルアクセス（ＵＭＡ）、（ＩＳ−９５、ＩＳ−２０００、及びＩＳ−８５６プロトコルを含む）符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）プロトコル、アドバンストＬＴＥ又はＬＴＥ＋、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭ）、汎用パケット無線サービス（ＧＰＲＳ）、拡張データＧＳＭ環境（ＥＤＧＥ）、高度移動電話システム（ＡＭＰＳ）、（ＩＥＥＥ  ８０２．１６ｅ−２００５及びＩＥＥＥ  ８０２．１６ｍプロトコルを含む）ＷｉＭＡＸプロトコル、（高速ダウンリンクパケットアクセス（ＨＳＤＰＡ）及び高速アップリンクパケットアクセス（ＨＳＵＰＡ）を含む）高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）、ウルトラモバイルブロードバンド（ＵＭＢ）などを含む１又は２以上の規格を使用してＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎと通信することができる。
【００１１】
ＢＳ１２は、例えばオペレーションサポートサブシステム（ＯＳＳ）サーバ１８、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）２０などのバックホール機器に（例えば、図１に実線を使用して示すバックホール接続を使用して）通信可能に結合することができる。無線通信ネットワーク１０がロングタームエボリューション（ＬＴＥ）規格又はＬＴＥアドバンスト規格に従って動作する場合、ＲＮＣ２０は、モビリティ管理エンティティの形を取ることもできる。
【００１２】
いくつかの実装では、基地局１２が、プロセッサ１２０と、１又は２以上の送信アンテナ（送信機）１２２と、１又は２以上の受信アンテナ（受信機）１２４と、コンピュータ可読媒体１２６とを含むことができる。プロセッサ１２０は、コンピュータ可読媒体１２６、又はプロセッサ１２０がアクセスできる他のコンピュータ可読媒体に記憶することができる命令を実行するように構成することができる。いくつかの実装では、プロセッサ１２０が、中央処理装置（ＣＰＵ）、グラフィック処理装置（ＧＰＵ）、又はＣＰＵとＧＰＵの両方、或いは他のいずれかの種類の処理装置である。基地局１２は、（通信ネットワーク１０が３Ｇ  ＵＭＴＳネットワークである場合には）ノードＢの形態、又は（無線通信ネットワーク１０がＬＴＥ規格又はＬＴＥアドバンスト規格に従って動作する場合には）ｅノードＢの形態とすることもできる。
【００１３】
１又は２以上の送信アンテナ１２２は、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎに信号を送信することができ、１又は２以上の受信アンテナ１２４は、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎから信号を受信することができる。アンテナ１２２及び１２４は、当業で周知のアンテナを含む。例えば、アンテナ１２２及び１２４は、無線周波数通信を送受信する機能を実行する無線送信機及び無線受信機を含むことができる。アンテナ１２２及び１２４は、ＢＳ１２のトランシーバモジュールに含めることができる。
【００１４】
コンピュータ可読媒体１２６は、コンピュータ可読記憶媒体（「ＣＲＳＭ」）を含むことができる。ＣＲＳＭは、ＣＲＳＭに記憶されている命令を実行するためにコンピュータ装置がアクセスできるいずれかの利用可能な物理的媒体とすることができる。ＣＲＳＭは、以下に限定するわけではないが、ランダムアクセスメモリ（「ＲＡＭ」）、リードオンリメモリ（「ＲＯＭ」）、電気的に消去可能でプログラム可能なリードオンリメモリ（「ＥＥＰＲＯＭ」）、フラッシュメモリ又はその他のメモリ技術、コンパクトディスクリードオンリメモリ（「ＣＤ−ＲＯＭ」）、デジタル多用途ディスク（「ＤＶＤ」）又はその他の光ディスクストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージ又はその他の磁気記憶装置、或いは望ましい情報の記憶に使用することができて基地局１２がアクセスできる他のいずれかの媒体を含むことができる。コンピュータ可読媒体１２６は、基地局１２内、基地局１２がローカルネットワーク上でアクセスできる１又は２以上の記憶装置上、基地局１２がワイドエリアネットワークを介してアクセスできるクラウドストレージ上、又は他のいずれかの場所に存在することができる。
【００１５】
コンピュータ可読媒体１２６は、プロセッサ１２０上で実行されるように構成された命令及びデータストアなどのモジュールを記憶することができる。例えば、コンピュータ可読媒体１２６は、本明細書において後ほどさらに詳細に説明するような、メッセージ処理最適化モジュール１２８及びネットワーク設定モジュール１３０を記憶することができる。
【００１６】
図１には、メッセージ処理最適化モジュール１２８、ネットワーク設定モジュール１３０、及び／又は１又は２以上の他のモジュール（図示せず）をＢＳ１２内のコンピュータ可読媒体１２６が記憶するように示しているが、これらのモジュールは、ネットワーク１０の（例えば、ＢＳ１２以外の）別のコンポーネントに記憶することもできる。例えば、これらのモジュールのうちの１つ又は２つ以上は、ＯＳＳサーバ１８、ＲＮＣ２０、ネットワーク１０に関連する別のサーバなどに含まれるコンピュータ可読媒体に記憶することもできる。
【００１７】
図１には示していないが、コンピュータ可読媒体１２６には他の様々なモジュール（例えば、オペレーティングシステムモジュール、基本入出力システム（ＢＩＯＳ）など）を記憶することもできる。さらに、図１には示していないが、基地局１２は、例えば基地局１２の様々なコンポーネントに電力を供給するように構成された電力バス、様々なバックホール機器と通信する１又は２以上のインターフェイスなどの他の複数のコンポーネントを含むこともできる。
【００１８】
ＵＥ１４は、プロセッサ１４０と、１又は２以上の送信アンテナ（送信機）１４２と、１又は２以上の受信アンテナ（受信機）１４４と、コンピュータ可読媒体１４６とを含むことができる。プロセッサ１４０は、コンピュータ可読媒体１４６、又はプロセッサ１４０がアクセスできる他のコンピュータ可読媒体に記憶することができる命令を実行するように構成することができる。いくつかの実装では、プロセッサ１４０が、中央処理装置（ＣＰＵ）、グラフィック処理装置（ＧＰＵ）、又はＣＰＵとＧＰＵの両方、或いは他のいずれかの種類の処理装置である。１又は２以上の送信アンテナ１４２は、基地局１２に信号を送信することができ、１又は２以上の受信アンテナ１４４は、基地局１２から信号を受信することができる。アンテナ１４２及び１４４は、ＵＥ１４のトランシーバモジュールに含めることができる。
【００１９】
コンピュータ可読媒体１４６は、ＣＲＳＭを含むこともできる。ＣＲＳＭは、ＣＲＳＭに記憶されている命令を実行するためにコンピュータ装置がアクセスできるいずれかの利用可能な物理的媒体とすることができる。ＣＲＳＭは、以下に限定するわけではないが、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＳＩＭカード、フラッシュメモリ又はその他のメモリ技術、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ又はその他の光ディスクストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスクストレージ又はその他の磁気記憶装置、或いは望ましい情報の記憶に使用することができてＵＥ１４がアクセスできる他のいずれかの媒体を含むことができる。
【００２０】
コンピュータ可読媒体１４６は、プロセッサ１４０上で実行されるように構成された命令及びデータストアなどの複数のモジュールを記憶することができる。例えば、コンピュータ可読媒体１４６は、構成モジュール１４８を記憶することができる。図１には示していないが、コンピュータ可読媒体１４６は、別の装置又はコンポーネント（例えば、基地局１２、他のＵＥなど）との間で音声、データ及びメッセージ（例えば、ショートメッセージサービス（ＳＭＳ）メッセージ、マルチメディアメッセージサービス（ＭＭＳ）メッセージ、インスタントメッセージング（ＩＭ）メッセージ、拡張メッセージサービスなど）を受信及び／又は提供するように構成された１又は２以上のアプリケーションを記憶することもできる。
【００２１】
図１には示していないが、ＵＥ１４は、バッテリ、充電ユニット、１又は２以上のネットワークインターフェイス、オーディオインターフェイス、ディスプレイ、キーパッド又はキーボード、ＧＰＳ受信機及び／又は他の位置特定コンポーネント、及びその他の入力及び／又は出力インターフェイスなどの様々な他のコンポーネントを含むこともできる。
【００２２】
図１には１つのＵＥ（ＵＥ１４＿１）しか詳細に示していないが、ＵＥ１４＿２、．．．、１４＿Ｎの各々は、ＵＥ１４＿１の構造と少なくとも部分的に同様の構造を有することができる。例えば、ＵＥ１４＿２、．．．、１４＿Ｎの各々は、ＵＥ１４＿１と同様に、プロセッサと、１又は２以上の送信アンテナと、１又は２以上の受信アンテナと、構成モジュールを含むコンピュータ可読媒体とを含むことができる。
【００２３】
コンピュータ可読媒体１２６に記憶されたネットワーク設定モジュール１３０は、ネットワーク１０に関連する１又は２以上のネットワーク設定を維持する。ネットワーク設定モジュール１３０によって維持される個々のネットワーク設定は、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎのうちの単一のＵＥ、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎのサブセット、又はＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎの各々に関連することができる。例えば、１又は２以上のネットワーク設定のうちの１つのネットワーク設定は、ＵＥ（又はＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎの各々）がＢＳ１２にデータを送信できる最大ビットレートを指定することができる。１又は２以上のネットワーク設定のうちの別のネットワーク設定は、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎの各々がＢＳ１２にデータを送信するために使用する送信時間間隔（ｔｔｉ）を指定することができる。さらに別のネットワーク設定は、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎの各々がＢＳ１２にデータを送信するために使用できる最大電力を指定することができる。ネットワーク設定モジュール１３０によって維持される１又は２以上のネットワーク設定は、他のいずれかのタイプのネットワーク設定を含むこともできる。
【００２４】
ネットワーク設定モジュール１３０によって維持される１又は２以上のネットワーク設定のうちの１つ又は２つ以上は、ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎに（例えば、送信アンテナ１２２によってＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎの受信アンテナ１４４に）伝えることができる。ＵＥ１４＿１、．．．、１４＿Ｎ（例えば、対応する構成モジュール１４８）は、ネットワーク設定を受け取ったことに基づいて自機を構成し、ＢＳ１２と通信することができる。
【００２５】
一般に、ネットワーク１０は、複数のマクロセル１６で構成される。従って、ネットワーク１０は、構成及びサイズに応じて都市、州、国全体、全世界などの様々な地域を表し、これらの地域にサービスを提供することができる。
【００２６】
カウンタ１３２は、電話アプリケーションサーバ（ＴＡＳ）とすることができるアプリケーションサーバ（ＡＳ）１３４内に位置することができる。アプリケーションサーバは、ＯＳＳサーバ１８又はＲＮＣ２０内に位置することも、或いはネットワーク１０の外部に位置することもできる。ネットワーク１０は、複数のアプリケーションサーバ１３４を含むことができ、従って複数のカウンタ１３２を含むこともできる。さらに、各アプリケーションサーバ１３４は、様々なパラメータを追跡し続けるのに役立つ複数のカウンタ１３２を含むことができる。
【００２７】
ＵＥ１４は、一般に登録プロセスによってネットワーク１０にアクセス又は接続する。同様に、ＵＥ１４は、登録抹消プロセスによってネットワーク１０から退出する。ＵＥ１４は、ネットワーク１０に登録されている間、メッセージを送信及び／又は受信することによって基地局１２と通信することができる。メッセージの例としては、以下に限定するわけではないが、パワーアップ、パワーダウン、サービス品質、データ速度要求、リソース要求、帯域幅要求、通話タイプ発信、サービスタイプ、パワーヘッドルームレポート、無線ベアラ、ハンドオーバといったタイプのメッセージが挙げられる。ＵＥ１４及び／又は基地局１２は、メッセージを受け取ると１又は２以上のアクションを実行することができる。
【００２８】
例えば、基地局１２は、ＵＥのうちの１つ（例えば、ＵＥ１４＿１）からのデータ送信を受け取ると、ＵＥがデータ送信を行うために使用している電力が一定の閾値レベルを下回っていると判定することができる。閾値レベルは、予め定めておくことも（例えば、ＵＥのための特定の閾値レベル値）、或いは（例えば、ＵＥ装置のタイプ、ＵＥ装置の位置、時刻、ＵＥ装置の過去の挙動(behavior)、地理的領域内の装置の挙動などに基づく）適応的なものとすることもできる。基地局は、ＵＥ装置からの受信電力が閾値レベルを下回っていると判定すると、ＵＥ装置にパワーアップメッセージを送信する。基地局は、第１の時点Ｔ１において、カウンタ１３２を使用して、ＵＥ（例えば、ＵＥ１４＿１）に送信されるパワーアップメッセージの数を維持する。例えば、図２に示すように、基地局１２は、時点ｔ１において第１のパワーアップメッセージをユーザ装置に送信する。
【００２９】
しかしながら、ユーザ装置が第１のパワーアップメッセージを受け取らなかった場合、又は電力増大レベルが十分でない（例えば、依然としてユーザ装置が閾値レベル未満の電力レベルで基地局に別のデータ送信を行っている）場合、基地局は、（図２に示す）第２の時点Ｔ2において第２のパワーアップメッセージをユーザ装置に送信する。基地局は、カウンタ１３２を使用して、ＵＥ（例えば、ＵＥ１４＿１）に送信されたパワーアップメッセージの数を更新する。この（図２にＴn-2、Ｔn-1、及びＴnで示す）プロセスは、ユーザ装置において十分な電力が達成されるまで継続する。
【００３０】
ユーザ装置は、基地局１２からの一連のメッセージを受け取って追跡する。例えば、ユーザ装置は、後続のパワーアップメッセージ間の時間間隔（例えば、ｔint(1)、ｔint(n-1)、ｔint(n)）を計算して受信メッセージのレート(rate)を求め、ここでの各時間間隔は、パワーアップメッセージが受け取られた時のタイムスタンプの差分を以下のように示す。
ｔint(1)＝＜第２のパワーアップメッセージの受信タイムスタンプ＞−＜第１のパワーアップメッセージの受信タイムスタンプ＞
ｔint(n-1)＝＜第（ｎ−１）のパワーアップメッセージの受信タイムスタンプ＞−＜第（ｎ−２）のパワーアップメッセージの受信タイムスタンプ＞
ｔint(n)＝＜第（ｎ）のパワーアップメッセージの受信タイムスタンプ＞−＜第（ｎ−１）のパワーアップメッセージの受信タイムスタンプ＞
【００３１】
ユーザ装置は、例えば受信メッセージのレートに基づくアクションポリシー(action policy)に従って１又は２以上のアクションを選択することができる。アクションポリシーは、受け取られたメッセージのタイプに基づくこともできる。例えば、受け取られたメッセージのタイプがパワーアップメッセージである場合、ユーザ装置は、パワーアップメッセージに関連するアクションポリシーを選択することができる。同様に、受け取られたメッセージのタイプがサービス品質メッセージである場合、ユーザ装置は、サービス品質メッセージに関連するアクションポリシーを選択することができる。各アクションポリシーは、受信メッセージに応答して実行できる１又は２以上のアクションに関連することができる。
【００３２】
アクションポリシーは、データ送信電力を最大電力レベルまで高めることなどの、関連するデフォルトアクションを有することができる。いくつかの実装では、アクションポリシーが範囲ベースのアクションを含む。例えば、アクションポリシーは、受信データメッセージのレートの範囲に基づいて、データ送信電力を一定の電力レベルに高めること（例えば、受信メッセージのレートが２〜３である場合には、データ送信電力レベルを６０％に高め、受信メッセージのレートが４〜５である場合には、データ送信電力レベルを８０％に高めることなど）を指定することができる。ユーザ装置は、受信メッセージの復号及び／又は処理を行うことなくアクションポリシーを選択して１又は２以上の関連するアクションを実行することができる。例えば、ユーザ装置は、メッセージのタイプ（例えば、パワーアップ）を決定して受信メッセージのレート（例えば、２．５のレートの増加）を決定した後に、例えば基地局によって要求されている所望の電力レベルを識別するためにパワーアップメッセージの内容を調べることなく、データ送信電力を一定のレベル（例えば、６０％）に高めることができる。このように、ユーザ装置は、基地局から受け取った各パワーアップメッセージを復号することによって時間を浪費しないため、処理時間を短縮する。さらに、特に急速に変化する経路損失環境では、ユーザ装置が、受信メッセージの頻度の高まりに応答して是正アクションを実行することによって（例えば、電力レベルを最大電力レベルまで高めることによって）はるかにタイムリーに反応するので、同じメッセージを何度も繰り返すこと（例えば、複数のパワーアップメッセージ）は不要である。
【００３３】
同様に、基地局１２は、１又は２以上のユーザ装置１４からの一連のメッセージ（例えば、パワーダウンメッセージ）を追跡することができる。基地局は、受け取られたメッセージのレートに基づいて、アクションポリシーに従って１又は２以上のアクションを選択することができる。アクションポリシーは、受け取られたメッセージのタイプに基づくことができる。例えば、受け取られたメッセージのタイプがパワーダウンメッセージである場合、ユーザ装置は、パワーダウンメッセージに関連するアクションポリシーを選択することができる。さらに、基地局１２におけるアクションポリシーは、ユーザ装置側のアクションポリシーと同様に、受信メッセージに応答して実行できる１又は２以上のアクションに関連することもできる。
【００３４】
図３Ａは、図１の通信ネットワーク内の一連のメッセージの復号及び処理を最適化する方法３００を示すフロー図である。図３Ａには、方法３００がユーザ装置によって実行されるように示しているが、基地局が同様のステップを実行することもできる。プロセス３００は、ユーザ装置が上述したメッセージタイプなどのメッセージを基地局から受け取るステップ３０５から開始する。ステップ３１０において、プロセス３００は、受信メッセージのタイプを識別する。メッセージタイプを識別した後に、プロセス３００は、ステップ３１５において、この受信メッセージが、特定の時間枠内で受け取られた識別されたメッセージタイプの第１のメッセージであるかどうかを判定する。この時間枠は、予め定めることも、又は適応的なものとすることもでき、メッセージのタイプ、時刻、ユーザ装置の位置、基地局の位置、ユーザ装置／基地局の過去の挙動、及び／又はその他の環境因子などの１又は２以上のパラメータに基づくことができる。例えば、受信メッセージがパワーアップメッセージである場合には、時間枠を５分とすることができるのに対し、サービス品質のメッセージでは、時間枠を１０分とすることができる。受信メッセージが、特定の時間枠内で受け取られた識別されたメッセージタイプの第１のメッセージである場合、プロセス３００は、ステップ３２０において受信メッセージを復号して処理する。例えば、受信メッセージがパワーアップメッセージである場合、ユーザ装置は、このパワーアップメッセージを復号して処理し、パワーアップメッセージで指定されたレベルまで電力レベルを高める。
【００３５】
他方で、受信メッセージが、特定の時間枠内で受け取られた識別されたメッセージタイプの第１のメッセージではない（例えば、受信メッセージが、識別されたメッセージタイプの第２、第３などのメッセージである）場合、プロセス３００はステップ３２５に進む。ステップ３２５において、プロセス３００は、受け取られたメッセージタイプの一連のレートを計算する。例えば、受け取られメッセージタイプの一連のレートは、（図２にｔint(1)、ｔint(n-1)、ｔint(n)で示す）各後続メッセージが受け取られた時点におけるタイムスタンプ間の差分に基づく１又は２以上の受信レートを含む。次に、プロセス３００はステップ３３０に進む。いくつかの実装では、プロセス３００が、メッセージタイプに応じてカスタマイズできる特定の基準に基づいてステップ３３０に進む。例えば、パワーアップメッセージについては、受け取られた一連のメッセージの一連の受信レートにおけるレートが増加している（例えば、ｔint(1)＜ｔint(n-1)であるような、又はｔn−ｔin-1が減少しているような高レート／頻度でメッセージが受け取られている）場合、プロセス３００はステップ３３０に進む。いくつかの実装では、プロセス３００が、同じメッセージタイプの第２のメッセージを受け取るとすぐにステップ３３０に進む。例えば、サービス品質メッセージについては、プロセス３００が、第２のサービス品質メッセージを受け取るとすぐにステップ３３０に進む。
【００３６】
ステップ３３０において、プロセス３００は、メッセージタイプに関連するアクションポリシーを識別する。全てのメッセージタイプ（又はそのサブセット）について共通のアクションポリシーを識別することができる。各アクションポリシーは、受信メッセージに応答して実行できる１又は２以上の行動に関連することができる。アクションポリシーは、データ送信電力を最大電力レベルまで高めることなどの、関連するデフォルトアクションを有することができる。いくつかの実装では、アクションポリシーが範囲ベースのアクションを含む。例えば、アクションポリシーは、受信データメッセージのレートの範囲に基づいて、データ送信電力を一定の電力レベルに高めること（例えば、受信メッセージのレートが２〜３である場合には、データ送信電力レベルを６０％に高め、受信メッセージのレートが４〜５である場合には、データ送信電力レベルを８０％に高めることなど）を指定することができる。プロセス３００は、ユーザ装置が受信メッセージを復号及び／又は処理することなく、アクションポリシーを選択して１又は２以上の関連するアクションを実行することができる。
【００３７】
ステップ３３５において、プロセス３００は、識別されたアクションポリシーに関連する応答アクション(responsive action)を選択する。応答アクションは、例えばメッセージの受信レートに基づいて選択することができる。例えば、プロセス３００は、メッセージのタイプ（例えば、パワーアップ）を決定して受信メッセージのレート（例えば、２．５のレートの増加）を決定した後に、データ送信電力を受信メッセージのレートに対応する一定レベル（例えば、６０％）まで高めるようにユーザ装置に指示する応答アクション(response action)を選択することができる。次に、プロセス３００は、ステップ３４０において、例えば選択された応答アクションを実行する（例えば、データ送信電力を６０％に高める）ことによって動作(behavior)を変更するようにユーザ装置に指示する。
【００３８】
プロセス３００は、同じメッセージタイプの後続メッセージを受け取ると、ユーザ装置が各受信メッセージを復号して処理するのを待つことなく、ステップ３２５〜３４０のうちの１つ又は２つ以上を実行することができる。このように、プロセス３００は、基地局とユーザ装置との間の通信リンクを節約し、ユーザの体験が改善される。
【００３９】
図３Ｂは、図１の通信ネットワーク内の一連のメッセージの復号及び処理を最適化する方法３００を示すフロー図である。図３Ｂには、方法３００がユーザ装置によって実行されるように示しているが、基地局が同様のステップを実行することもできる。プロセス３００は、ユーザ装置が基地局から一連のメッセージを受け取るステップ３５５から開始する。一連のメッセージは、上述したメッセージタイプなどの、同じタイプ又は異なるタイプのメッセージを含むことができる。例えば、一連のメッセージは、４つのパワーアップメッセージ及び２つのサービス品質メッセージを含む。ステップ３６０において、プロセス３００は、一連の受信メッセージ内の各メッセージのタイプを識別する。例えば、プロセス３００は、受信メッセージのうちの４つがパワーアップタイプのものであり、受け取られたメッセージのうちの２つがサービス品質のタイプのものであると識別する。次に、プロセス３００は、ステップ３６５において、受信メッセージを各メッセージのタイプに基づくサブセットにグループ化する(group)。例えば、プロセス３００は、パワーアップメッセージの第１のサブセットと、サービス品質メッセージの第２のサブセットとを生成する。いくつかの実装では、２又は３以上のメッセージタイプのメッセージを共にグループ化することができる（例えば、パワーアップタイプのメッセージとパワーダウンタイプのメッセージとを１つのサブセットにグループ化することができる）。プロセス３００は、受信メッセージをメッセージタイプサブセットにグループ化した後に、ステップ３７０において識別されたメッセージタイプサブセット毎に、上記で詳細に説明したステップ３２５〜３４０に進む。
【００４０】
結び
本明細書及び特許請求の範囲全体を通じ、「備える、含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅ、ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」などの用語は、文脈上明らかに他の意味を必要としない限り、排他的又は網羅的な意味の対語である包括的な意味で、すなわち「〜を含むけれどもそれに限定されない（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ，ｂｕｔ  ｎｏｔ  ｌｉｍｉｔｅｄ  ｔｏ）」という意味で解釈されたい。本明細書で使用する「接続された（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）」、「結合された（ｃｏｕｐｌｅｄ）」という用語、又はこれらのあらゆる変化形は、２又は３以上の要素間の直接的又は間接的な接続又は結合を意味し、要素間の接続の結合は、物理的なもの、論理的なもの、又はこれらの組み合わせとすることができる。また、「本明細書において（ｈｅｒｅｉｎ）」、「上記で（ａｂｏｖｅ）」、「以下で（ｂｅｌｏｗ）」という単語、及び同様の趣旨の単語は、本出願において使用する場合、総じて本出願のことを意味し、本出願のいずれかの特定の部分を意味するものではない。状況によっては、上記の詳細な説明における単数形又は複数形を使用した単語が、それぞれ複数又は単数を含むこともある。２又は３以上の項目のリストに関する「又は（ｏｒ）」という単語は、リスト内の項目のいずれか、リスト内の項目全て、及びリスト内の項目のいずれかの組み合わせという単語の解釈を全てカバーする。
【００４１】
上記のシステムの実装についての詳細な説明は網羅的なものではなく、或いはシステムを上記で開示した正確な形態に限定するものでもない。上記では、例示を目的としてシステムの特定の実装及び例について説明しているが、当業者であれば認識するように、システムの範囲内で様々な同等の修正が可能である。例えば、本明細書では、いくつかのネットワーク要素を、特定の機能を実行するものとして説明している。これらの機能を同じ又は異なるネットワーク内の他の要素が実行することによって、ネットワーク要素の数を低減することもできる。これとは別に、又はこれに加えて、これらの機能を実行するネットワーク要素を、これらの機能の一部を実行する２又は３以上の要素に置き換えることもできる。また、プロセス、メッセージ／データフロー又はブロックを所与の順序で示しているが、別の実装では、ステップを有するルーチンを異なる順序で実行し、又は異なる順序のブロックを有するシステムを使用することもでき、いくつかのプロセス又はブロックを削除、移動、追加、細分化、結合、及び／又は修正して代替例又は下位結合を提供することもできる。これらのプロセス、メッセージ／データフロー又はブロックの各々は、様々な異なる方法で実行することができる。また、プロセス又はブロックを連続して実行されるように示していることもあるが、代わりにこれらのプロセス又はブロックを並行に、又は異なる時点で実行することもできる。さらに、本明細書に示すあらゆる特定の数字は一例にすぎず、別の実装では異なる値又は範囲を使用することもできる。また、当業者であれば、実際のデータベースの実装は様々な形を取ることができ、本明細書では、「データベース」という用語を、テーブル、連結リスト、配列などの、データの記憶及びアクセスを可能にするあらゆるデータ構造を示す汎用的な意味で使用していると理解するであろう。
【００４２】
本明細書に示す方法及びシステムの教示は、必ずしも上述したシステムではなく他のシステムに適用することもできる。上述した様々な実装の要素及び行為は組み合わせることもできる。
【００４３】
上述したあらゆる特許及び出願及びその他の引用文献は、添付の出願書類にリストできるあらゆるものを含め、引用により本明細書に組み入れられる。必要であれば、本技術の態様を、上述した様々な引用文献のシステム、機能及び概念を採用するように修正することもできる。
【００４４】
本発明には、上記の詳細な説明に照らしてこれらの及びその他の変更を行うことができる。上記の説明では、本技術のいくつかの実装について説明しているが、これらが本文中でいかに詳述されているように見えても、本発明は多くの方法で実施することができる。システムの詳細は、その実装の詳細が大幅に異なることもあるが、それでもなお本明細書で開示する主題に含まれる。上述したように、本技術のいくつかの特徴又は態様を説明する際に使用した特定の用語については、その用語が関連する本開示のいずれかの特定の特性、特徴又は態様に制約されるように本明細書で再定義されていることを暗示するものとして捉えるべきではない。一般に、以下の特許請求の範囲で使用する用語は、上記の詳細な説明の部分で明確に定義していない限り、本明細書で開示する特定の実装に本発明を限定するものとして解釈すべきではない。従って、本発明の実際の範囲は、開示した実装のみならず、特許請求の範囲に基づく本発明の全ての同等の実施又は実装方法も含む。
【００４５】
以下では、本技術のいくつかの態様をいくつかの請求項の形で提示するが、本発明者らは、本技術の様々な態様をあらゆる数の請求項の形で企図する。例えば、本発明の１つの態様のみをコンピュータ可読媒体において具体化されるものとして記載されているが、他の態様も同様にコンピュータ可読媒体において具体化することができる。従って、本発明者らは、本出願の出願後にさらなる請求項を追加して、このような本技術の他の態様のためのさらなる請求項の形態を追求する権利を有する。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【国際調査報告】
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