(57)【要約】  本開示は、デバイス、太陽電池モジュール、可撓性太陽光方向転換フィルムを作製する方法、設置場所に太陽電池モジュールを設置する方法、及び太陽電池モジュールを作製する方法に関する。太陽光方向転換フィルムは、第１の主面と複数の構造を含む第２の主面とを有する第１の層を備える。第１の表面に対して垂直に取られた各構造の断面に内接し得る最も大きな三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有する。第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる。太陽光方向転換フィルムはまた、構造上に配置され、構造に適合する第２の層を含む。第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている。
2021511685.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の主面と複数の構造を含む第２の主面とを有する第１の層であって、前記第１の主面に対して垂直に取られた各構造の断面に内接し得る最も大きな三角形は、前記第１の主面から前記三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有し、前記第１のファセットの長さは、前記第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる、第１の層と、
前記構造上に配置され、前記構造に適合する第２の層であって、前記第２の層は、前記第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルムを備える、デバイス。
【請求項２】
複数の太陽電池と、
前記複数の太陽電池を互いに電気的に接続するタビングリボンと、
請求項１に記載の可撓性太陽光方向転換フィルムと、を備える、太陽電池モジュール。
【請求項３】
前記第１のファセットの前記長さが、前記第２のファセットの前記長さと少なくとも１５％異なる、請求項１に記載のデバイス又は請求項２に記載のモジュール。
【請求項４】
前記第１の層及び前記第２の層の一方又は両方が、多層構造である、請求項１に記載のデバイス又は請求項２に記載のモジュール。
【請求項５】
前記第１の層が、
前記第１の主面及び第２の主面を含む第１の副層と、
前記第２の主面上に配置され、前記構造を含む、第２の副層と、を含む、請求項２に記載のモジュールの請求項１に記載のデバイス。
【請求項６】
前記第１の副層が、第１の材料を含み、前記第２の副層が、前記第１の材料と異なる第２の材料を含む、請求項５に記載のデバイス又はモジュール。
【請求項７】
前記第１の層の前記第１の副層が、約５０μｍ〜約１００μｍの厚さを有し、
前記第１の層の前記第２の副層が、約７μｍ〜約３１μｍの範囲の厚さを有する、請求項５に記載のデバイス又はモジュール。
【請求項８】
前記構造の谷部と隣接する山部との間の前記第２の副層の各構造の高さが、約５μｍ〜約２５μｍの範囲であり、
前記第１の副層と前記構造の谷部との間の前記第２の副層のランド部の厚さが、約２μｍ〜約６μｍである、請求項７に記載のデバイス又はモジュール。
【請求項９】
前記第２の層が、多層干渉フィルムである、請求項１に記載のデバイス又は請求項２に記載のモジュール。
【請求項１０】
各構造の前記山部が細長く、概ね一次軸に沿って延びる稜線を形成する、請求項１に記載のデバイス又は請求項２に記載のモジュール。
【請求項１１】
前記三角形が、
前記第１のファセットと第２のファセットとの間のピーク角（β０）と、
前記第１のファセットと前記三角形のベースとの間の第１のファセット角（β１）と、
前記第２のファセットと前記ベースとの間の第２のファセット角（β２）と、含み、β０は、約１１０〜約１３０度である、請求項１に記載のデバイス又は請求項２に記載のモジュール。
【請求項１２】
β０が、約１２０度であり、
β１が、１０度よりも大きく、５０度未満であり、
β２が、１８０−β０−β１に等しい、請求項１１に記載のデバイス又はモジュール。
【請求項１３】
バックシートと、
前側層と、を更に備え、前記太陽電池は、前記太陽電池の光起電活性表面が前記前側層に面するように、前記バックシートと前記前側層との間に配置される、請求項２に記載のモジュール。
【請求項１４】
前記光方向転換フィルム（ＬＲＦ）が、前記第２の層が前記前側層に面するように配列される、請求項１３に記載のモジュール。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
再生可能エネルギに対する需要は、技術の進歩と世界人口の増加に伴い大幅に増大している。現在有望なエネルギ資源のうちの１つが太陽光である。太陽光を利用することは、光（photovoltaic）（ＰＶ）電池（太陽電池とも称される）を使用することで達成でき、これは、太陽光から電流への光電変換に使用される。ＰＶ電池は、サイズが比較的小さく、典型的には、モジュールの個々のＰＶ電池よりも相応に大きな電力出力を有する物理的に一体化されたＰＶモジュール（又はソーラーモジュール）に結合されている。ＰＶモジュールは、一般に、カプセル化用材料によって取り囲まれ、前面パネル及び背面パネルによって囲まれたＰＶ電池の２つ以上の「ストリング」から形成され、少なくとも１つのパネルは、太陽光に対して透明である。このラミネートされた（laminated）構造体は、ＰＶ電池を機械的に支持し、また、風、雪、及び氷などの環境要因が原因の損傷からＰＶ電池を保護する。ＰＶモジュールは、典型的には、金属フレームに係合したモジュールの縁部を覆うシーラントを用いて、金属フレームにはめこまれる。金属フレームは、モジュールの縁部を保護し、追加の機械的強度を提供し、好適な支持体に取り付けることができる、より大きなアレイ又はソーラーパネルを形成するように、他のモジュールとの組み合わせを容易にする。
【発明の概要】
【０００２】
いくつかの実施形態は、可撓性太陽光方向転換フィルム（light redirecting film）（ＬＲＦ）を含むデバイスに関する。ＬＲＦは、第１の主面と複数の構造を含む第２の主面とを有する第１の層を備える。第１の表面に対して垂直に取られた各構造の断面に内接し得る最も大きな三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有する。第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる。ＬＲＦはまた、構造上に配置され、構造に適合する第２の層を含む。第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている。
【０００３】
いくつかの実施形態は、太陽電池を共に電気的に接続するタビングリボンを有する複数の太陽電池を含む太陽電池モジュールに関する。モジュールはまた、上述のように、タビングリボンなどのモジュールの光起電不活性領域内に配置されたＬＲＦを含む。
【０００４】
いくつかの実施形態によれば、太陽電池モジュールは、複数の電気的に接続された太陽電池を含む。モジュールは、非対称反射性化構造を有する可撓性太陽光方向転換フィルム（ＬＲＦ）を更に備え、ＬＲＦは、モジュールの光起電不活性領域の上方に配置されている。フィルムの表面に対して垂直に取られた各構造の断面に内接し得る最も大きな三角形は、表面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有する。第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる。モジュールは、太陽電池の光起電活性表面の上方に配置された前側層を含む。前側層は、モジュール−空気界面に位置するモジュールの外面を含む。モジュールは、構造の一次軸が、春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面に沿ってあるように、設置場所に設置されるように構成されている。モジュールは、設置場所の緯度に等しくない傾斜角で傾斜するように構成されている。この配列では、太陽と太陽光方向転換フィルムとの間の太陽経路の中心光線の角度は、ソーラーモジュールの受光面に対して垂直ではない。太陽経路内の実質的に全ての光線は、太陽光方向転換フィルムによって方向転換され、内部全反射（total internal reflection）（ＴＩＲ）の臨界角よりも大きい角度でモジュール−空気界面に遭遇する。
【０００５】
いくつかの実装形態によれば、太陽電池モジュールは、構造の一次軸が、設置場所における春分点及び秋分点上の太陽経路に沿う屈折光によって画定された平面内にあり、太陽電池モジュールは、設置場所の緯度に等しくない傾斜角で設置場所において傾斜するような方位角で設置場所で配向されるように構成されている。この配列では、太陽と太陽光方向転換フィルムとの間の太陽経路の中心光線の角度は、ソーラーモジュールの受光面に対して垂直でなく、太陽経路内の実質的に全ての光線は、太陽光方向転換フィルムによって方向転換され、内部全反射（ＴＩＲ）の臨界角よりも大きい角度でモジュール空気界面に遭遇する。
【０００６】
いくつかの実施形態は、可撓性太陽光方向転換フィルム（ＬＲＦ）を作製する方法に関する。本方法は、第１の主面と複数の構造を含む第２の主面とを有する第１の層を形成することを含む。各構造の断面エリアにおいて内接し得る最も大きな内接三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有する。第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる。第２の層は、第２の層が構造に適合するように、第１の層の構造上に堆積される。第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている。
【０００７】
いくつかの実施形態によれば、太陽電池モジュールを作製する方法は、複数の太陽電池を、光電池の光起電活性表面が共通の方向に向くパターンに配列することを含む。可撓性太陽光方向転換フィルム（ＬＲＦ）は、太陽電池モジュールの光起電不活性領域内に位置決めされる。フィルムは、第１の主面と複数の構造を含む第２の主面とを有する第１の層を含む。各構造の断面エリアにおける最も大きな内接三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有する。第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる。ＬＲＦは、第１の層の構造上に配置され、第１の層の構造に適合する第２の層を含む。第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている。太陽電池は、電気的に接続される。
【０００８】
いくつかの実施形態は、設置場所に上記のような太陽電池モジュールを設置する方法に関する。太陽電池モジュールは、第１のファセットが第２のファセットよりも短いＬＲＦを含む。北半球では、ＬＲＦの第１のファセットが、実質的に南に面し、南半球では、ＬＲＦの第１のファセットが、実質的に北に面するように、太陽電池モジュールを設置場所に取り付ける。
【０００９】
本出願の上記及び他の態様は、以下の説明から明らかになるであろう。しかしながら、上記概要は、いかなる場合も請求の主題の限定として解釈されるべきではなく、そのような主題は、添付の特許請求の範囲によってのみ規定される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】いくつかの実施形態による、ＰＶモジュールの簡略平面図である。
【図２Ａ】いくつかの実施形態による、タビングリボンを通って取られたＰＶモジュールの断面図である。
【図２Ｂ】いくつかの実施形態による、太陽電池間の光起電不活性エリアを通って取られたＰＶモジュールの断面図である。
【図３Ａ】いくつかの実施形態による、ラミネート前の太陽電池モジュールサブアセンブリの一部の断面図である。
【図３Ｂ】いくつかの実施形態による、ラミネート前の太陽電池モジュールサブアセンブリの一部の断面図である。
【図３Ｃ】それぞれ、図３Ａ及び図３Ｂのサブアセンブリが熱及び圧力下でラミネートされた後に形成され得るＰＶモジュールの一部を示す。
【図３Ｄ】それぞれ、図３Ａ及び図３Ｂのサブアセンブリが熱及び圧力下でラミネートされた後に形成され得るＰＶモジュールの一部を示す。
【図３Ｅ】それぞれ、図３Ａ及び図３Ｂのサブアセンブリが熱及び圧力下でラミネートされた後に形成され得るＰＶモジュールの一部を示す。
【図３Ｆ】それぞれ、図３Ａ及び図３Ｂのサブアセンブリが熱及び圧力下でラミネートされた後に形成され得るＰＶモジュールの一部を示す。
【図３Ｇ】いくつかの実施形態による、太陽電池モジュールの一部を示す。
【図３Ｈ】いくつかの実施形態による、太陽電池モジュールの一部を示す。
【図３Ｉ】いくつかの実施形態による、太陽電池モジュールの一部を示す。
【図４Ａ】いくつかの実施形態による、光方向転換フィルム物品の平面図である。
【図４Ｂ】いくつかの実施形態による、光方向転換フィルム物品の平面図である。
【図４Ｃ】様々な実施形態による、光方向転換フィルム物品の断面図である。
【図４Ｄ】様々な実施形態による、光方向転換フィルム物品の断面図である。
【図４Ｅ】様々な実施形態による、光方向転換フィルム物品の断面図である。
【図４Ｆ】いくつかの実施形態による、１つ以上の「波形」反射構造を含む光方向転換フィルムの平面図である
【図４Ｇ】いくつかの実施形態による、丸みがある山部を有する反射性化構造を有する光方向転換フィルムの断面図である。
【図４Ｈ】いくつかの実施形態による、わずかに曲がったファセットを有する反射性化構造を有する光方向転換フィルムの断面図である。
【図５】光方向転換フィルムサンプルの抵抗を測定するために使用された測定試験セットアップを図示する。
【図６Ａ】試験されたＰＶモジュールの２つの構成を描写する。
【図６Ｂ】試験されたＰＶモジュールの２つの構成を描写する。
【図７】ラミネート前の３つの試験サブアセンブリの写真である。
【図８】ラミネート後の図７の３つの試験サブアセンブリの写真である。
【図９】エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）試験に供された４セル試験モジュールの写真である。
【図１０Ａ】３つの試験モジュールのＥＬ画像である。
【図１０Ｂ】３つの試験モジュールのＥＬ画像である。
【図１０Ｃ】３つの試験モジュールのＥＬ画像である。
【図１１】太陽電池モジュールの一部を描写し、太陽光と太陽電池モジュールの光反射フィルムとの相互作用を図示する断面図である。
【図１２】北緯４５度の場所の太陽経路のコノスコーププロットである。
【図１３】例示的な太陽電池の効率を示す、図１２の太陽経路のコノスコーププロット上に重ね合わされたコノスコーププロットである。
【図１４】実質的に三角形を形成するＬＲＦ構造の角度を図示する断面図である。
【図１５】北緯４５°の場所についての地面に平行なＰＶモジュール（モジュール傾斜が０°）の有意な効率損失を示すＬＲＦ効率を示す、太陽経路のコノスコーププロット上に重ね合わされたコノスコーププロットである。
【図１６Ａ】いくつかの実施形態による、非対称反射性化構造を有するＬＲＦ物品の斜視図である。
【図１６Ｂ】図１６ＡのＬＲＦ物品の断面図である。
【図１７】いくつかの実施形態による、非対称反射性化構造を有するＬＲＦ物品の断面図である。
【図１８Ａ】北緯４５°の場所における地面に平行な太陽電池モジュール（モジュール傾斜が０°）の、非対称ＬＲＦ（４４．２５°−１２０°−１５．７５°）の例を表す、太陽経路上に重ね合わされたコノスコーププロットである。
【図１８Ｂ】非対称ＬＲＦ（３９．８６°−１２０°−２０．１４°）かつ南西に向かって２０°のモジュール配向での、北緯４５°についての、地面に平行なＰＶモジュール（モジュール傾斜が１５°）のＬＲＦ効率を示す、太陽経路上に重ね合わされたコノスコーププロットである。
【図１８Ｃ】非対称ＬＲＦ（３９．８６°−１２０°−２０．１４°）かつＬＲＦ長手方向軸に対して斜めのＬＲＦの稜線を有する南西に向かって２０°のモジュール配向での、北緯４５°についての、地面に平行なＰＶモジュール（モジュール傾斜が１５°）についてのＬＲＦ効率を示す、太陽経路上に重ね合わされたコノスコーププロットである。
【図１９Ａ】いくつかの実施形態による、ソーラーモジュール設置における回転角及び傾斜角を図示する。
【図１９Ｂ】いくつかの実施形態による、ソーラーモジュール設置における回転角及び傾斜角を図示する。
【図１９Ｃ】いくつかの実施形態による、ソーラーモジュール設置における回転角及び傾斜角を図示する。
【図２０】いくつかの実施形態による、ＰＶ電池上に設置されたタビングリボンの断面図を図示する。
【００１１】
これらの図は、必ずしも一定の比率の縮尺ではない。図面で使用されている同様の番号は同様の構成要素を示す。しかし、特定の図中のある構成要素を示す数字の使用は、同じ数字を付した別の図中の構成要素を限定することを意図するものではないことが理解されよう。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本明細書にて開示された、いくつかの実施形態は、複数の最終用途を有する光方向転換フィルム物品（ＬＲＦｓ）に関する。いくつかの実施形態では、本開示の態様は、ＰＶモジュールに組み込まれたＬＲＦｓの使用に関する。多くのＰＶモジュール設計では、光起電（ＰＶ）モジュールのいくつかのエリアは、入射光が光電変換のために吸収されない光起電不活性エリアである。光起電不活性エリアは、「タビングリボン」と称される電気的接続部がＰＶ電池を覆うエリア、及びまたＰＶ電池間のエリアも含み得る。光起電不活性エリアは、エネルギ変換に利用可能なＰＶモジュールの総表面積を低減する。
【００１３】
本明細書に記載される光方向転換フィルム（ＬＲＦ）は、タビングリボンの上方、ＰＶ電池の間、ＰＶモジュールの周囲エリア、及び／又は他の場所に位置決めすることができる。ＬＲＦは、光起電不活性エリアに入射する光を、モジュールの光起電活性エリアに向けて方向転換する。このようにして、ＰＶモジュールの総電力出力を増加させることができる。
【００１４】
図１は、いくつかの実施形態による、ＰＶモジュール１００の簡略平面図である。ＰＶモジュール１００は、長さ方向ＬＤ及び幅方向ＷＤに沿って配列されたＰＶ電池１０２のアレイを含む。ＰＶ電池１０２は、長さ方向ＬＤ及び幅方向ＷＤに沿って互いに離隔している。タビングリボン１０４は、ＰＶ電池間の電気的接続を行い、概して長さ方向ＬＤに沿って整列される。モジュール１００の周囲、ＰＶ電池１０２の間、及びタビングリボン１０４に沿ったエリア１５０は、光起電不活性である。ＬＲＦのストリップは、光起電活性ＰＶ電池１０２に向かって光を方向転換するために、これらの不活性エリア１５０内に配置され得る。いくつかの実施形態によれば、少なくとも、ＬＲＦの長手方向軸に対してＬＲＦの反射性化構造の主角をなす角度に関して、ＬＲＦの異なるフォーマットバージョンを、ソーラーモジュール１００の異なるエリア内で利用することができる。
【００１５】
図２Ａ及び図２Ｂは、いくつかの実施形態による、ＰＶモジュール２００ａ、２００ｂの一部の断面図である。図２Ａの断面は、タビングリボン２０４ａ、２０４ｂを通って取られている。２Ｂの断面は、ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃ間のエリアを通って取られている。図２Ａ及び図２Ｂは、複数の矩形ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃを示す。ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃは、前側パネル２３０とバックシート２２０との間に配列される。カプセル化用材料２４０は、前側パネル２３０とバックシート２２０との間の間隙を埋める。
【００１６】
任意のＰＶ電池フォーマットを本開示のＰＶモジュールにて用いることができる（例えば、とりわけ、薄膜光電池、ＣｕＩｎＳｅ２電池、ａ−Ｓｉ電池、ｅ−Ｓｉ電池、及び有機光起電力デバイス）。最も一般的には、銀インクのスクリーン印刷によって、金属処理パターンをＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃに付与する。このパターンは、フィンガー（図示せず）としても知られている、微細平行グリッド線のアレイからなる。電気コネクタ又はタビングリボン２０４ａ、２０４ｂは、ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃの上方に配置され、典型的には、ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃにはんだ付けされて、フィンガーから集電する。いくつかの実施形態では、タビングリボン２０４ａ、２０４ｂは、被覆（例えば、スズめっき）銅線の形態で提供される。図示されていないが、いくつかの実施形態では、各ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃは、その裏面に後部接点を含むことを理解すべきである。例示的なＰＶ電池は、米国特許第４，７５１，１９１号（Ｇｏｎｓｉｏｒａｗｓｋｉら）、同第５，０７４，９２１号（Ｇｏｎｓｉｏｒａｗｓｋｉら）、同第５，１１８，３６２号（Ｓｔ．Ａｎｇｅｌｏら）、同第５，３２０，６８４号（Ａｍｉｃｋら）、及び同第５，４７８，４０２号（Ｈａｎｏｋａ）（これらの各々は、その全容が本明細書に組み込まれる）に図示され、記載されているように実質的に作製されるようなものが挙げられる。
【００１７】
本明細書にて開示された実施形態は、反射性化構造を含む光方向転換フィルム物品（ＬＲＦ）に関する。構造は、一般的に、断面において三角形形状を有する。いくつかの実施形態では、反射性化構造は、対称であり、これにより、三角形のファセット長さ及びファセット角が実質的に等しい。いくつかの実施形態では、反射性化構造は、非対称であり、これにより、三角形のファセット長さ及びファセット角が等しくない。いくつかの実施形態では、ＬＲＦは、以下でより詳細に論じられるように、ＬＲＦの反射面の上方に追加の層を含む。
【００１８】
反射性化構造を含む光方向転換フィルム（ＬＲＦ）２１０は、図２Ａに示すようにタビングリボン２０４ａ、２０４ｂの上方に配置されてもよい。あるいは、ＬＲＦは、導電性であってもよく、タビングリボンを置き換えるように配列されてもよい。その実施形態では、ＬＲＦは、光方向転換特性をまた含む一方で、ＰＶ電池の上方に配置され、ＰＶ電池にはんだ付けされて、フィンガーから集電する。例えば、タビングリボンを置き換えるＬＲＦは、反射性化構造を含んでもよく、ＰＶモジュール内の別個の要素として光方向転換フィルムが存在しない。タビングリボンを置き換えるＬＲＦの上面は、反射性化構造を収容するように形成され、したがって、光方向転換機能及び電気的接続機能の両方を発揮する。
【００１９】
ＰＶモジュール１００の一般的な構造を念頭に置いて、図２Ａは、第１のＰＶ電池２０２ａが第１の電気コネクタ又はタビングリボン２０４ａによって、第２のＰＶ電池２０２ａに電気的に接続されていることを図示している。第１のタビングリボン２０４ａは、第１のＰＶ電池２０２ａにわたって、第１のＰＶ電池２０２ａの上方に延び、第１のＰＶ電池２０２ａの端を超えて延び、第２のＰＶ電池２０２ｂの下及び下方に曲がる。次いで、第１のタビングリボン２０４ａは、第２のＰＶ電池２０２ｂにわたって、第２のＰＶ電池２０２ｂの下に延びる。第２及び第３のＰＶ電池２０２ｂ、２０２ｃに対して第２のタビングリボン２０４ｂによって、及びＰＶモジュール２００ａと共に提供される隣接する一対の追加のＰＶ電池に対して追加のタビングリボンによって、同様の関係が確立される。図２Ａに示す実施形態では、ＬＲＦ２１０は、タビングリボン２０４ａ、２０４ｂの上方に配置される。
【００２０】
いくつかの実施形態では、ＬＲＦ２１０は、図２Ｂに図示されるＰＶモジュール２００ｂの断面図に示されるように、ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂの間の光起電不活性エリア内に配列される。図示した実施形態では、ＬＲＦ２１０は、ＰＶモジュール２００ｂのカプセル化用材料２４０内に埋め込まれ、ＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃとバックシート２２０との間に挟まれる。図２Ｂに示すようにＰＶ電池２０２ａ、２０２ｂ、２０２ｃ間のモジュール内に配列された光反射フィルムは、ＰＶモジュール２００ｂからの電力出力の増加をもたらす。
【００２１】
ＰＶモジュールの光起電不活性エリアの少なくとも一部分内に配置されるＬＲＦのストリップは、以下に記載される形態のいずれかを有することができる。いくつかの実施形態では、ＬＲＦは、接着剤によってタビングリボンなどのＰＶモジュールの別の構造に結合される。接着剤は、いくつかの実施形態では、ＬＲＦ物品の構成要素とすることができる。他の実施形態では、接着剤（例えば、熱活性化接着剤、感圧性接着剤など）は、タビングリボンの上方に適用され、その後、ＬＲＦの１つ又は複数のストリップを適用する。
【００２２】
図２Ａ及び図２Ｂに図示されるように、ＰＶモジュール２００ａ、２００ｂは、バック保護部材としての役をするバックシート２２０を含む。いくつかの実施形態では、バックシート２２０は、ガラス、ポリマー層、強化用繊維で強化されたポリマー層（例えば、ガラス繊維、セラミック繊維、若しくはポリマー繊維）、又は木質パーティクルボードなどの電気絶縁材料である。いくつかの実施形態では、バックシート２２０は、ガラス又は石英のタイプを含む。ガラスは、熱的に焼き戻しすることができる。いくつかの例示的なガラス材料としては、ソーダ石灰シリカ系ガラスが挙げられる。他の実施形態では、バックシート１２０は、ポリマーフィルムであり、多層ポリマーフィルムを含む。バックシートの１つの市販の例は、Ｃｙｂｒｉｄ（Ｗｕｊｉａｎｇ  Ｅｃｏｎｏｍｉｃ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ｚｏｎｅ，Ｃｈｉｎａ）からＫＰｆバックシートフィルムの商品名にて入手可能である。バックシート２２０の他の例示的な構造体は、押出加工されたＰＴＦＥを含むものである。バックシート２２０は、屋根部材（例えば、建材一体型光起電装置（ＢＩＰＶ））などの建材に接続されていてもよい。他の実施形態では、バック保護部材の一部分又は全体は、ＬＲＦの機能を含むことができ、これにより、ＰＶ電池をカプセル化用材料及びバックシートと共にラミネートさせた際に、隣接したＰＶ電池間の任意のギャップ、又はＰＶ電池の周囲にて、エネルギ発生に使用可能な入射光を反射する。このようにして、入射光を受けるもののＰＶ電池を備えていないモジュール上の任意の領域を、光の収集により良く利用できる。
【００２３】
図２Ａ及び図２Ｂでは、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃ上には、概ね平面で光透過性及び電気非伝導性の前側層２３０があり、これはまた、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃを支持する。いくつかの実施形態では、前側層２３０は、ガラス又は石英のタイプを含む。ガラスは、熱的に焼き戻しすることができる。いくつかの例示的なガラス材料としては、ソーダ石灰シリカ系ガラスが挙げられる。いくつかの実施形態では、前側層２３０は、低い鉄含有量（例えば、総鉄含有量が約０．１０％未満、より好ましくは総鉄含有量が約０．０８、０．０７、又は０．０６％未満）を有し、及び／又はその上に反射防止コーティングを有し、光透過が最適化される。他の実施形態では、前側層２３０は、バリア層である。いくつかの例示的なバリア層は、例えば、米国特許第７，１８６，４６５号（Ｂｒｉｇｈｔ）、同第７，２７６，２９１号（Ｂｒｉｇｈｔ）、同第５，７２５，９０９号（Ｓｈａｗら）、同第６，２３１，９３９号（Ｓｈａｗら）、同第６，９７５，０６７号（ＭｃＣｏｒｍｉｃｋら）、同第６，２０３，８９８号（Ｋｏｈｌｅｒら）、同第６，３４８，２３７号（Ｋｏｈｌｅｒら）、同第７，０１８，７１３号（Ｐａｄｉｙａｔｈら）、並びに米国特許公開第２００７／００２０４５１号及び同第２００４／０２４１４５４号に記載されているものである（これらのうちの全てはその全容が本明細書に参照により組み込まれる）。
【００２４】
いくつかの実施形態では、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃ、タビングリボン２０４ａ、２０４ｂ（図２Ａに示すような）、及び／又はＬＲＦ２１０（図２Ａ及び図２Ｂに示すような）を取り囲むカプセル化用材料２４０が、バックシート２２０と前側層２３０との間に挟入されている。カプセル化用材料は、好適な光透過性の電気非伝導性材料で作製される。透明材料は、太陽スペクトル全体（例えば、３８０〜１１００ｎｍ）で平均すると、少なくとも５０％、又は少なくとも８０％の光透過率を有する。いくつかの例示的なカプセル化用材料としては、硬化性熱硬化性樹脂、熱硬化性フルオロポリマー、アクリル、エチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）、ポリビニルブチラール（ＰＶＢ）、ポリオレフィン、熱可塑性ウレタン、透明ポリビニルクロライド、及びアイオノマー（ionmers）が挙げられる。１つの例示的な市販のポリオレフィンカプセル化用材料は、３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ）からＰＯ８５００（登録商標）の商品名にて入手可能である。熱可塑性と熱硬化性の両方のポリオレフィンカプセル化用材料を使用可能である。
【００２５】
カプセル化用材料２４０は、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃのアレイの下部及び／又は上部に位置決めされた個別のシートの形態で提供され得、それにより、これらの構成要素は、バックシート２２０と前側層２３０との間に挟まれる。その後、ラミネート構造体を真空下で加熱し、カプセル化用材料シートを十分に液化させて周囲に流れるようにして、ＰＶ電池２０２ａ〜２０２ｃをカプセル化し、一方、同時に、バックシート２２０と前側層２３０との間の空間における空隙を充填する。冷却して、液化したカプセル化用材料を固形化させる。いくつかの実施形態では、追加でカプセル化用材料２４０をｉｎ  ｓｉｔｕで硬化させ、透明な固形マトリックスを形成することができる。カプセル化用材料２４０は、バックシート２２０及び前側層２３０に接着し、積層サブアセンブリを形成する。
【００２６】
図３Ａ及び図３Ｂは、いくつかの実施形態による、ラミネート前のＰＶモジュールサブアセンブリ３０１ａ、３０１ｂの一部分の断面図である。図３Ａに示すＰＶモジュールサブアセンブリ３０１ａは、上述のように、バックシート３２０及び前側層３３０を含む。ＰＶ電池３０２は、バックシート３２０と前側層３３０との間の長さＬＤ方向及び幅ＷＤ方向に延びるマトリックスに配列される。図３Ａでは、第１のカプセル化用材料層３４１は、ＰＶモジュールサブアセンブリ３０１ａの厚さ方向（図３Ａにおいてｚ方向として示される）に沿ってバックシート３２０とＰＶ電池３０２との間に配列される。第２のカプセル化用材料層３４２は、ｚ方向に沿ってＰＶ電池３０２と前側層３３０との間に配列される。図３Ａに示すように、ＬＲＦ３１０は、ｚ方向に沿ってＰＶ電池３０２と第１のカプセル化用材料層３４１との間に配列され得る。長さ方向（ＬＤ）及び幅方向（ＷＤ）において、ＬＲＦ３１０は、ＰＶモジュールサブアセンブリ３０１ａの長さ方向ＬＤ及び／又は幅方向ＷＤに沿って延びるＰＶ電池３０２間に配列され得る。
【００２７】
図３Ｂに示すＰＶモジュールサブアセンブリ３０１ｂは、図３Ａに示すＰＶモジュールサブアセンブリ３０１ａと多くの点で類似している。サブアセンブリ３０１ｂは、少なくとも、ＬＲＦ３１０がｚ方向に沿ってバックシート３２０と第１のカプセル化用材料層３４１との間に位置決めされるという点で、サブアセンブリ３０１ａとは異なる。この構成では、接着剤層は、第１層３１０ａとバックシート３２０との間に配置されてもよい。接着剤層は、以下でより詳細に論じられる接着剤層３１０ｄの組成を有してもよい。存在する場合、接着剤層は、ＬＲＦ３１０をバックシート３２０に接着する。
【００２８】
以下でより詳細に論じられるように、いくつかの実施形態では、ＬＲＦ３１０は、第１の層３１０ａ、反射性及び導電性の第２の層３１０ｂ、並びに第３の層３１０ｃを含む。いくつかの実装形態では、第３の層は、反射性の第２の層の耐久性保護を提供し、及び／又は反射層を電気的に絶縁する。多くの実装形態では、第３の層は、太陽光に対して実質的に透過性である。第３の層は、例えば、約１．３５〜約１．８、１．３超かつ１．５未満の屈折率を有し得る。第３の層は、熱的に寸法的に安定であり得、これにより、収縮率が、１５０℃で３０分間加熱した場合、約２％よりも低くなる。
【００２９】
図３Ａを参照すると、いくつかの実施形態では、接着剤層は、太陽電池３０２と第３層３１０ｃとの間に配置されてもよい。接着剤層は、以下でより詳細に論じられる接着剤層３１０ｄの組成を有してもよい。存在する場合、接着剤層は、ラミネート前にＬＲＦ３１０を太陽電池３０２に接着する。
【００３０】
図３Ｂを参照すると、いくつかの実施形態では、接着剤層は、第１の層３１０ａとバックシート３２０との間に配置されてもよい。接着剤層は、以下でより詳細に論じられる接着剤層３１０ｄの組成を有してもよい。存在する場合、接着剤層は、ラミネート前にＬＲＦ３１０をバックシート３２０に接着する。
【００３１】
図３Ａ及び図３Ｂは、第３層３１０ｃが太陽電池３０２に面する配向のＬＲＦ３１０を示す。いくつかの実施形態では、ＬＲＦ３１０は、第３層３１０ｃがバックシート３２０に面するように反対向きに配向されてもよいと理解されよう。
【００３２】
図３Ｃ及び図３Ｄは、それぞれ、サブアセンブリ３０１ａ、３０１ｂが熱及び圧力下でラミネートされた後に形成され得るＰＶモジュール３００ｃ、３００ｄの一部分を示し、ＬＲＦの第３の層は、周囲のカプセル化用材料から区別可能なままである。ＰＶモジュール３００ｃ、３００ｄは、バックシート３２０、ＬＲＦ３１０、ＰＶ電池３０２、及び前側層３３０を含むスタックを備える。タビングリボンなどの他の構造は存在するが、図３Ａ〜図３Ｄには示されていない。ラミネートプロセスは、図３Ａ及び図３Ｂに示すカプセル化用材料層３４１及び３４２を液化させ、前側層３３０とバックシート３２０との間の空隙を充填する。カプセル化用材料層３４１、３４２が液化した後、層３４１、３４２を形成するカプセル化用材料の材料３４０が一緒に流れる。カプセル化用材料の材料３４０は、例えば冷却又は他のプロセスによって硬化され、固形化する。ＬＲＦ３１０は、硬化されたカプセル化用材料３４０内に埋め込まれる。図３Ｃ及び図３Ｄに示すＰＶモジュール３００ｃ、３００ｄでは、ＬＲＦ３１０の第３層３０２ｃは、層３４１及び／又は３４２のカプセル化用材料の材料とは異なる材料で作製される。したがって、ラミネートプロセスの後、第３の層３１０ｃは、カプセル化用材料３４０から区別可能なままである。第３の層３１０ｃは、図３Ｃに示すように、太陽電池３０２の裏側３０２ａと接触していてもよく、又は第３の層３１０ｃは、図３Ｄに示すように、カプセル化用材料３４０によって、太陽電池３０２の裏側３０２ａから分離されていてもよい。
【００３３】
図３Ｅ及び図３Ｆは、それぞれ、サブアセンブリ３０１ａ、３０１ｂが熱及び圧力下でラミネートされた後に形成され得るＰＶモジュール３００ｅ、３００ｆの一部分を示し、ＬＲＦの第３層は、ラミネート中に周囲のカプセル化用材料から区別不能になる。これらの実施形態では、カプセル化用材料層３４１、３４２として、ＬＲＦ３１０の第３層３１０ｃに使用されるものと同じ又は非常に類似した熱活性化接着剤材料を使用してもよい。したがって、ラミネートプロセスの後、第３層３１０ｃは、カプセル化用材料３４０から区別不能である。図３Ｅ及び図３Ｆに示すように、ラミネート後、熱活性化接着剤材料は、ＬＲＦの第２層３１０ｂ上に直接配置される。図３Ｅでは、導電性反射性第２層３１０ｂと太陽電池の導電性裏側３０２ａとの間の距離は、約７６．２μｍ未満、例えば、５０．８μｍ〜１２．７μｍであってもよい。図３Ｆでは、導電性反射性第２層３１０ｂと太陽電池の導電性裏側３０２ａとの間の距離は、７６．２μｍ〜５０８μｍであってもよい。図３Ｃ〜図３Ｆに図示されるモジュール実施形態のそれぞれでは、以下でより詳細に記載されるように、第２層３１０ｂと電池の裏３０２ａとの間の抵抗は、１００ＶＤＣ印加フィールドにおいて約５００ギガオームよりも大きくてもよい。
【００３４】
図３Ａ及び図３Ｂに示されるように、ＰＶ電池とバックシートとの間にＬＲＦを置くことは、ＰＶ電池と前側層との間又は第２のカプセル化用材料層と前側層との間にＬＲＦを置くことと比較して、ソーラーモジュールからの電力出力を高める。ＰＶ電池３０２と第１のカプセル化用材料層３４１との間にＬＲＦ３１０を位置決めするのとは対照的に、バックシート３２０と第１のカプセル化用材料層３４１との間にＬＲＦを位置決めする場合、ＰＶ電池３０２の受光面とＬＲＦ３１０の反射面との間の距離により、より幅の広いストリップのＬＲＦ３１０を使用することができる。ＬＲＦの反射面は、太陽スペクトルにわたって平均すると、フィルムに入射する太陽光の少なくとも５０％を反射する。
【００３５】
図３Ｇ〜図３Ｉは、ラミネート後の追加の太陽電池モジュール構成を示す。これらの実施形態のそれぞれでは、太陽電池モジュール３００ｇ、３００ｈ、３００ｉは、第１の層３１０ａが太陽電池３０２に面し、第２の層３１０ｂがモジュールのバックシート３２０に面するＬＲＦ３１０を含み、これは、太陽光に対して実質的に透過性であるガラス又は他の材料であり得る。任意選択の第４層３１０ｄが含まれてもよい。いくつかの実装形態では、第４層は、接着剤層である。加えて又はあるいは、いくつかの実装形態では、第４の層の配合は、層３１０ｄ及び／又は第１の層３１０ａを紫外線劣化から保護する１つ以上の紫外線（ultraviolet radiation）（ＵＶ）劣化添加剤を含む。加えて又はあるいは、第１の層３１０ａは、第１の層３１０ａを紫外線劣化から保護する添加剤を含んでもよい。図３Ｇ及び図３Ｈでは、第３の層は、示されていないが、所望により、第１の層３１０ａの反対側の第２の層３１０ｂの表面の上方に配置される。
【００３６】
図３Ｇは、２つの隣接する太陽電池３０２にわたるＬＲＦ３１０を示し、太陽電池３０２の裏側に取り付けられている。任意選択の接着剤層３１０ｄが、第１層３１０ａ上に配置されて、太陽電池３０２へのＬＲＦの取り付けを容易にし、及び／又はラミネート中にＬＲＦを定位置に保持する。第４の層３１０ｄが存在する実施形態では、第４の層は、第１の層３１０ａを劣化から保護するように、紫外線を遮断する材料配合を含んでもよい。
【００３７】
いくつかの実施形態では、層３１０ｄは、接着剤層、例えば、感圧性接着剤層又は熱活性化接着剤層である。接着剤層３１０ｄは、太陽光に対して実質的に透過性であってもよく、例えば、接着剤層は、３８０ｎｍ〜１１００ｎｍの波長に対して少なくとも５０％又は少なくとも８０％の透過率を有することができる。いくつかの実施形態では、接着剤層３１０ｄは、他の材料の中でも、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリオレフィン（ＰＯ）、エチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）、ポリビニルブチラール（ＰＶＢ）、テトラフルオロエチレンとヘキサフルオロプロピレンとフッ化ビニリデンとのポリマー（ＴＨＶ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリウレタン（ＰＵ）、ポリ（メチルメタクリレート（emethacrylate））（ＰＭＭＡ）、ポリイミド（ＰＩ）のうちの１つ以上を含んでもよい。接着剤層は、部分的に又は実質的に完全に架橋されてもよい。
【００３８】
図３Ｈは、太陽電池３０２とモジュール３００ｈのバックシート３２０との間に配列されたＬＲＦ３１０を示す。ＬＲＦ３１０は、太陽電池３０２の裏側から離隔しており、かつバックシート３２０から離隔している。図３ＨのＬＲＦは、図３ＧのＬＲＦよりもバックシート３２０から遠い。ラミネート前に、図３Ｇ及び図３Ｈに示すＬＲＦ３１０は、第１層３１０ａの反対側の第２層３１０ｂの表面上に配置された熱活性化接着剤を含む第３層を含んでもよい。図３Ｈでは、ラミネート前に、第３層は、太陽電池３０２とバックシート３２０との間のバックシート３２０の表面上に置かれてもよい。ラミネート後、この任意選択の第３の層は、それが存在しない図３Ｇ及び図３Ｈによって示されるように、カプセル化用材料３４０から区別不能である場合がある。あるいは、図３Ｉに示すように、いくつかの実施形態では、第３の層３１０ｃの配合は、ラミネート後に第３の層３１０ｃをカプセル化用材料の材料３４０から区別可能にすることができる。
【００３９】
図４Ａ及び図４Ｂは、それぞれ、ＬＲＦ物品４００ａ及び４００ｂの平面図である。図４Ｃ〜図４Ｅは、様々な実施形態による、ＬＲＦ物品４００ｃ、４００ｄ、４００ｅの断面図である。図４Ａ〜図４Ｅに示すようなＬＲＦ物品４００ａ、４００ｂ、４００ｃ、４００ｄ、４００ｅは、図４Ａ〜図４Ｅ中の破線で示されるように、ｘｙ平面４９９に沿ってあるように延ばすことができる細長い可撓性フィルムを含んでもよい。例えば、ＬＲＦ４００ａ、４００ｂ、４００ｃ、４００ｄ、４００ｅは、長さＬ及び幅Ｗを有する又は定義する細長いストリップとして提供され得る。
【００４０】
図４Ａ及び図４Ｂに最もよく見られるように、ＬＲＦ４００ａ、４００ｂのストリップは、対向する端縁部４６１、４６３及び対向する側縁部４６２、４６４で終端する。ＬＲＦ４００ａ、４００ｂの長さＬは、対向する端縁部４６１、４６３の間の直線距離として定義され、幅Ｗは、対向する側縁部４６２、４６４間の直線距離として定義される。長さＬは幅Ｗよりも大きい（例えば、少なくとも約１０倍超のオーダーで）。ＬＲＦ４００ａ、４００ｂの長手方向軸は、図４Ａ〜図４Ｅのｘ軸に沿うフィルムの長さＬの方向に定義される。横軸は、図４Ａ〜図４Ｅのｙ軸であり、ｘ軸に直交し、幅Ｗの方向に定義される。いくつかの実施形態では、長手方向（ｘ）軸及び横（ｙ）軸はまた、受け入れられたフィルム製造規則に従って、ウェブ（又は機械）及びクロスウェブ軸又は方向としてそれぞれ見ることができる。稜線の高さは、一次軸に沿った位置で変化し得る。
【００４１】
ＬＲＦ物品４００ａ、４００ｂ、４００ｃ、４００ｄ、４００ｅは、可撓性であり、ロール形式で提供されてもよい。ＬＲＦは、予想された最終用途に適切な様々な幅及び／又は長さを有することができる。例えば、太陽電池モジュール最終用途で有用ないくつかの実施形態では、ＬＲＦ物品は、いくつかの実施形態では、約１５．２５ｃｍ（６ｉｎｃｈ）以下、又はいくつかの実施形態では、４ｍｍ以下の幅Ｗを有することができる。
【００４２】
図４Ｃ〜図４Ｅの断面図に最もよく見られるように、ＬＲＦ４００ｃ、４００ｄ、４００ｅは、第１の主面４１３（ＬＲＦの第１の主面であってもよい）と、構造化された第２の主面４１４とを有する第１の層４１０を含むことができる。フィルム４００ａ、４００ｂ、４００ｃ、４００ｄ、４００ｅが延ばされる場合、第１の主面４１３は、図４Ａ〜図４Ｅに示すように、ｘｙ平面４９９に実質的に沿ってあってもよい。第１の層４１０は、第２の主面４１４に構造４５０の配列を含む。構造４５０は、第１の主面４１３から離れるように突出する。微細構造４５０の配列は、第１の層４１０の自然な表面粗さ又は他の自然な特徴とは異なるパターンを有する。微細構造４５０の配列は、連続的であっても不連続であってもよく、繰り返しパターン、非繰り返しパターン、ランダムパターンなどを含むことができる。
【００４３】
構造４５０は、実質的に三角形のプリズム形状を画定してもよく、これは、プリズムの対応する断面積における最も大きな内接三角形の面積の９０％〜１１０％の断面積を有するプリズム形状を指す。実質的に三角形のプリズム形状は、わずかに丸みがあるファセットを有してもよい。本明細書にて開示されるように、ファセットの長さは、プリズムの断面内に内接され得る最も大きな三角形の隣接頂点間の最短距離であり、頂点のうちの１つは、ピーク頂点である。図示される実質的に三角形のプリズム形状は、図４Ｃに示されるように、少なくとも２つのファセット４５１、４５２を画定する。第１のファセット４５１及び第２のファセット４５２は、ｚ軸に沿って第１層４１０の第１の表面４１３から離れて延び、かつｙ軸に沿って互いに向かって延びて、概ねｘ軸に沿って稜線４７４として延びる山部４５４を形成する。プリズム４５０は、反射性であるか、又は図示のように、プリズム４５０に適合する反射層４２０を追加することによって反射性化される。反射性化プリズム４５０は、非集束であり、反射面４９８にあたる太陽光の少なくともいくらかを、反射光が内部全反射を受け、吸収のために太陽電池に向かって再び反射されるような角度で、空気−モジュール界面（図示せず）に向かって方向転換するように構成されている。
【００４４】
構造４５０の三角形は、対称（実質的に等しいファセット長さ及びファセット角を有する）であってもよく、又は非対称（等しくないファセット長さ及びファセット角を有する）であってもよい。いくつかの実施形態では、ファセット４５１、４５２の長さは、実質的に等しい。あるいは、以下でより詳細に開示されるように、ファセットの長さは、少なくとも１０％異なってもよく、及び／又はファセット角は、少なくとも５度異なってもよい。
【００４５】
いくつかの実施形態では、構造４５０は、図４Ａ及び図４Ｂに示すように、稜線４７４、及び稜線４７４の間の対応する溝４７５を形成する１組の細長い山部を形成する。例えば、図４Ｃ〜図４Ｅの断面図に示すように、稜線４７４を形成する山部４５４（図４Ａ及び図４Ｂ参照）は、溝４７５を形成する谷部４５５からｚ軸に沿って突出してもよい（図４Ａ及び図４Ｂ参照）。微細構造の高さ（Ｈ）は、微細構造４５０の谷部４５５から山部４５４までのｚ軸に沿った距離である。
【００４６】
いくつかの実施形態では、山部４５４は、約１１０〜約１３０度のピーク角を画定することができる。いくつかの例では、ピーク角は、約１１５度、約１２０度、又は約１２５度であってもよい。微細構造４５０の各々の山部４５４は、図示を容易にするために鋭いカドとして図４Ｃ〜図４Ｅに示されるが、他の実施形態では、山部４５４’’のうちの１つ以上は、図４ＧのＬＲＦ４００ｇに図示されるように、丸めることができる。加えて又はあるいは、構造４５０’’’のファセット４５１’’’、４５２’’’は、図４Ｈに示すように、わずかに曲げることができる。
【００４７】
図４Ａに最もよく見られるように、稜線４７４を形成する山部４５４は、ＬＲＦの長手方向軸に平行な一次軸に沿ってあってもよい。図４Ｂに示すように、細長い山部４５４は、参照により本明細書に組み込まれる同一所有者の米国特許出願公開第２０１７０１０４１２１号により詳細に論じられるように、ＬＲＦの長手方向軸（図４Ｂのｘ軸）に対して斜角（α）をなす一次軸４９７に沿ってある稜線４７４を形成してもよい。
【００４８】
第１の層４１０は、図４Ｃに図示されるような単一のモノリシック層構造、又は図４Ｄ及び図４Ｅに示すような多層構造であってもよい。第１の層４１０は、ポリマー材料を含んでもよい。広範囲のポリマー材料が、第１の層４１０を調製するのに好適である。好適なポリマー材料の例としては、セルロースアセテートブチレート；セルロースアセテートプロピオネート；セルローストリアセテート；ポリメチルメタクリレートなどのポリ（メタ）アクリレート；ポリエチレンテレフタレート及びポリエチレンナフタレートなどのポリエステル；ナフタレンジカルボン酸系のコポリマー又はブレンド；ポリエーテルスルホン；ポリウレタン；ポリカーボネート；ポリビニルクロライド；シンジオタクチックポリスチレン；環状オレフィンコポリマー；シリコーン系材料；並びにポリエチレン及びポリプロピレンを含むポリオレフィン；並びにこれらのブレンドが挙げられる。第１の層４１０に対して特に好適なポリマー材料は、ポリオレフィン及びポリエステルである。いくつかの実施形態では、第１の層４１０は、導電性であり、金属フィルムを含んでもよい。
【００４９】
図４Ｃに示されるように、ＬＲＦの総厚さ（Ｔ）は、約２５．４μｍ（１ｍｉｌ）〜約２０３．２μｍ（８ｍｉｌ）であってもよい。第１の層４１０は、約１２．７μｍ（０．５ｍｉｌ）〜約１２７μｍ（５ｍｉｌ）の第１の主面４１３から微細構造谷部４５５の底部までの厚さ（Ｔ１１）及び約１７．７μｍ（０．７ｍｉｌ）〜約１４７μｍ（５．８ｍｉｌ）の第１の層４１０の第１の主面４１３から山部の頂部までの厚さ（Ｔ１２）を有してもよい。谷部４５５から山部４５４までの微細構造の高さ（Ｈ）は、約５μｍ〜約２０μｍ、又は約１μｍ〜約２５μｍであってよい。
【００５０】
第１の層４１０は、図４Ｄ及び図４Ｅに示すような多層構造であってもよい。図４Ｄ及び図４Ｅは、第１の副層４１１（ベース層と称される）と、第２の副層４１２（構造化層と称される）とを含む、多層の第１の層４１０を図示する。ベース層４１１は、図示のように、２つの実質的に平行な反対側の主面４１１ａ、４１１ｂを有してもよい。構造化層４１２は、上述のように、微細構造４５０を含む。ベース層４１１及び／又は構造化層４１２は、図４Ｃのモノリシックの第１の層４１０に関連して前述したような広範囲の材料を含んでもよい。いくつかの実施形態では、ベース層４１１及び構造化層４１２は、同一の材料で作製される。他の実施形態では、ベース層４１１及び構造化層４１２は、異なる材料で作製される。例えば、いくつかの実施形態では、ベース層４１１の材料は、ポリエステルであり、構造化層４１２の材料は、ポリ（メタ）アクリレートである。いくつかの実施形態では、微細構造層４１２は、導電性材料を含んでもよく、ベース層４１１は、非導電層を含んでもよい。いくつかの実施形態では、微細構造層４１２は、非導電性材料を含んでもよく、ベース層４１１は、導電層を含んでもよい。
【００５１】
図４Ｄに示されるように、第１の副層４１１は、約１２．７μｍ（０．５ｍｉｌ）〜約１２７．０μｍ（５ｍｉｌ）の厚さ（Ｔ１３）を有してもよい。第２の副層４１２は、第２の副層の構造が、約５μｍ〜約２０μｍの谷部４５５から山部４５４までの高さ（Ｈ）と、０〜約２μｍの構造４５０の谷部４５５と第１の副層４１１の表面４１１ｂとの間のランド部４１２ａのランド部厚さ（Ｔ１５）とを有するように、約５μｍ〜約２０μｍの厚さ（Ｔ１４）を有してもよい。第１の副層４１１及び第２の副層４１２を含む第１の層４１０の総厚（Ｔ１６）は、約１７．７μｍ〜約１４７μｍ、又は約１２μｍ〜約１００μｍであってもよい。
【００５２】
ＬＲＦ４００ｃ、４００ｄ、４００ｅは、太陽光を方向転換するように構成された反射面４９８を含む。図４Ｃ〜図４Ｅに示す実施形態では、反射面４９８は、構造４５０の上方に配設された第２層４２０の外面である。いくつかの実施形態では、図４Ｃに示すように、第２の層４２０は、構造４５０上に直接配置される。あるいは、第２の層は、第１の層の上方に配置することができ、１つ以上の追加の層を第１の層と第２の層との間に配列することができる。
【００５３】
いくつかの実施形態では、第１の層は、太陽光に対して反射性の表面を含んでもよい。これらの実施形態では、光学反射性の第２の層４２０は、使用されなくてもよい。例えば、単一のモノリシックの第１の層又は第１の層の構造化された副層が反射性材料で作製される場合、第２の層４２０は必要とされない場合がある。
【００５４】
使用する場合、反射性の第２の層４２０は、金属、無機材料、又は有機材料などの光を反射するのに適切な様々な形態をとることができる。いくつかの実施形態では、反射層４２０は、ミラーコーティングである。反射層４２０は、入射太陽光の反射性を提供でき、したがって、入射光のいくらかが微細構造４５０のポリマー材料に入射するのを防止することができる。任意の所望の反射コーティング又はミラーコーティングの厚さは、例えば、約３０〜約１００ｎｍ、任意選択で約３５〜約６０ｎｍのオーダーで使用可能である。いくつかの例示的な厚さは、光学濃度又は透過率パーセントで測定される。より厚いコーティングは、より多くの紫外線が微細構造４５０に進行するのを防止し得る。しかし、厚すぎるコーティング又は層により、第２層４２０内の応力の増大を引き起こし、望ましくない亀裂をもたらし得る。金属コーティングが反射層４２０に使用される場合、コーティングは、銀、アルミニウム、スズ、スズ合金、又はこれらの組み合わせであってもよい。任意の好適な金属コーティングを使用することができる。一般に、よく理解された手順を用いて、金属層を蒸着によって被覆させる。
【００５５】
反射層４２０に使用され得るいくつかの例示的な無機材料としては、（これらに限定されないが）、酸化物（例えば、ＳｉＯ２、ＴｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、Ｔａ２Ｏ５など）及びフッ化物（例えば、ＭｇＦ２、ＬａＦ３、ＡｌＦ３など）が挙げられる。いくつかの実施形態では、第２の層４２０は、単一のモノリシック層であってもよい。あるいは、第２の層は、多層構造であってもよい。例えば、上述の酸化物及び／又はフッ化物（又は他の材料）を交互層に形成して、広帯域反射体としての使用に好適な反射干渉コーティングを提供することができる。例えば、交互層は、異なる屈折率又は他の交互の特性を有し得る。交互の酸化物層又はフッ化物層（例えば、酸化物ＳｉＯ２、ＴｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、Ｔａ２Ｏ５など、及びフッ化物、例えば、ＭｇＦ２、ＬａＦ３、ＡｌＦ３など）を使用して、多層干渉コーティングを形成することができる。金属とは異なり、これらの層状の反射体は、太陽電池に有益ではない波長を、例えば透過できるようにし得る。反射層４２０に使用され得るいくつかの例示的な有機材料としては、（これらに限定されないが）、広帯域反射体としての使用に好適な層状の干渉コーティングに形成することもできるアクリル及び他のポリマーが挙げられる。有機材料は、ナノ粒子で改変することができるか、又は無機材料との組み合わせで使用できる。
【００５６】
反射層４２０が金属コーティングである（及び任意選択で反射層４２０の他の構造を備えた）実施形態では、微細構造４５０は、対応する山部が丸められるように構成することができる。丸みがある山部の上に金属の層を堆積させることは、鋭い山部の上に堆積させることよりも容易である。また、山部が鋭い（例えば、点になる）場合、鋭い山部を金属の層で適切に覆うことが困難な場合がある。このことは、それにより、金属が少ししか存在しないか又は全く存在しない山部に、「ピンホール」をもたらす場合がある。これらのピンホールは、光を反射しないだけでなく、微細構造のポリマー材料へ太陽光が通過することを可能とし、場合により、微細構造の経時劣化を引き起こす場合がある。任意選択の丸みがある山部構造では、山部は、被覆がより容易であり、ピンホールのリスクを低減又は排除する。更に、丸みがある山部フィルムは、容易に取り扱え、処理ステップ中、出荷ステップ中、変換ステップ中、又は他の取り扱いステップ中に、さもなければ損傷を受けやすいはずの鋭い山部は存在しない。
【００５７】
図４Ｃ〜図４Ｅの断面図に最もよく見られるように、ＬＲＦ４００ｃ、４００ｄ、４００ｅは、反射面４９８の上方に配置された第３の層４３０を含む。いくつかの実施形態では、第３の層４３０は、反射面４９８上に直接配置されてもよく、他の実施形態では、１つ以上の層（図示せず）が、第３の層４３０と反射面４９８との間に配列されてもよい。
【００５８】
通常、例えば、ＰＥＴなどの半結晶構造を有する電気絶縁層は、ＬＲＦがＰＶモジュール内の（ＰＶ電池とバックシートとの間に挟まれた）図２Ｂに図示される場所に位置決めされたときに、ＰＶ電池と導電性の第２層との間に十分な電気絶縁を提供することが求められている。
【００５９】
しかしながら、本明細書にて開示されたアプローチは、予期せぬ結果を提供する第３の層材料を有するＬＲＦ構造の使用に関し、ＬＲＦの電気絶縁特性、接着特性、及び／又は光学特性に関して技術的困難を克服することによって、ＰＶモジュールの技術を前進させる。本明細書にて開示された材料は、強化された太陽電池モジュールエネルギ変換及び太陽電池モジュールの簡略化された製作の両方を提供する。
【００６０】
開示された第３の層４３０は、電気的短絡をもたらすＰＶモジュールのラミネート中の実質的な移動を防止するように、反射面４９８に十分に接着する。開示されたＬＲＦの第３層は、ＰＶ電池４０２の金属被覆と金属反射層４２０との間に十分な電気絶縁抵抗が維持されるように、ラミネート中の変形をほとんど呈さないか、又は全く呈さない場合がある。電気絶縁層を提供する目的を達成するために、体積抵抗率が高い材料を選択し、層厚さを決定して適切な電気絶縁を提供した。第３の層４３０は、太陽光に対して実質的に光学的に透明であってもよく（太陽スペクトルにわたって平均すると、少なくとも５０％の透過率を有する）、反射面ＬＲＦによって許容可能な太陽光反射率を提供することができる。第３の層が太陽光に対して光透過性である実施形態では、第３の層の材料の配合は、光劣化安定化を促進して、光に対するＬＲＦの劣化を低減することができ、及び／又は紫外線の吸収を提供することができる。
【００６１】
第３の層４３０は、硬化性材料で作製することができる。第３の層４３０の材料は、反射面への接着を促進し、光劣化安定化を提供し、及び／又は紫外線吸収を提供する添加剤を含んでもよい。いくつかの実施形態では、第３の層は、熱活性化接着剤を含む。いくつかの実施形態では、第３の層４３０は、コーティングであってもよい。第３の層４３０は、部分的に架橋されている、又は実質的に完全に架橋されているポリマー材料を含んでもよい。いくつかの実施形態では、第３の層の材料の硬化性構成要素は、熱活性化接着剤、例えば、熱硬化性接着剤又は熱可塑性接着剤である。いくつかの実施形態によれば、第３の層４３０は、１９０℃で２．１６ｋｇ重量で実施されるＡＳＴＭ  Ｄ１２３８を使用して測定したときに、約０．１〜８ｇ／１０分又は０．１〜１２ｇ／１０分のメルトフローインデックスを有してもよい。様々な実施形態では、第３の層の材料は、エチレンビニルアセテート、ポリエチレン樹脂、ポリオレフィン樹脂、及び／若しくはシリコーンゴムなどの熱硬化性接着剤であってもよく、又はこれらを含んでもよい。
【００６２】
例えば、第３の層４３０に用いられる接着剤は、例えば、熱、化学反応（例えば、２成分エポキシ）、及び／又は電子ビーム若しくは紫外線による照射によって硬化するポリマーであってもよい。硬化されると、第３の層の材料は、架橋によってプラスチック又はゴムに変換され、ポリマーの個々の鎖の間に結合を形成する。ポリエチレン樹脂、エチルビニルアセテート（ＥＶＡ）、ポリウレタン、アクリレート、及び２成分シリコーンは、第３の層４３０の材料に好適な材料の例である。
【００６３】
第３の層の配合は、剥離接着力を増加させる添加剤を含んでもよい。例えば、いくつかの実施形態では、第３の層４３０の材料配合は、約８グラム／インチよりも大きい、反射面４９８からの剥離接着力を提供することができる。いくつかの実施形態では、第３の層の反射面４９８への接着力は、０．５Ｎ／ｃｍよりも大きい。例えば、接着添加剤は、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ（Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩ）から入手可能なＡｍｐｌｉｆｙ（商標）１０５２などの無水マレイン酸グラフトポリマーを含んでもよい。
【００６４】
いくつかの構成では、ＰＶモジュール及びＬＲＦは、太陽光が第３の層４３０を通って、太陽光が反射される反射面４９８に透過されるように配列される。したがって、第３の層４３０を通る太陽光の透過は、ＬＲＦの全反射率に影響を及ぼす。ＬＲＦの反射率は高いことが望ましい。第３の層の材料は、ＬＲＦの光学的劣化を低減する光劣化安定化添加剤を含んでもよい。第３の層の材料は、紫外線を吸収する紫外線吸収剤添加剤を含んでもよく、それによって、有害な紫外線が、ＬＲＦ上の電気絶縁層を劣化させることを防止する。光安定化添加剤及び／又は紫外線吸収剤添加剤に好適な材料としては、他の添加剤の中でも、ＢＡＳＦ（Ｆｌｏｒｈａｍ  Ｐａｒｋ，ＮＪ）から入手可能なＣｈｉｍｍａｓｏｒｂ（登録商標）８１などのベンゾフェノン系の紫外線吸収剤、及びＢＡＳＦ（Ｆｌｏｒｈａｍ  Ｐａｒｋ，ＮＪ）から入手可能なＴｉｎｕｖｉｎ（登録商標）６２２などのヒンダードアミン光安定剤が挙げられる。本明細書に開示される第３の層４３０の配合は、約７７％よりも大きい、ＬＲＦのコーティングされたアルミニウムの第２の層４２０からの太陽光（３８０ｎｍ〜約１１００ｎｍの波長範囲を有する）の反射率を提供することができる。
【００６５】
図４Ｃに図示されるように、第３の層４３０は、約１２．７μｍ〜約１０１．６μｍの微細構造の山部４５４における第２の層４２０とＬＲＦの第２の主面４１５との間の厚さ（Ｔ３１）、及び約１７．７μｍ〜約１２１．６μｍの微細構造の谷部４５５における第２の層４２０とＬＲＦの第２の主面４１５との間の厚さ（Ｔ３２）を有し得る。いくつかの実施形態では、第３の層４３０は、１０〜２００μｍの厚さ（Ｔ３２）を有し得る。
【００６６】
いくつかの実施形態では、第３の層４３０は、図４Ｃ及び図４ＤのＬＲＦ４００ｃ、４００ｄに示すように、単層構造を含んでもよい。いくつかの実施形態では、第３の層４３０は、図４ＥのＬＲＦ４００ｅの断面に示すように、第１の副層４３１及び第２の副層４３２を含む、多層構造を含み得る。第３の層４３０の第２の副層４３２は、図４Ｃ及び図４Ｄの層４３０に関して上述したものと同じ材料を含んでもよい。例えば、第２の副層４３２は、熱活性化接着剤層であってもよく、又は熱活性化接着剤を含んでもよい。例えば、第３の層４３０は、他の材料の中でも、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリオレフィン（ＰＯ）、エチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）、ポリビニルブチラール（ＰＶＢ）、テトラフルオロエチレンとヘキサフルオロプロピレンとフッ化ビニリデンとのポリマー（ＴＨＶ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリウレタン（ＰＵ）、ポリ（メチルメタクリレート）（ＰＭＭＡ）、ポリイミド（ＰＩ）のうちの１つ以上を含むことができ含んでもよい。
【００６７】
いくつかの実施形態では、第３の層４３０の第１の副層４３１は、他のポリマー材料の中でも、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリマー材料を含んでもよい。いくつかの実施形態では、第１の副層４３１は、ＳｉＯｘなどの酸化物の層、又は酸化物を含む層であってもよい。図４Ｅに示すように、第１の副層４３１は、反射面４９８の上方に又はその上に直接配置されてもよく、第２の副層４３２よりも実質的に薄くてもよい。例えば、図４Ｅに図示されるように、第３の層４３０の第１の副層４３１は、２０〜１００ｎｍの厚さを有し得る。例えば、微細構造山部４５４における第１の副層４３１とＬＲＦの第２の主面４１５との間の第２の副層４３２の厚さ（Ｔ３３）は、第１の副層４３１の厚さよりも１００〜６０００倍大きくてもよい。例えば、いくつかの実施形態では、第１の副層４３１の厚さは、約２０ｎｍ〜約１００ｎｍであってもよい。
【００６８】
第１の副層４３１は、第２の副層４３２の体積電気抵抗率よりも高い体積電気抵抗率を有し得る。例えば、第１の副層４３１の体積電気抵抗率は、第２の副層４３２の体積電気抵抗率よりも１０、１００、又は１０００倍大きくてもよい。あるいは、第２の副層４３２は、第１の副層４３１の体積電気抵抗率よりも１０、１００、又は１０００倍大きくてもよい。これは、副層４３２の材料の選択に依存する。
【００６９】
いくつかの実施形態によれば、第１の副層４３１の屈折率は、第２の副層４３２の屈折率と異なってもよい。いくつかの実施形態では、第１及び第２の副層４３１、４３２は、実質的に屈折率が一致していてもよい。例えば、第１の副層４３１の屈折率は、第２の副層４３２の屈折率以下であってもよい。いくつかの実施形態では、第１の副層４３１の屈折率は、第２の副層４３２の屈折率から２０％、１０％以内、又は５％以内であってもよい。
【００７０】
いくつかの実施形態では、ＬＲＦの第３層４３０は、上記のように第１の副層４３１を含んでもよく、第３の層の第２の副層は含まれない。例えば、第１の副層４３１は、酸化物層、例えば、ＳｉＯｘである層、又は第２の副層を有さないＳｉＯｘを含む層であってもよく、又はこれを含んでもよい。このような配列は、ＬＲＦが太陽電池モジュールのバックシート上に配置され、導電性の第２の層４２０と太陽電池の裏側との間に比較的厚いカプセル化用材料領域を提供する場合に、特に有用である。
【００７１】
ＰＶモジュールでは、図４Ｃ〜図４Ｅの実施形態に示す第３の副層４３０は、太陽電池の金属被覆から反射性コーティング４２０を電気的に絶縁する。第３の副層４３０によって提供される電気絶縁は、ＰＶ電池の金属被覆と導電性の第２の層４２０との間の短絡を低減又は防止するのに十分である。例えば、以下に記載される試験セットアップに従って測定したときに、第３の副層４３０は、１００ＶＤＣ印加フィールドにおいて、ＰＶ電池４０２の金属被覆とＬＲＦの導電層４２０との間に、少なくとも５００ギガオームの抵抗を提供する。
【００７２】
いくつかの実施形態では、ＬＲＦは、所望により、第１の層４１０の第１の主面４１３に適用された（例えば、コーティングされた）接着剤層４７０を含んでもよい。接着剤層４７０は、様々な形態をとることができる。例えば、接着剤層４７０の接着剤は、エチレンビニルアセテートポリマー（ＥＶＡ）などのホットメルト接着剤であり得る。他のタイプの好適なホットメルト接着剤としては、ポリオレフィンが挙げられる。他の実施形態では、接着剤層１０２の接着剤は、感圧性接着剤（ＰＳＡ）である。好適なタイプのＰＳＡとしては、アクリレート、シリコーン、ポリイソブチレン、尿素樹脂、及びこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、ＰＳＡはアクリルＰＳＡ又はアクリレートＰＳＡである。本明細書において用いる場合、用語「アクリル」又は「アクリレート」は、アクリル基又はメタクリル基のうちの少なくとも１つを有する化合物を含む。有用なアクリルＰＳＡは、例えば、少なくとも２つの異なるモノマー（第１及び第２のモノマー）を組み合わせて作製することができる。例示的な好適な第１のモノマーの例としては、２−メチルブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、イソオクチルアクリレート、ラウリルアクリレート、ｎ−デシルアクリレート、４−メチル−２−ペンチルアクリレート、イソアミルアクリレート、ｓｅｃ−ブチルアクリレート、及びイソノニルアクリレートが挙げられる。例示的な好適な第２のモノマーの例としては、（メタ）アクリル酸（例えば、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、マレイン酸、及びフマル酸）、（メタ）アクリルアミド（例えば、アクリルアミド、メタクリルアミド、Ｎ−エチルアクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシエチルアクリルアミド、Ｎ−オクチルアクリルアミド、Ｎ−ｔ−ブチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎジエチルアクリルアミド、及びＮ−エチル−Ｎ−ジヒドロキシエチルアクリルアミド）、（メタ）アクリレート（例えば、２−ヒドロキシエチルアクリレート若しくはメタクリレート、シクロヘキシルアクリレート、ｔ−ブチルアクリレート、又はイソボルニルアクリレート）、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、αーオレフィン、ビニルエーテル、アリルエーテル、スチレン性モノマー、又はマレエートが挙げられる。アクリルＰＳＡは配合に架橋剤を含有させて作製してもよい。
【００７３】
いくつかの実施形態では、接着剤層４７０は、他の材料の中でも、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリオレフィン（ＰＯ）、エチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）、ポリビニルブチラール（ＰＶＢ）、テトラフルオロエチレンとヘキサフルオロプロピレンとフッ化ビニリデンとのポリマー（ＴＨＶ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリウレタン（ＰＵ）、ポリ（メチルメタクリレート）（ＰＭＭＡ）、ポリイミド（ＰＩ）のうちの１つ以上を含んでもよい。接着剤層４７０は、部分的に又は実質的に完全に架橋されてもよい。接着剤層４７０は、太陽光に対して実質的に透過性であってもよく、例えば、接着剤層は、３８０ｎｍ〜１１００ｎｍの波長に対して少なくとも５０％又は少なくとも８０％の透過率を有することができる。
【００７４】
いくつかの実施形態では、接着剤層４７０は、予想される最終用途表面（例えば、ＰＶモジュールのタビングリボン）に最適に結合するように配合されてもよい。図示されていないが、ＬＲＦは、第１の層４１０の反対側の接着剤層４７０上に配置された当技術分野において既知の剥離ライナーを更に含むことができる。提供された場合、剥離ライナーは、ＬＲＦを表面に適用する前に接着剤層４７０を保護する（すなわち、剥離ライナーを除去して、最終用途を意図される表面に結合するために接着剤層４７０を露出する）。
【００７５】
いくつかの実施形態では、接着剤層４７０は、ガラスに接着するように配合することができる。これは、バックシートがガラスである太陽電池モジュール構造において有用であり得る。配合は、接着剤層４７０を保護するだけでなく、層４１０も保護する紫外線保護添加剤を含むように更に改変することができる。
【００７６】
ＬＲＦの構造体は、一般に、フィルムに微細構造を付与することを伴う。様々な実施形態では、第１の層４１０は、単一のモノリシック層（図４Ｃに図示されるような）又は二層（図４Ｄ及び図４Ｅに図示されるような）であってもよく、ベース層４１１及び微細構造層４１２は、同じ組成又は異なる組成を含む。いくつかの実施形態では、微細構造層４１２は、（例えば、構造化層として）個別に調製され、ベース層４１１にラミネートされる。このラミネートは、熱、熱及び圧力の組み合わせ、又は接着剤の使用によって行うことができる。更にその他の実施形態では、微細構造４５０は、クリンプ加工、ローレット切り、エンボス加工、押出加工などによって第１の層４１０に形成される。他の実施形態では、微細構造４５０の形成は、マイクロ複製によって行うことができる。
【００７７】
微細構造４５０のマイクロ複製を行う１つの製造技術は、第１の副層である層４１１から離隔した適切に構築されたマイクロ複製成形ツール（例えば、ワークピース又はロール）を用いて、第２の副層４１２上に微細構造４５０を形成することである。例えば、硬化性又は溶融ポリマー材料をマイクロ複製成形ツールに対してキャストすることができ、硬化又は冷却させ、成形ツール中で微細構造化層を形成することができる。次いで、この層は、型の中にて、上記のようにポリマーフィルム（例えば、第１の副層４１１）に接着することができる。本プロセスの変形形態では、マイクロ複製成形ツール内の溶融又は硬化性ポリマー材料をフィルム（例えば、第１の副層４１１）に接触させ、次いで、硬化又は冷却させることができる。硬化又は冷却のプロセスでは、マイクロ複製成形ツール内のポリマー材料は、フィルムに接着可能である。マイクロ複製成形ツールの除去後得られた構造体は、第１の副層４１１と、凸状構造４５０を含む構造化された第２の副層４１２とを含む。いくつかの実施形態では、構造４５０（又は微細構造化層）は、（メタ）アクリレートなどの放射線硬化性材料から調製され、成形材料（例えば、（メタ）アクリレート）は、化学線への曝露により硬化される。
【００７８】
適切なマイクロ複製成形ツールは、フライカッティングシステム及び方法により形成することができ、その例は、米国特許第８，４４３，７０４号（Ｂｕｒｋｅら）及び米国特許公開第２００９／００３８４５０号（Ｃａｍｐｂｅｌｌら）に記載されており、これらの各々の教示の全容が、参照により本明細書に組み込まれる。典型的には、フライカッティングにおいて、回転ヘッド又はハブの周辺部に位置決めされた、シャンク又はツールホルダー上に取り付けられたか又はその中に組み込まれた、ダイヤモンドなどの切削要素が使用され、次いで、溝又は他の特徴が機械加工される工作物の表面に対して、位置決めされる。フライカッティングは、不連続な切削動作であり、各切削要素は、一定時間工作物と接触し、次いで、一定時間工作物と接触せず、その間に、フライカッティングヘッドが、その切削要素を、これが工作物と再び接触するまで、円周の残りの部分を通って回転することを意味する。米国特許第８，４４３，７０４号及び米国特許公開第２００９／００３８４５０号に記載されている技術は、円筒の重心軸に対して、ある角度で円筒形工作物又はマイクロ複製成形ツールに微細溝を形成でき、次いで、本開示の光方向転換フィルム及び物品のいくつかの実施形態を形成する際に、円筒を接線方向に横切るフィルムの長手方向軸に対して、バイアスした又は斜めの微細構造を生成するように、微細溝を配置することが望ましい。（個別の切削動作で、漸進的又は漸増的に完全な微細溝を形成する）フライカッティング技術は、その長さに沿った微細溝の面のうちの１つ以上にわずかな変形形態を付与することができ、これらの変形形態は、微細溝によって、ひいては微細構造４５０に付与された反射層４２０によって生成された微細構造４５０の対応する面又はファセット４５１、４５２に付与される。変形形態への光入射は、拡散される。以下にて更に詳細に記載するように、この任意選択の特徴が、ＰＶモジュール構造体の一部として、ＬＲＦの性能を有利に改善させ得る。
【００７９】
図４Ａ及び図４Ｂに戻ると、構造４５０の連続的な細長い形状は、構造４５０のそれぞれに対して一次軸を確立する（例えば、各個々の構造４５０は一次軸を有する）。構造４５０のうちの任意の特定の１つの一次軸は、全ての場所において、特定の構造４５０に沿って、構造の対応する断面形状の重心を二等分してもしなくてもよいと理解されるであろう。特定の構造４５０の断面形状が、例えば、図４Ａ及び図４Ｂに示すように、ＬＲＦにわたって実質的に均一（例えば、真に均一な配列の５％以内）である場合、対応する一次軸は、全ての場所において、その長さに沿って断面形状の重心を二等分するであろう。逆に、断面形状が、ＬＲＦにわたって実質的に均一でない場合、構造４５０の対応する一次軸は、全ての場所において、断面形状の重心を二等分しなくてもよい。例えば、図４Ｆは、代替的光方向転換フィルム４００ｆの簡略平面図であり、本開示の原理に従う、別の微細構造４５０’構成を一般的に図示している。構造４５０’は、ファセット４５１’、４５２’及び山部４５４’のうちの１つ以上の変形形態を伴う、ＬＲＦ４００ｆにわたって延びる「波形」形状を有する。微細構造４５０’の細長い形状によって生成された一次軸はまた、識別され、ＬＲＦ４００ｆの長手方向軸に対して斜めであり、長手方向軸に対して角度Ｂを形成する。より一般的に言って、構造４５０’のうちの任意の特定の１つの一次軸は、ＬＲＦにわたって延びた細長い形状の重心に最も適合する直線である。波形形状は、山部の位置を一次軸に沿って変化させる。いくつかの実施形態では、構造４５０、４５０’の高さは、構造がＬＲＦにわたって延びるとき、高さ軸に沿って変化してもよい。いくつかの実施形態では、山部の位置は、一次軸に沿って変化し、構造の高さは、高さ軸に沿って変化する。
【００８０】
全ての一次軸が実質的に互いに平行（例えば、真に平行な関係の５％以内）になるように、微細構造４５０、４５０’は、少なくとも形状及び配向の観点で、実質的にお互いに同一（例えば、真に同一な関係の５％以内）であってもよい。構造が実質的に平行である場合、微細構造のピッチは、２つの隣接する構造の長手方向軸間の距離として説明することができる。微細構造間のピッチは、一定であってもよく、又はＬＲＦにわたって変化してもよい。
【００８１】
あるいは、他の実施形態では、一次軸のうちの１つ以上が、１つ以上の他の一次軸と実質的に平行になり得ないように、微細構造４５０、４５０’のいくつかは、形状及び配向のうちの少なくとも１つの観点で、他の微細構造４５０、４５０’と変えることができる。いくつかの実施形態では、ＬＲＦで提供される少なくとも大部分の微細構造の一次軸は、ＬＲＦの長手方向軸に対して斜めであり、更に別の実施形態では、ＬＲＦで提供される全ての微細構造の一次軸は、長手方向軸Ｘに対して斜めである。あるいは、長手方向軸と少なくとも１つの微細構造の一次軸との間の角度は、図４Ｂ及び図４Ｆに示すように、バイアス角を定義する。バイアス角Ｂは、１度〜９０度の範囲、あるいは２０度〜７０度の範囲、あるいは７０度〜９０度の範囲である。バイアス角Ｂは、ＬＲＦの長手方向軸から時計回りに、又は長手方向軸から反時計回りに測定され得るという点に留意すべきである。本出願全体を通しての議論では、簡単にするために正のバイアス角について記載する。
【００８２】
本開示のＬＲＦ物品は、様々な幅及び長さで提供され得る。いくつかの実施形態では、ＬＲＦは、ロール形式で提供されてもよく、ロール形式では、予想された最終用途に適切な様々な幅Ｗを有することができる。例えば、ＬＲＦのロールは、いくつかの実施形態では、約１５．２５ｃｍ（６ｉｎｃｈ）以下、又はいくつかの実施形態では、７ｍｍ以下の幅Ｗを有することができる。
【００８３】
実施例
以下に記載のように、いくつかのＬＲＦ物品を準備し、試験した。ホットメルト混合／コーティングシステムを使用して、各サンプルを製作した。
【００８４】
実施例１：
第１の実験では、図４Ｄに示す一般構造を有するロット１〜１１として識別された１１個のＬＲＦ物品を製作した。表１は、第３の層４３０の構成化合物を提供する。表１の第１の列は、ＬＲＦ物品（ロット１〜１１）を示す。第２の列は、反射率試験ＡＳＴＭ  Ｅ９０３を使用して測定したときの、太陽光に対するＬＲＦの反射率を提供する。第３及び第４の列は、それぞれ、第３の層４３０の一次構成要素材料及び一次構成要素の重量パーセントを示す。第５及び第６の列は、それぞれ、第３の層４３０の二次構成要素材料及び第２の構成要素の重量パーセントを示す。第２の構成要素は、第３の層４３０の剥離接着力を増加させるために含まれる添加剤である。第７の列は、以下の修正を加えたＡＳＴＭ  Ｄ３３３０，１４．試験方法Ｄセクション１４．１を使用して試験したときの、第３の層４３０の剥離接着力を提供する。
●  サンプルを１インチ（２５．４ｍｍ）幅に切断した。
●  ハンドル用に折りたたまれたテープを最初の１／２インチ又は接着剤材料に添付した
●  サンプルの上方に接着剤引き剥がし高さを１／２インチ（±１／８インチ）確保する
●  剥離の開始時の張力を確実にするために剥離試験機を寸動させる
●  平均遅延１秒で剥離試験を開始する
●  毎分１８インチの速度での剥離についての２０秒間の剥離強度を平均する
●  全ての材料を順応させ、７３Ｆ  ５０％ＲＨで試験する。
【表１】
2021511685.tif 000003
【００８５】
ロット９及び１１は、特に良好な反射率値を示したことが理解されよう。ＬＲＦのロット１１は、ロット９よりも良好な剥離接着力値を示し、追加の電気試験を受けた結果を表２に示す。表２は、ＡＳＴＭ  Ｄ２５７によって測定されたロット１１のＬＲＦの２つのサンプルの体積抵抗率及び抵抗値を示す。表２の第１の列は、測定されたロット１１の２つのサンプルを示す。表２の第２の列は、厚さ及びプローブ寸法によるサンプルの体積抵抗率を示す。表２の第３の列は、サンプルの実際の計算された抵抗を提供する。
【表２】
2021511685.tif 000004
【００８６】
電気抵抗試験セットアップ：構成要素が、図５に示すように組み立てられラミネートされている場合、ＬＲＦ物品の電気抵抗値は、信頼性高く繰り返し測定可能であることが示されており、ＬＲＦ物品５３０は、２つの５ｍｍのＰＶバスストリップ５２１、５２２の間に配置される。次いで、第１及び第２のバスストリップ５２１、５２２の間で電気抵抗が測定される。ＰＶバスストリップ５２１、５２２は、ＰＶモジュールのラミネート５４０から外に延びて、電気測定点を提供する。許容可能な構造において予想される典型的な測定値は、テラオームの範囲（１×１０Ｅ１２）である。これらの抵抗測定値を有する材料は、電気絶縁性であると考えられる。ＰＶモジュールは、図６Ａ及び図６Ｂに示すように、２つの構成で構築された。図６Ａに示す第１のモジュール構成では、ＬＲＦ５３０は、図６Ａに示すように、ＰＶ電池の裏に適用される。図６Ｂに示す第２のモジュール構成では、ＬＲＦ５３０は、図６Ｂに示すように、バックシートに適用される。
【００８７】
ロット１１のＬＲＦのサンプルを電気的に特性評価した。試験モジュールの電気的特性評価の結果を表３に示す。表３の第１の列は、試験モジュールを示す。表３の第２の列は、試験モジュールの構造詳細を提供する。いくつかのサンプルでは、取り付け用テープの断片全部をＬＲＦにわたって使用した。他のサンプルでは、タブと称される、より小さな断片の取り付け用テーパでＬＲＦを取り付けた。試験モジュールの開回路電圧（Ｖｏｃ）を表３の第３の列に示し、試験モジュールの短絡電流（Ｉｓｃ）を表３の第４の列に示し、試験モジュールの最大電力出力（Ｐｍａｘ）を表３の第５の列に示す。表３の第６の列では、最大電力出力はまた、ＬＲＦを含まない対照モジュールと比較した、試験モジュールのパーセンテージゲインに関しても表された。
【表３】
2021511685.tif 000005
【００８８】
実施例２：
第２の実験では、図４Ｄに示す一般構造を有するロット１〜１３として識別された１３個のＬＲＦ物品を製作した。表４は、これらのロットについての第３の層４３０の構成化合物を提供する。表４の第１の列は、ＬＲＦ物品１〜１３示す。第２及び第３の列は、それぞれ、第３の層４３０の一次構成要素材料及び一次構成要素の重量パーセントを示す。第４及び第５の列は、それぞれ、第３の層４３０の第２の構成要素材料及び第２の構成要素の重量パーセントを示す。第２の構成要素を添加して、ＬＲＦの第３の層４３０の剥離接着力を強化した。表４の第６及び第７の列は、それぞれ、第３の層４３０の第３の構成要素材料及び第３の構成要素の重量パーセントを示す。表４の第８及び第９の列は、それぞれ、第３の層４３０の第４の構成要素材料及び第４の構成要素の重量パーセントを示す。第３及び第４の構成要素は、第３の層の光学品質を向上させる。表４に示す第３の構成要素は紫外線吸収剤であり、表４に示す第４の構成要素は、第３の層の材料を光学的に安定化させるヒンダードアミン光安定剤である。
【表４】
2021511685.tif 000006
【００８９】
前述の試験セットアップを使用して、ロット１〜１３を抵抗について試験した。抵抗は、Ｆｌｕｋｅ  Ｖｏｌｔ  Ｏｈｍ  Ｍｅｔｅｒ（ＶＯＭｅｔｅｒ）、Ｋｅｉｔｈｌｅｙ  ２４００  Ｓｏｕｒｃｅ  Ｍｅｔｅｒ  Ｕｎｉｔ、及びＱｕａｄｔｅｃｈ  １８６８Ｄを使用して、１００ＶＤＣの電圧をＬＲＦにわたって印加して測定した。抵抗測定値を表５に示す。
【表５】
2021511685.tif 000007
【００９０】
表５の第１の列は、試験したＬＲＦのロット１〜１３を示す。表５の第２の列は、試験した各ロットからのサンプルを示す。列３は、Ｆｌｕｋｅ  ＶＯＭｅｔｅｒを使用して得られた抵抗測定値を提供し、列４は、Ｋｅｉｔｈｌｙ  ２４００  ＳＭＵを使用して得られた抵抗測定値を提供し、列５は、Ｑｕａｄｔｅｃｈ  １８６８Ｄ  ｍｅｇａｏｈｍｅｔｅｒを使用して得られた抵抗測定値を提供する。抵抗測定値の差は、異なる器具によって印加される電圧に起因するものであった。（Ｆｌｕｋｅ  ＶＯＭは９Ｖ電池電源を有し、Ｋｅｉｔｈｌｅｙ  ２４００  ＳＭＵは２１Ｖ電源を使用し、Ｑｕａｄｔｅｃｈ  １８６８は１００Ｖ電源を使用している。）Ｑｕａｄｔｅｃｈ  １８６８の故障光インジケータが点灯する場合、障害が発生しており、この点灯は、１００Ｖで検出された電流が２ミリアンペアを超えていることを意味する。
【００９１】
表６は、ＬＲＦロット１〜１３の厚さ（列１０）及び平均剥離接着力測定値（列１１）を提供し、列１〜９は、表４と同じである。
【表６】
2021511685.tif 000008
【００９２】
ロット１０及び１１は、良好な剥離接着力特性を示し、また電気絶縁試験に対しても良好であった。
【００９３】
実施例３：
２成分シリコーンゴム材料である、Ｗａｃｋｅｒ  Ｃｈｅｍｉｅ  ＡＧ（Ｍｕｎｉｃｈ，Ｇｅｒｍａｎｙ）から入手可能なＷＡＣＫＥＲ  ＳｉｌＧｅｌ（登録商標）もまた、ＬＲＦの第３の層（図４Ｄに示すような要素４３０）として評価した。１．０の成分Ｂに対して１．５の成分Ａを使用してコーティング溶液を作製した。この材料を２５０ｍＬのプラスチック製ビーカー内で１分間撹拌して、組成物を十分に混合した。次いで、コーティング溶液を、ナイフコーターを使用してＬＲＦの反射面に適用した。この組成物の２つのキャリパを作製した。各サンプルを１５０℃のオーブンに入れ、１時間硬化させた。次いで、サンプルをオーブンから取り出し、放冷した。表７は、前述した抵抗測定試験セットアップを使用して得られたシリコーンゴムサンプルの抵抗測定値を提供する。
【表７】
2021511685.tif 000009
【００９４】
実施例４
図４Ｄの基本構造を有するＬＲＦ物品を準備し、試験した。ＬＲＦの第３の層は、９０℃に設定した押出成形機で、硬化性材料をアルミニウムの反射層上に押出することによって形成した。３つの試験モジュールを、それぞれ、第３の層が７０μｍ、１００μｍ、及び２００μｍの厚さを有するように作製した。
【００９５】
ＬＲＦ物品は、幅５ｍｍであり、図３Ａに示す構成において太陽電池間に３ｍｍの間隙を有する太陽電池の間に置いた。２ｍｍの間隔を有するクロスパターンを、ラミネート前のサブアセンブリの外面上に描いた。
【００９６】
図７は、ラミネート前の７０μｍ、１００μｍ、及び２００μｍの試験サブアセンブリを示す。図８は、ラミネート後の７０μｍ、１００μｍ、及び２００μｍの試験サブアセンブリを示す。図７と図８との比較は、ラミネートによって引き起こされる表面歪みを示す。各サンプルにおいて、ラミネート後の試験サンプルの中央部には表面歪みはほとんどなかった。ラミネート後、厚さ７０μｍの第３の層を有する試験サンプルの縁部は、いくらかの収縮を示し、厚さ２００μｍの第３の層を有する試験サンプルの縁部は、いくらかの膨張を示す。ラミネート後、厚さ１００μｍの第３の層を有する試験サンプルの変化（収縮又は膨張）はほとんどなかった。
【００９７】
図９に図示されるように、厚さ７０μｍ、１００μｍ、及び２００μｍの第３の層を有するＬＲＦを有する３つの試験モジュール（４セルモジュール）の電気絶縁性能をＥＬ（エレクトロルミネセンス）により試験した。７０μｍの第３の層を有するＬＲＦを有する試験モジュールのＥＬ画像を図１０Ａに示し、１００μｍの第３の層を有するＬＲＦを有する試験モジュールのＥＬ画像を図１０Ｂに示し、２００μｍの第３の層を有するＬＲＦを有する試験モジュールのＥＬ画像を図１０Ｃに示す。図１０Ａ〜図１０Ｃに示すＥＬ画像は、モジュールの電池間に短絡がないことを示す。
【００９８】
理想的には、太陽電池モジュール内のＬＲＦにあたる太陽光は、空気−モジュール表面における臨界角よりも大きい角度でＬＲＦによって反射される。図１１は、ＰＶモジュール１１００の一部分を描写し、太陽光のＬＲＦ１１１０との相互作用を示す断面図である。図１１に示すＰＶモジュールの一部分は、太陽電池１１０２、太陽電池１１０２上に配置されたタビングリボン１１０４、ＬＲＦ１１１０、カプセル化用材料１１４０、及び前側層１１３０、例えば、ガラスカバーシート、を含む。
【００９９】
太陽光１１９９は、ＬＲＦ１１１０にあたり、反射光線１１９８で示されるように、ＬＲＦによって反射される。反射光１１９８は、空気−モジュール外部界面に対して垂直に測定したときに、内部全反射の臨界角θ臨界よりも大きい角度（ω）で、ＬＲＦ１１１０によって反射される。臨界角、θ臨界＝ａｓｉｎ（１／ｎガラス）≒典型的なガラスでは４２度である［式中、ｎガラスは、ガラスの屈折率である］。他の前側層を有するモジュールの場合、前側層の屈折率は、θ臨界を定義するために使用される。ωよりも大きい角度で反射された光は、空気−モジュール界面１１３０ａにおいて内部全反射（ＴＩＲ）を受ける。ＬＲＦ１１００によって反射された光は、空気−モジュール界面１１３０ａにおいてＴＩＲを受け、吸収のために、太陽電池１１０２の表面に戻るように反射される（１１９７）。図１１に示すように、垂直入射ビーム１１９９は、ガラス前側層に対するＴＩＲが無効になる前に、約２６度の偏差δを受けることができる。
【０１００】
太陽電池モジュールは、太陽を追跡することがあるが、より多くの場合、非追跡である。モジュールに対する太陽の位置が一日及び年を通じて変化するため、非トラッキングモジュールは、本質的にある程度の非対称性を有する。特に明記しない限り、本明細書の実施例は、北半球で使用するように設計された光方向転換フィルム及び太陽電池モジュールに関するものであるが、開示されるアプローチはまた、南半球で使用するように設計された光方向転換フィルム及び太陽電池モジュールに適用されてもよい。ＰＶモジュールの面に対する太陽の入射角は、１日のうちに最大１８０度（東から西へ）、１年のうちに４７度（北から南へ）変化するであろう。図１２に示すプロットは、北緯４５度の場所の太陽経路のコノスコープ表示である。本開示に含まれるコノスコーププロットは、以下の規約を使用する：プロットの中心は天頂であり、東は３時の位置で表され、北は１２時の位置で表される。夏至の日には、太陽は、プロットの中心に最も近い弧をたどる。冬至の日には、太陽は、プロットの中心から最も遠い弧をたどる。
【０１０１】
図１９Ｃは、ソーラーモジュールの傾斜角及び配向角を示す図である。太陽電池モジュールを太陽経路に適切に位置合わせすることにより、ＬＲＦから反射する光は、外部空気−ガラス界面でＴＩＲによってトラップされる角度内にほぼ排他的に方向付けられ得る。図１３に提供されるコノスコーププロットは、東西軸に沿って配向された構造の一次軸を有する南向き太陽電池モジュールに対するＬＲＦの効率を示す。この例では、太陽電池モジュールは、重力方向に対してθ＝４５度傾けられ、北緯がα＝４５度の場所に位置する。緯度傾斜は、図１９Ａ〜図１９Ｃと併せて更に説明される。
【０１０２】
図１３では、例示的な太陽電池の効率は、図１２の太陽経路のコノスコーププロット上に重ね合わされる。図１３は、ＬＲＦが太陽電池モジュールのために反射光を効果的にトラップする角度を示す。ＬＲＦ効率は、グレースケールで示され、明るいエリアが最も効率的であり、暗いエリアが最も効率が悪い。図１３は、ＬＲＦが、実質的に太陽経路の範囲全体にわたって効率的であることを示す。空気−モジュール界面で太陽電池モジュールから外部へ反射される太陽光、及び反射器内の材料の吸収は、効率の低下に対する主な寄与因子である。
【０１０３】
図１４は、実質的に三角形を形成するＬＲＦ構造１４００の角度を示す断面図である。構造１４００は、第１のファセット１４０１と第２のファセット１４０２とを有する。ベース１４０３は、第１のファセット１４０１と第２のファセット１４０２との間に延びる。第１のファセット１４０１は、ベース１４０３と第１の角度（β１）をなす。第２のファセット１４０２は、ベース１４０３と角度（β２）をなす。第１のファセット１４０１は、構造の山部において第２のファセット１４０２とピーク角（β０）をなす。本明細書に記載されるいくつかの実施形態は、等しくない長さ及び等しくないファセット角（β１≠β２）のファセットを有する反射構造を含む、非対称ＬＲＦ物品に関する。例えば、いくつかの非対称構造では、ファセットのうちの１つの長さは、他のファセットの長さと少なくとも１０％、又は少なくとも１５％異なってもよい。ピーク角β０は、いくつかの実施形態では、１１０〜１３０度、例えば約１２０度であってもよい。ファセット角β１は、５°超、又は１０°超だが５５°未満であってもよく、β２とは少なくとも５度異なってもよい。ファセット角β２は、等式β２＝１８０−β０−β１から計算できる。いくつかの実施形態は、非対称反射構造を有するＬＲＦ物品を組み込む太陽電池モジュール、太陽電池モジュールを作製する方法、及び太陽電池モジュールを設置する方法に関する。本明細書で言及される角度は、プリズムの対応する断面積における最も大きな内接三角形の角度である。
【０１０４】
対称ＬＲＦ（β１＝β２）に関して、ＰＶモジュールの光収集の最適な効率は、ＴＩＲが支持される角度にわたって生じる。ＰＶモジュールが緯度傾斜（θ＝α）にあるとき、ＴＩＲが支持されるモジュールに対する最大入射角は、θｉ，ｍａｘである。
【数１】
2021511685.tif 000010
［式中、ηＥは、ＬＲＦを取り囲む媒体の屈折率であり、βは、ファセットの角度（β１及びβ２）である。］一実施例では、３０°−１２０°−３０°微細構造についてθｉ，ｍａｘ＝２６．５６６°であり、ここで、微細構造のピーク角は１２０度であり、ファセット角はそれぞれ３０度であり、屈折率１．４８２の媒体に取り囲まれている。太陽経路は、太陽経路の中心光線の周りで２３．４５°変化する。緯度傾斜の南向きＰＶモジュールについては、全ての入射光は、ＬＲＦからの反射時にＴＩＲによってトラップされるであろう。緯度傾斜から（２６．５６６°−２３．４５°）＝３．１１６°以内のモジュールを傾斜に対しては、３０°−１２０°−３０°微細構造に対するファセット角改変は必要ではない。これらの計算は、モジュールが、ＬＲＦの一次軸が東西軸に沿って配向されるように配向されると仮定する。
【０１０５】
空気−モジュール界面においてＴＩＲを提供する場合、太陽電池モジュールの傾斜と太陽電池モジュール設置の緯度との差が許容可能な範囲内であることが重要である。対称な反射性化構造を有するＬＲＦは、太陽電池モジュールの光起電活性表面が太陽経路の中心光線に対して垂直であるように、太陽電池モジュールの傾斜が選択される場合、空気−モジュール界面において最適なＴＩＲを提供する。赤道に位置する設置においては、対称なＬＲＦ角度に対する最適なモジュール傾斜は０度である。赤道以外に位置する設置においては、最適なモジュール傾斜は、設置の緯度に等しい。しかしながら、モジュールの傾斜を設置の緯度に一致させることは必ずしも可能とは限らない。対称ＬＲＦの使用は、空気−モジュール界面で準最適なＴＩＲを提供する。非対称ＬＲＦ構造は、ソーラーモジュールの傾斜と設置の緯度との差を補償する。
【０１０６】
場所制限又は風力負荷要件又は他の理由により、設置緯度から３．１１６度以内の傾斜角度で、太陽電池モジュールを傾けることを妨げられ得る。モジュール傾斜と設置の緯度との差が３．１１６度よりも大きい場合、ＬＲＦ効率は低下する。図１５は、北緯４５°の場所についての、地面に平行なＰＶモジュール（モジュール傾斜が０°）の有意な効率損失を示すＬＲＦ効率を示す、太陽経路のコノスコーププロット上に重ね合わされたコノスコーププロットである。明るいエリアは最も効率的であり、暗いエリアは最も効率が悪い。図１５に示すように、ＬＲＦ効率は、夏至点付近を除いて減少する。
【０１０７】
モジュールは、太陽電池モジュールの傾斜が設置の緯度に等しく、モジュールが、北半球において真南、又は南半球において真北に配向される場合にのみ、モジュール表面に対して垂直な太陽経路の中心光線を有する。中心光線は、他のモジュール傾斜角及び配向のためにモジュールに対して垂直ではない。太陽電池モジュールの傾斜が設置の緯度に等しくない場合、及び／又はモジュールが北半球において真南若しくは南半球において真北に配向されていない場合、ＬＲＦの反射構造を改変することにより、非効率を補正することができる。
【０１０８】
本明細書で論じる実施形態は、非対称反射構造を含む太陽光方向転換フィルムに関する。モジュールの傾斜が設置の緯度に等しくない場合、及び／又はモジュールの配向が北半球において真南若しくは南半球において真北でない場合、反射構造の非対称性は、ソーラーモジュールの設置を少なくとも部分的に補償する。これらの実施形態では、北半球設置の場合、南向きファセットは北向きファセットよりも短く、南半球設置の場合、北向きファセットは南向きファセットよりも短い。構造の三角形の一般式は、緯度（α）、モジュール傾斜（θ）、及びＬＲＦを取り囲む媒体の屈折率（η）から導き出すことができる。
【０１０９】
様々な実施形態によれば、北半球におけるＬＲＦプリズムは、真南に配向された太陽電池モジュールのための以下の等式に従って改変することができる。南向きのファセットはβｓであってもよく、北向きのファセットはβｎであってもよい。
【数２】
2021511685.tif 000011
【０１１０】
ＬＲＦ効率は、太陽放射照度及び入射角を考慮して１年のうちの時期に関して計算することができる。ＬＲＦ効率は、ＬＲＦを有する模擬モジュールのエネルギの年間増加をＬＲＦにあたるエネルギで割った比として定義される。最適化されていないＬＲＦ、並びに緯度、モジュール傾斜、モジュール配向、ＬＲＦ構造、及びＬＲＦバイアス角の幾何学的要因に加えて、構成要素の厚さ及び吸収などの要因は、明らかにＬＲＦ効率に影響を及ぼす。表９は、以下のＬＲＦモジュールの性能をまとめている。１）北緯４５°、４５°モジュール傾斜、及び南向き（γ＝０°）である対称構造（等しいファセット角）、２）０°モジュール傾斜及びγ＝０°である対称構造（等しいファセット長さ及び等しいファセット角）、３）０°モジュール傾斜及びγ＝０°である非対称構造（等しくないファセット長さ及び等しくないファセット角（４４．２５°−１２０°−１５．７５°））、４）南西に向かって２０°傾いたモジュールの０°モジュール傾斜である非対称構造（等しくないファセット長さ及び等しくないファセット角（４４．２５°−１２０°−１５．７５°））、５）稜線がモジュールの太陽側を見てＬＲＦの長手方向軸に対して反時計回りに２０°の斜角をなし、南西に向かって２０°傾いたモジュールの０°モジュール傾斜である非対称構造（等しくないファセット長さ及び等しくないファセット角（４４．２５°−１２０°−１５．７５°））。表９から、等しくないファセット長さ及びファセット角を有するファセットを有する非対称ＬＲＦは、等しいファセット長さ及び等しいファセット角を有するファセットを有する対称ＬＲＦと比較して、緯度傾斜とは等しくないモジュール傾斜で効率が向上すると理解されよう。
【表８】
2021511685.tif 000012
【０１１１】
図１６Ａ、図１６Ｂ、及び図１７は、図４Ａ〜図４Ｅに関連して前述したＬＲＦ物品に多くの点で類似しているＬＲＦ物品の図を提供する。例えば、図４Ａ〜図４Ｅに示すＬＲＦ物品の層を形成するのに有用な材料及び技術はまた、図１６Ａ、図１６Ｂ、及び図１７のＬＲＦ物品を形成するために有用である。図１６Ａ、図１６Ｂ、及び図１７に示すＬＲＦ物品１６００、１７００は、第３層が示されておらず、任意であるという点で、図４Ｃ〜図４ＥのＬＲＦ物品とは異なる。図１６Ａ、図１６Ｂ、及び図１７に示すＬＲＦ物品１６００、１７００は、三角形構造のファセット長さ及びファセット角が等しくない非対称三角形構造を示す。
【０１１２】
図１６Ａは、いくつかの実施形態による、非対称反射性化構造１６５０を有するＬＲＦ物品１６００の斜視図であり、図１６Ｂは、その断面図である。ＬＲＦ物品１６００は可撓性であり、図１６Ａ及び図１６Ｂに図示されるように、平らに置かれ得る。ＬＲＦ物品１６００は、複数の非対称構造１６５０を含む構造化表面を有する第１の層１６１０を含む。断面では、各構造１６５０は、ファセット１６５１、１６５２の長さが等しくなく、ファセット角（β１、β２）が等しくない三角形を形成する。ピーク角（β０）は、１１０度〜１３０度であってもよい。反射層１６２０は、太陽光を方向転換するように構成され、構造１６５０の上方に配置され、図示のように、構造１６５０の表面上に直接配置されてもよい。フィルム１６００の厚さは、約２５μｍ〜約１５０μｍの範囲であってもよい。第２の層１６２０は、約３０ｎｍ〜約１００ｎｍの厚さを有してもよい。谷部１６５５と構造の隣接する山部１６５４との間の各構造の高さ（ｈ）は、約５μｍ〜約２５μｍの範囲である。図１６Ａ及び図１６Ｂから、各第１のファセット１６５１が平面にあると理解されよう。ＬＲＦ１６００の第１のファセット１６５１の平面は、実質的に平行であってもよい。
【０１１３】
図１７は、いくつかの実施形態による、ＬＲＦ物品１７００の断面図である。ＬＲＦ物品１７００は、図１６Ａ及び図１６ＢのＬＲＦ物品１６００と多くの態様で類似している。ＬＲＦ物品１７００は構造１７５０を含み、この構造１７５０は、断面が、等しくない第１及び第２のファセット１７５１、１７５２及び等しくないファセット角（β１、β２）を有する非対称三角形を形成する。ＬＲＦ物品１７００は、第１の層１７１０が、２つの反対側の非構造化主面を有する第１の副層１７１１と、非対称三角形構造１７５０を含む構造化表面を有する構造化された第２の副層１７１２とを含む多層構造である点で、ＬＲＦ物品１６００とは異なる。太陽光を方向転換するように構成された反射層１７２０は、第２の副層の構造化表面の上方に、又はその直接上方に配置される。
【０１１４】
上でより詳細に論じられるように、いくつかの実施形態では、第１の副層は第１の材料を含み、第２の副層は第１の材料と異なる第２の材料を含む。第１の副層１７１１は、約５０μｍ〜約１００μｍの厚さＴ１３を有してもよく、第１の層の第２の副層１７１２は、約７μｍ〜約３１μｍの範囲の厚さＴ１４を有してもよい。図１７に示すように、いくつかの実施形態では、第１の副層と第２の副層１７１２の構造１７５０の谷部１７５５との間のランド部１７１２ａの厚さＴ１５は、約２μｍ〜約６μｍであってもよい。
【０１１５】
多くのソーラーモジュール設置では、ファセット１６５１、１６５２及び１７５１、１７５２の長さが少なくとも約９．５％互いに異なる場合、並びに／又はファセット角β１及びβ２が５度を超えて互いに異なる場合に、太陽光収集を高めることができる。いくつかの実施形態では、ファセットの長さは、例えば、少なくとも約１０％又は少なくとも約１５％異なってもよい。
【０１１６】
様々な実施形態では、ファセット角の一方β１は、５度よりも大きく、若しくは５５度未満であり、又は１０度よりも大きく、５０度未満であってもよい。他方のファセット角β２は、１８０−β０−β１に等しい。いくつかの実施形態では、β１＜β２であり、比β１／β２は０．９２未満である。他の実施形態では、β２＜β１であり、比β２／β１は０．９２未満である。本明細書で言及される角度は、プリズムの対応する断面積における最も大きな内接三角形の角度である。
【０１１７】
図１６Ａ、図１６Ｂ、及び図１７に図示されるような等しくないファセット長さ及びファセット角を有する非対称構造を有するＬＲＦ物品は、ＰＶモジュールの傾斜が設置の緯度に対して準最適であるとき、より高い効率の太陽電池モジュールを提供することができる。図１８Ａは、北緯４５°の場所における、地面に平行なＰＶモジュール（モジュール傾斜が０°）についての非対称ＬＲＦ（４４．２５°−１２０°−１５．７５°）の特定の例（表９の状態３）を表す、太陽経路上に重ね合わされたコノスコーププロットである。図１８Ａのプロットを図１３及び図１５のプロットと比較は、本明細書で論じるような非対称反射構造を有するＬＲＦが、準最適な設置角度の効率を高めることができることを示す。
【０１１８】
三角形構造の非対称度は、ＬＲＦによって反射された光の太陽電池モジュールの空気−モジュール界面におけるＴＩＲを高めるように構成される。いくつかの実施形態によれば、太陽電池モジュール内に設置されるように構成された太陽光方向転換フィルムは、秋分点及び春分点上、例えば、３月２１日及び９月２１日における屈折した太陽経路の平面内に配向された一次軸を有する複数の非対称反射性化プリズム構造を含む。屈折した太陽経路の平面は、光が太陽電池モジュールに入る際に屈折を受けた後の太陽経路の平面である。ＬＲＦは、反射性化構造の非対称性が、太陽電池モジュールの傾斜と設置の緯度との間の差を補正して、空気−モジュール界面において最適なＴＩＲを提供するように構成及び配列することができる。
【０１１９】
いくつかの設置では、太陽電池モジュールの長手方向軸が東西軸と整列するようにモジュールを配向することが不可能であろうか。これらの場合、モジュールに使用されるＬＲＦは、ＬＲＦの長手方向軸に対して斜めのバイアス角をなす一次軸を有する構造を有してもよい。したがって、ＬＲＦのバイアス角を使用して、太陽電池モジュールの方位配向を補償することができる。いくつかの実施形態では、ＬＲＦ物品フォーマットは、例えば、最終設置時に、反射性化微細構造の一次軸が、実質的に、設置場所における春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面内にあるように、特定の設置場所の関数として選択することができる。例えば、いくつかの実施形態では、構造の一次軸は、設置場所における春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面から４５度以下、所望により、設置場所における春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面から２０度以下、並びにいくつかの実施形態では、設置場所における春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面から５度以下でそれている。いくつかの実施形態では、構造の一次軸は、設置場所における春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面と実質的に整列される。モジュール自体が整列されていないとしても、設置場所における春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面と整列された構造の一次軸を有するＬＲＦの使用は、参照により本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２０１７０１０４１２１号に記載されるように、太陽電池モジュールの光学効率を高めることができる。モジュール長手方向軸に対する最適なバイアス角Ｂは、緯度α、モジュール傾斜角θ、及びモジュール配向角γの関数である。
【数３】
2021511685.tif 000013
［式中、θ≠０及びγ≠０である。］太陽電池モジュールの長手方向軸に対する基準は、矩形モジュールを想定しており、モジュールの長さが幅よりも長いことに留意されたい。長手方向軸はモジュールの長さに沿って延び、幅軸は幅に沿って延びる。場所制限又は風力負荷要件又は他の理由が、真南（γ＝０°）に位置決めされた太陽電池モジュールの整列を妨げ得る。モジュール配向が真南でない場合、ＬＲＦの効率は低下する。図１８Ｂは、非対称ＬＲＦ（３９．８６°−１２０°−２０．１４°）及び南西に向かって２０°のモジュール配向での（表９の状態４）、北緯４５°についての、地面に平行なＰＶモジュール（モジュール傾斜が０°）についてのＬＲＦ効率を示す、太陽経路上に重ね合わされたコノスコーププロットである。ＬＲＦの効率は、図１８Ａと比較して、夏期の朝（図１８Ｂの３時の位置付近）に減少する。効率の減少は、稜線が、モジュールの太陽側を見てＬＲＦの長手方向軸に対して反時計回りに２０°の斜角をなす（表９の条件５）ことにより、ＬＲＦのバイアスにより克服できる。図１８Ｃは、非対称ＬＲＦ（３９．８６°−１２０°−２０．１４°）及びＬＲＦの稜線がＬＲＦ長手方向軸に対して２０°の斜角である、南西に向かって２０°のモジュール配向での、北緯４５°についての、地面に平行なＰＶモジュール（モジュール傾斜が０°）についてのＬＲＦ効率を示す、太陽経路上に重ね合わされたコノスコーププロットである。
【０１２０】
いくつかの実施形態は、例えば、図１９Ａ及び図１９Ｂに示すように、複数の太陽電池１９０２を含む太陽電池モジュール１９００に関する。太陽電池モジュールは、長さ軸に沿った長さ（ＬＤ）と、幅軸に沿った幅（ＷＤ）とを有し、ＬＤ＞ＷＤである。なお、図１９Ａ及び図１９Ｂにおいて、ｚ軸は、ページの長さに沿って（頂部から底部まで）延びることに留意されたい。反射性化構造を含む可撓性太陽光方向転換フィルム１９１０は、モジュール１９００の１つ以上の光起電不活性領域の上方に配設される。太陽電池１９０２は、バックシートと、太陽電池１９０２の光起電活性表面の上方に配設された前側層との間に配置される。前側層は、モジュール−空気界面に位置するモジュールの外面を含む。
【０１２１】
モジュール１９００は、図１９Ａに示されるように、回転角γ、及び図１９Ｂに示されるように、傾斜角θ、を有する設置場所に設置されてもよい。いくつかの設置では、太陽電池モジュール１９００は、太陽電池モジュールの方位角が非ゼロである設置場所に配置される。モジュールは、設置場所の緯度に等しくない傾斜角で傾斜してもよい。このようなシナリオでは、太陽と太陽光方向転換フィルム１９１０との間の太陽経路の中心光線の角度は、ソーラーモジュール１９００に対して垂直ではない。太陽光方向転換フィルムの構造の非対称性は、太陽経路の中心光線とソーラーパネル１９００との間の非垂直性を補償することができる。太陽光方向転換フィルム１９１０のバイアス角は、ソーラーモジュール１９００の非ゼロ方位角を補償することができる。準最適な傾斜角及び準最適な方位角の両方が、光方向転換フィルム１９１０の構造の非対称性及びバイアス角によって補償されるとき、太陽光の中心光線は、太陽光方向転換フィルム１９１０によって方向転換され、内部全反射の臨界角よりも大きい角度でモジュール空気界面に遭遇する。
【０１２２】
図１９Ｃは、太陽電池モジュール１９００ｃの傾斜角θ及び回転角γの別の図を提供する。図１９Ｃは、ｘ軸（東西）、ｙ軸（南北）、及びｚ軸に対して配列された太陽電池モジュール１９００ｃを示す。太陽電池モジュールは、幅軸１９５７及び長手方向軸１９５６を有する。図１９Ｃは、図示のように、平面１９５５がｘｚ平面からα回転されている、春分の日及び秋分の日、例えば、３月２１日及び９月２１日の太陽経路の平面１９５５を含む。傾斜角θは、モジュール平面とｘｙ平面との間の角度である。回転角（γ）は、ｘｙ平面におけるモジュール幅軸１９５６の投影とｙｚ平面との間の角度である。
【０１２３】
再び図１９Ａを参照すると、モジュール１９００は、モジュール１９００の長さ軸（ＬＤ）に沿って行に、及びモジュール１９００の幅軸（ＷＤ）に沿った列に配列された太陽電池１９０２を含む。図１に関連して前述したように、ＬＲＦは、太陽電池１９０２の行の間、太陽電池１９０２の列の間、及び／又はモジュール１９００の他の光起電不活性領域におけるタビングリボンの上方に配置され得る。
【０１２４】
図１６Ａ及び図１６Ｂに関連して前述したように、ＬＲＦ１６００の各第１のファセット１６５１の表面は、平面にある。図１６Ａ及び図１６Ｂは、全ての第１のファセット１６５１の全ての平面が互いに実質的に平行である、ＬＲＦ１６００の一部分を示す。いくつかの実施形態によれば、太陽電池モジュールは、ＬＲＦストリップ内のタビングリボンの上方、行の間、列の間、又は他のエリアに配置されたＬＲＦのストリップを含む。ＬＲＦストリップは、第１のストリップの第１のファセットの平面が、第２のストリップの第１のファセットの平面に実質的に平行であるように配列され得る。あるいは、ＬＲＦストリップは、第１のストリップの第１のファセットの平面が、第２のストリップの第１のファセットの平面に対して非平行であるように配列され得る。
【０１２５】
いくつかの実施形態によれば、ＬＲＦストリップは、ＬＲＦストリップが太陽電池の行に沿って延びるように、モジュールのタビングリボンの上方に配置される。隣接する太陽電池の行のＬＲＦストリップの全ての第１のファセット平面は、互いに実質的に平行であってもよい。いくつかの実装形態では、タビングリボンの上方に配置されたＬＲＦストリップの全ての第１のファセットの平面が、互いに実質的に平行である。
【０１２６】
前述したように、ＬＲＦは、太陽電池の行の間、例えば、太陽電池の行の間のＬＲＦストリップ内に配置され得る。いくつかの実装形態によれば、太陽電池の行の間に配置されたＬＲＦの全ての第１のファセットの平面が、互いに実質的に平行である。加えて又はあるいは、ＬＲＦは、太陽電池の列の間、例えば、太陽電池列の間のＬＲＦストリップ内に配置され得る。いくつかの実装形態によれば、太陽電池の列の間に配置されたＬＲＦの全ての第１のファセットの平面が、互いに実質的に平行である。
【０１２７】
いくつかの実施形態では、モジュール上に配置されたＬＲＦの第１のファセットの全ての平面、例えば、行の間及び／又は列の間のタビングリボンに沿ったＬＲＦストリップ内などは、互いに平行である。
【０１２８】
可撓性太陽光方向転換フィルムを作製する方法は、第１の主面と複数の構造を含む第２の主面とを有する第１の層を形成することを含む。各構造は、第１の主面に対して垂直に取られた断面において実質的に三角形である。構造の第１及び第２のファセットは、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる。第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる。第２の層は、第２の層が構造に適合するように、第１の層の構造上に堆積される。第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている。
【０１２９】
前述の段落で論じられた可撓性太陽光方向転換化フィルム（redirected film）は、太陽電池モジュールに組み込むことができる。太陽電池モジュールは、複数の太陽電池を、光電池の光起電活性表面が共通の方向に向くパターンに配列することによって形成される。上記のように、可撓性太陽光方向転換フィルムは、太陽電池モジュールの１つ以上の光起電不活性領域内に位置決めされる。太陽電池は、電気的に接続される。太陽電池及び太陽光方向転換フィルムは、バックシートと前側層との間にカプセル化される。
【０１３０】
本明細書で論じるような太陽電池モジュールは、構造の中の第１のファセットが第２のファセットよりも短い非対称構造を有する光方向転換フィルムを組み込んでおり、設置場所で設置され得る。北半球では、太陽光方向転換フィルムの第１のファセットが、実質的に南に面するか、又は赤道に向いており、南半球では、太陽光方向転換フィルムの第１のファセットが、実質的に北に面するか、又は赤道に向くように、太陽電池モジュールを設置場所に取り付けることができる。太陽電池モジュールを取り付けることは、構造の一次軸を、設置場所の東西軸に沿って実質的に整列させることを更に含んでもよい。いくつかの実装形態では、構造の一次軸は、東西方向に沿って整列され、太陽電池モジュールの長さ方向は、東西軸に対してある角度で配置される。
【０１３１】
例示的実施形態一覧：
以下の実施形態は、本開示の特定の特徴を説明するために列挙されており、限定することを意図するものではない。
【０１３２】
実施形態１．
第１の主面と複数の構造を含む第２の主面とを有する第１の層であって、第２の主面の各構造は、第１の主面に対して垂直に取られた構造の断面に内接し得る最も大きな三角形を有し、三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有し、第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる、第１の層と、
構造上に配置され、構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルムを備える、デバイス。
【０１３３】
実施形態２．  第１のファセットの長さが、第２のファセットの長さと少なくとも１５％異なる、実施形態１に記載のデバイス。
【０１３４】
実施形態３．  第１の層が、太陽光のスペクトルにわたって平均すると、少なくとも５０％の光透過率を有する、実施形態１又は２に記載のデバイス。
【０１３５】
実施形態４．  第１の層が、太陽光のスペクトルにわたって平均すると、５０％未満の光透過率を有する、実施形態１〜３のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１３６】
実施形態５．  第１の層が、ポリマー材料を含む、実施形態１〜４のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１３７】
実施形態６．  フィルムの厚さが、約２５μｍ〜約１５０μｍの範囲である、実施形態１〜５のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１３８】
実施形態７．  第１の層及び第２の層の一方又は両方が、多層構造である、実施形態１〜６のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１３９】
実施形態８．  第１の層が、
第１の主面及び第２の主面を含む第１の副層と、
第２の主面上に配置され、構造を含む、第２の副層と、を含む、実施形態１〜７のいずれかに記載のデバイス。
【０１４０】
実施形態９．  第１の副層が、第１の材料を含み、第２の副層が、第１の材料と異なる第２の材料を含む、実施形態８に記載のデバイス。
【０１４１】
実施形態１０．
第１の層の第１の副層が、約５０μｍ〜約１００μｍの厚さを有し、
第１の層の第２の副層が、約７μｍ〜約３１μｍの範囲の厚さを有する、実施形態８に記載のデバイス。
【０１４２】
実施形態１１．
構造の谷部と隣接する山部との間の第２の副層の各構造の高さが、約５μｍ〜約２５μｍの範囲であり、
第１の副層と構造の谷部との間の第２の副層のランド部の厚さが、約２μｍ〜約６μｍである、実施形態１０に記載のデバイス。
【０１４３】
実施形態１２．  第２の層の厚さが、約３０ｎｍ〜約１５０ｎｍである、実施形態１〜１１のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１４４】
実施形態１３．  第２の層が、金属コーティングを含む、実施形態１〜１２のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１４５】
実施形態１４．  第２の層が、アルミニウム層である、実施形態１〜１３のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１４６】
実施形態１５．  第２の層が、多層干渉フィルムである、実施形態１〜１４のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１４７】
実施形態１６．  各構造の山部が細長く、概ね一次軸に沿って延びる稜線を形成する、実施形態１〜１５のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１４８】
実施形態１７．  稜線の一次軸が、フィルムの長手方向軸と実質的に平行である、実施形態１６に記載のデバイス。
【０１４９】
実施形態１８．  稜線の一次軸が、フィルムの長手方向軸に対して斜角をなす、実施形態１６に記載のデバイス。
【０１５０】
実施形態１９．  構造の少なくとも一部の山部の高さが、一次軸に沿って変化する、実施形態１６に記載のデバイス。
【０１５１】
実施形態２０．  各構造の山部の位置が、一次軸に沿った距離に対して変化する、実施形態１６に記載のデバイス。
【０１５２】
実施形態２１．  山部の高さ及び山部の位置の両方が、一次軸に沿って変化する、実施形態１６に記載のデバイス。
【０１５３】
実施形態２２．  構造から構造へのピッチが、一定である、実施形態１６に記載のデバイス。
【０１５４】
実施形態２３．  構造から構造へのピッチが、変化する、実施形態１６に記載のデバイス。
【０１５５】
実施形態２４．  断面において、構造が、同じ三角形形状を有する、実施形態１〜２３のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１５６】
実施形態２５．  断面において、構造の少なくとも一部の形状が、他の構造の形状と異なる、実施形態１〜２４のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１５７】
実施形態２６．  第２の層が上に配置された構造が、非集束反射性化プリズムを形成する、実施形態１〜２５のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１５８】
実施形態２７．  三角形が、
第１のファセットと第２のファセットとの間のピーク角（β０）と、
第１のファセットと三角形のベースとの間の第１のファセット角（β１）と、
第２のファセットとベースとの間の第２のファセット角（β２）と、含み、β０は、約１１０〜約１３０度である、実施形態１〜２６のいずれか１つに記載のデバイス。
【０１５９】
実施形態２８．  β１及びβ２が、少なくとも５度異なる、実施形態２７に記載のデバイス。
【０１６０】
実施形態２９．  β０が、約１２０度である、実施形態２７に記載のデバイス。
【０１６１】
実施形態３０．
β１が、５度よりも大きく、５５度未満であり、
β２が、１８０−β０−β１に等しい、実施形態２７に記載のデバイス。
【０１６２】
実施形態３１．
β１が、１０度よりも大きく、５０度未満であり、
β２が、１８０−β０−β１に等しい、実施形態２９に記載のデバイス。
【０１６３】
実施形態３２．  β１＞β２及びβ２／β１が、０．９２未満である、実施形態２９に記載のデバイス。
【０１６４】
実施形態３３．
複数の太陽電池と、
複数の太陽電池を互いに電気的に接続するタビングリボンと、
モジュールの光起電不活性領域の上方に配配置された、可撓性太陽光方向転換フィルム（ＬＲＦ）と、を備え、このフィルムは、
第１の主面と複数の構造を含む第２の主面とを有する第１の層であって、各構造の断面エリアにおける最も大きな内接三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有し、第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる、第１層と、
構造上に配置され、構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、を含む、太陽電池モジュール。
【０１６５】
実施形態３４．  ＬＲＦが、モジュールのタビングリボンの上方に配配置される、実施形態３３に記載のモジュール。
【０１６６】
実施形態３５．  ＬＲＦが、太陽電池間又はモジュールの周辺に配置される、実施形態３３に記載のモジュール。
【０１６７】
実施形態３６．
バックシートと、
前側層と、を更に備え、太陽電池は、太陽電池の光起電活性表面が前側層に面するように、バックシートと前側層との間に配置される、実施形態３４に記載のモジュール。
【０１６８】
実施形態３７．  ＬＲＦが、第２の層が前側層に面するように配列される、実施形態３６に記載のモジュール。
【０１６９】
実施形態３８．  第１の層が光透過性であり、第１の層が前側層に面する、実施形態３６に記載のモジュール。
【０１７０】
実施形態３９．  各構造の山部が細長く、概ね一次軸に沿って延びる稜線を形成する、実施形態３６に記載のモジュール。
【０１７１】
実施形態４０．
モジュールが、横軸に沿った幅と、長手方向軸に沿った長さとを有し、長さは幅よりも大きく、
稜線の一次軸が、モジュールの長さ軸と実質的に平行である、実施形態３９に記載のモジュール。
【０１７２】
実施形態４１．
モジュールが、横軸に沿った幅と、長手方向軸に沿った長さとを有し、長さは幅よりも大きく、
稜線の一次軸が、モジュールの長手方向軸に対して斜角をなす、実施形態３９に記載のモジュール。
【０１７３】
実施形態４２．
太陽電池が、行に配列され、
ＬＲＦが、行に沿ってＬＲＦストリップ内のタビングリボンの上方に配置され、
各第１のファセットの表面が、平面にあり、
隣接する太陽電池の行のＬＲＦストリップの第１のファセットの全ての平面が、互いに実質的に平行である、実施形態３３〜４１のいずれか１つに記載のモジュール。
【０１７４】
実施形態４３．
太陽電池が、行に配列され、
ＬＲＦが、行に沿ってＬＲＦストリップ内のタビングリボンの上方に配置され、
各第１のファセットの表面が、平面にあり、
タビングリボンの上方に配置されたＬＲＦストリップの第１のファセットの全ての平面が、互いに実質的に平行である、実施形態３３〜４１のいずれか１つに記載のモジュール。
【０１７５】
実施形態４４．
太陽電池が、モジュールの長さ方向に沿って延びる行と、モジュールの幅方向に沿って延びる列とを有するアレイ内に配列され、
ＬＲＦが、太陽電池の行の間に配置され、
各第１のファセットの表面が、平面にあり、
太陽電池の行の間に配置されたＬＲＦの第１のファセットの全ての平面が、互いに実質的に平行である、実施形態３３〜４２のいずれか１つに記載のモジュール。
【０１７６】
実施形態４５．
太陽電池が、モジュールの長さ方向に沿って延びる行と、モジュールの幅方向に沿って延びる列とを有するアレイ内に配列され、
ＬＲＦが、太陽電池の列の間に配置され、
各第１のファセットの表面が、平面にあり、
太陽電池の列の間に配置されたＬＲＦの第１のファセットの全ての平面が、互いに実質的に平行である、実施形態３３〜４３のいずれか１つに記載のモジュール。
【０１７７】
実施形態４６．
各第１のファセットの表面が、平面にあり、
第１のファセットの全ての平面が、互いに平行である、実施形態３３〜４４のいずれか１つに記載のモジュール。
【０１７８】
実施形態４７．
複数の太陽電池と、
モジュールの光起電不活性領域の上方に配置された可撓性太陽光方向転換フィルムであって、このフィルムは、非対称反射性化構造を含み、フィルムの表面に対して垂直に取られた各構造の断面に内接し得る最も大きな三角形は、表面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有し、第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる、可撓性太陽光方向転換フィルムと、
太陽電池の光起電活性表面の上方に配置され、モジュール−空気界面に位置するモジュールの外面を含む前側層と、を備え、
モジュールは、構造の一次軸が、春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面に沿ってあるように、設置場所に配置されるように構成され、
モジュールは、太陽と太陽光方向転換フィルムとの間の太陽経路の中心光線の角度が、ソーラーモジュールの受光面に対して垂直でなく、太陽経路内の実質的に全ての光線が、太陽光方向転換フィルムによって方向転換され、内部全反射（ＴＩＲ）の臨界角よりも大きい角度でモジュール−空気界面に遭遇するように、設置場所の緯度に等しくない傾斜角で傾斜するように構成されている、太陽電池モジュール。
【０１７９】
実施形態４８．
複数の太陽電池と、
モジュールの光起電不活性領域の上方に配置された可撓性太陽光方向転換フィルムであって、このフィルムは、非対称反射性化構造を含み、フィルムの表面に対して垂直に取られた各構造の断面に内接し得る最も大きな三角形は、表面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有し、第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる、可撓性太陽光方向転換フィルムと、
太陽電池の光起電活性表面の上方に配置され、モジュール−空気界面に位置するモジュールの外面を含む前側層と、を備え、
モジュールは、構造の一次軸が、設置場所における春分点及び秋分点上の太陽経路に沿う屈折光によって画定された平面内にあるような方位角で設置場所に配向されるように構成され、
モジュールは、太陽と太陽光方向転換フィルムとの間の太陽経路の中心光線の角度が、ソーラーモジュールの受光面に対して垂直でなく、太陽経路内の実質的に全ての光線が、太陽光方向転換フィルムによって方向転換され、内部全反射（ＴＩＲ）の臨界角よりも大きい角度でモジュール−空気界面に遭遇するように、設置場所の緯度に等しくない傾斜角で設置場所において傾斜するように構成されている、太陽電池モジュール。
【０１８０】
実施形態４９．
太陽電池モジュールが、長さ軸に沿った長さと、幅軸に沿った幅とを有し、長さは幅よりも大きく、
太陽電池モジュールの長さ軸及び構造の一次軸が、春分点及び秋分点上の屈折した太陽経路によって画定された平面に沿って配向されるように、方位角がゼロである、実施形態４８に記載の太陽電池モジュール。
【０１８１】
実施形態５０．  太陽電池モジュールが、長さ軸に沿った長さと、幅軸に沿った幅とを有し、構造の一次軸が、太陽電池モジュールの長さ軸に対して斜角をなす、実施形態４８に記載の太陽電池モジュール。
【０１８２】
実施形態５１．  可撓性太陽光方向転換フィルムを作製する方法であって、
第１の主面及び複数の構造を含む第２の主面を有する第１の層であって、各構造の断面エリアにおける最も大きな内接三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有し、第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる、第１の層を形成することと、
第１の層の構造上に、第１の層の構造に適合する第２の層を堆積することであって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層を堆積することと、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルムを作製する方法。
【０１８３】
実施形態５２．  太陽電池モジュールを作製する方法であって、
複数の太陽電池を、光電池の光起電活性表面が共通の方向に向くパターンに配列することと、
太陽電池モジュールの光起電不活性領域内に可撓性太陽光方向転換フィルムを位置決めすることであって、このフィルムは、
実質的に平坦である第１の主面と複数の構造とを有する第１の層であって、第１の層は、第１の主面及び複数の構造を含む第２の主面を有し、各構造の断面エリアにおける最も大きな内接三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有し、第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さと少なくとも１０％異なる、第１の層と、
第１の層の構造上に配置され、第１の層の構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルムを配置することと、
太陽電池を電気的に接続することと、を含む、太陽電池モジュールを作製する方法。
【０１８４】
実施形態５３．  設置場所に太陽電池モジュールを設置する方法であって、
太陽電池モジュールを提供することであって、この太陽電池モジュールは、
複数の太陽電池と、
モジュールの光起電不活性領域の上方に配置された、可撓性太陽光方向転換フィルムであって、このフィルムは、
第１の主面及び複数の非対称構造を含む第２の主面を有する第１の層であって、各構造の断面エリアにおける最も大きな内接三角形は、第１の主面から三角形の山部に向かって延びる第１及び第２のファセットを有し、第１のファセットの長さは、第２のファセットの長さよりも少なくとも１０％短い、第１の層と、
構造上に配置され、構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルムと、
バックシートと、
前側層と、を備え、太陽電池は、バックシートと前側層との間に配列される、太陽電池モジュールを提供することと、
北半球では、太陽光方向転換フィルムの第１のファセットが、実質的に南に面し、南半球では、太陽光方向転換フィルムの第１のファセットが、実質的に北に面するように、太陽電池モジュールを設置場所に取り付けることと、を含む、設置場所に太陽電池モジュールを設置する方法。
【０１８５】
実施形態５４．  太陽電池モジュールを取り付けることが、構造の一次軸が設置場所の東西方向に沿って実質的に整列されるように、太陽電池モジュールを取り付けることを含む、実施形態５３に記載の方法。
【０１８６】
実施形態５５．
フィルムの平面から離れて延びる複数の微細構造を含む第１の層と、
第１の層の微細構造上に配置され、第１の層の微細構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、
第２の層の上方に配置された第３の層であって、第３の層は、熱活性化接着剤を含む、第３の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルム。
【０１８７】
実施形態５６．  熱活性化接着剤が、エチレンビニルアセテートである、実施形態５５に記載の可撓性フィルム。
【０１８８】
実施形態５７．  熱活性化接着剤が、ポリオレフィン樹脂である、実施形態５５に記載の可撓性フィルム。
【０１８９】
実施形態５８．  熱活性化接着剤が、ポリエチレン樹脂である、実施形態５５に記載の可撓性フィルム。
【０１９０】
実施形態５９．  熱活性化接着剤が、熱活性化熱硬化性接着剤である、実施形態５５に記載の可撓性フィルム。
【０１９１】
実施形態６０．  熱活性化接着剤が、シリコーンゴムである、実施形態５９に記載の可撓性フィルム。
【０１９２】
実施形態６１．  熱活性化接着剤が、部分的に架橋されている、実施形態５５〜６０のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０１９３】
実施形態６２．  熱活性化接着剤が、完全に架橋されている、実施形態５５〜６０のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０１９４】
実施形態６３．  第３層が、太陽光に対して透明である、実施形態５５〜６２のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０１９５】
実施形態６４．  フィルムが、３８０ｎｍ〜１１００ｎｍの波長に対して約７７％よりも大きい反射率を有する、実施形態５５〜６３のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０１９６】
実施形態６５．  第３の層が、１インチ当たり約８グラムよりも大きい剥離接着力を有する、実施形態５５〜６４のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０１９７】
実施形態６６．  第３の層が、１００ＶＤＣの印加電圧において約５００ギガオームよりも大きい抵抗を有する、実施形態５５〜６５のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０１９８】
実施形態６７．  第３の層が、熱活性化接着剤とブレンドされた機能性ポリマーを含む、実施形態５５〜６６のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０１９９】
実施形態６８．  機能性ポリマーが無水マレイン酸グラフトポリマーであり、熱活性化接着剤がポリエチレンである、実施形態６７に記載の可撓性フィルム。
【０２００】
実施形態６９．  熱活性化接着剤が、２．１６ｋｇの重量で、１９０℃で１０分当たり０．１〜８ｇのメルトフローインデックスを有する、実施形態５５〜６８のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２０１】
実施形態７０．  第３の層が、熱活性化接着剤の剥離接着力を強化する材料構成要素を含む、実施形態５５〜６９のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２０２】
実施形態７１．  第３の層が、無水マレイン酸グラフトポリマーを含む、実施形態５５〜７０のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２０３】
実施形態７２．  第３の層が、少なくとも１つの光劣化安定化添加剤を含む、実施形態５５〜７１のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２０４】
実施形態７３．  第３の層が、少なくとも１つの紫外線吸収剤添加剤を含む、実施形態５５〜７２のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２０５】
実施形態７４．  第３の層が、ヒンダードアミン光安定剤と紫外線吸収剤との組み合わせを含む、実施形態５５〜７３のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２０６】
実施形態７５．  第３の層が、約８０％の量のポリエチレン樹脂と、約１９％の量の無水マレイン酸グラフトポリマーと、約１％の量の１種以上の光劣化安定化添加剤とを含む、実施形態５５〜７４のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２０７】
実施形態７６．  第３の層が、多層構造である、実施形態５５〜７５のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２０８】
実施形態７７．  第３の層が、
第２の層の上方に配置された第１の副層と、
第１の副層の上方に配配置され、熱活性化接着剤を含む、第２の副層と、を含む、実施形態７６に記載の可撓性フィルム。
【０２０９】
実施形態７８．  第１の副層が、酸化物層である、請求項７７に記載の可撓性フィルム。
【０２１０】
実施形態７９．  第１の副層が、第２の副層の体積抵抗率よりも大きい体積抵抗率を有する、請求項７７に記載の可撓性フィルム。
【０２１１】
実施形態８０．  第１の副層の体積抵抗率が、第２の副層の体積抵抗率よりも少なくとも１０％大きい、実施形態７９に記載の可撓性フィルム。
【０２１２】
実施形態８１．  第１の副層の厚さが、第２の副層の厚さよりも薄い、実施形態７７に記載の可撓性フィルム。
【０２１３】
実施形態８２．  第２の副層の厚さが、第１の副層の厚さよりも１００倍超大きい、実施形態８１に記載の可撓性フィルム。
【０２１４】
実施形態８３．  第１の副層の屈折率が、第２の副層の屈折率以下である、実施形態７７に記載の可撓性フィルム。
【０２１５】
実施形態８４．  第１の副層が、第２の副層の屈折率から１０％以内である屈折率を有する、請求項８３に記載の可撓性フィルム。
【０２１６】
実施形態８５．  微細構造が、フィルムの平面に対して垂直に取られた断面において三角形であり、各三角形の微細構造は、第１のファセット及び第２のファセットを含み、第１及び第２のファセットは、フィルムの平面から細長い山部に向かって延びる、実施形態５５〜８４のいずれかに記載の可撓性フィルム。
【０２１７】
実施形態８６．  第１のファセットの長さが、第２のファセットの長さと同じである、実施形態８５に記載の可撓性フィルム。
【０２１８】
実施形態８７．  第１のファセットの長さが、第２のファセットの長さと異なる、実施形態８５に記載の可撓性フィルム。
【０２１９】
実施形態８８．  可撓性フィルムが、フィルムの長さ方向に沿って延びる長手方向軸を有し、微細構造の細長い山部が、長手方向軸に実質的に平行なピーク軸に沿ってある、実施形態５５〜８７のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２２０】
実施形態８９．  可撓性フィルムが、フィルムの長さ方向に沿って延びる長手方向軸を有し、微細構造の細長い山部が、長手方向軸に対して斜角をなすピーク軸に沿ってある、実施形態５５〜８７のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２２１】
実施形態９０．  第１の層が、モノリシックである、実施形態５５〜８９のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２２２】
実施形態９１．  第１の層が、多層構造である、実施形態５５〜８９のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２２３】
実施形態９２．  第１の層が、ポリカーボネートを含む、実施形態５５〜９１のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２２４】
実施形態９３．  第１の層が、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）を含む、実施形態５５〜９２のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２２５】
実施形態９４．  第１の層が、
第１の主面及び反対側の第２の主面を有する第１の副層と、
第１の副層の第２の主面上に配置され、微細構造を含む、第２の副層と、を含む、実施形態５５〜９３のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２２６】
実施形態９５．  第１の副層が、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）を含む、請求項９４に記載の可撓性フィルム。
【０２２７】
実施形態９６．  第１の副層が、第２の副層とは異なる材料を含む、実施形態９４又は９５に記載の可撓性フィルム。
【０２２８】
実施形態９７．  フィルムが、２５．４μｍ〜２０３．２μｍの総厚さを有する、実施形態５５〜９６のいずれか１つに記載の可撓性フィルム。
【０２２９】
実施形態９８．
太陽光方向転換フィルムの平面から離れて延びる複数の構造を含む第１の層と、
第１の層の構造上に配置され、第１の層の構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、
第２の層の上方に配置された第３の層であって、第３の層は、少なくとも部分的に架橋したポリマーを含む、第３の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルム。
【０２３０】
実施形態９９．
太陽光方向転換フィルムの平面から離れて延びる複数の構造を含む第１の層と、
第１の層の構造上に配置され、第１の層の構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、
第２の層の上方に配置された酸化物を含む第３の層であって、第３の層は、第２の層に適合する、第３の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルム。
【０２３１】
実施形態１００．  酸化物層が、約２０ｎｍ〜約１００ｎｍの厚さを有する、実施形態９９に記載のフィルム。
【０２３２】
実施形態１０１．
太陽光に対して透明な前側層と、
バックシートと、
前側層とバックシートとの間に配置された複数の太陽電池と、
複数の太陽電池とバックシートとの間に配置された、可撓性太陽光方向転換フィルムであって、フィルムは、
フィルムの平面から離れて延びる複数の微細構造を含む第１の層と、
第１の層の微細構造上に配置され、第１の層の微細構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルムと、
第２の層上に直接配置された熱活性化接着剤を含む材料と、を備える、光起電力モジュール。
【０２３３】
実施形態１０２．  太陽光方向転換フィルムが、バックシート上に配置される、実施形態１０１に記載のモジュール。
【０２３４】
実施形態１０３．  カプセル化用材料が、光方向転換フィルムとバックシートとの間に配置された、実施形態１０２に記載のモジュール。
【０２３５】
実施形態１０４．  太陽電池と太陽光方向転換フィルムとの間の抵抗が、約５００ギガオームよりも大きい、実施形態１０１〜１０３のいずれか１つに記載のモジュール。
【０２３６】
実施形態１０５．
太陽光に対して透過性である前側層と、
バックシートと、
前側層とバックシートとの間に配置された複数の太陽電池と、
複数の太陽電池とバックシートとの間に配置された、可撓性太陽光方向転換フィルムであって、フィルムは、
フィルムの平面から離れて延びる複数の微細構造を含む第１の層と、
第１の層の微細構造の上方に配置され、第１の層の微細構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、
第２の層の上方に配置された熱活性化接着剤を含む第３の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルムと、
前側層とバックシートとの間に配置されたカプセル化用材料の材料であって、このカプセル化用材料の材料は、第３の層の熱活性化接着剤と異なる、カプセル化用材料の材料と、を備える、光起電力モジュール。
【０２３７】
実施形態１０６．  太陽電池と太陽光方向転換フィルムとの間の抵抗が、約５００ギガオームよりも大きい、実施形態１０５に記載のモジュール。
【０２３８】
実施形態１０７．
太陽光に対して透明な前側層と、
バックシートと、
前側層とバックシートとの間に配置された複数の太陽電池と、
複数の太陽電池とバックシートとの間に配置された、可撓性太陽光方向転換フィルムであって、フィルムは、
フィルムの平面から離れて延びる複数の微細構造を含む第１の層と、
第１の層の微細構造の上方に配置され、第１の層の微細構造に適合する第２の層であって、第２の層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、第２の層と、
第２の層の上方に配置された酸化物を含む第３の層と、を含む、可撓性太陽光方向転換フィルムと、
前側層とバックシートとの間に配置されたカプセル化用材料の材料であって、このカプセル化用材料の材料は、第３の層の熱活性化接着剤と異なる、カプセル化用材料の材料と、を備える、光起電力モジュール。
【０２３９】
実施形態１０８．  太陽光方向転換フィルムが、バックシート上に配置される、実施形態１０７に記載のモジュール。
【０２４０】
実施形態１０９．  第３の層が、
酸化物を含む第１の副層と、
第１の副層上に配置された第２の副層と、を含む、実施形態１０７に記載のモジュール。
【０２４１】
実施形態１１０．  酸化物が、ＳｉＯｘである、実施形態１０９に記載のモジュール。
【０２４２】
実施形態１１１．  太陽光方向転換フィルムを作製する方法であって、
複数の構造を備える第１の層を形成することと、
第１の層の構造上に第２の層を被覆することであって、第２の層は、第１の層の構造に適合し、第２層は、第２の層にあたる太陽光を方向転換するように構成されている、被覆することと、
第３の層を第２の層と接触させて配置することであって、第３の層は、熱活性化接着剤を含む、配置することと、を含む、太陽光方向転換フィルムを作製する方法。
【０２４３】
実施形態１１２．  第３の層を少なくとも部分的に架橋することを更に含む、実施形態１１１に記載の方法。
【０２４４】
実施形態１１３．  第３の層を架橋することが、紫外線架橋、熱架橋、及び電子ビーム架橋のうちの１つ以上を含む、実施形態１１２に記載の方法。
【０２４５】
実施形態１１４．  光方向転換フィルムであって、
複数の微細構造を含む基材と、
微細構造の上方に配置され、太陽光を方向転換するように構成された、反射層と、
反射層の上方に配置された保護層であって、保護層は、電気絶縁及び耐久性保護を提供するように構成され、熱活性化接着剤を含む、保護層と、を危うくする、光方向転換フィルム。
【０２４６】
実施形態１１５．  保護層が、太陽光に対して透明であり、約１．３５〜約１．８の屈折率を有する、実施形態１１４に記載のフィルム。
【０２４７】
実施形態１１６．  保護層が、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリオレフィン、エチレンビニルアセテート、ポリビニルブチラール、エチレンテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリウレタン、ポリ（メチルメタクリレート）、及びポリイミドのうちの少なくとも１つを含む、実施形態１１４又は１１５に記載のフィルム。
【０２４８】
実施形態１１７．  保護層が、１００ＶＤＣの印加電圧において約５００ギガオームよりも大きい抵抗を有する、実施形態１１４〜１１６のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２４９】
実施形態１１８．  熱活性化接着剤が、２．１６ｋｇの重量で、１９０℃で１０分当たり０．１〜１２ｇのメルトフローインデックスを有する、実施形態１１４〜１１７のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２５０】
実施形態１１９．  保護層が、コーティングである、実施形態１１４〜１１８のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２５１】
実施形態１２０．  保護層が、部分的に架橋されている、実施形態１１４〜１１９のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２５２】
実施形態１２１．  保護層が、完全に架橋されている、実施形態１１４〜１１９のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２５３】
実施形態１２２．  保護層の反射層への接着力が、０．５Ｎ／ｃｍよりも大きい、実施形態１１４〜１２１のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２５４】
実施形態１２３．  保護層が、熱的に寸法的に安定であり、収縮率が、１５０℃で３０分間加熱した後で２％よりも低い、実施形態１１４〜１２２のいずれかに記載のフィルム。
【０２５５】
実施形態１２４．  保護層の厚さが、１０〜２００μｍである、実施形態１１４〜１２３のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２５６】
実施形態１２５．  保護層が、少なくとも１つの光劣化安定化添加剤を含む、実施形態１１４〜１２４のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２５７】
実施形態１２６．  光劣化安定化添加剤が、ヒンダードアミン光安定剤を含む、実施形態１２５に記載のフィルム。
【０２５８】
実施形態１２７．  保護層（protection layer）が、少なくとも１つの紫外線吸収剤添加剤を含む、実施形態１１４〜１２６のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２５９】
実施形態１２８．  紫外線吸収剤添加剤が、ベンゾフェノン系の紫外線吸収剤を含む、実施形態１２７に記載のフィルム。
【０２６０】
実施形態１２９．  基材が、太陽光に対して透過性であり、３８０ｎｍ〜１１００ｎｍの波長に対する平均透過率が約８０％よりも大きい、実施形態１１４〜１２８のいずれかに記載のフィルム。
【０２６１】
実施形態１３０．  第１の層が、ポリエチレンテレフタレートを含む、実施形態１１４〜１２９のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２６２】
実施形態１３１．  第１の層が、ポリカーボネートを含む、実施形態１１４〜１３０のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２６３】
実施形態１３２．  第１の層が、１２μｍ〜１００μｍの厚さを有する、実施形態１１４〜１３１のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２６４】
実施形態１３３．  各微細構造が、１μｍ〜２５μｍの高さを有する、実施形態１１４〜１３２のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２６５】
実施形態１３４．  基材層上に配置された接着剤層を更に含む、実施形態１１４〜１３３のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２６６】
実施形態１３５．  接着剤層の３８０ｎｍ〜１１００ｎｍの波長に対する平均透過率が、８０％よりも大きい、実施形態１３４に記載のフィルム。
【０２６７】
実施形態１３６．  接着剤層が、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリオレフィン、エチレンビニルアセテート、ポリビニルブチラール、テトラフルオロエチレンとヘキサフルオロプロピレンとフッ化ビニリデンとのポリマー、エチレンテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリウレタン、ポリ（メチルメタクリレート）、及びポリイミドのうちの少なくとも１つを含む、実施形態１３４又は１３５に記載のフィルム。
【０２６８】
実施形態１３７．  接着剤層が、熱活性化接着剤である、実施形態１３４〜１３６のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２６９】
実施形態１３８．  接着剤層が、感圧性接着剤である、実施形態１３４〜１３６のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２７０】
実施形態１３９．  接着剤層が、部分的に架橋されている、実施形態１３４〜１３８のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２７１】
実施形態１４０．  接着剤層が、完全に架橋されている、実施形態１３４〜１３８のいずれか１つに記載のフィルム。
【０２７２】
本出願の実施形態を参照して説明された特徴は、本出願の他の実施形態を参照して説明された特徴と組み合わされてもよく、組み合わされた技術的解決策は、本出願の保護範囲内に明らかに含まれるべきであることを理解されたい。例えば、本明細書に記載される非対称構造は、本明細書に記載されるタビングリボンに適用することができる。
【０２７３】
具体的には、図２０は、ＰＶ電池２００４上に配置されたタビングリボン２０００の断面図を示す。図２０に示すように、タビングリボン２０００は、第１の層２０１０と、第１の層上に配置された第２の層２０２０と、第２の層２０２０上に配置された第３の層２０３０とを含み得る。第１の層２０１０は、複数のＰＶ電池を電気的に接続するように導電性である。第２の層２０２０は、複数の非対称構造２０２３を含む。断面において、各構造２０２３は、三角形である。構造２０２３の第１のファセット２０２１の長さは、構造２０２３の第２のファセット２０２２の長さに等しくなく、構造２０２３の第１のファセット角β１は、構造２０２３の第２のファセット角β２に等しくない。ピーク角β０は、１１０〜１３０度であってもよい。第３の層２０３０は、第３の層２０３０にあたる太陽光を方向転換するように構成されている。好ましくは、第１の層、第２の層、及び／又は第３の層は、同じ材料又は異なる材料で作製されてもよい。好ましくは、第１の層及び第２の層は一体形成されてもよく、第２の層及び第３の層は一体形成されてもよく、第１の層、第２の層、及び第３の層は一体形成されてもよい。
【０２７４】
非対称構造などの実施形態における特徴は、本明細書の他の実施形態に記載される対応する特徴の類似の構造を有し得ることを当業者は理解することができる。例えば、非対称構造の延びる方向は、タビングリボンの延びる方向と平行であってもよく、又はタビングリボンの延びる方向に対して斜角をなしてもよく、これは本明細書で過度に説明されない。
【０２７５】
実施形態の様々な修正及び変更が、当業者には明らかとなるものであり、本開示の本範囲は、本明細書に記載されている例示的実施形態に限定されるものではないことを理解されたい。
【図１】
2021511685.tif 000014
【図２Ａ】
2021511685.tif 000015
【図２Ｂ】
2021511685.tif 000016
【図３Ａ】
2021511685.tif 000017
【図３Ｂ】
2021511685.tif 000018
【図３Ｃ】
2021511685.tif 000019
【図３Ｄ】
2021511685.tif 000020
【図３Ｅ】
2021511685.tif 000021
【図３Ｆ】
2021511685.tif 000022
【図３Ｇ】
2021511685.tif 000023
【図３Ｈ】
2021511685.tif 000024
【図３Ｉ】
2021511685.tif 000025
【図４Ａ】
2021511685.tif 000026
【図４Ｂ】
2021511685.tif 000027
【図４Ｃ】
2021511685.tif 000028
【図４Ｄ】
2021511685.tif 000029
【図４Ｅ】
2021511685.tif 000030
【図４Ｆ】
2021511685.tif 000031
【図４Ｇ】
2021511685.tif 000032
【図４Ｈ】
2021511685.tif 000033
【図５】
2021511685.tif 000034
【図６Ａ】
2021511685.tif 000035
【図６Ｂ】
2021511685.tif 000036
【図７】
2021511685.tif 000037
【図８】
2021511685.tif 000038
【図９】
2021511685.tif 000039
【図１０Ａ】
2021511685.tif 000040
【図１０Ｂ】
2021511685.tif 000041
【図１０Ｃ】
2021511685.tif 000042
【図１１】
2021511685.tif 000043
【図１２】
2021511685.tif 000044
【図１３】
2021511685.tif 000045
【図１４】
2021511685.tif 000046
【図１５】
2021511685.tif 000047
【図１６Ａ】
2021511685.tif 000048
【図１６Ｂ】
2021511685.tif 000049
【図１７】
2021511685.tif 000050
【図１８Ａ】
2021511685.tif 000051
【図１８Ｂ】
2021511685.tif 000052
【図１８Ｃ】
2021511685.tif 000053
【図１９Ａ】
2021511685.tif 000054
【図１９Ｂ】
2021511685.tif 000055
【図１９Ｃ】
2021511685.tif 000056
【図２０】
2021511685.tif 000057
【国際調査報告】
2021511685.tif 000058
2021511685.tif 000059
2021511685.tif 000060