(57)【要約】ステント送達システムは、コア部材と、コア部材の遠位セグメントに回転可能に結合された結合アセンブリと、を含む。結合アセンブリは、第１および第２のプレートならびに第１および第２のスペーサを含む。第１のプレートは、コア部材に回転可能に結合され、かつ陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む。第１のスペーサは、コア部材に結合され、かつ第１のプレートと近位拘束具との間に配設されている。第２のプレートは、コア部材に回転可能に結合され、かつ陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む。第２のスペーサは、コア部材に結合され、かつ第１のプレートと第２のプレートとの間に配設されている。ステントは、ステントの内面が第１のプレートまたは第２のプレートの１つ以上の突出部によって係合されるように、コア部材の遠位セグメントに沿って延在する。【選択図】図３Ａ
2021520884.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第１のプレートであって、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む第１のプレートと、
前記第１のプレートの近位に、かつそれに隣接して、前記コア部材の周りに位置付けられたコイルスペーサと、
ステントであって、前記ステントが前記第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合され、かつそれによって前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記コア部材に沿って延在する、ステントと、を備える、ステント送達システム。
【請求項２】
前記コイルスペーサは、ゼロピッチコイルを備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記コイルスペーサは、軸方向に実質的に非圧縮性である、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記コイルスペーサは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられている、請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記コア部材に結合された近位拘束具をさらに備え、前記コイルスペーサは、前記近位拘束具に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記コイルスペーサは、前記第１のプレートに当接するように構成された平坦化された遠位端面を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記コイルスペーサの外径は、前記第１のプレートの陥凹直径以下である、請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれた正方形または長方形の断面を有するワイヤを備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれたワイヤを備え、前記巻かれたワイヤは、いくつかの巻きを形成し、各々が、平坦な遠位面および近位面を有し、隣接する巻きの面は、互いに接触して、前記コイルスペーサが、短縮することなく、長手方向の圧縮荷重に耐えることを可能にする、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２のプレートをさらに備え、前記第２のプレートは、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２のプレートの前記突出部のうちの１つ以上は、前記ステントが前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記ステントと係合する、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記第２のプレートの遠位に配設された遠位拘束具をさらに備え、前記遠位拘束具は、前記コア部材に対して長手方向に固定されている、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１２】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに位置付けられ、かつ前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間に配設された第２のスペーサをさらに備える、請求項１０に記載のシステム。
【請求項１３】
前記第２のスペーサは、第２のコイルスペーサを備える、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記第２のスペーサは、中実の管状部材を備える、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１５】
医療装置送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材によって担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１の装置係合部材であって、陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む、第１の装置係合部材と、
前記コア部材に結合され、かつ前記第１の装置係合部材の近位に、かつそれに隣接して配設されたコイルスペーサと、を備える、医療装置送達システム。
【請求項１６】
前記コイルスペーサは、ゼロピッチコイルを備える、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１７】
前記コイルスペーサは、前記コア部材に結合された近位拘束具に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１８】
前記コイルスペーサは、前記第１の装置係合部材に当接するように構成された平坦化された遠位端面を備える、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１９】
前記コイルスペーサの外径は、前記第１の装置係合部材の陥凹直径以下である、請求項１５に記載のシステム。
【請求項２０】
前記第１の装置係合部材は、剛性プレートまたはスプロケットを備える、請求項１５に記載のシステム。
【請求項２１】
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれた正方形または長方形の断面を有するワイヤを備える、請求項１５に記載のシステム。
【請求項２２】
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれたワイヤを備え、前記巻かれたワイヤは、いくつかの巻きを形成し、各々が、平坦な遠位面および近位面を有し、隣接する巻きの面は、互いに接触して、前記コイルスペーサが、短縮することなく、長手方向の圧縮荷重に耐えることを可能にする、請求項１５に記載のシステム。
【請求項２３】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の装置係合部材をさらに備え、前記第２の装置係合部材は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む、請求項１５に記載のシステム。
【請求項２４】
前記第１の装置係合部材と前記第２の装置係合部材との１つ以上の突出部によって係合され、かつそれによって前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記コア部材に沿って延在する拡張可能な医療装置をさらに備える、請求項２３に記載のシステム。
【請求項２５】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに位置付けられ、かつ前記第１の装置係合部材と前記第２の装置係合部材との間に配設された第２のスペーサをさらに備える、請求項２３に記載のシステム。
【請求項２６】
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材に沿って延在するステントであって、孔長によって特徴付けられる、ステントと、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１のプレートであって、前記ステントと係合している３つ以上の突出部を有する外面を含む、第１のプレートと、
前記コア部材に回転可能に結合された第２のプレートであって、前記ステントと係合している３つ以上の突出部を有する外面を含む、第２のプレートと、を備え、
前記第１のプレートの前記突出部は、前記孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、前記第２のプレートの前記突出部から長手方向に離間されている、ステント送達システム。
【請求項２７】
送達構成において、前記第１のプレートの前記突出部は、第１の長手方向の位置で前記ステントの孔と係合され、前記第２のプレートの前記突出部は、第２の長手方向の位置で前記ステントの孔と係合され、前記第１の長手方向の位置と前記第２の長手方向の位置とは、前記第１の長手方向の距離だけ離間されている、請求項２６に記載のシステム。
【請求項２８】
前記第１のプレートのある突出部は、前記ステントの第１の孔と係合し、前記第２のプレートのある突出部は、前記ステントの第２の孔と係合し、前記第１の孔と前記第２の孔とは長手方向に隣接している、請求項２６に記載のシステム。
【請求項２９】
前記第１のプレートの前記突出部は、前記ステントの近位端から５孔長未満の位置で前記ステントと係合する、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３０】
前記第１のプレートは、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３１】
前記第２のプレートは、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３２】
前記第１の長手方向の距離は、前記孔長の１％〜５０％に等しい減分だけ前記孔長の整数倍より短い、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３３】
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間にスペーサをさらに備え、前記コア部材が直線の向きにあり、かつ前記第１のプレートおよび前記第２のプレートが前記スペーサに当接しているとき、前記スペーサは、前記第１のプレートと前記第２のプレートとの前記突出部を前記第１の長手方向の距離で維持する、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３４】
前記第１のプレートと前記第２のプレートとの前記突出部は、前記ステントの孔内に突出することによって前記ステントと係合する、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３５】
前記ステントの前記孔長は、前記ステントの外径が、前記ステントと前記結合アセンブリとを内包し、かつ前記第１および第２のプレートと前記ステントとの係合を維持するカテーテルの内径と等しいときに達成される、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３６】
前記ステントは、編組フィラメントを備える編組ステントであり、
前記第１のプレートのある突出部は、前記ステントの第１の孔内に突出し、
前記第２のプレートのある突出部は、前記ステントの第２の孔内に突出し、
前記第１および第２の孔は、長手方向に隣接しており、かつ前記第１の孔と前記第２の孔との間で長手方向に位置するフィラメント交差によって分離されており、
前記第１のプレートの前記突出部は、前記フィラメント交差に向かう方向において、前記第１の孔の中心から長手方向にオフセットされており、
前記第２のプレートの前記突出部は、前記フィラメント交差および前記第１のプレートの前記突出部に向かう方向において、前記第２の孔の中心から長手方向にオフセットされている、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３７】
前記コア部材によって担持された近位拘束具をさらに備え、前記結合アセンブリは、前記近位拘束具の遠位に位置付けられている、請求項２６に記載のシステム。
【請求項３８】
ステント送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材に沿って延在するステントであって、複数の孔を備え、かつ孔長によって特徴付けられる、ステントと、
前記コア部材に担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１のステント係合部材であって、前記ステントの第１の複数の孔と係合する突出部を含む、第１のステント係合部材と、
前記コア部材に回転可能に結合された第２のステント係合部材であって、前記ステントの第２の複数の孔と係合する突出部を含む、第２のステント係合部材と、を備え、
前記第１のステント係合部材の前記突出部は、前記孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、前記第２のステント係合部材の前記突出部から長手方向に離間されている、ステント送達システム。
【請求項３９】
前記第１の複数の孔と前記第２の複数の孔とは、前記ステントの長さに沿って長手方向に隣接している、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４０】
前記第１の複数の孔は、前記ステントの近位端から５孔長未満離れている、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４１】
前記第１の係合部材は、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４２】
前記第２の係合部材は、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４３】
前記第１のステント係合部材と前記第２のステント係合部材とは、２孔長未満で離間されている、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４４】
前記第１の長手方向の距離は、前記孔長の１％〜５０％に等しい減分だけ前記孔長の整数倍より短い、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４５】
前記結合アセンブリは、前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との間にスペーサをさらに備え、前記コア部材が直線の向きにあり、かつ前記第１の係合部材および前記第２の係合部材が前記スペーサに当接しているとき、前記スペーサは、前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との前記突出部を前記第１の長手方向の距離で維持する、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４６】
前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との前記突出部は、前記ステントの孔内に突出することによって前記ステントと係合する、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４７】
前記ステントの前記孔長は、前記ステントの外径が、前記ステントと前記結合アセンブリとを内包し、かつ前記第１および第２の係合部材と前記ステントとの係合を維持するカテーテルの内径と等しいときに達成される、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４８】
前記ステントは、編組フィラメントを備える編組ステントであり、
前記第１の係合部材のある突出部は、前記ステントの第１の孔内に突出し、
前記第２の係合部材のある突出部は、前記ステントの第２の孔内に突出し、
前記第１および第２の孔は、長手方向に隣接しており、かつ前記第１の孔と前記第２の孔との間で長手方向に位置するフィラメント交差によって分離されており、
前記第１の係合部材の前記突出部は、前記フィラメント交差に向かう方向において、前記第１の孔の中心から長手方向にオフセットされており、
前記第２の係合部材の前記突出部は、前記フィラメント交差および前記第１の係合部材の前記突出部に向かう方向において、前記第２の孔の中心から長手方向にオフセットされている、請求項３８に記載のシステム。
【請求項４９】
前記コア部材によって担持された近位拘束具をさらに備え、前記結合アセンブリは、前記近位拘束具の遠位に位置付けられている、請求項３８に記載のシステム。
【請求項５０】
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材に結合されたステント係合部材と、を備え、前記係合部材は、
近位端面と、
遠位端面と、
前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する側面であって、前記側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、前記突出部は、前記側面に沿って互いに不均一に離間されている、側面と、
前記近位端面および前記第２の端面を通って延在する開口部であって、前記コア部材は、前記係合部材が前記コア部材の周りを回転できるように前記開口部を通って延在する、開口部と、
前記コア部材に沿って、かつ前記係合部材の上に延在するステントと、を含む、ステント送達システム。
【請求項５１】
前記突出部は、前記ステントが前記係合部材と係合されているときに、各突出部が前記ステントの孔と実質的に整列するように、離間されている、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項５２】
前記ステントは、４８、５４、または６４本のワイヤを有する編組ステントを備える、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項５３】
前記ステントは、前記ステントに沿った所与の長手方向の位置でその周囲に多数の孔を備え、前記孔の数は、前記係合部材の突出部の数によって均等に割り切れない、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項５４】
前記陥凹は各々、曲率半径を有する凹部を備え、前記凹部の前記曲率半径は、前記複数の陥凹の間で異なる、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項５５】
前記陥凹は各々、表面積を有する凹部を備え、前記凹部の前記表面積は、前記複数の陥凹の間で異なる、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項５６】
前記陥凹は各々、角サイズを有し、前記陥凹は、角サイズが異なる、請求項５０に記載のステントの送達システム。
【請求項５７】
前記突出部は各々、前記ステントと係合するように構成された半径方向に最も外側の接触領域を備える、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項５８】
各接触領域は、
中央部と、
前記中央部から第１の隣接陥凹に向かって延在する第１の肩部と、
前記中央部から第２の隣接陥凹に向かって延在する第２の肩部と、を含む、請求項５７に記載のステント送達システム。
【請求項５９】
前記中央部は、実質的に平面状の外面を備える、請求項５８に記載のステント送達システム。
【請求項６０】
前記係合部材は、約５０〜１００ミクロンの間の厚さを有する、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項６１】
突出部の数は、３〜６の間である、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項６２】
前記ステント係合部材はスプロケットを備える、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項６３】
前記開口部は、前記係合部材が前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜し得るように構成されている、請求項５０に記載のステント送達システム。
【請求項６４】
ステント送達システム用のステント係合部材であって、
第１の端面と、
前記第１の端面の反対側の第２の端面と、
前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する側面であって、前記側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、前記突出部は、前記側面に沿って互いに不均一に離間されている、側面と、
前記近位端面および前記第２の端面を通って延在する中央開口であって、それを通して前記コア部材を受容するように構成されている中央開口と、を備える、ステント係合部材。
【請求項６５】
前記陥凹は各々、曲率半径を有する凹部を備え、前記凹部の前記曲率半径は、前記複数の陥凹の間で異なる、請求項６４に記載のステント係合部材。
【請求項６６】
前記陥凹は各々、角サイズを有し、前記陥凹は、角サイズが異なる、請求項６４に記載のステントの送達システム。
【請求項６７】
前記陥凹は各々、表面積を有する凹部を備え、前記凹部の前記表面積は、前記複数の陥凹の間で異なる、請求項６４に記載のステント係合部材。
【請求項６８】
前記突出部は各々、半径方向に最も外側の接触領域を備え、各接触領域は、
中央部と、
前記中央部から第１の隣接陥凹に向かって延在する第１の肩部と、
前記中央部から第２の隣接陥凹に向かって延在する第２の肩部と、を含む、請求項６４に記載のステント係合部材。
【請求項６９】
前記中央部は、実質的に平坦な外面を備える、請求項６８に記載のステント係合部材。
【請求項７０】
前記ステント係合部材の半径方向最大寸法は、前記ステント係合部材の厚さより少なくとも５倍大きい、請求項６４に記載のステント係合部材。
【請求項７１】
前記開口部は、前記係合部材が前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜し得るように構成されている、請求項６４に記載のステント係合部材。
【請求項７２】
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第１のプレートであって、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む第１のプレートと、
前記第１のプレートの近位の前記コア部材上に位置付けられた押し要素であって、遠位向き係合面を有する、押し要素と、
前記第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合されるように、前記コア部材に沿って延在するステントであって、近位縁を有するステントと、を備え、
前記押し要素の前記遠位向き係合面は、前記ステントの前記近位縁に当接する、ステント送達システム。
【請求項７３】
前記押し要素は、遠位方向の力を前記ステントに伝達するが、近位方向の力を前記ステントに伝達しないように構成されている、請求項７２に記載のシステム。
【請求項７４】
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートが近位方向の力を前記ステントに伝達するが、遠位方向の力を前記ステントにほとんどまたは全く伝達しないように構成されている、請求項７２に記載のシステム。
【請求項７５】
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートと前記押し要素との間に位置する剛性の第１のスペーサをさらに備える、請求項７２に記載のシステム。
【請求項７６】
前記第１のスペーサは、金属または剛性ポリマーの中実管を備える、請求項７５に記載のシステム。
【請求項７７】
前記第１のスペーサは、柔軟性を強化する切り込みがない、請求項７６に記載のシステム。
【請求項７８】
前記第１のスペーサは、近位端面と、遠位端面と、長手方向の軸に沿って前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する外面と、を備え、前記近位端面および前記遠位端面は各々、前記第１のスペーサの前記長手方向の軸に実質的に直交している、請求項７２に記載のシステム。
【請求項７９】
前記第１のスペーサは、前記押し要素に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、請求項７２に記載のシステム。
【請求項８０】
前記ステントは複数の開口を形成し、前記第１のプレートの前記突出部は、前記開口内に延在することによって、前記ステントと係合する、請求項７２に記載のシステム。
【請求項８１】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２のプレートをさらに備え、前記第２のプレートは、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２のプレートの前記突出部のうちの１つ以上は、前記ステントに形成された開口を介して前記ステントと係合する、請求項７２に記載のシステム。
【請求項８２】
シースまたはカテーテルをさらに備え、前記コア部材、結合アセンブリ、およびステントは、前記シースまたはカテーテル内に位置する、請求項７２に記載のシステム。
【請求項８３】
前記押し要素は、近位拘束部材を備える、請求項７２に記載のシステム。
【請求項８４】
医療装置送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材に担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１の装置係合部材であって、陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む、第１の装置係合部材と、
前記第１の装置係合部材の近位の前記コア部材上に位置付けられた押し要素であって、遠位向き係合面を有する、押し要素と、を備える、医療装置送達システム。
【請求項８５】
前記第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合されるように、前記コア部材に沿って延在する医療装置をさらに備え、
前記医療装置は、近位縁を有し、
前記押し要素の前記遠位向き係合面は、前記医療装置の前記近位縁に当接する、請求項８４に記載のシステム。
【請求項８６】
前記押し要素は、遠位方向の力を前記医療装置に伝達するが、近位方向の力を前記医療装置に伝達しないように構成されている、請求項８５に記載のシステム。
【請求項８７】
前記結合アセンブリは、前記第１の装置係合部材が近位方向の力を前記医療装置に伝達するが、遠位方向の力を前記医療装置にほとんどまたは全く伝達しないように構成されている、請求項８５に記載のシステム。
【請求項８８】
前記結合アセンブリは、前記第１の装置係合部材と前記押し要素との間に位置する剛性の第１のスペーサをさらに備える、請求項８４に記載のシステム。
【請求項８９】
前記第１のスペーサは、金属または剛性ポリマーの中実管を備える、請求項８４に記載のシステム。
【請求項９０】
前記第１のスペーサは、柔軟性を強化する切り込みがない、請求項８９に記載のシステム。
【請求項９１】
前記医療装置は複数の開口を形成し、前記第１の装置係合部材の前記突出部は、前記開口内に延在することによって、前記医療装置と係合する、請求項８５に記載のシステム。
【請求項９２】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の係合部材をさらに備え、前記第２の係合部材は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２の係合部材の前記突出部のうちの１つ以上は、前記医療装置に形成された開口を介して前記ステントと係合する、請求項９１に記載のシステム。
【請求項９３】
シースまたはカテーテルをさらに備え、前記コア部材、結合アセンブリ、および医療装置は、前記シースまたはカテーテル内に位置する、請求項８５に記載のシステム。
【請求項９４】
前記第１の装置係合部材は、プレートまたはスプロケットの形態を採る、請求項８４に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１８年４月１２日に提出された米国特許出願第１５／９５１，７７９号、２０１８年４月１２日に提出された米国特許出願第１５／９５１，８９０号、２０１８年４月１２日に提出された米国特許出願第１５／９５１，９６７号、および２０１８年４月１２日に提出された米国特許出願第１５／９５２，００１号の優先権の利益を主張するものであり、それぞれの全体は参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
（背景技術）
血管系の壁、特に動脈壁は、動脈瘤と呼ばれる病的に拡張した領域を生じることがあり、たいていその壁は薄く弱くなり、破裂しやすい。動脈瘤は一般に、疾患、けが、または先天性異常による血管壁の脆弱化によって引き起こされる。動脈瘤は体の様々な部分に発生し、最も一般的なものは、腹部大動脈瘤と神経血管系の脳（例えば、大脳）動脈瘤である。動脈瘤の脆弱化した壁が破裂すると、特に脳動脈瘤の破裂である場合は、死に至る可能性がある。
【０００３】
動脈瘤は一般に、血管の脆弱化した部分を動脈循環から排除するか、または少なくとも部分的に分離することによって治療される。例えば、従来の動脈瘤治療には、（ｉ）外科的クリッピング術により、動脈瘤の頸部の周りを金属クリップで固定する、（ｉｉ）動脈瘤に細く柔軟なワイヤコイル（マイクロコイル）を詰める、（ｉｉｉ）動脈瘤を塞栓物質で「埋める」、（ｉｖ）取り外し可能なバルーンまたはコイルを使用して、動脈瘤が発生している親血管を閉塞する、（ｖ）血管内ステント留置、などがある。
【０００４】
血管内ステントは、血管狭窄または動脈瘤の治療のための医療分野でよく知られている。ステントは、血管または内腔内で放射状または別様に拡張して、血管を支えて崩壊を防ぐ人工装具である。これらの血管内ステントを送達する方法もよく知られている。
【０００５】
圧縮されたステントを血管に導入し、狭窄または動脈瘤の領域内に位置付ける従来の方法は、ガイドカテーテルの遠位部分を患者の血管系に通して経皮的に前進させ、遠位部分を狭窄または動脈瘤に近接させることを含む。次に、インナーカテーテルおよびインナーカテーテル内のガイドワイヤを、ガイドカテーテルの遠位領域に通して前進させる。そして、ガイドワイヤを、ガイドカテーテルの遠位領域から血管内に前進させ、圧縮されたステントを運ぶガイドワイヤの遠位部分を血管内の病変部に位置付けられる。次いで、圧縮されたステントが解放および拡張され、そのため、病変部で血管を支持する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本技術は、例えば、以下に記載される様々な態様に従って例示される。本技術の態様の様々な例は、便宜上、番号を付けた条項（１、２、３など）として説明される。これらは、例として提供されており、本技術を限定するものではない。従属条項のいずれも、任意の組み合わせで組み合わせることができ、かつそれぞれの独立条項、例えば条項１または条項２３に組み込むことができることに留意されたい。他の条項も、同様に提示することができる。
【０００７】
条項１．ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
コア部材に沿って延在するステントであって、孔長によって特徴付けられる、ステントと、
コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、結合アセンブリは、
コア部材に回転可能に結合された第１のプレートであって、ステントと係合している３つ以上の突出部を有する外面を含む、第１のプレートと、
コア部材に回転可能に結合された第２のプレートであって、ステントと係合している３つ以上の突出部を有する外面を含む、第２のプレートと、を備え、
第１のプレートの突出部は、孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、第２のプレートの突出部から長手方向に離間されている、ステント送達システム。
【０００８】
条項２．送達構成において、第１のプレートの突出部は、第１の長手方向の位置でステントの孔と係合され、第２のプレートの突出部は、第２の長手方向の位置でステントの孔と係合され、第１の長手方向の位置と第２の長手方向の位置とは、第１の長手方向の距離だけ離間されている、条項１に記載のシステム。
【０００９】
条項３．第１の長手方向の距離は、２孔長未満である、条項１および２のいずれか一項に記載のシステム。
【００１０】
条項４．第１のプレートのある突出部は、ステントの第１の孔と係合し、第２のプレートのある突出部は、ステントの第２の孔と係合し、第１の孔と第２の孔とは長手方向に隣接している、条項１〜３のいずれか一項に記載のシステム。
【００１１】
条項５．第１のプレートの突出部は、ステントの近位端から５孔長未満の位置でステントと係合する、条項１〜４のいずれか一項に記載のシステム。
【００１２】
条項６．第１のプレートの突出部は、ステントの近位端から３孔長未満の位置でステントと係合する、条項１〜５のいずれか一項に記載のシステム。
【００１３】
条項７．第１のプレートは、コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、条項１〜７のいずれか一項に記載のシステム。
【００１４】
条項８．第１のプレートは、コア部材の長手方向の軸に対して３０度まで傾斜するように構成されている、条項７に記載のシステム。
【００１５】
条項９．第１のプレートは、コア部材の長手方向の軸に対して２０度まで傾斜するように構成されている、条項７および８に記載のシステム。
【００１６】
条項１０．第１のプレートは、コア部材の長手方向の軸に対して１０度まで傾斜するように構成されている、条項７〜９に記載のシステム。
【００１７】
条項１１．第２のプレートは、コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、条項１〜１１のいずれか一項に記載のシステム。
【００１８】
条項１２．第２のプレートは、コア部材の長手方向の軸に対して３０度まで傾斜するように構成されている、条項１１に記載のシステム。
【００１９】
条項１３．第２のプレートは、コア部材の長手方向の軸に対して２０度まで傾斜するように構成されている、条項１１および１２のいずれか一項に記載のシステム。
【００２０】
条項１４．第２のプレートは、コア部材の長手方向の軸に対して１０度まで傾斜するように構成されている、条項１１〜１３のいずれか一項に記載のシステム。
【００２１】
条項１５．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜５０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項１〜１４のいずれか一項に記載のシステム。
【００２２】
条項１６．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜４０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項１〜１５のいずれか一項に記載のシステム。
【００２３】
条項１７．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜３０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項１〜１６のいずれか一項に記載のシステム。
【００２４】
条項１８．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜２０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項１〜１７のいずれか一項に記載のシステム。
【００２５】
条項１９．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜１０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項１〜１８のいずれか一項に記載のシステム。
【００２６】
条項２０．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜５％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項１〜１９のいずれか一項に記載のシステム。
【００２７】
条項２１．結合アセンブリは、第１のプレートと第２のプレートとの間にスペーサをさらに備え、コア部材が直線の向きにあり、かつ第１のプレートおよび第２のプレートが前記スペーサに当接しているとき、スペーサは、第１のプレートと第２のプレートとの突出部を第１の長手方向の距離で維持する、条項１〜２０のいずれか一項に記載のシステム。
【００２８】
条項２２．第１のプレートと第２のプレートとの突出部は、ステントの孔内に突出することによってステントと係合する、条項１〜２１のいずれか一項に記載のシステム。
【００２９】
条項２３．ステントの孔長は、ステントの外径が、ステントと結合アセンブリとを内包し、かつ第１および第２のプレートとステントとの係合を維持するカテーテルの内径と等しいときに達成される、条項１〜２２のいずれか一項に記載のシステム。
【００３０】
条項２４．
ステントは、編組フィラメントを備える編組ステントであり、
第１のプレートのある突出部は、ステントの第１の孔内に突出し、
第２のプレートのある突出部は、ステントの第２の孔内に突出し、
第１および第２の孔は、長手方向に隣接しており、かつ第１の孔と第２の孔との間で長手方向に位置するフィラメント交差によって分離されており、
第１のプレートの突出部は、フィラメント交差に向かう方向において、第１の孔の中心から長手方向にオフセットされており、
第２のプレートの突出部は、フィラメント交差および第１のプレートの突出部に向かう方向において、第２の孔の中心から長手方向にオフセットされている、条項１〜２３のいずれか一項に記載のシステム。
【００３１】
条項２５．コア部材によって担持された近位拘束具をさらに備え、結合アセンブリは、近位拘束具の遠位に位置付けられている、条項１〜２４のいずれか一項に記載のシステム。
【００３２】
条項２６．ステント送達システムであって、
コア部材と、
コア部材に沿って延在するステントであって、複数の孔を備え、かつ孔長によって特徴付けられる、ステントと、
コア部材に担持された結合アセンブリと、を備え、結合アセンブリは、
コア部材に回転可能に結合された第１のステント係合部材であって、ステントの第１の複数の孔と係合する突出部を含む、第１のステント係合部材と、
コア部材に回転可能に結合された第２のステント係合部材であって、ステントの第２の複数の孔と係合する突出部を含む、第２のステント係合部材と、を備え、
第１のステント係合部材の突出部は、孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、第２のステント係合部材の突出部から長手方向に離間されている、ステント送達システム。
【００３３】
条項２７．第１の複数の孔と第２の複数の孔とは、ステントの長さに沿って長手方向に隣接している、条項２６に記載のシステム。
【００３４】
条項２８．第１の複数の孔は、ステントの近位端から５孔長未満離れている、条項２６および２７のいずれか一項に記載のシステム。
【００３５】
条項２９．第１の複数の孔は、ステントの近位端から３孔長未満離れている、条項２６〜２８のいずれか一項に記載のシステム。
【００３６】
条項３０．第１の係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、条項２６〜２９のいずれか一項に記載のシステム。
【００３７】
条項３１．第１の係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して３０度まで傾斜するように構成されている、条項３０に記載のシステム。
【００３８】
条項３２．第１の係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して２０度まで傾斜するように構成されている、条項３０および３１のいずれか一項に記載のシステム。
【００３９】
条項３３．第１の係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して１０度まで傾斜するように構成されている、条項３０〜３２のいずれか一項に記載のシステム。
【００４０】
条項３４．第２の係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、条項２６〜３３のいずれか一項に記載のシステム。
【００４１】
条項３５．第２の係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して３０度まで構成されている、条項３４に記載のシステム。
【００４２】
条項３６．第２の係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して２０度まで傾斜するように構成されている、条項３４および３５のいずれか一項に記載のシステム。
【００４３】
条項３７．第２の係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して１０度まで傾斜するように構成されている、条項３４〜３６のいずれか一項に記載のシステム。
【００４４】
条項３８．第１のステント係合部材と第２のステント係合部材とは、２孔長未満で離間されている、条項２６〜３７のいずれか一項に記載のシステム。
【００４５】
条項３９．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜５０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項２６〜３８のいずれか一項に記載のシステム。
【００４６】
条項４０．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜４０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項２６〜３９のいずれか一項に記載のシステム。
【００４７】
条項４１．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜３０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項２６〜４０のいずれか一項に記載のシステム。
【００４８】
条項４２．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜２０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項２６〜４１のいずれか一項に記載のシステム。
【００４９】
条項４３．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜１０％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項２６〜４２のいずれか一項に記載のシステム。
【００５０】
条項４４．第１の長手方向の距離は、孔長の１％〜５％に等しい減分だけ孔長の整数倍より短い、条項２６〜４３のいずれか一項に記載のシステム。
【００５１】
条項４５．結合アセンブリは、第１の係合部材と第２の係合部材との間にスペーサをさらに備え、コア部材が直線の向きにあり、かつ第１の係合部材および第２の係合部材がスペーサに当接しているとき、スペーサは、第１の係合部材と第２の係合部材との突出部を第１の長手方向の距離で維持する、条項２６〜４４のいずれか一項に記載のシステム。
【００５２】
条項４６．第１の係合部材と第２の係合部材との突出部は、ステントの孔内に突出することによってステントと係合する、条項２６〜４５のいずれか一項に記載のシステム。
【００５３】
条項４７．ステントの孔長は、ステントの外径が、ステントと結合アセンブリとを内包し、かつ第１および第２の係合部材とステントとの係合を維持するカテーテルの内径と等しいときに達成される、条項２６〜４６のいずれか一項に記載のシステム。
【００５４】
条項４８．
ステントは、編組フィラメントを備える編組ステントであり、
第１の係合部材のある突出部は、ステントの第１の孔内に突出し、
第２の係合部材のある突出部は、ステントの第２の孔内に突出し、
第１および第２の孔は、長手方向に隣接しており、かつ第１の孔と第２の孔との間で長手方向に位置するフィラメント交差によって分離されており、
第１の係合部材の突出部は、フィラメント交差に向かう方向において、第１の孔の中心から長手方向にオフセットされており、
第２の係合部材の突出部は、フィラメント交差および第１の係合部材の突出部に向かう方向において、第２の孔の中心から長手方向にオフセットされている、条項２６〜４７のいずれか一項に記載のシステム。
【００５５】
条項４９．コア部材によって担持された近位拘束具をさらに備え、結合アセンブリは、近位拘束具の遠位に位置付けられている、条項２６〜４８のいずれか一項に記載のシステム。
【００５６】
条項５０．カテーテル内でステントを前進させる方法であって、
カテーテルの内腔内でコア部材を遠位に移動させることを含み、コア部材は、ステントの少なくとも一部と係合した結合アセンブリを担持し、結合アセンブリは、
コア部材によって回転可能に担持され、かつステントと係合された突出部を備える第１のステント係合部材と、
コア部材によって回転可能に担持され、かつステントと係合された突出部を備える第２のステント係合部材と、を含み、
ステントは孔長さによって特徴づけられ、
第１のステント係合部材の突出部は、第２のステント係合部材の突出部から長手方向に離間されており、
コア部材を遠位に移動させることで、ステントを遠位に移動させる前に、第１の係合部材をステントに対して第１のラグ距離だけ移動させた状態で、ステントをカテーテル内腔内で遠位に移動させ、
第１のラグ距離は、孔長の４０％以下である、方法。
【００５７】
条項５１．ステントの一部がカテーテルの外に延在して拡張することができるようにコア部材を遠位に前進させた後、ステントの近位部分は、第１のステント係合部材と係合したままである、条項５０に記載の方法。
【００５８】
条項５２．ステントがカテーテル内腔内に再捕捉されるように、ステントを解放する前にコア部材を近位に後退させることをさらに含む、条項５１に記載の方法。
【００５９】
条項５３．コア部材を近位方向に後退させることによって、第１のステント係合部材は、ステントをカテーテル内腔内で近位に引き込む、条項５２に記載の方法。
【００６０】
条項５４．再捕捉の前に拡張されたステントの部分は、ステントの長さの少なくとも５０％である、条項５２および５３のいずれか一項に記載の方法。
【００６１】
条項５５．再捕捉の前に拡張されたステントの部分は、ステントの長さの少なくとも７５％である、条項５２〜５４のいずれか一項に記載の方法。
【００６２】
条項５６．再捕捉の前に拡張されたステントの部分は、ステントの長さの少なくとも９０％である、条項５２〜５５のいずれか一項に記載の方法。
【００６３】
条項５７．移動は、ステントをコア部材に対して回転させることを含む、条項５２〜５６のいずれか一項に記載の方法。
【００６４】
条項５８．コア部材を近位に後退させることにより、ステントを近位に移動させる前に、第１の係合部材をステントに対して第２のラグ距離だけ移動させた状態で、ステントをカテーテル内腔内で近位に移動させることをさらに備え、第２のラグ距離は、孔長の４０％以下である、条項５２〜５７のいずれか一項に記載の方法。
【００６５】
条項５９．第１のステント係合部材の突出部は、孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、第２のステント係合部材の突出部から長手方向に離間されている、条項５０〜５８のいずれか一項に記載の方法。
【００６６】
条項６０．第１のラグ距離は、孔長の３３％以下である、条項５０〜５９のいずれか一項に記載の方法。
【００６７】
条項６１．第１のラグ距離は、孔長の２５％以下である、条項５０〜６０のいずれか一項に記載の方法。
【００６８】
条項６２．第１のラグ距離は、孔長の２０％以下である、条項５０〜６１のいずれか一項に記載の方法。
【００６９】
条項６３．第１のラグ距離は、孔長の１５％以下である、条項５０〜６２のいずれか一項に記載の方法。
【００７０】
条項６４．第１のラグ距離は、孔長の１０％以下である、条項５０〜６３のいずれか一項に記載の方法。
【００７１】
条項６５．第１のラグ距離は、孔長の５％以下である、条項５０〜６４のいずれか一項に記載の方法。
【００７２】
条項６６．ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
コア部材に結合されたステント係合部材と、を備え、係合部材は、
近位端面と、
遠位端面と、
近位端面と遠位端面との間に延在する側面であって、側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、突出部は、側面に沿って互いに不均一に離間されている、側面と、
近位端面および第２の端面を通って延在する開口部であって、コア部材は、係合部材がコア部材の周りを回転できるように開口部を通って延在する、開口部と、
コア部材に沿って、かつ係合部材の上に延在するステントと、を含む、ステント送達システム。
【００７３】
条項６７．前記突出部は、前記ステントが前記係合部材と係合されているときに、各突出部が前記ステントの孔と実質的に整列するように、離間されている、条項６６に記載のステント送達システム。
【００７４】
条項６８．ステントは、４８、５４、または６４本のワイヤを有する編組ステントを備える、条項６６〜１７のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００７５】
条項６９．ステントは、ステントに沿った所与の長手方向の位置でその周囲に多数の孔を備え、孔の数は、係合部材の突出部の数によって均等に割り切れない、条項６６〜６８のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００７６】
条項７０．ステントは、ステントに沿った第１の長手方向の位置に３２個の孔を備え、ステント係合部材は、３、５、６、または７つの突出部を有する、条項６９項に記載のステント送達システム。
【００７７】
条項７１．ステントは、ステントに沿った第１の長手方向の位置に２４個の孔を備え、ステント係合部材は、５、７、または９つの突出部を有する、条項６９および７０のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００７８】
条項７２．ステントは、ステントに沿った第１の長手方向の位置に２７個の孔を備え、ステント係合部材は、４、５、６、７、または８つの突出部を有する、条項６９〜７１のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００７９】
条項７３．陥凹は各々、曲率半径を有する凹部を備え、凹部の曲率半径は、複数の陥凹の間で異なる、条項６６〜７２のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００８０】
条項７４．陥凹は各々、表面積を有する凹部を備え、凹部の表面積は、複数の陥凹の間で異なる、条項６６〜７３のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００８１】
条項７５．陥凹は各々、角サイズを有し、陥凹は、角サイズが異なる、条項６６〜７４のいずれか一項に記載のステントの送達システム。
【００８２】
条項７６．係合部材は、近位端面と側面との交点に形成された第１の縁と、遠位端面と側面との交点に形成された第２の縁と、を備え、第１の縁および第２の縁は丸くなっている、条項６６〜７５のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００８３】
条項７７．突出部は各々、ステントと係合するように構成された半径方向に最も外側の接触領域を備える、条項６６〜７６のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００８４】
条項７８．各接触領域は、
中央部と、
中央部から第１の隣接陥凹に向かって延在する第１の肩部と、
中央部から第２の隣接陥凹に向かって延在する第２の肩部と、を含む、条項７７に記載のステント係合部材。
【００８５】
条項７９．中央部は、実質的に平面状の外面を備える、条項７８に記載のステント送達システム。
【００８６】
条項８０．突出部は各々、ステントと連結するように構成された半径方向に最も外側の接触領域を備える、条項６６〜７９のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００８７】
条項８１．突出部は各々、ステントの１つ以上の孔内に突出するように構成された半径方向に最も外側の接触領域を備える、条項６６〜８０のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００８８】
条項８２．内面とコア部材が貫通して延在する内腔とを有するカテーテルをさらに備え、ステントの少なくとも一部は係合部材の側面とカテーテルの内面との間で半径方向に位置付けされている、条項６６〜８１のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００８９】
条項８３．係合部材は、約５０〜１００ミクロンの厚さを有する、条項６６〜８２のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００９０】
条項８４．突出部の数は、３〜６である、条項６６〜８３のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００９１】
条項８５．ステント係合部材は、剛性プレートを備える、条項６６〜８４のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００９２】
条項８６．ステント係合部材は、スプロケットを備える、条項６６〜８５のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００９３】
条項８７．ステント係合部材の半径方向最大寸法は、ステント係合部材の厚さより少なくとも５倍大きい、条項６６〜８６のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００９４】
条項８８．開口部は、係合部材がコア部材の長手方向の軸に対して傾斜し得るように構成されている、条項６６〜８７のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００９５】
条項８９．係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して３０度まで傾斜することができる、条項８８に記載のステント送達システム。
【００９６】
条項９０．係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して２０度まで傾斜することができる、条項８８および８９のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００９７】
条項９１．係合部材は、コア部材の長手方向の軸に対して１０度まで傾斜することができる、条項８８〜９０のいずれか一項に記載のステント送達システム。
【００９８】
条項９２．ステント送達システム用のステント係合部材であって、係合部材は、
第１の端面と、
第１の端面の反対側の第２の端面と、
近位端面と遠位端面との間に延在する側面であって、側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、突出部は、側面に沿って互いに不均一に離間されている、側面と、
近位端面および第２の端面を通って延在する中央開口であって、それを通してコア部材を受容するように構成されている中央開口と、を備える、ステント係合部材。
【００９９】
条項９３．陥凹は各々、曲率半径を有する凹部を備え、凹部の曲率半径は、複数の陥凹の間で異なる、条項９２に記載のステント係合部材。
【０１００】
条項９４．陥凹は各々、角サイズを有し、陥凹は、角サイズが異なる、条項９２および９３のいずれか一項に記載のステントの送達システム。
【０１０１】
条項９５．陥凹は各々、表面積を有する凹部を備え、凹部の表面積は、複数の陥凹の間で異なる、条項９２〜９４のいずれか一項に記載のステント係合部材。
【０１０２】
条項９６．係合部材は、近位端面と側面との間の第１の縁と、遠位端面と側面との間の第２の縁と、を備え、第１の縁および第２の縁は丸くなっている、条項９２〜９５のいずれか一項に記載の係合部材システム。
【０１０３】
条項９７．前記突出部は各々、半径方向に最も外側の接触領域を備え、各接触領域は、
中央部と、
中央部から第１の隣接陥凹に向かって延在する第１の肩部と、
中央部から第２の隣接陥凹に向かって延在する第２の肩部と、を含む、条項９２〜９６のいずれか一項に記載のステント係合部材。
【０１０４】
条項９８．中央部は、実質的に平坦な外面を備える、条項９７に記載のステント係合部材。
【０１０５】
条項９９．係合部材は、約５０〜１００ミクロンの厚さを有する、条項９２〜９８のいずれか一項に記載のステント係合部材。
【０１０６】
条項１００．突出部の数は、３〜６である、条項９２〜９９のいずれか一項に記載のステント係合部材。
【０１０７】
条項１０１．ステント係合部材は、剛性プレートを備える、条項９２〜１００のいずれか一項に記載のステント係合部材。
【０１０８】
条項１０２．ステント係合部材は、スプロケットを備える、条項９２〜１０１のいずれか一項に記載のステント係合部材。
【０１０９】
条項１０３．ステント係合部材の半径方向最大寸法は、ステント係合部材の厚さより少なくとも５倍大きい、条項９２〜１０２のいずれか一項に記載のステント係合部材。
【０１１０】
条項１０４．開口部は、係合部材がコア部材の長手方向の軸に対して傾斜し得るように構成されている、条項９２〜１０３のいずれか一項に記載のステント係合部材。
【０１１１】
条項１０５．カテーテルを通してステント送達アセンブリを前進させる方法であって、
カテーテルの内腔内でコア部材を遠位に移動させることであって、コア部材は、ステントの少なくとも一部と係合された係合部材を担持し、係合部材は、
近位端面と、遠位端面と、近位端面と遠位端面との間に延在する側面であって、側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、突出部は、側面に沿って互いに不均一に離間されており、突出部は、ステントの内面と接触している、側面と、
近位端面および第２の端面を通って延在する開口部であって、コア部材は、開口部を通って延在する、開口部と、を含む、移動させることと、
コア部材を移動させることにより、ステントをカテーテルの内腔内に遠位に引き込むことと、
コア部材によって担持されたステントの一部がカテーテルの外に延在して拡張することができるように、コア部材を遠位に前進させることと、を含む、方法。
【０１１２】
条項１０６．ステントの一部がカテーテルの外に延在して拡張することができるようにコア部材を遠位に前進させた後、ステントの近位部分は、ステント係合部材と係合したままである、条項１０５に記載の方法。
【０１１３】
条項１０７．ステントがカテーテル内腔内に再捕捉されるように、ステントを解放する前にコア部材を近位に後退させることをさらに含む、条項１０５〜１０６のいずれか一項に記載の方法。
【０１１４】
条項１０８．コア部材を近位方向に後退させることによって、ステント係合部材はステントをカテーテル内腔内で近位方向に引き込む、条項１０７に記載の方法。
【０１１５】
条項１０９．再捕捉の前に拡張されたステントの部分は、ステントの長さの少なくとも５０％である、条項１０８に記載の方法。
【０１１６】
条項１１０．再捕捉の前に拡張されたステントの部分は、ステントの長さの少なくとも７５％である、条項１０８〜１９のいずれか一項に記載の方法。
【０１１７】
条項１１１．再捕捉の前に拡張されたステントの部分は、ステントの長さの少なくとも９０％である、条項１０８〜１１０のいずれか一項に記載の方法。
【０１１８】
条項１１２．移動は、ステントをコア部材に対して回転させることを含む、条項１０８〜１１１のいずれか一項に記載の方法。
【０１１９】
条項１１３．ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、結合アセンブリは、
コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第１のプレートであって、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む第１のプレートと、
第１のプレートの近位のコア部材上に位置付けられた押し要素であって、遠位向き係合面を有する、押し要素と、
第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合されるように、コア部材に沿って延在するステントであって、近位縁を有するステントと、を備え、
押し要素の遠位向き係合面は、ステントの近位縁に当接する、ステント送達システム。
【０１２０】
条項１１４．前記押し要素は、遠位方向の力を前記ステントに伝達するが、近位方向の力を前記ステントに伝達しないように構成されている、条項１１３に記載のシステム。
【０１２１】
条項１１５．結合アセンブリは、第１のプレートが近位方向の力をステントに伝達するが、遠位方向の力を前記ステントにほとんどまたは全く伝達しないように構成されている、条項１１３および１１４のいずれか一項に記載のシステム。
【０１２２】
条項１１６．結合アセンブリは、第１のプレートと押し要素との間に位置する剛性の第１のスペーサをさらに備える、条項１１３〜１１５のいずれか一項に記載のシステム。
【０１２３】
条項１１７．第１のスペーサは、金属または剛性ポリマーの中実管を備える、条項１１６に記載のシステム。
【０１２４】
条項１１８．第１のスペーサは、柔軟性を強化する切り込みがない、条項１１７に記載のシステム。
【０１２５】
条項１１９．第１のスペーサは、近位端面と、遠位端面と、長手方向の軸に沿って近位端面と遠位端面との間に延在する外面と、を備え、近位端面および遠位端面は各々、第１のスペーサの長手方向の軸に実質的に直交している、条項１１３〜１１８のいずれか一項に記載のシステム。
【０１２６】
条項１２０．第１のスペーサは、押し要素に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、条項１１３〜１１９のいずれか一項に記載のシステム。
【０１２７】
条項１２１．ステントは複数の開口を形成し、第１のプレートの突出部は、開口内に延在することによって、ステントと係合する、条項１１３〜１２０のいずれか一項に記載のシステム。
【０１２８】
条項１２２．結合アセンブリは、コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２のプレートをさらに備え、第２のプレートは、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、第２のプレートの突出部のうちの１つ以上は、ステントに形成された開口を介してステントと係合する、条項１１３〜１２１のいずれか一項に記載のシステム。
【０１２９】
条項１２３．シースまたはカテーテルをさらに備え、コア部材、結合アセンブリ、およびステントは、シースまたはカテーテル内に位置する、条項１１３〜１２２のいずれか一項に記載のシステム。
【０１３０】
条項１２４．押し要素は、近位拘束部材を備える、条項１１３〜１２３のいずれか一項に記載のシステム。
【０１３１】
条項１２５．医療装置送達システムであって、
コア部材と、
コア部材によって担持された結合アセンブリと、を備え、結合アセンブリは、
コア部材に回転可能に結合された第１の装置係合部材であって、陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む、第１の装置係合部材と、
第１の装置係合部材の近位のコア部材上に位置付けられた押し要素であって、遠位向き係合面を有する、押し要素と、を備える、医療装置送達システム。
【０１３２】
条項１２６．
第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合されるように、コア部材に沿って延在する医療装置をさらに備え、
医療装置は、近位縁を有し、
押し要素の遠位向き係合面は、医療装置の近位縁に当接する、条項１２５に記載のシステム。
【０１３３】
条項１２７．押し要素は、遠位方向の力を前記医療装置に伝達するが、近位方向の力を医療装置に伝達しないように構成されている、条項１２６に記載のシステム。
【０１３４】
条項１２８．結合アセンブリは、第１の装置係合部材が近位方向の力を医療装置に伝達するが、遠位方向の力を医療装置にほとんどまたは全く伝達しないように構成されている、条項１２６および１２７のいずれか一項に記載のシステム。
【０１３５】
条項１２９．結合アセンブリは、第１のプレートと押し要素との間に位置する剛性の第１のスペーサをさらに備える、条項１２５〜１２８のいずれか一項に記載のシステム。
【０１３６】
条項１３０．第１のスペーサは、金属または剛性ポリマーの中実管を備える、条項１２９に記載のシステム。
【０１３７】
条項１３１．第１のスペーサは、柔軟性を強化する切り込みがない、条項１３０に記載のシステム。
【０１３８】
条項１３２．医療装置は複数の開口を形成し、第１の装置係合部材の突出部は、開口内に延在することによって、医療装置と係合する、条項１２６〜１３１のいずれか一項に記載のシステム。
【０１３９】
条項１３３．結合アセンブリは、コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の係合部材をさらに備え、第２の係合部材は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、第２の係合部材の突出部のうちの１つ以上は、医療装置に形成された開口を介してステントと係合する、条項１３２に記載のシステム。
【０１４０】
条項１３４．シースまたはカテーテルをさらに備え、コア部材、結合アセンブリ、および医療装置は、シースまたはカテーテル内に位置する、条項１２６〜１３３のいずれか一項に記載のシステム。
【０１４１】
条項１３５．第１の装置係合部材は、プレートまたはスプロケットの形態を採る、条項１２５〜１３４のいずれか一項に記載のシステム。
【０１４２】
条項１３６．カテーテルを通して管状医療装置を送達する方法であって、
コア部材と結合アセンブリと、を備える送達システムを操作することであって、結合アセンブリは、
陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む第１の装置係合部材であって、突出部は、医療装置の開口を介して医療装置と係合している、第１の装置係合部材と、
第１の装置係合部材の近位のコア部材上に位置する押し要素と、を備える、操作することと、
押し要素を介して遠位方向の力を医療装置に伝達し、かつ第１の装置係合部材を介して遠位方向の力を医療装置に伝達しないことによって、医療装置を遠位に移動させることと、を含む、方法。
【０１４３】
条項１３７．第１の装置係合部材を介して近位方向の力をステントに伝達し、かつ押し要素を介して近位方向の力をステントに伝達しないことによって、医療装置を近位に移動させることをさらに含む、条項１３６に記載の方法。
【０１４４】
条項１３８．医療装置を近位に移動させることは、医療装置を再被覆することを含む、条項１３７に記載の方法。
【０１４５】
条項１３９．医療装置を遠位に移動させることは、医療装置をカテーテルまたはシースの端部から部分的に拡張させることを含み、医療装置を近位に移動することは、医療装置をカテーテルまたはシース内に再被覆することを含む、条項１３７および１３８のいずれか一項に記載の方法。
【０１４６】
条項１４０．結合アセンブリは、第１の装置係合部材と押し要素との間のコア部材上に位置する第１のスペーサをさらに備える、条項１３６〜３９のいずれか一項に記載の方法。
【０１４７】
条項１４１．第１のスペーサを介して医療装置と押し要素との間の係合を維持することをさらに含む、条項１４０に記載の方法。
【０１４８】
条項１４２．医療装置は、ステントを備える、条項１３６〜１４１のいずれか一項に記載の方法。
【０１４９】
条項１４３．第１の装置係合部材は、プレートまたはスプロケットの形態を採る、条項１３６〜１４２のいずれか一項に記載の方法。
【０１５０】
条項１４４．ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、結合アセンブリは、
コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第１のプレートであって、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む第１のプレートと、
第１のプレートの近位に、かつそれに隣接して、コア部材の周りに位置付けられたコイルスペーサと、
ステントであって、ステントが第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合され、かつそれによってコア部材を介して遠位に前進可能であるように、コア部材に沿って延在する、ステントと、を備える、ステント送達システム。
【０１５１】
条項１４５．コイルスペーサは、ゼロピッチコイルを備える、条項１４４に記載のシステム。
【０１５２】
条項１４６．コイルスペーサは、軸方向に実質的に非圧縮性である、条項１４４および１４５のいずれか一項に記載のシステム。
【０１５３】
条項１４７．コイルスペーサは、コア部材の周りに回転可能に位置付けられている、条項１４４〜１４６のいずれか一項に記載のシステム。
【０１５４】
条項１４８．コイルスペーサは、近位端面と、遠位端面と、長手方向の軸に沿って近位端面と遠位端面との間に延在する外面と、を備え、近位端面および遠位端面は各々、コイルスペーサの長手方向の軸に実質的に直交している、条項１４４〜１４７のいずれか一項に記載のシステム。
【０１５５】
条項１４９．コア部材に結合された近位拘束具をさらに備え、コイルスペーサは、近位拘束具に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、条項１４４〜１４８のいずれか一項に記載のシステム。
【０１５６】
条項１５０．コイルスペーサは、第１のプレートに当接するように構成された平坦化された遠位端面を備える、条項１４４〜１４９のいずれか一項に記載のシステム。
【０１５７】
条項１５１．コイルスペーサは、約１〜２ｍｍの長さを有する、条項１４４〜１５０のいずれか一項に記載のシステム。
【０１５８】
条項１５２．コイルスペーサは、潤滑性材料でコーティングされている、条項１４４〜１５１のいずれか一項に記載のシステム。
【０１５９】
条項１５３．潤滑性材料は、ＰＴＦＥを備える、条項１５２に記載のシステム。
【０１６０】
条項１５４．コイルスペーサの外径は、第１のプレートの陥凹直径以下である、条項１４４〜１５３のいずれか一項に記載のシステム。
【０１６１】
条項１５５．第１のプレートａの最大半径方向寸法は、内径０．０１７インチ、０．０２１インチまたは０．０２７インチのカテーテル内に嵌合するように構成されている、条項１４４〜１５４のいずれか一項に記載のシステム。
【０１６２】
条項１５６．コイルスペーサは、コイル構成に巻かれた正方形または長方形の断面を有するワイヤを備える、条項１４４〜１５５のいずれか一項に記載のシステム。
【０１６３】
条項１５７．コイルスペーサは、コイル構成に巻かれたワイヤを備え、巻かれたワイヤは、いくつかの巻きを形成し、各々が、平坦な遠位面および近位面を有し、隣接する巻きの面は、互いに接触して、コイルスペーサが、短縮することなく、長手方向の圧縮荷重に耐えることを可能にする、条項１４４〜１５６のいずれか一項に記載のシステム。
【０１６４】
条項１５８．コイルスペーサの近位で、かつそれに隣接するコア部材に結合された近位拘束具をさらに備え、近位拘束具の近位でのコイルスペーサの長手方向の移動を防ぐようにした、条項１４４〜１５７のいずれか一項に記載のシステム。
【０１６５】
条項１５９．結合アセンブリは、コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２のプレートをさらに備え、第２のプレートは、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、第２のプレートの突出部のうちの１つ以上は、ステントがコア部材を介して遠位に前進可能であるように、ステントと係合する、条項１４４〜１５８のいずれか一項に記載のシステム。
【０１６６】
条項１６０．第２のプレートの遠位に配設された遠位拘束具をさらに備え、遠位拘束具は、コア部材に対して長手方向に固定されている、条項１５９に記載のシステム。
【０１６７】
条項１６１．第１のプレートの最大半径方向寸法は、第１のプレートの最大幅寸法の少なくとも５倍以上大きく、第２のプレートの最大半径方向寸法は、第２のプレートの最大幅寸法の少なくとも５倍以上大きい、条項１５９および１６０のいずれか一項に記載のシステム。
【０１６８】
条項１６２．結合アセンブリは、コア部材の周りに位置付けられ、かつ第１のプレートと第２のプレートとの間に配設された第２のスペーサをさらに備える、条項１５９〜１６１のいずれか一項に記載のシステム。
【０１６９】
条項１６３．第２のスペーサは、第２のコイルスペーサを備える、条項１６２に記載のシステム。
【０１７０】
条項１６４．第２のスペーサは、中実の管状部材を備える、条項１６２および１６３のいずれか一項に記載のシステム。
【０１７１】
条項１６５．結合アセンブリは、コア部材の周りに回転可能に位置付けられている、条項１４４〜１６４のいずれか一項に記載のシステム。
【０１７２】
条項１６６．医療装置送達システムであって、
コア部材と、
コア部材によって担持された結合アセンブリと、を備え、結合アセンブリは、
コア部材に回転可能に結合された第１の装置係合部材であって、陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む、第１の装置係合部材と、
コア部材に結合され、かつ第１の装置係合部材の近位に、かつそれに隣接して配設されたコイルスペーサと、を備える、医療装置送達システム。
【０１７３】
条項１６７．コイルスペーサは、ゼロピッチコイルを備える、条項１６６に記載のシステム。
【０１７４】
条項１６８．コイルスペーサは、軸方向に実質的に非圧縮性である、条項１６６および１６７のいずれか一項に記載のシステム。
【０１７５】
条項１６９．コイルスペーサは、コア部材の周りに回転可能に結合されている、条項１６６〜１６８のいずれか一項に記載のシステム。
【０１７６】
条項１７０．コイルスペーサは、近位端面と、遠位端面と、長手方向の軸に沿って近位端面と遠位端面との間に延在する外面と、を備え、近位端面および遠位端面は各々、実質的に平面状であり、かつコイルスペーサの長手方向の軸に直交している、条項１６６〜１６９のいずれか一項に記載のシステム。
【０１７７】
条項１７１．コイルスペーサは、コア部材に結合された近位拘束具に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、条項１６６〜１７０のいずれか一項に記載のシステム。
【０１７８】
条項１７２．コイルスペーサは、第１の装置係合部材に当接するように構成された平坦化された遠位端面を備える、条項１６６〜１７１のいずれか一項に記載のシステム。
【０１７９】
条項１７３．コイルスペーサは、約１〜２ｍｍの長さを有する、条項１６６〜１７２のいずれか一項に記載のシステム。
【０１８０】
条項１７４．コイルスペーサは、潤滑性材料でコーティングされている、条項１６６〜１７３のいずれか一項に記載のシステム。
【０１８１】
条項１７５．潤滑性材料は、ＰＴＦＥを備える、条項１７４に記載のシステム。
【０１８２】
条項１７６．コイルスペーサの外径は、第１の装置係合部材の陥凹直径以下である、条項１６６〜１７５のいずれか一項に記載のシステム。
【０１８３】
条項１７７．第１の装置結合部材は、剛性プレートまたはスプロケットを備える、条項１６６〜１７６のいずれか一項に記載のシステム。
【０１８４】
条項１７８．結合アセンブリは、剛性プレートまたはスプロケットを備える第２の装置係合部材をさらに備える、条項１７７に記載のシステム。
【０１８５】
条項１７９．コイルスペーサは、コイル構成に巻かれた正方形または長方形の断面を有するワイヤを備える、条項１６６〜１７８のいずれか一項に記載のシステム。
【０１８６】
条項１８０．コイルスペーサは、コイル構成に巻かれたワイヤを備え、巻かれたワイヤは、いくつかの巻きを形成し、各々が、平坦な遠位面および近位面を有し、隣接する巻きの面は、互いに接触して、コイルスペーサが、短縮することなく、長手方向の圧縮荷重に耐えることを可能にする、条項１６６〜１７９のいずれか一項に記載のシステム。
【０１８７】
条項１８１．コイルスペーサの近位で、かつそれに隣接するコア部材に結合された近位拘束具をさらに備え、近位拘束具の近位でのコイルスペーサの長手方向の移動を防ぐようにした、条項１６６〜１８０のいずれか一項に記載のシステム。
【０１８８】
条項１８２．結合アセンブリは、コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の装置係合部材をさらに備え、第２の装置係合部材は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む、条項１６６〜１８１のいずれか一項に記載のシステム。
【０１８９】
条項１８３．第２の装置係合部材の遠位に配設された遠位拘束具をさらに備え、遠位拘束具は、コア部材に対して長手方向に固定されている、条項１８２に記載のシステム。
【０１９０】
条項１８４．第１の装置係合部材の最大半径方向寸法は、第１の装置係合部材の最大幅寸法の少なくとも５倍以上大きく、第２の装置係合部材の最大半径方向寸法は、第２の装置係合部材の最大幅寸法の少なくとも５倍以上大きい、条項１８２および１８３のいずれか一項に記載のシステム。
【０１９１】
条項１８５．第１の装置係合部材と第２の装置係合部材との１つ以上の突出部によって係合され、かつそれによってコア部材を介して遠位に前進可能であるように、コア部材に沿って延在する拡張可能な医療装置をさらに備える、条項１８２〜１８４のいずれか一項に記載のシステム。
【０１９２】
条項１８６．医療装置は、ステントを備える、条項１８５に記載のシステム。
【０１９３】
条項１８７．結合アセンブリは、コア部材の周りに位置付けられ、かつ第１の装置係合部材と第２の装置係合部材との間に配設された第２のスペーサをさらに備える、条項１８２〜１８６のいずれか一項に記載のシステム。
【０１９４】
条項１８８．第２のスペーサは、第２のコイルスペーサを備える、条項１８７に記載のシステム。
【０１９５】
条項１８９．第２のスペーサは、中実の管状部材を備える、条項１８７に記載のシステム。
【０１９６】
条項１９０．結合アセンブリは、コア部材の周りに回転可能に位置付けられている、条項１６６〜１８９のいずれか一項に記載のシステム。
【０１９７】
条項１９１．コア部材は、体腔内で前進するように構成されている、条項１６６〜１９０のいずれか一項に記載のシステム。
【０１９８】
条項１９２．カテーテル内で医療装置を前進させる方法であって、
コア部材をカテーテルの内腔内で遠位に移動させることであって、コア部材は、カテーテル内の医療装置の少なくとも一部と係合された結合アセンブリを担持し、結合アセンブリは、
コア部材によって回転可能に担持され、かつ医療装置と係合された突出部を備える第１の装置係合部材と、
コア部材によって担持され、かつ第１の装置係合部材の近位に位置付けられたコイルスペーサと、を含む、移動させることと、
コア部材を遠位に移動させることにより、医療装置をカテーテル内で遠位に移動させることと、
コア部材を遠位に移動させながら、コイルスペーサを長手方向に短縮することなく、コイルスペーサを介して、コア部材から遠位方向の力を第１の装置係合部材および医療装置に伝達することと、を含む、方法。
【０１９９】
条項１９３．医療装置は、ステントを備える、条項１９２に記載の方法。
【０２００】
条項１９４．医療装置を遠位に移動させることは、医療装置をカテーテルから延在させて拡張させることをさらに含む、条項１９２および１９３のいずれか一項に記載の方法。
【０２０１】
条項１９５．装置がカテーテル内腔内に再捕捉されるように、医療装置を解放する前にコア部材を近位に後退させることをさらに含む、条項１９４に記載の方法。
【０２０２】
条項１９６．コア部材を近位に後退させる結果として、第１の装置係合部材は、ステントをカテーテル内腔内で近位に引き込む、第１９３〜１９５項の一項に記載の方法。
【０２０３】
条項１９７．再捕捉の前に拡張された医療装置の部分は、ステントの長さの少なくとも５０％である、条項１９５および１９６のいずれか一項に記載の方法。
【０２０４】
条項１９８．再捕捉の前に拡張された医療装置の部分は、ステントの長さの少なくとも７５％である、条項１９５〜１９７のいずれか一項に記載の方法。
【０２０５】
条項１９９．再捕捉の前に拡張された医療装置の部分は、ステントの長さの少なくとも９０％である、条項１９５〜１９８のいずれか一項に記載の方法。
【０２０６】
条項２００．移動は、医療装置をコア部材に対して回転させることを含む、条項１９２〜１９９のいずれか一項に記載の方法。
【０２０７】
条項２０１．カテーテルの屈曲部を通してコア部材およびコイルスペーサを前進させ、それによりコイルスペーサを屈曲させることをさらに含む、条項１９２〜２００のいずれか一項に記載の方法。
【０２０８】
条項２０２．コイルスペーサを屈曲させることは、コイルスペーサを介して、コア部材から遠位方向の力を第１の装置結合部材および医療装置に伝達しながらコイルスペーサを屈曲させることを含む、条項２０１に記載の方法。
【０２０９】
条項２０３．結合アセンブリは、コア部材によって回転可能に担持され、かつ医療装置と係合された突出部を備える第２の装置係合部材をさらに備える、条項１９２〜２０２のいずれか一項に記載の方法。
【０２１０】
条項２０４．コア部材を遠位に移動させながら、コイルスペーサを介して、コア部材から遠位方向の力を第２の装置係合部材および医療装置に伝達することをさらに含む、条項２０３に記載の方法。
【０２１１】
条項２０５．結合アセンブリは、コア部材によって担持され、かつ第１の装置係合部材と第２の装置係合部材との間に位置する第２のスペーサをさらに備える、条項２０３および２０４のいずれか一項に記載のシステム。
【０２１２】
条項２０６．医療装置は、分流ステントを備え、ステントをカテーテルから動脈瘤にわたって展開させて、分流療法により動脈瘤を治療することをさらに含む、条項１９２〜２０５のいずれか一項に記載の方法。
【０２１３】
本技術の追加的特徴および利点を以下の記載において説明する。一部はその記載から明らかになるか、あるいは本技術の実施によって習得され得る。本技術の利点は、詳細な説明および特許請求の範囲、ならびに添付の図面において特に指摘された構造によって実現および達成される。
【０２１４】
前述の一般的な記述と以下の詳細な記述とは、ともに例示的かつ説明的なものであり、特許請求の範囲で請求された本技術にさらなる説明を加えることを意図していると理解されたい。
【図面の簡単な説明】
【０２１５】
本開示の多くの態様は、以下の図面を参照してよりよく理解することができる。図面の構成要素は、必ずしも縮尺どおりではない。代わりに、本技術の原理を明確に説明することに重点が置かれている。参照を容易にするために、本開示全体を通して、同一の参照番号を使用して、同一または少なくとも概ね同様または類似の構成要素または特徴を識別することがある。
【０２１６】
【図１】いくつかの実施形態に従って構成された医療装置送達システムの概略図である。
【図２】いくつかの実施形態による、医療装置送達システムの側面断面図である。
【図３Ａ】いくつかの実施形態による、ステント係合部材を有する結合アセンブリの拡大斜視図である。
【図３Ｂ】上を覆うステントを備えた図３Ａの結合アセンブリの拡大斜視図である。
【図４】（図４Ａおよび４Ｂ）それぞれ、図２〜３Ｂに示す結合アセンブリのスペーサの側面図および側面断面図である。
【図５】（図５Ａ〜５Ｃ）それぞれ、図２〜３Ｂに示す結合アセンブリの個々の係合部材の側面図、上面図、および斜視図である。
【図６Ａ】図３Ｂの係合部材およびステントの概略断面図である。
【図６Ｂ】図３Ｂに示すステントの一部の拡大詳細図である。
【図７Ａ】係合部材の別の実施形態の斜視図である。
【図７Ｂ】上を覆うステントと係合された図７Ａの係合部材の概略断面図である。
【図８Ａ】係合部材の別の実施形態の斜視図である。
【図８Ｂ】上を覆うステントと係合された図８Ａの係合部材の概略断面図である。
【図９】（図９Ａおよび９Ｂ）それぞれ、ステント係合部材の別の実施形態の側面図および底面図である。
【図１０】（図１０Ａおよび１０Ｂ）それぞれ、ステント係合部材の別の実施形態の側面図および底面図である。
【図１１】（図１１Ａ〜１１Ｃ）異なる実施形態によるステント係合部材の一部の拡大詳細図である。
【発明を実施するための形態】
【０２１７】
従来のステント係合部材は、ステント（編組、編みまたは織りステント、またはレーザカットステント、または他の管状インプラントもしくは医療装置など）をカテーテルの内壁に対して固定するために摩擦嵌合に依存する柔軟な「パッド」を含む。このような摩擦嵌めパッドは、所与のステントを形成するために使用されるワイヤサイズ（もしくはワイヤサイズの組み合わせ）または管素材の側壁厚に基づいて変動し得る異なるステント側壁厚に対応するために、いくつかの異なるパッド直径を必要とする場合がある。つまり、所与のカテーテルサイズ内で、カテーテルに含有されている圧縮（編組、編み、織り、またはレーザカット）ステントの内径は、ワイヤのサイズ（直径）、または管素材の肉厚、および異なる展開サイズもしくは対象血管サイズに対応するステントの考えられる他のパラメータに基づいて、変動する。このため、様々なパッド直径を使用して、所望の範囲（例えば、パッド直径が約３．５〜５ミリメートル）内の様々なステントサイズに対応する必要があり得るので、各種の直径のパッドをごく微小の許容誤差で製造することが求められる。本技術の実施形態は、単一サイズのステント係合部材を、所与のカテーテルサイズ（例えば、内径０．０２７インチ、０．０２１インチ、または０．０１７インチのカテーテル）内で比較的広い範囲のステント内径で使用することを可能にする。例えば、剛性プレート、スプロケット、または凹部によって分離された複数の突出部を有する部材を備えるステント係合部材を使用して、所与のカテーテル内の様々なステントサイズを固定することができる。
【０２１８】
本技術のいくつかの実施形態の特定の詳細を、図１〜図１１Ｃを参照して、本明細書で説明する。実施形態の多くは、ステント、フィルタ、シャントまたはステントグラフトなどの管状インプラント、および他の医療装置の送達のための装置、システム、ならびに方法に関して説明されているが、本明細書に記載のものに加えて、他の用途および他の実施形態も、本技術の範囲内であり、代表的に開示されているようなステントの代わりに、本明細書に開示されているシステムの実施形態のいずれにおいても採用することができる。本明細書に開示されているものに加えて、他の実施形態も本技術の範囲内であることに留意されたい。さらに、本技術の実施形態は、本明細書に図示または説明されたものとは異なる構成、構成要素、および／または手順を有し得る。さらに、本技術の実施形態は、本明細書に図示または説明されたものに加えて、構成、構成要素、および／または手順を有することがあり、かつこれらおよび他の実施形態は、本明細書に図示または説明された構成、構成要素、および／または手順のいくつかを、本技術から逸脱することなく有さないことがある。
【０２１９】
本明細書で使用される「遠位」および「近位」という用語は、臨床医または臨床医の制御装置（例えば、送達カテーテルのハンドル）に対する位置または方向を定義する。例えば、「遠位」および「遠位に」という用語は、装置の長さに沿って、臨床医または臨床医の制御装置から遠い位置または遠ざかる方向を指す。関連する例では、「近位」および「近位に」という用語は、装置の長さに沿って、臨床医または臨床医の制御装置に近い位置または近づく方向を指す。本明細書で提供される見出しは、便宜上のものに過ぎず、開示された主題を限定するものとして解釈されるべきではない。
【０２２０】
医療装置送達システムの結合アセンブリの選択例
図１〜１１Ｃは、限定されないが、ステントなどの医療装置を、血管などの中空解剖学的構造内に送達および／または展開するために使用され得る医療装置送達システムの実施形態を図示する。ステントは、編組ステント、または織りステント、編みステント、レーザカットステント、ロールアップステントなどの他の形態のステントを備え得る。ステントは、脳内もしくは頭蓋内の動脈を含む血管、または末梢動脈などの体内の他の箇所に見られるような動脈瘤を治療するための「分流」装置として機能するように任意選択的に構成され得る。ステントは、米国カリフォルニア州アーバインのＭｅｄｔｒｏｎｉｃ  Ｎｅｕｒｏｖａｓｃｕｌａｒ社が販売しているＰＩＰＥＬＩＮＥ（商標）Ｅｍｂｏｌｉｚａｔｉｏｎ  Ｄｅｖｉｃｅのバージョンまたはサイズのいずれかと任意に同様のものであってもよい。代替的に、ステントは、本明細書に記載されるように、任意の好適な管状医療装置および／または他の特徴を備え得る。いくつかの実施形態では、ステントは、「ＶＡＳＣＵＬＡＲ  ＥＸＰＡＮＤＡＢＬＥ  ＤＥＶＩＣＥＳ」と題された２０１８年２月８日出願の米国特許出願第１５／８９２，２６８号に記載されているステントのいずれか１つであってもよく、その全体は参照により本明細書に組み入れられ、本明細書の一部を成す。
【０２２１】
図１は、本技術の実施形態に従って構成された医療装置送達システム１００の概略図である。システム１００は、カテーテル１０１を通してステント１０５を運ぶように構成されたコア部材またはコアアセンブリ１０３をスライド可能に受容する細長い管またはカテーテル１０１を備え得る。図示のカテーテル１０１は、患者の体内の治療部位に位置付けることができる近位領域１０７および反対側の遠位領域１０９と、近位領域１０７から遠位領域１０９まで延在する内腔１１１と、内腔１１１を画定する内部領域１１３と、を有する。遠位領域１０９において、カテーテル１０１は遠位開口１１５を有し、遠位開口１１５を通ってコア部材１０３が遠位領域１０９を越えて前進し、血管１１６内でステント１０５を拡張または展開することができる。近位領域１０７は、カテーテルハブ（図示せず）を含み得る。カテーテル１０１は、近位領域１０７と遠位領域１０９との間に延在する概ね長手方向の寸法を画定することができる。送達システム１００が使用されているとき、長手方向の寸法は、その長さの一部またはいずれかに沿って直線である必要はない。
【０２２２】
コア部材１０３は、カテーテル１０１の内腔１１１を通って概ね長手方向に延在するように構成されている。コア部材１０３は概して、カテーテル１０１を通して、ステント１０５または他の医療装置を移動させるのに十分な可撓性および柱強度を有する任意の部材（複数可）を備え得る。したがって、コア部材１０３は、ワイヤ、管（例えば、ハイポ管）、ブレード、コイル、もしくは他の好適な部材、またはワイヤ（複数可）、管（複数可）、ブレード（複数可）、コイル（複数可）などの組み合わせを備え得る。
【０２２３】
システム１００はまた、コア部材１０３に対して医療装置またはステント１０５を解放可能に保持するように構成された結合アセンブリ１２０または再被覆アセンブリ１２０を含み得る。結合アセンブリ１２０は、ステント１０５の孔およびフィラメントとの機械的連結、ステント１０５の近位端もしくは縁部の当接、ステント１０５の内壁との摩擦係合、またはこれらの動作形態の任意の組み合わせを介して、ステント１０５と係合するように構成され得る。したがって、結合アセンブリ１２０は、カテーテル１０１を覆う内面１１３と協働して、ステント１０５を把持および／またはステント１０５と当接することができ、それにより、結合アセンブリ１２０は、ステント１０５をカテーテル１０１に沿ってかつカテーテル１０１内で移動させることができ、例えばカテーテル１０１に対するコア部材１０３の遠位および／または近位の移動は、カテーテル内腔１１１内のステント１０５の対応する遠位および／または近位の移動をもたらす。
【０２２４】
結合アセンブリ１２０（またはその一部（複数可））は、いくつかの実施形態では、コア部材１０３の周りを回転するように構成され得る。そのようないくつかの実施形態では、結合アセンブリ１２０は、近位拘束具１１９および遠位拘束具１２１を備え得る。近位および遠位拘束具１１９、１２１をコア部材１０３に固定することで、コア部材１０３の長手方向の寸法に沿った結合アセンブリ１２０の近位または遠位移動を防止または制限することができる。例えば、近位および遠位拘束具１１９、１２１は、コアワイヤ１０３にはんだ付けまたは接着剤で固定することができる。近位および遠位拘束具１１９、１２１の一方または両方は、結合アセンブリ１２０全体の外径または他の半径方向最外寸法より小さい外径または他の半径方向最外寸法を有していてもよく、それによって、拘束具１１９、１２１の一方または両方は、システム１００の動作中にステント１０５の内面に接触しない。（いくつかの実施形態では、以下でさらに詳細に説明するように、近位拘束具１１９は、ステント１０５の近位端に当接するようなサイズを有していてもよく、送達中にステントを遠位に押すために使用され得る）。遠位拘束具１２１は、コア部材１０３に向かって遠位方向で先細になっていてもよい。この先細りは、特に、システム１００が高度に湾曲した構成を採り得る蛇行した脈管構造の移動中に、遠位拘束具１２１がステント１０５の内面に接触するリスクを低減することができる。
【０２２５】
結合アセンブリ１２０はまた、近位および遠位拘束具１１９、１２１間でコア部材１０３の周りに配設された、第１および第２のステント係合部材（または装置係合部材、または再被覆部材）１２３ａ〜１２３ｂ（総称して「係合部材１２３」）と、第１および第２のスペーサ１２５ａ〜１２５ｂ（総称して「スペーサ１２５」）と、を含み得る。図示の実施形態では、近位から遠位に向かって、結合アセンブリ１２０の要素は、近位拘束具１１９と、それに続いて第１のスペーサ１２５ａと、第１のステント係合部材１２３ａと、第２のスペーサ１２５ｂと、第２のステント係合部材１２３ｂと、最後に遠位拘束具１２１と、を含む。この構成では、第１のスペーサ１２５ａは、第１の係合部材１２３ａと近位拘束具１１９との相対的な位置付けを画定する。第２のスペーサ１２５ｂは、第１の係合部材１２３ａと第２の係合部材１２３ｂとの間の相対的な長手方向の間隔を画定する。
【０２２６】
以下でより詳細に説明するように、スペーサ１２５の一方または両方は、結合アセンブリ１２０の隣接する構成要素を長手方向に分離するためにコア部材１０３上に取り付けることのできるワイヤコイル、中実管、または他の構造要素の形態を採ることができる。いくつかの実施形態では、スペーサ１２５の一方または両方は、図４Ａおよび４Ｂに関して以下でより詳細に説明するように、平坦な端部を備えたゼロピッチコイルであってもよい。いくつかの実施形態では、スペーサ１２５の一方または両方は、コア部材１０３に回転可能に取り付けられ得るか、または回転不能に固定され得る（例えば、はんだ付けされ得る）中実管（例えば、レーザカット管）であってもよい。スペーサ１２５は、スペーサ１２５がシステム１００の通常の動作中にステント１０５と接触しないように、係合部材１２３の半径方向最外寸法よりも小さい半径方向最外寸法を有していてもよい。以下でより詳細に説明するように、スペーサ１２５の寸法、構造、および構成は、結合アセンブリ１２０とそれを覆うステント１０５との間のグリップを改善するように選択することができる。
【０２２７】
図３Ａ、３Ｂ、および５Ａ〜１１Ｃに関して以下でより詳細に説明するように、ステント係合部材１２３の一方または両方は、それを通してコア部材１０３を受容するように構成された中央開口部を有する剛性プレート、スプロケットまたは部材であってもよい。ステント係合部材１２３は、ステント１０５と機械的に連結または係合するように構成され、それにより、ステント係合部材１２３は、ステント１０５がコア部材１０３に対して長手方向に移動することを抑制する。
【０２２８】
図１に示されている実施形態は、２つのステント係合部材１２３および２つのスペーサ１２５を含むが、ステント係合部材およびスペーサの数は変動してもよい。少なくとも１つの実施形態では、結合アセンブリ１２０は、スペーサなしで単一のステント係合部材のみを含む。他の実施形態では、ステント係合部材の数は、例えば、スペーサによって分離された２つ、３つ、４つ、５つ、６つ、またはそれ以上に変動し得る。
【０２２９】
図１に示されている結合アセンブリ１２０の実施形態では、近位拘束具１１９は、ステント１０５の近位端または近位縁に当接するように構成されている。この構成では、近位拘束具１１９を使用して、コア部材１０３に加えられる遠位方向の押し力に応じて、カテーテル１０１を通して、ステント１０５を遠位に移動（例えば、押す）することができる。そのような近位拘束具１１９は、カテーテル１０１の内径よりわずかに小さい直径を有することができ、近位拘束具１１９の外縁とカテーテル１０１の内壁との間に小さな円周方向または半径方向の隙間を残す。さらに、近位スペーサ１２５ａの長さは、ステント１０５の近位端が近位スペーサ１１９の遠位面に当接するような寸法にすることができる。
【０２３０】
近位拘束具１１９がステント１０５を遠位に押すように構成されている場合、近位拘束具はそれに応じて、ステント係合部材（複数可）１２３の代わりに全体的または部分的に、遠位長手方向（押し）力の一部、ほとんど、または全てをステント１０５に伝達する。そのような構成では、ステント１０５がカテーテルの長さに沿って遠位に送達される間、ステント係合部材１２３は、ほとんどまたは全く押し力をステント１０５に伝達することができない。これにより、係合部材を使用してステント１０５に力を伝達し、カテーテル１０１内でステント１０５を移動させるときに、ステント係合部材（複数可）１２３が、それが係合しているステント１０５の孔を変形させる傾向を低減または排除するので、有利である。このように近位拘束具１１９を使用してステント１０５を移動させることにより、上述の孔の変形を伴う場合があるコア部材１０３に対するステント１０５の長手方向の移動を低減または排除することもできる。たいていの場合、カテーテル１０１内でのステント１０５の移動の大半は、治療部位への送達中は、遠位または「押し」方向であり、対照的に、ステント１０５の再被覆に伴う比較的短距離の移動は、近位または「引き」方向である。したがって、近位拘束具１１９を、押し力のほとんどまたは全てをステント１０５に伝達するように構成することにより、このようなステントの変形および／または相対的な長手方向の動きを大幅に低減または実質的に排除することができる。
【０２３１】
したがって、図１の結合アセンブリ１２０は、近位拘束具１１９を押し要素として使用して、送達中に少なくとも一部、またはほとんど、または全ての遠位方向の押し力をステント１０５に伝達することができる。このような結合アセンブリ１２０では、ステント係合部材（複数可）１２３は、送達中にいかなる遠位方向の押し力もステント１０５に伝達しない（またはそのような力のごく一部のみを伝達するか、または断続的にのみ伝達する）。後退または再被覆中、ステント係合部材（複数可）１２３は、近位方向の引張力をステント１０５に伝達することができ、近位拘束具１１９は、近位方向の引張力をステントに伝達することができない（または時々、または断続的に伝達してもよい。例えば、ステント１０５の一部が近位拘束具１１９の外縁とカテーテル１０１の内壁との間に引っ掛かったときなど）。
【０２３２】
図１の結合アセンブリ１２０のいくつかの実施形態では、第１のスペーサ１２５ａは、剛性管であってもよい。このような剛性管は、金属または剛性ポリマーなどの剛性材料の中実（例えば、スパイラルカットまたは周期的弓形カットなどの柔軟性を高めるカットがなされていない）管を備え得る。第１のスペーサ１２５ａとして剛性管を使用すると、送達システムが蛇行する経路を通って前進するにつれて、近位拘束具１１９と第１のスペーサ１２５ａとの接合部の周りで送達システム１００が横方向に屈曲するのを低減または排除する傾向がある。この領域において屈曲がなければ、近位拘束具１１９を押し要素として使用して、送達中に遠位方向の押し力をステント１０５に伝達するうえで有利であり得る。屈曲が生じると、近位拘束具１１９の遠位面とステント１０５の近位端との係合が不十分となり、例えば、ステントの周囲の一部に沿ってのみ係合するようになる可能性がある。これにより、ステントの小さな部分にのみ押し力が集中する、および／または近位拘束具の外縁とカテーテル１０１の内壁との間の半径方向間隙にステントが滑り込む可能性がある。これらの不具合の状態はいずれも、デリバリーシステムの機能に悪影響を及ぼすか、ステントを損傷するか、またはその両方の可能性がある。
【０２３３】
いくつかの実施形態では、ステント係合部材（複数可）１２３は、カテーテル１０１に対するステント１０５の遠位および近位移動の両方に用いられる。係合部材（複数可）１２３は、遠位方向の力をステント１０５に伝達して、送達中にカテーテル１０１内で遠位に移動させ、かつ近位方向の力をステント１０５に伝達して、再被覆中にカテーテル１０１内で近位に移動させる。そのような実施形態では、近位拘束具１１９は、比較的小さな外径で作製され、および／または送達中に近位拘束具１１９が遠位方向の押し力をステント１０５に伝達するのを防ぐために、ステント１０５の近位端の十分な近位に位置付けることができる。
【０２３４】
動作中、ステント１０５は、コア部材１０３および結合アセンブリ１２０を介して、カテーテル１０１内で遠位または近位に移動させることができる。ステント１０５をカテーテル１０１の外に移動させるには、カテーテル１０１を静止させた状態でコア部材１０３を遠位に移動させるか、またはカテーテル１０１を近位方向に引き抜く間、コア部材１０３を静止させた状態に保つ。コア部材１０３が遠位に移動すると、近位拘束具１１９の遠位面は、ステント１０５の近位端または近位縁を圧迫し、ステントを遠位に前進させ、そして最終的にはカテーテル１０１の遠位領域１０９の外に前進させる。（ステント係合部材（複数可）１２３を使用してステント１０５に押し力を伝達する実施形態では、コア部材１０３に対する遠位方向の力の印加に応じて、ステント係合部材１２３とステント１０５との間の機械的係合または連結により、ステント１０５がカテーテル１０１内を遠位に移動し、さらにカテーテル１０１の外へ移動する）。反対に、ステント１０５をカテーテル１０１内に再被覆または移動させる場合、コア部材１０３とカテーテル１０１との相対移動は、ステント１０５をカテーテルの外に移動させる場合とは逆向きになり、遠位拘束具１２１の近位領域は第２のスペーサ１２５ｂの遠位領域を圧迫し、それによりスペーサ１２５およびステント係合部材１２３がカテーテル１０１に対して後退する。よって、ステント係合部材１２３とステント１０５との機械的係合は、コア部材１０３に対してステント１０５を保持し、それによりカテーテル１０１に対するステント１０５の近位移動がステント１０５のカテーテル１０１の遠位領域１０９への再被覆を可能にする。これは、ステント１０５が部分的に展開され、ステント１０５の一部が少なくとも１つのステント係合部材１２３（例えば、第１のステント係合部材１２３ａ）とカテーテル１０１の内面１１３との間に配設されたままである場合に有用である。なぜなら、コア部材１０３をカテーテル１０１に対して近位に移動させる（および／またはカテーテル１０１をコア部材１０３に対して遠位に移動させる）ことにより、ステント１０５をカテーテル１０１の遠位開口１１５に引き戻すことができるからである。このような再被覆は、ステント係合部材１２３および／またはカテーテル１０１が、第１のステント係合部材１２３ａがカテーテル１０１の遠位開口１１５を超え、ステント１０５が第１のステント係合部材１２３ａとカテーテル１０１との間から解放される点まで移動するまでは可能である。
【０２３５】
ステント係合部材１２３およびスペーサ１２５（または本明細書に開示された係合部材またはスペーサのいずれか）は、コア部材１０３に固定して、長手方向／スライド方式で、および／または半径方向／回転方式で、コア部材１０３に対して不動にすることができる。代替的に、スペーサ１２５および／またはステント係合部材１２３は、コア部材１０３に結合させる（例えば、取り付ける）ことができ、それにより、スペーサ１２５および／またはステント係合部材１２３は、コア部材１０３の長手方向の軸の周りを回転することができ、および／またはコア部材１０３に沿って長手方向に移動またはスライドすることができる。そのような実施形態では、スペーサ１２５および／またはステント係合部材１２３は各々、内部にコア部材１０３を受容する内腔または開口部を有することができ、それによってスペーサ１２５および／またはステント係合部材１２３はコア部材１０３に対してスライドおよび／または回転することができる。加えて、そのような実施形態では、近位および遠位拘束具１１９、１２１は、スペーサ１２５およびステント係合部材１２３を合わせた長さよりわずかに大きい長手方向の距離だけコア部材１０３に沿って離間させることができ、それにより、第１および第２のスペーサ１２５ａ〜ｂそれぞれと、近位および遠位拘束具１１９、１２１との間に１つ以上の長手方向の間隙を残すことができる。長手方向の間隙（複数可）が存在する場合、スペーサ１２５およびステント係合部材１２３は、拘束具１１９、１２１の間でコア部材１０３に沿って長手方向にスライドすることができる。拘束具１１９、１２１間のスペーサ１２５およびステント係合部材１２３の長手方向の可動範囲は、長手方向の間隙（複数可）があれば、その合計の長さにほぼ等しい。
【０２３６】
長手方向の間隙（複数可）の代わりに、またはそれに加えて、結合アセンブリ１２０は、コア部材１０３の外面とスペーサ１２５およびステント係合部材１２３の内面との間に半径方向の間隙を含み得る。このような半径方向の間隙は、スペーサ１２５および／またはステント係合部材１２３が、コア部材１０３の対応する部分の外径よりも幾分大きい穴を伴って構成される場合に形成することができる。半径方向の間隙が存在する場合、スペーサ１２５および／またはステント係合部材１２３は、拘束具１１９、１２１の間でコア部材１０３の長手方向の軸の周りを回転することができる。スペーサ１２５およびステント係合部材１２３のいずれかの側に少なくとも最小サイズの長手方向の間隙が存在する場合も、スペーサ１２５およびステント係合部材１２３の回転を促進することができる。
【０２３７】
いくつかの実施形態では、ステント係合部材１２３は、コア部材１０３に取り付けることができ、それによりコア部材１０３の長手方向の軸に対して、ステント係合部材１２３の回転運動だけでなく、ある程度の傾斜も可能になる。例えば、ステント係合部材１２３の穴は、コア部材１０３の対応する部分の外径よりも大きくすることができ、それにより、コア部材１０３に対する回転運動および傾斜の両方が可能になる。本明細書で使用される「傾斜」という用語は、ステント係合部材１２３の長軸（すなわち、ステント係合部材１２３の最長寸法に沿って延在し、ステント係合部材１２３の近位向きおよび遠位向き端面に実質的に平行である軸）は、コア部材１０３の長手方向の軸に対して非直交であることを意味する。例えば、１つの傾斜した構成では、第１のステント係合部材１２３ａの長軸は、コア部材１０３と約８５度で交差することができ、５度の傾斜を示す。ステント係合部材１２３およびコア部材１０３の寸法に応じて、許容される傾斜の程度は異なることがある。いくつかの実施形態では、ステント係合部材１２３の一方または両方は、コア部材１０３に対して、３０度以下、２０度以下、１０度以下、または５度以下だけ傾斜することができる。いくつかの実施形態では、ステント係合部材１２３の一方または両方は、コア部材に対して、少なくとも５度、少なくとも１０度、少なくとも２０度以上傾斜することができる。
【０２３８】
ステント係合部材１２３の一方または両方をコア部材１０３に対して傾斜可能にすることによって、結合アセンブリ１２０は、送達システム１００が高度に湾曲した状態を呈する蛇行した解剖学的構造をよりよく移動することができる。加えて、ステント係合部材１２３の傾斜は、上を覆うステント１０５の部分的に展開された状態からの再被覆を容易にすることができる。例えば、ステント１０５の一部がカテーテル１０１の遠位端１１３を越えて遠位に移動したとき、ステント１０５は部分的に展開された状態となることができ、それによって、ステント１０５は第２のステント係合部材１２３ｂからは解放されているが、第１のステント係合部材１２３ａとは係合したままである。この部分的に展開された状態から、カテーテル１０１を結合アセンブリ１２０に対して遠位に前進させることによって（または、代替的に、カテーテル１０１に対してコア部材１０３および結合アセンブリ１２０を近位に後退させることによって）、ステント１０５を再被覆または再捕捉することができる。この移動中、ステント１０５がカテーテル１０１に対して近位に移動するにつれて、ステント１０５はその長さに沿って潰れ始め、最後にカテーテル１０１の内径に対応する外径を呈し、第２のステント係合部材１２３ｂと係合する。結合アセンブリ１２０に対してカテーテルが遠位の移動を続けると、第２のステント係合部材１２３ｂは、最終的にカテーテル１０１の内腔１１１内に受容され、ステント１０５は、ステント係合部材１２３ｂと連結し、カテーテルによってその関係で保持される。第２のステント係合部材１２３ｂが最初にカテーテル１０１の遠位端１１３に接触すると、第２のステント係合部材１２３ｂの近位向き端面がカテーテル１０１の遠位端１１３に当接し、それにより第２のステント係合部材１２３ｂがカテーテル１０１の内腔１１１内に後退するのを阻害するリスクがある。第２のステント係合部材１２３ｂをコア部材１０３に対して傾斜可能にすることにより、第２のステント係合部材１２３ｂの近位向き端面がカテーテル１０１の遠位端に当接すると、第２のステント係合部材１２３ｂが傾斜して、第２のステント係合部材２２３ｂの少なくとも一部がカテーテル１０１の内腔１１１に容易に進入することを可能にすることができる。いったん第２のステント係合部材１２３ｂの少なくとも一部が内腔１１１内に位置付けられると、結合アセンブリ１２０は後退し続け、最終的に第２のステント係合部材１２３ｂが完全に内腔１１１内に受容され、ステント１０５を完全に再被覆または再捕捉することができる。
【０２３９】
図２は、本技術の実施形態に従って構成された医療装置送達システム２００の別の実施形態の側面断面図である。送達システム２００は、ステント（または他の血管インプラントまたは装置）２０５をその上に担持して、図１に関して上述した動作と同様に、周囲のカテーテルを通して患者の標的部位まで前進させるように構成し得る。（明確にするために、図２では周囲のカテーテルの図示は省略している）。送達システム２００は、カテーテルの遠位端に対して遠位に前進させて、ステント２０５を標的部位で拡張または展開することができる。
【０２４０】
送達システム２００は、任意の数のカテーテルとともに使用することができる。例えば、カテーテルは、任意選択的に、米国カリフォルニア州アーバインのＭｅｄｔｒｏｎｉｃ  Ｎｅｕｒｏｖａｓｃｕｌａｒ社から入手可能なＭＡＲＫＳＭＡＮ（商標）カテーテルの様々な長さのいずれかを備え得る。カテーテルは、任意選択的に、約０．０３０インチ以下の内径、および／または遠位領域の近くで３フレンチ以下の外径を有するマイクロカテーテルを備え得る。これらの仕様の代わりに、またはこれらに加えて、カテーテルは、内頸動脈、または内頸動脈の遠位の神経血管系内の別の部位に経皮的にアクセスするように構成されたマイクロカテーテルを備え得る。
【０２４１】
送達システム２００は、カテーテルの内腔を通って概ね長手方向に延在するように構成されたコア部材またはコアアセンブリ２０２を備え得る。コア部材２０２は、近位領域２０４と、任意選択的に先端コイル２０８を含み得る遠位領域２０６と、を有していてもよい。コア部材２０２はまた、近位領域２０４と遠位領域２０６との間に位置する中間部分２１０を備え得る。中間部分２１０は、コア部材２０２が図２に示すように展開前の構成にあるときにステント２０５がその上またはそれ全体に延在するコア部材２０２の部分である。
【０２４２】
コア部材２０２は、概して、周囲のカテーテルを通してステントまたは他の医療装置を移動させるのに十分な可撓性および柱強度を有する任意の部材（複数可）を備え得る。したがって、コア部材２０２は、ワイヤ、管（例えば、ハイポ管）、ブレード、コイル、もしくは他の好適な部材（複数可）、またはワイヤ（複数可）、管（複数可）、ブレード（複数可）、コイル（複数可）などの組み合わせを備え得る。図２に示すコア部材２０２の実施形態は、その長さの少なくとも一部に沿ってワイヤ２１２を取り囲む管２１４を伴うワイヤ２１２を備える、マルチ部材構造である。ＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレンもしくはＴＥＦＬＯＮ（登録商標））または他の潤滑性ポリマーなどの潤滑性材料の層を備え得る外層２１８は、管２１４および／またはワイヤ２１２の一部または全てを覆うことができる。ワイヤ２１２は、その長さの一部または全てに沿って、先細りになり得るか、または直径が変動し得る。ワイヤ２１２は、１つ以上のフルオロセーフマーカー（図示せず）を含んでいてもよく、そのようなマーカー（複数可）は、外層２１８によって覆われていない（例えば、外層２１８の近位の）ワイヤ２１２の部分に位置することができる。マーカー（複数可）によってマークされた、および／または任意の外層２１８の近位にある、ワイヤ２１２のこの部分は、むき出しの金属外面を備え得る。
【０２４３】
コア部材２０２は、ステント２０５をコア部材２０２と相互接続することができる近位結合アセンブリ２２０および／または遠位界面アセンブリ２２２をさらに備え得る。近位結合アセンブリ２２０は、ステント２０５と機械的に係合または連結するように構成された１つ以上のステント係合部材２２３ａ〜ｂ（総称して「係合部材２２３」）を備え得る。このようにして、近位結合アセンブリ２２０は、周囲のカテーテル（図示せず）の上を覆う内面と協働してステント２０５を把持し、それによって、ユーザがコア部材２０２を遠位に押し、および／またはコア部材をカテーテルに対して近位に引っ張るにつれて、近位結合アセンブリ２２０は、例えばステント２０５をカテーテルに沿って、かつカテーテル内で移動させることができ、その結果、カテーテル内腔内のステント２０５の対応する遠位および／または近位の移動がもたらされる。
【０２４４】
近位結合アセンブリ２２０は、いくつかの実施形態では、図１に関して上述した結合アセンブリ１２０の任意のバージョンまたは実施形態と同様であってもよい。例えば、近位結合アセンブリ２２０は、コア部材２０２に（例えば、図示の実施形態では、そのワイヤ２１２に）固定された近位および遠位拘束具２１９、２２１を含んでいてもよく、それによりコア部材２０２に対して長手方向／スライド方式または半径方向／回転方式のいずれかにおいて、不動とすることができる。近位結合アセンブリ２２０はまた、スペーサ２２５ａ〜ｂ（総称して「スペーサ２２５」）によって分離された複数のステント係合部材２２３を含み得る。ステント係合部材２２３およびスペーサ２２５は、コア部材２０２に結合する（例えば、取り付ける）ことができ、それにより近位結合アセンブリ２２０は、コア部材２０２の（例えば、中間部分２１０の）長手方向の軸の周りを回転することができ、および／またはコア部材２０２に沿って長手方向に移動またはスライドすることができる。いくつかの実施形態では、近位拘束具２１９は、第１のスペーサ２２５ａの外径以上の外径を有する実質的に円筒形の本体を備える。遠位拘束具２２１は、コア部材２０２に向かって遠位に先細になっていてもよい。この先細りは、特にシステム２００が高度に湾曲した構成を採り得る蛇行した脈管構造の移動中に、遠位拘束具２２１が上を覆うステント２０５の内面に接触するリスクを低減することができる。いくつかの実施形態では、遠位拘束具２２１は、近位結合アセンブリ２２０全体の外径または他の半径方向最外寸法よりも小さい外径または他の半径方向最外寸法を有していてもよく、それによって遠位拘束具２２１は、上を覆うステント２０５の内面に接触し難くなる。
【０２４５】
図２に示す近位結合アセンブリ２２０では、ステント２０５は、近位結合アセンブリ２２０を介して、上を覆うカテーテル（図示せず）内で遠位または近位に移動することができる。いくつかの実施形態では、図１の結合アセンブリ１２０に関して上述したのと同様の方法で、カテーテルの遠位開口からステント２０５を部分的に展開した後、近位結合アセンブリ２２０を介してステント２０５を再被覆することができる。
【０２４６】
近位結合アセンブリ２２０は、図１に図示する結合アセンブリ１２０の実施形態と同様の方法で構成され、機能し得る。具体的には、近位拘束具２１９の外径および第１スペーサ２２５ａの長さを適切に寸法調整することにより、近位拘束具２１９を押し要素として機能させることができ、それにより近位拘束具２１９の遠位面がステント１０５の近位端または縁に当接する。近位結合要素２２０がそのように配置されると、近位拘束具２１９は、送達中に少なくとも一部、またはほとんど、または全ての遠位方向の押し力をステント２０５に伝達することができ、ステント係合部材（複数可）２２３は、送達中に遠位方向の押し力をステント２０５に伝達しない（またはそのような力のごく一部のみを伝達するか、または断続的にのみ伝達する）。後退または再被覆中、ステント係合部材（複数可）２２３は、近位方向の引張力をステント２０５に伝達することができ、近位拘束具２１９は、近位方向の引張力をステントに伝達することができない（または時々、または断続的に伝達してもよい。例えば、ステント２０５の一部が近位拘束具２１９の外縁とカテーテルの内壁との間に引っ掛かったときなど）。また、図１に示す結合アセンブリ１２０と同様に、近位結合アセンブリ２２０が押し要素として構成された近位拘束具２１９を含むとき、第１のスペーサ２２５ａは、任意選択的に中実管の形態を採ることができる。
【０２４７】
近位結合アセンブリ２２０は、近位拘束具２１９がステント２０５に当接するように構成することができ、それにより近位拘束具２１９を押し要素として使用することができるが、図２ならびに３Ａおよび３Ｂでは結合アセンブリ２２０は異なる構成で図示されている。図示の構成は、本明細書の他の箇所で説明しているように、ステント２０５の遠位（送達）および近位（再被覆）運動の両方においてステント係合部材２２３の使用を伴う。
【０２４８】
任意選択的に、近位結合アセンブリ２２０の近位縁は、送達構成にあるステント２０５の近位縁のすぐ遠位に位置付けることができる。いくつかのそのような実施形態では、これにより、ステントのわずか数ミリメートルがカテーテル内に残っているときに、ステント２０５を再被覆することが可能になる。したがって、典型的な長さのステントを使用すると、７５％以上の再被覆性を実現することができる（つまり、ステントの７５％以上が展開されているときに、ステントを再被覆できる）。
【０２４９】
引き続き図２を参照して、遠位界面アセンブリ２２２は、例えば、遠位装置カバーまたは遠位ステントカバー（総称して、「遠位カバー」）の形態を採ることができる遠位係合部材２２４を備え得る。遠位カバー２２４は、ステント２０５（例えば、その遠位部分）と周囲のカテーテルの内面との摩擦を低減するように構成することができる。例えば、遠位カバー２２４は、ステント２０５の少なくとも一部および／またはコア部材２０２の中間部分２６６にわたって延在し得る第１の自由端部またはセクション２２４ａと、コア部材２０２に（直接的または間接的に）結合され得る第２の固定端部またはセクション２２４ｂとを有する潤滑性、可撓性構造として構成することができる。
【０２５０】
遠位カバー２２４は、遠位カバーが遠位先端２６４に対して近位に、または第２のセクション２２４ｂまたはコア部材２０２へのその（直接または間接）取り付け部分から近位に延在し得る第１または送達位置、構成、または配向を有することができ、かつステント２０５の遠位部分を少なくとも部分的に取り囲むかまたは覆うことができる。遠位カバー２２４は、第１または送達配向から第２または再被覆位置、構成、または配向（図示せず）に移行可能であってもよい。その場合、遠位カバーの第１の端部２２４ａが遠位カバー２２４の第２の端部２２４ｂに対して遠位に位置付けられるように、遠位カバーは裏返しになってもよい。それによって、ステント２０５を担持しているか、またはステント２０５を伴わないコア部材２０２の再被覆が可能になる。図２に示すように、遠位カバー２２４の第１のセクション２２４ａは、第２のセクション２２４ｂの近位端から生じ得る。別の実施形態では、第１のセクション２２４ａは、第２のセクション２２４ｂの遠位端から生じ得る。
【０２５１】
遠位カバー２２４は、ＰＴＦＥまたはＴｅｆｌｏｎ（登録商標）などの潤滑性および／または親水性材料を使用して製造され得るが、他の好適な潤滑性材料または潤滑性ポリマーからも製造され得る。遠位カバーはまた、放射線不透過性を付与するために主材料（例えば、ＰＴＦＥ）に混合され得る放射線不透過性材料を備え得る。遠位カバー２２４は、約０．０００５インチ〜約０．００３インチの厚さを有し得る。いくつかの実施形態では、遠位カバーは、約０．００１インチの厚さを有するＰＴＦＥの１つ以上の細片であり得る。
【０２５２】
遠位カバー２２４（例えば、その第２の端部２２４ｂ）は、コア部材２０２（例えば、そのワイヤ２１２または遠位先端）に固定されて、コア部材２０２に対して、長手方向／スライド方式または半径方向／回転方式のいずれかにおいて、不動とすることができる。代替的に、図２に図示するように、遠位カバー２２４（例えば、その第２の端部２２４ｂ）は、コア部材２０２に結合する（例えば、取り付ける）ことができ、それによって、遠位カバー２２４は、コア部材２０２の（例えば、ワイヤ２１２の）の長手方向の軸の周りを回転することができ、および／またはコア部材に沿って長手方向に移動またはスライドすることができる。そのような実施形態では、第２の端部２２４ｂは、遠位カバー２２４がコア部材２０２に対してスライドおよび／または回転できるように、コア部材２０２をその内部に受容する内腔を有し得る。加えて、そのような実施形態では、遠位界面アセンブリ２２２は、コア部材２０２に固定され、かつ遠位カバー２２４（の第２の端部２２４ｂ）の近位に位置する近位拘束具２２６、および／または、コア部材２０２に固定され、かつ遠位カバー２２４（の第２の端部２２４ｂ）の遠位に位置する遠位拘束具２２８をさらに備え得る。遠位界面アセンブリ２２２は、コア部材２０２の（例えば、ワイヤ２１２の）外面と第２の端部２２４ｂの内面との間に半径方向の間隙を備え得る。このような半径方向の間隙は、第２の端部２２４ｂが、コア部材２０２の対応する部分の外径よりも幾分大きい内腔径で構成されているときに形成され得る。半径方向の間隙が存在する場合、遠位カバー２２４および／または第２の端部２２４ｂは、拘束具２２６、２２８の間でコア部材２０２の長手方向の軸の周りを回転することができる。
【０２５３】
いくつかの実施形態では、近位および遠位拘束具２２６、２２８の一方または両方は、遠位カバー２２４の（例えば、展開前の）外径または他の半径方向最外寸法よりも小さい外径または他の半径方向最外寸法を有していてもよく、それによって、拘束具２２６、２２８の一方または両方は、コア部材２０２の動作中にカテーテルの内面に載るまたは接触しない傾向を有する。代替的に、拘束具２２６および２２８の外径を、展開前の遠位カバー２２４の半径方向最大寸法より大きくすること、および／または近位拘束具２２６の外径を、遠位拘束具２２８の外径より大きくすることが好ましいこともある。この構成により、遠位カバー２２４および拘束具２２６、２２８をステント展開後のカテーテルに容易かつ円滑に回収することが可能になる。
【０２５４】
動作中、遠位カバー２２４、特に第１のセクション２２４ａは、ステント２０５が周囲のカテーテルを通って遠位に移動する際、概ねステント２０５の遠位領域を覆って保護することができる。遠位カバー２２４は、例えば、ステント２０５および／またはカテーテルを損傷させ得るか、あるいはステント２０５の構造的完全性を損ない得る、カテーテルの内面に対するステント２０５（ステントが編組ステントを備える場合）の遠位領域のフィラメント端の接触を妨げる支承層または緩衝層として機能することができる。遠位カバー２２４は、潤滑性材料で作製することができるので、遠位カバー２２４の摩擦係数を低くすることができ、それによりステントの遠位領域がカテーテル内で比較的容易に軸方向にスライドすることができる。遠位カバーとカテーテルの内面との間の摩擦係数は、約０．０２〜約０．４とすることができる。例えば、遠位カバーおよびカテーテルがＰＴＦＥから形成される実施形態では、摩擦係数を約０．０４とすることができる。そのような実施形態は、コア部材２０２が特に蛇行した脈管構造内のカテーテルを通過する能力を有利に改善することができる。
【０２５５】
本明細書に記載の遠位カバー２２４の実施形態以外の構造を、コア部材２０２および／または遠位界面アセンブリ２２２で使用して、ステント２０５の遠位領域を覆うか、そうでなければステント２０５の遠位領域とかみ合わせてもよい。例えば、長手方向に向けられ、近位方向に開いた内腔を有する保護コイルまたは他のスリーブを採用してもよい。他の実施形態では、遠位界面アセンブリ２２２は、遠位カバー２２４を省いてもよく、または遠位カバーは、近位結合アセンブリ２２０と同様の構成要素と置き換えてもよい。遠位カバー２２４を採用する場合、（例えば、遠位先端コイル２０８の巻きの一部または全部を包むか、もしくは取り囲むことによって）コイル２０８に接続してもよく、または接着剤もしくは周囲の収縮管でコイルの外面に接着してもよく、結合してもよい。遠位カバー２２４は、ワイヤ２１２などのコア部材２０２の他の部分に（直接的または間接的に）結合してもよい。
【０２５６】
回転可能な近位結合アセンブリ２２０と回転可能な遠位カバー２２４の両方を採用するコア部材２０２の実施形態では、ステント２０５は、近位結合アセンブリ２２０と遠位カバー２２４との接続により、コア部材２０２に対してその長手方向の軸の周りで回転可能である。そのような実施形態では、ステント２０５、近位結合アセンブリ２２０および遠位カバー２２４は、このようにしてコア部材２０２の周りでともに回転することができる。ステント２０５がコア部材２０２の周りで回転することができる場合、血管がステント２０５および／またはコア部材２０２をねじる傾向がコア部材２０２の周りのステント２０５、近位結合アセンブリ２２０、および遠位カバー２２４の回転によって打ち消されるので、コア部材２０２は蛇行した血管中をより容易に前進することができる。さらに、ユーザが投入する押し力がステント２０５および／またはコア部材２０２のねじれに転用されないので、必要な押し力または送達力が減少する。ねじれたステント２０５および／またはコア部材２０２が、ねじれ状態から抜け出たときまたはステント２０５の展開時に突然ほどけるか、もしくは「飛び出す」傾向、またはねじれたステントが展開時に拡張しない傾向も、低減または排除される。さらに、コア部材２０２のいくつかのそのような実施形態では、特に先端コイル２０８が応力を受けていない構成である角度で曲げられている場合、ユーザは、コイル２０８を介してコア部材２０２を「操縦」することができる。そのようなコイル先端は、コア部材２０２の遠位領域２０６を回転させることにより、ステント、結合アセンブリ２２０および／または遠位カバー２２４に対してシステム２００の長手方向の軸を中心に回転させることができる。よって、ユーザは、コア部材２０２の所望の移動方向にコイル先端２０８を向けることができ、コア部材が前進すると、先端は、選択された方向にコア部材を案内する。
【０２５７】
図３Ａは、医療装置送達システム２００の結合アセンブリ２２０の拡大斜視図であり、図３Ｂは、ステント２０５が上を覆う結合アセンブリ２２０を図示している。結合アセンブリ２２０は、第１および第２のスペーサ２２５ａ〜２２５ｂに隣接するコア部材２０２の上に取り付けられた第１および第２の係合部材２２３ａ〜２２３ｂを含む。近位拘束具２１９は、最も近位のスペーサ２２５ａの近位に配設され、遠位拘束具２２１は、最も遠位の係合部材２２３ｂの遠位に配設される。図３Ｂに示すように、第１および第２のステント係合部材２２３ａおよび２２３ｂは、例えば、その孔内に突出することによって、ステント２０５と連結することができる。これにより、係合部材２２３は、上を覆うカテーテル（図示せず）と協働して、ステント２０５を固定することができる。
【０２５８】
図４Ａおよび４Ｂはそれぞれ、結合アセンブリ２２０の第１のスペーサ２２５ａとして、または本明細書に開示されている結合アセンブリもしくは送達システムの任意の実施形態の任意のスペーサとして機能し得るスペーサ構成の側面図および断面図である。少なくともいくつかの実施形態では、第１のスペーサ２２５ａは、コア部材２０２がそこを通って延在する中央内腔２３２を画定するワイヤコイル２３０を含む。コイル２３０は、近位端面２３４と、反対側の遠位端面２３６とを有し得る。端面２３４、２３６は、実質的に平面状であり、コイル２３０の長手方向軸に実質的に直交していてもよい。例えば、いくつかの実施形態では、端面２３４、２３６は、スペーサ２２５ａの長軸に実質的に直交する平面状の表面を提供するために、研削、研磨、または他の方法で平坦化することができる。これにより、平面状の表面が近位拘束具２１９と近位端面２３４との接触面積を増加させ、かつスペーサ２２５ａの遠位端面２３６と第１のステント係合部材２２３ａとの接触面積を増加させるので、システム２００全体の押し込み性または柱強度を向上させることができる。
【０２５９】
いくつかの実施形態では、コイルワイヤ２３０は、拘束されていない状態で、コイル２３０の各巻線がコイル２３０の隣接する巻線と直接接触するように構成されたゼロピッチコイルである。そのような実施形態では、コイル２３０は、概して送達システム２００の使用中に受ける力の下で軸方向に沿って実質的に非圧縮性を有していてもよい。この非圧縮性により、中実管スペーサの押し込み性をもたらすと同時に、コイルの屈曲の柔軟性を実現することができる。コイル２３０の屈曲の間、コイル２３０の巻線の１つ以上は、屈曲運動に対応するために互いに部分的に分離するようになってもよい。外力がなければ、コイル２３０は、その非拘束状態（すなわち、ゼロピッチを有する状態）に戻ることができる。
【０２６０】
図４Ａおよび４Ｂを引き続き参照すると、コイル２３０の内腔２３２は、コア部材２０２の対応する外径よりもわずかに大きい内径ＩＤを画定することができる。例えば、いくつかの実施形態では、内腔２３２は、約０．００８インチ〜０．０２インチ、または約０．０１６０インチ〜０．０１８インチ、または約０．０１６５インチ〜０．０１７インチの直径を有していてもよい。少なくともいくつかの実施形態では、コイル２３０は、コア部材２０２に対して自由に回転することができる。他の実施形態では、例えば、はんだ、接着剤、または他の取り付け技法を使用して、コイル２３０の全部または一部をコア部材２０２に取り付けることにより、コイルワイヤ２３０をコア部材２０２に対して回転固定することができる。いくつかの実施形態では、コイル２３０は、ステント係合部材２２３（図３Ａおよび３Ｂ）の半径方向最外径よりも小さい半径方向最外径（ＯＤ）を有していてもよく、それによって、送達システム２００の通常の動作中は、コイル２３０は上を覆うステント２０５と接触しない。いくつかの実施形態では、コイル２３０の半径方向最外径ＯＤは、約０．００８インチ〜０．０２インチ、または約０．０１６インチ〜０．０１８インチ、または約０．０１６５インチ〜０．０１７インチであってもよい。
【０２６１】
いくつかの実施形態では、コイル２３０を形成するワイヤは、約０．００１５〜０．００６インチ、または約０．００５インチの個々の厚さまたはストランド直径ＳＤ（図４Ｂ）を有していてもよい。コイル２３０を形成するワイヤは、その長さに沿って正方形または長方形の断面を有していてもよい。このような正方形または長方形の断面により、ワイヤは、遠位方向および近位方向に面する平坦な表面を有する巻きを形成することができる。長手方向に隣接する平坦な表面は互いに接触し、表面の平坦な性質は、長手方向の圧縮荷重の下で安定した非屈曲構造をもたらす。同時に、スペーサの全体的なコイル構成は、屈曲荷重の下で柔軟かつ屈曲可能である。スペーサ２２５の長手方向の長さＬは、近位拘束具２１９と第１のステント係合部材２２３ａ（図３Ａおよび３Ｂ）との間の所望の位置付けに従って変化し得る。例えば、いくつかの実施形態では、長手方向の長さＬは、約０．０３インチ〜０．０５インチ、または約０．０３６インチ〜０．０４２インチ、または約０．０３９インチであってもよい。他の実施形態では、上述のように、第１のスペーサ２２５ａは、剛性管および／または中実管であってもよい。
【０２６２】
いくつかの実施形態では、第２のスペーサ２２５ｂは、第１のスペーサ２２５ａと同様に構成することができ、すなわち、第２のスペーサ２２５ｂは、コア部材２０２上に回転可能に取り付けられたゼロピッチコイルなどのコイルとすることもできる。他の実施形態では、第２のスペーサ２２５ｂは、中実の管状部材であってもよい。第２のスペーサ２２５ｂは、実質的に円筒形の外面、実質的に平面状の近位端面および遠位端面、ならびにそれを通してコア部材２０２をスライド可能に受容するように構成された内腔を有し得る。以下でより詳細に説明するように、第２のスペーサ２２５ｂはまた、第１の係合部材２２３ａおよび第２の係合部材２２３ｂを所望の量だけ分離する長手方向の長さを有するように構成してもよい。例えば、少なくともいくつかの実施形態では、第２のスペーサ２２５ｂは、第１の係合部材２２３ａが第２の係合部材２２３ｂから、例えば上を覆うステント２０５の孔ピッチの約１〜３倍だけ分離されるような長さ、例えば、いくつかの実施形態では、上を覆うステント２０５の孔長にほぼ等しい長さを有することができる。
【０２６３】
いくつかの実施形態では、第１のスペーサ２２５ａおよび／または第２のスペーサ２２５ｂは、潤滑性材料、例えば、ＰＴＦＥ、パリレン、または他のコーティングでコーティングすることができる。コーティングは、スペーサ２２５の外面に沿って、内部の内腔（例えば、コイル２３０の内腔２３２）内、またはその両方に施すことができる。いくつかの実施形態では、潤滑性コーティングは、コア部材２０２に対するスペーサ２２５の回転性を改善し、かつスペーサ２２５が送達システム２００の使用中にこれらの構成要素に接触した場合に、スペーサ２２５と上を覆うステント２０５またはカテーテルとの間の摩擦を低減することもできる。
【０２６４】
図５Ａ〜５Ｃはそれぞれ、図３Ａおよび３Ｂに示す結合アセンブリ２２０のステント係合部材２２３の側面図、端面図、および斜視図である。図６Ａは、上を覆うカテーテル２６７内でステント２０５と係合するステント係合部材２２３の概略断面図であり、図６Ｂは、ステント２０５の一部の拡大詳細図である。図示のステント２０５は編み組みされており（本明細書の他の箇所で開示されたような、他のタイプのステントを使用してもよい）、フィラメント、ワイヤまたはストラットによって境界が定められ、かつフィラメント、ワイヤ、もしくはストラットが交差する点（例えば、編組装置または織り装置の場合）または交わる点（例えば、レーザカット装置の場合）によって分離される複数の孔２６５を形成するメッシュ２６３を含む。
【０２６５】
図３Ａ、３Ｂ、および５Ａ〜６Ｂをともに参照して、ステント係合部材２２３の各々は、第１および第２の端面２５１、２５３と、第１および第２の端面２５１、２５３の間に延在する側面２５５とを伴うプレート状またはスプロケット状の構成を有していてもよい。組み立てられた送達システム２００においては、第１および第２の端面２５１、２５３は、コア部材２０２の長軸に対して実質的に直交して配向かつ維持することができる（または係合部材は、本明細書の他の箇所で論じているように、所望の程度に傾斜するように構成することができる）。これは、スペーサ２２５を、各スペーサ２２５の長手方向の軸（および／またはコア部材２０２）に対して直交する遠位端面および近位端面で構成することによって、および／または結合アセンブリ２２０のステント係合部材とスペーサとの間の長手方向の移動空間（または「遊び」）の量を最小限にすることによって、達成することができる。各ステント係合部材は、陥凹２５９によって分離された複数の半径方向に延在する突出部２５７を形成する。図示の実施形態では、４つの陥凹２５９によって分離された４つの突出部２５７がある。しかしながら、他の実施形態では、突出部の数は異なっていてもよく、例えば、対応する数の陥凹によって分離された２、３、４、５、６、７つ、またはそれ以上の突出部であってもよい。
【０２６６】
いくつかの実施形態では、突出部２５７は丸みのある縁または凸部を含み、陥凹２５９は丸みのある窪みまたは凸部を含む。送達システム２００の使用中、丸みのある縁は、上を覆うカテーテル２６７の内壁に対する突出部２５７の擦過を低減することができ、それにより、微粒子の生成およびカテーテル２６７の損傷を低減する。送達システム２００が、図示のステント２０５などの編組ステントを伴って使用される場合、陥凹２５９は、編組ワイヤ交差の厚さに対応するサイズにすることができ、それによって各突出部２５７は、ステント２０５の隣接するワイヤ交差間の孔２６５内に少なくとも部分的に延在し得、かつ孔２６５を取り巻くワイヤ交差は、ステント係合部材の陥凹２５９内に少なくとも部分的に受容され得る。他の実施形態では、突出部および／または陥凹は、例えば、突出部２５７によって形成されるより鋭いまたはより平坦な頂部を有する他の形態を採ることができる。
【０２６７】
各ステント係合部材２２３は、それを通してコア部材２０２を受容するように構成された開口または中央開口部２６１を含み得る。開口部２６１の開口は、ステント係合部材２２３がコア部材２０２の長軸の周りを回転できるように、コア部材２０２の直径よりも大きくすることができる。上記のように、いくつかの実施形態では、開口部２６１は、コア部材２０２の長手軸に対して係合部材２２３のある程度の傾斜を可能にするために、コア部材２０２の直径よりも十分に大きくすることができる。
【０２６８】
ステント係合部材２２３は、比較的薄いおよび／またはプレート状もしくはスプロケット状の構成を有するように作製することができる。そのような構成は、ステント２０５の孔２６５の内側に適合するのに十分に小さい突出部２５７の形成を容易にすることができる。それによって、ステント係合部材２２３は、第１および第２の端面２５１、２５３に沿った最大半径方向寸法または直径Ｄと、側面２５５に沿って測定された厚さＴとによって特徴付けることができる。いくつかの実施形態では、直径Ｄは、厚さＴよりも少なくとも５倍大きい。少なくとも１つの実施形態では、厚さＴは、約２５〜２００ミクロン、または５０〜１００ミクロン、例えば、約８０ミクロンである。
【０２６９】
ステント２０５を周囲のカテーテルに沿って効果的に押すまたは引くために、ステント係合部材２２３は、（例えば、送達システムの典型的な使用で受ける力によって非圧縮性であるように）剛性にすることができる。ステント係合部材２２３の剛性は、それらの材料組成、それらの形状／構造、またはその両方に起因する可能性がある。いくつかの実施形態では、ステント係合部材２２３は、金属（例えば、ステンレス鋼、ニチノールなど）もしくは剛性ポリマー（例えば、ポリイミド、ＰＥＥＫ）、またはその両方から作製される。いくつかの実施形態では、ステント係合部材が剛性材料から作製されている場合でさえも、構造的特徴に基づいて、ステント係合部材自体は非剛性で、かつ少なくとも部分的に圧縮可能であってもよい。
【０２７０】
上記のように、スペーサ２２５は、ステント係合部材２２３の最大外径よりも小さい外径を有する実質的に円筒体であってもよい。いくつかの実施形態では、スペーサ２２５は、スペーサ２２５がコア部材２０２の上に回転可能に取り付けられることを可能にするサイズおよび構成の中央開口部を含む。前述のように、スペーサ２２５は、コア部材２０２の長軸に直交する端壁を有していてもよい。これらの直交する端壁は、コア部材２０２に対するステント係合部材２２３の直交配向を保ち、ステント２０５との係合の喪失を防止するのを助けることができる。（代替的に、係合部材は、本明細書の他の箇所で論じているように、所望の程度に傾斜するように構成してもよい。）上述のように、いくつかの実施形態において、第１および第２のスペーサ２２５ａおよび２２５ｂの一方または両方は、コア部材２２５ａ、例えばゼロピッチコイルの上に取り付けられる円筒体を画定するワイヤコイルであってもよい。他の実施形態では、第１および第２のスペーサ２２５ａおよび２２５ｂの一方または両方は、他の形態、例えば、コア部材２０２に結合された中実の円筒管または他の要素の形態を採ることができる。
【０２７１】
いくつかの実施形態では、結合アセンブリ２２０は、ステント２０５の近位部分のみ（例えば、最も近位の５％、最も近位の１０％、最も近位の２０％、近位の半分のみなど）と係合するように構成されてもよい。他の実施形態では、結合アセンブリ２２０は、実質的にその全長に沿ってステント２０５と係合することができる。
【０２７２】
ステント係合部材２２３は、各突出部２５７が少なくとも部分的に孔２６５の１つ内に受容されるように、ステント２０５と機械的に連結または係合することができる。いくつかの実施形態では、第１の係合部材２２３ａは、例えば、ステントの近位端から５孔もしくは５孔長未満の位置、またはステント２０５の近位端から３孔または３孔長未満の位置などで、ステント２０５の近位部分と係合することができる。スペーサ２２５は、隣接するステント係合部材２２３（例えば、第１のステント係合部材２２３ａと隣接する第２のステント係合部材２２３ｂと）の突出部２５７が、ステント２０５の「孔長」（または「孔ピッチ」）と実質的に等しい距離（本明細書では、ステントが、ステントの外径がカテーテルの内径に等しい圧縮された構成であるときに、長手方向に隣接し、かつ重なり合わない孔２６５の中心間の長手方向の距離として定義される）だけ、または、いくつかの実施形態では、ステント２０５の孔長の整数倍だけ長手方向に離間されているような長さで構成することができる。例えば、いくつかの実施形態では、ステントがカテーテル２６７の内径にあるとき、第１および第２のステント係合部材２２３ａおよび２２３ｂは、ステント２０５の孔長の約１〜３倍の間で離間されている。それによって、各突出部は、ステント２０５の孔２６５の１つ内に延在し、これと係合することができる。
【０２７３】
図６Ｂは、複数の孔２６５ａ〜２６５ｄを含むステント２０５の一部分の概略図である。上記のように、ステント係合部材２２３の突出部２５７は、ステント２０５の個々の孔２６５と係合することができる。いくつかの実施形態では、隣接するステント係合部材２２３は、ステント２０５の長手方向に隣接する孔２６５と係合する。本明細書で使用する場合、「長手方向に隣接する」とは、２つの孔の間には長手方向に介在する孔がないことを意味する。しかしながら、長手方向に隣接する孔は、半径方向に隣接していなくてもよい。例えば、ステントの周囲の「１２時」の位置にある第１の孔は、ステントの周囲の「６時」の位置（または、その間の周囲の任意の点）にある第２の孔に、長手方向で、２つの間に介在する孔がない場合、長手方向に隣接することができる。例えば、図６Ｂを参照すると、第１の孔２６５ａは、第２の孔２６５ｂ、第３の孔２６５ｃ、および第４の孔２６５ｄの各々に長手方向に隣接している。しかしながら、第１の孔２６５ａは、第５の孔２６５ｅに長手方向に隣接していない。その２つの間に介在する孔があるためである。他の実施形態では、隣接するステント係合部材２２３は、長手方向に隣接しないが、１つ以上の介在する孔、例えば第１の孔２６５ａおよび第５の孔２６５ｅによって長手方向に離間されている孔と係合する。したがって、第１および第２のステント係合部材２２３ａおよび２２３ｂは、ステント２０５の孔ピッチに対応する長手方向の距離、または孔ピッチの整数倍に対応する長手方向の距離だけ互いに離間され得る。
【０２７４】
いくつかの実施形態では、第１および第２のステント係合部材２２３ａおよび２２３ｂの間の長手方向の間隔は、孔長よりわずかに小さくてもよく（例えば、孔長より５０％小さい、４０％小さい、３０％小さい、２０％小さい、１０％小さい、もしくは５％小さいなど）、または孔長の整数倍よりわずかに小さくてもよい（例えば、単一の孔長の５０％、４０％、３０％、２０％、１０％、もしくは５％に等しい減少分だけ小さいなど）。第１および第２のステント係合部材２２３ａおよび２２３ｂの間のこのわずかに小さい間隔は、第１および第２の係合部材２２３ａおよび２２３ｂの突出部２５７間の長手方向の「遊び」または係合部材間に位置付けられたワイヤ交差（複数可）もしくは交点（複数可）を最小化することにより、ステント２０５に対するグリップを改善することができる。結果として、コア部材の長手方向の移動は、対応するステントの長手方向の移動を最少遅延および高精度で引き起こす。例えば、コア部材（および／またはそれによって担持された係合部材（複数可））の近位移動は、係合部材（複数可）をステントの近位移動の開始前のステントに対して第１のラグ距離だけ移動させた状態で、ステントの近位移動を引き起こす。第１のラグ距離は、ステントの孔長の４０％以上、または孔長の３３％以下、２５％以下、２０％以下、１５％以下、１０％以下、もしくは５％以下であってもよい。そのような第１の孔長の代わりに、またはそれに加えて、コア部材（および／またはそれによって担持された係合部材（複数可））の遠位移動は、係合部材（複数可）をステントの遠位移動の開始前のステントに対して第２のラグ距離だけ移動させた状態で、ステントの遠位移動を引き起こす。第２のラグ距離は、ステントの孔長の４０％以上、または孔長の３３％以下、２５％以下、２０％以下、１５％以下、１０％以下、もしくは５％以下であってもよい。
【０２７５】
突出部２５７と孔２６５との間の相互作用は、ステント係合部材２２３と孔２６５との間に機械的連結を生成することができる。これは、ワイヤ交差を含め、全体としてステントを弾力的に押す従来の圧縮性パッドとは対照的である。少なくともいくつかの実施形態では、ステント係合部材２２３によって提供される機械的連結は、ステント２０５のワイヤ交差を押すことなくステント２０５を固定する。いくつかの実施形態では、ステント係合部材２２３は、所与のカテーテルサイズ内（例えば、０．０１７インチ、０．０２１インチまたは０．０２７インチのカテーテル（内径）内）で様々な異なるステントサイズを固定するように構成されている。
【０２７６】
ステント係合部材２２３は、実質的に剛性の材料、例えば、金属、生体適合性ポリマー（例えば、ＰＥＥＫ）、または他の好適な材料から作製することができる。いくつかの実施形態では、ステント係合部材２２３は、ステンレス鋼で作製することができ、レーザカットに続いて電解研磨を使用して製造することができる。例えば、所望の厚さ（例えば、約１００ミクロンの厚さ）を有するステンレス鋼のシートから複数の係合部材をレーザカットすることができる。電解研磨は、得られたステント係合部材の厚さを、例えば、１００ミクロンから約８０ミクロンにさらに減少させることができる。他の実施形態では、ステント係合部材は、他の技術、例えば射出成形、化学エッチング、または機械加工を使用して製造することができる。
【０２７７】
図２〜６の送達システム２００の様々な構成要素は、図１の送達システム１００にも組み込むことができ、またその逆も可能であることに留意されたい。例えば、結合アセンブリ２２０の開示された実施形態のいずれも、送達システム１００の結合アセンブリ１２０として採用することができる。同様に、ステント係合部材２２３の実施形態のいずれも、送達システム１００のステント係合部材（複数可）１２３として採用することができ、および／またはスペーサ２２５の実施形態のいずれも、送達システム１００のスペーサ（複数可）１２５として採用することができる。本明細書で論じる多くの実施形態は、２つの係合部材２２３を含むが、他の実施形態では、送達システム２００は、追加のスペーサによって互いに分離された３つ、４つ、またはそれ以上の係合部材を含み得る。そのような追加の係合部材の間隔は、規則的であってもよく、不規則的であってもよい。例えば、一実施形態では、上を覆うステントの遠位領域に係合するように構成された位置に第３の係合部材を設けることができ、一方で第１および第２の係合部材は、上を覆うステントの近位領域のみに係合する。
【０２７８】
結合アセンブリ用のステント係合部材の追加の例
様々な実施形態では、結合アセンブリのステント係合部材は、追加の形態を採ることができる。例えば、突出部の数、突出部および陥凹の輪郭、選択された材料、および寸法は全て、結合アセンブリの所望の動作を達成するために変化し得る。図７Ａ〜図１１Ｃは、ステント係合部材の様々な代替的な実施形態を示している。これらのステント係合部材は、図１〜６に関して上述した結合アセンブリ１２０および２２０に組み込み、かつそれらと組み合わせることができる。さらに、これらのステント係合部材の態様は、これらのステント係合部材のいずれか１つの特徴（例えば、突出部または陥凹などの数）を、本明細書に開示された他のステント係合部材のいずれかの特徴（例えば、接触領域の幅、突出部の間隔など）と組み合わせることができるように、組み合わせかつ混合することができる。いくつかの実施形態では、所与の結合アセンブリの個々のステント係合部材は、形状、サイズ、および構造が実質的に同一であってもよい。しかしながら、他の実施形態では、個々のステント係合部材の特性は、異なるサイズ、形状、または材料構造を有するなど、単一の結合アセンブリ内で変化し得る。例えば、単一の結合アセンブリは、所与の数の突出部を有する第１のステント係合部材と、異なる数の突出部を有する第２のステント係合部材とを有することができる。
【０２７９】
図７Ａは、ステント係合部材７２３の別の実施形態の斜視図を示し、図７Ｂは、カテーテル７６７内に配設された上を覆うステント７０５と係合された図７Ａのステント係合部材７２３の断面図である。係合部材７２３の実施形態は、係合部材７２３が３つの陥凹７５９によって分離された３つの突出部７５７を含むことを除いて、係合部材２２３に関して上述したものと同様であってもよい。係合部材７２３は、上を覆うステント７０５と係合して機械的に連結し、周囲のカテーテル７６７は、ステントの連結された部分がカテーテルを出るまで、そのような係合を維持するのを助ける。ステント７０５は、メッシュ７６３を含み、メッシュ７６３は、メッシュ７６３のワイヤ、フィラメント、ストラットなどが交差する（例えば、編組ステントの場合）または交わる（例えば、レーザカットステントの場合）点によって分離された複数の孔７６５を画定する。半径方向に延在する突出部７５７は各々、隣接する交差点または交点の間でステント７０５の孔７６５内に少なくとも部分的に延在することができ、孔７６５を囲む交差点または交点は、ステント係合部材７２３の陥凹７５９内に少なくとも部分的に受容され得る。他の実施形態では、突出部および／または陥凹は、例えば、突出部７５９によって形成されるより鋭いまたはより平坦な頂部を有する他の形態を採ることができる。ステント係合部材７２３は、それを通してコア部材またはコアアセンブリを受容するように構成された開口または中央開口部７６１を含む。開口部７６１の開口は、ステント係合部材７６３がコア部材の長軸の周りを回転できるように、コア部材の直径よりも大きくすることができる。上記のように、いくつかの実施形態では、開口部７６１は、コア部材の長手軸に対して係合部材７２３のある程度の傾斜を可能にするために、コア部材の直径よりも十分に大きくすることができる。
【０２８０】
図８Ａは、ステント係合部材８２３の別の実施形態の斜視図であり、図８Ｂは、カテーテル８６７内に配設された上を覆うステント８０５と係合された図８Ａのステント係合部材８２３の断面図である。係合部材８２３の実施形態は、係合部材８２３が６つの陥凹８５９によって分離された６つの突出部８５７を含むことを除いて、係合部材２２３および７２３に関して上述したものと同様であってもよい。ステント８０５は、メッシュのワイヤ、フィラメント、ストラットなどが交差または交わる点によって分離された複数の孔８６５を画定するメッシュ８６３を含む。半径方向に延在する突出部８５７は各々、隣接する交差点または交点の間でステント８０５の孔８６５内に少なくとも部分的に延在することができ、孔８６５を囲む交差点または交点は、ステント係合部材８２３の陥凹８５９内に少なくとも部分的に受容され得る。他の実施形態では、突出部および／または陥凹は、例えば、突出部８５９によって形成されるより鋭いまたはより平坦な頂部を有する他の形態を採ることができる。中央開口部８６１は、それを通してコア部材またはコアアセンブリを受容するように構成することができ、かつステント係合部材８２３がコア部材に対して回転および／または傾斜することを可能にするサイズにすることができる。
【０２８１】
上を覆うステント７０５、８０５の特定の構造に応じて、いくつかの実施形態では、ステント係合部材７２３、８２３の突出部７５７、８５７は、係合部材の周りに半径方向に均一に離間させることができる。例えば、図７Ｂに関して、各突出部７５９の中心点は、次の突出部７５９から１２０度だけ離間させることができる。同様に、図８Ｂに示すように、ステント係合部材８２３の６つの突出部８５７は、各突出部８５７が隣接する突出部８５７から６０度だけ離間されるように、係合部材８２３の周りに半径方向に均一に離間させることができる。編組ステントでは、ストランドの数によって、ステントの特定の長手方向の位置に沿って半径方向に整列した利用可能な孔の数が決まる。例えば、図７Ｂおよび８Ｂはそれぞれ、ステント係合部材７２３および８２３と係合された４８ワイヤ編組ステント７０５、８０５の断面図である。４８ワイヤステント７０５、８０５は各々、ステント７０５、８０５の周囲に２４個の孔７６５、８６５を画定する。いくつかの実施形態では、各突出部７５７、８５７を孔７６５、８６５と位置合わせすることにより、ステント係合部材７２３、８２３が上を覆うステント７０５、８０５と連結する強度、ならびに全体的な機械的嵌合および適合性が改善される。したがって、突出部７５７、８５７を、上を覆うステント７０５、８０５の孔７６５、８６５と位置合わせすることが有利であり得る。図７Ｂのステント７０５は、２４個の孔７６５を含み、かつ２４個の孔は三等分できるため、ステント係合部材７２３の３つの突出部７５７は、各々が孔７６５の１つと位置合わせされる一方で、半径方向に均一に離間させることができる。同様に、図８Ｂのステント８０５は、２４個の孔８６５を含み、かつ２４個の孔は六等分できるため、ステント係合部材８２３の６つの突出部８５７は、各々が孔８６５の１つと位置合わせされる一方で、半径方向に均一に離間させることができる。他の実施形態では、突出部の数は、２つ、４つ、または８つであってもよく、突出部は、ステント係合部材の周りに離間させることができる。
【０２８２】
他の実施形態では、ステント係合部材の突出部の数、ならびに上を覆うステントによって画定される孔の数および／または位置は、突出部の半径方向の等間隔を不利にするようになる場合がある。例えば、４８本のワイヤ（および２４個の孔）を伴う編組ステントは５つの突出部を有するステント係合部材とともに使用できる。その場合、これらの突出部は係合部材の周りに均一に離間させることはできないが、それでも各々はステントの孔と位置合わせされる。別の例として、５４本のワイヤを伴う編組ステントは、ステントの特定の長手方向の位置に２７個の孔を画定する。２７個の孔は４つ、５つ、または６つの突出部の間で等分できないため、代わりに突出部を半径方向に不均一に離間させてもよい。さらに別の例では、６４ワイヤステントには３２個の孔を有しているため、３つ、５つ、または６つの突出部の間で等分することはできない。これらの場合の各々において、ステント係合部材に、係合部材の周囲で互いに不均一に離間された突出部を設けることが有利となる場合がある。同様に、レーザカットステントの場合、孔は装置の周囲で半径方向に均一に離間できないことがあり、半径方向に不均一に離間されたステント係合部材であれば、そのようなステントを伴って有用となり得る。
【０２８３】
図９Ａ〜１０Ｂは、不均一に離間された突出部を伴うそのようなステント係合部材の２つの実施形態を示す。本明細書に記載のステント係合部材９２３、１０２３の実施形態は、少なくともいくつかの実施形態が不均一に離間された突出部を含み得ることを除いて、上記のステント係合部材１２３、２２３、７２３、および８２３と同様であってもよい。図９Ａおよび図９Ｂはそれぞれ、６つの陥凹９５９ａ〜９５９ｆによって分離された６つの突出部９５７ａ〜９５７ｆを含むステント係合部材９２３の側面図および底面図である。図９Ａに示すように、陥凹９５９ａ〜９５９ｆは、突出部９５９ａ〜９５９ｆが係合部材９２３の周辺に均一に離間されないように、互いに異なる形状およびサイズにすることができる。例えば、第１の突出部９５７ａと第２の突出部９５７ｂとの間隔または角距離は、第２の突出部９５７ｂと第３の突出部９５７ｃとの間隔または角距離よりも小さい。一例では、第１の突出部９５７ａと第２の突出部９５７ｂとの間の角度は５５．８度とすることができ、第２の突出部９５７ｂと第３の突出部９５７ｃとの間の角度は６８．５度とすることができる。この多様な間隔は、例えば、個々の陥凹９５９ａ〜９５９ｆの構造を変化させることによって達成することができる。例えば、各陥凹９５９ａ〜９５９ｆは、隣接する突出部９５９ａ〜９５９ｆの間で内向きに湾曲する凹面を含み得る。特定の陥凹は、他の突出部よりも大きな表面積および／または大きな曲率半径を有することができ、それによって隣接する突出部間の半径方向の間隔を広げる。例えば、第２の陥凹９５９ｂは、第１の陥凹９５９ａよりも大きい表面積およびより大きい曲率半径の両方を有する。この構造により、第１の突出部９５７ａと第２の突出部９５７ｂとの間隔は、第２の突出部９５７ｂと第３の突出部９５７ｃとの間隔よりも小さくなる。図示の実施形態では、第１の陥凹９５９ａ、第３の陥凹９５９ｃ、第４の陥凹９８５９ｄ、および第６の陥凹９５９ｄは同様に、隣接する突出部間に約５５．８度の対応する半径方向の間隔をもたらすように構成される一方、第２の陥凹９５９ｂおよび第５の陥凹９５９ｅは同様に、隣接する突出部間に約６８．５度の対応する半径方向の間隔をもたらすように構成されている。これにより、特定の軸を中心に半径方向の対称性がもたらされる一方で、上を覆うステントとの係合を改善するための不均一な間隔ももたらされる。他のバリエーションも可能であり、隣接する突出部間の特定の角度は、各突出部９５７ａ〜９５７ｆが上を覆うステントの孔内に突出するかまたは機械的に連結するように構成されるような範囲内で変化させることができる。
【０２８４】
図９Ｂで最もよく分かるように、係合部材９２３は、対向する第１および第２の端面９５１、９５３を含み、その２つの間に側面９５５が延在する。突出部９５７ａ〜９５７ｆおよび凹部９５９ａ〜９５９ｆは全て、側面９５５に沿って配設することができる。いくつかの実施形態では、第１の端面９５１と側面９５５との交点に形成された縁、および第２の端面９５３と側面９５５との交点に形成された縁は、両方とも丸くすることができる。特に、少なくとも一部の実施形態では、係合部材９２３のこれらの最も外側の部分のみが、上を覆うステントまたはカテーテルと接触する（またはそれ以外の場合は係合する）ため、突出部９５７ａ〜９５７ｆの縁を丸くすることができる。これらの表面の間に鋭い縁がある例（例えば、２つの平面状かつ直交する表面の間がほぼ直角）とは対照的に、丸い縁は、上を覆うカテーテルが係合部材９２３に対して移動するときに、カテーテルの内壁に対する擦れを低減し、損傷および粒子状物質の発生を減少させることができる。
【０２８５】
図１０Ａおよび１０Ｂはそれぞれ、５つの凹部１０５９ａ〜１０５９ｅによって互いに不均一に離間された５つの突出部１０５７ａ〜１０５７ｅを伴うステント係合部材１０２３の別の実施形態の側面図および底面図である。陥凹１０５９ａ〜１０５９ｅは、突出部１０５９ａ〜１０５９ｅが係合部材１０２３の周辺に均一に離間されないように、互いに異なる形状およびサイズにすることができる。むしろ、第１の突出部１０５７ａと第２の突出部１０５７ｂとの間の角度、および第１の突出部と第５の突出部１０５７ｅとの間の角度は各々、約７８．８度とすることができる。それに対して、第２の突出部１０５７ｂと第４の突出部１０５９ｂとの間の角度、および第４の突出部１０５７ｄと第５の突出部１０５７ｅとの間の角度は各々、約６７．７度とすることができる。最後に、第３の突出部１０５７ｃと第４の突出部１０５７ｄとの間の角度は、約６６．９度とすることができる。この多様な間隔は、個々の陥凹１０５９ａ〜１０５９ｅの構造を変化させることによって達成することができる。例えば、第１の凹部１０５９ａは、第２の凹部１０５９ｂよりも表面積と曲率半径の両方が大きいため、第１の突出部１０５７ａと第２の突出部１０５７ｂとの間隔は、第２の突出部１０５７ｂと第３の突出部１０５７ｃとの間隔よりも大きくなる。他のバリエーションも可能であり、隣接する突出部間の特定の角度は、各突出部１０５７ａ〜１０５７ｅが上を覆うステントの孔内に突出するかまたは機械的に連結するように構成されるような範囲内で変化させることができる。
【０２８６】
図１０Ｂで最もよく分かるように、係合部材１０２３は、対向する第１および第２の端面１０５１、１０５３を含み、その２つの間に側面１０５５が延在する。突出部１０５７ａ〜１０５７ｅおよび凹部１０５９ａ〜１０５９ｅは全て、側面１０５５に沿って配設することができる。図９Ｂを参照して上述したように、いくつかの実施形態では、第１の端面１０５１と側面１０５５との交点に形成され、第２の端面１０５３と側面１０５５との交点に形成された縁は丸くすることで、上を覆うカテーテルまたはステントの摩擦および損傷を低減することができる。
【０２８７】
図１１Ａ〜図１１Ｃは、異なる実施形態によるステント係合部材の突出部１１５７ａ〜１１５７ｃの拡大詳細図を示す。係合部材１２３、２２３、７２３、８２３、９２３、および１０２３に関して上述したように、係合部材は、陥凹よって分離された複数の突出部を含み得る。突出部は、ステント係合部材の半径方向に最も外側の構成要素を形成することができ、使用時に、上を覆うカテーテルの内壁と協働して、上を覆うステントと接触するか、あるいはそれと連結することができる。突出部１１５７ａ〜１１５７ｃは各々、上を覆うステントと接触する（あるいはそれと係合する）ように構成された、長さＤによって特徴付けられた最も外側の接触領域１１６９を含む。接触領域１１６９は、対向する肩部１１７３ａおよび１１７３ｂが側面に位置する中央部１１７１を含み得る。肩部１１７３ａおよび１１７３ｂは、中央部１１７１と対向する延長部１１７５ａおよび１１７５ｂとの間に延在することができる。延長部１１７５ａおよび１１７５ｂは、接触領域１１６９から離れて、ステント係合部材の対応する陥凹（図示せず）に向かって延在する。中央部１１７１は、隣接する肩部１１７３ａおよび１１７３ｂと同一平面とすることができる、実質的に平面状の最外面を有することができる。しかしながら、肩部１１７３ａおよび１１７３ｂは、中央部１１７１および隣接する延長部１１７５ａおよび１１７５ｂを接合する湾曲した外面を有することができる。
【０２８８】
一緒に、中央部１１７１および肩部１１７３ａ、１１７３ｂは、接触領域１１６９の長さＤを画定する。特定の実施形態では、中央部１１７１がほとんどまたは全くない実施形態と比較して、長さＤを増大させることにより、接触領域１１６９の全表面積を増大させることが有利であり得る。図１１Ａ〜１１Ｃに示す実施形態の中で、接触領域１１６９の長さＤは、長さＤが図１１Ａの突出部１１５７ａで最大であり、次に図１１Ｂの突出部１１５７ｂでより短くなり、図１１Ｃの突出部１１５７ｃで最小となるように変化する。結果として、突出部１１５７ａは、上を覆うステントまたはカテーテルに接触するように構成された最大の表面積を有し、続いて、突出部１１５７ｂは、上を覆うステントまたはカテーテルに接触するように構成されたより小さい表面積を有し、最後に、突出部１１５７ｃは、上を覆うステントまたはカテーテルに接触するように構成されたさらに小さい表面積を有する。各種の実施形態では、接触領域１１６９の長さＤは、約０．００１インチ〜０．００４インチ、または約０．００２インチ〜０．００３インチとすることができる。例えば、いくつかの実施形態では、接触領域１１６９は、約０．００２インチ、約０．００２５インチ、または約０．００３インチの長さＤを有することができる。理解されるように、接触領域１１６９の各種の実施形態は、概して、平坦または平面状の中央領域と、中央領域のいずれかの側の第１および第２の肩と、を備え得る。肩部は、最大２方向（図１１Ａ〜１１Ｃに示すように半径方向に、および／または図９Ｂおよび１０Ｂに示すように軸方向に）丸くすることができる。
【０２８９】
結論
本開示は、網羅的であること、または本技術を本明細書に開示された正確な形態に限定することを意図していない。特定の実施形態が例示の目的で本明細書に開示されているが、当業者が認識するように、本技術から逸脱することなく、様々な同等の変更が可能である。場合によっては、本技術の実施形態の説明を不必要に曖昧にすることを回避するために、周知の構造および機能は、詳細に図示および／または説明されていない。本明細書では方法のステップが特定の順序で提示され得るが、代替的な実施形態では、ステップは、別の好適な順序を有し得る。同様に、特定の実施形態の文脈で開示された本技術の特定の態様は、他の実施形態では組み合わされるかまたは排除することができる。さらにまた、特定の実施形態に関連する利点がそれらの実施形態の文脈で開示されている可能性があるが、他の実施形態もそのような利点を示すことができ、全ての実施形態が本技術の範囲内に含まれるように本明細書に開示されるそのような利点または他の利点を必ずしも示す必要はない。したがって、本開示および関連する技術は、本明細書に明示的に示されないおよび／または説明されない他の実施形態を包含することができる。
【０２９０】
本開示全体を通して、単数形の用語「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、文脈がそうでないことを明確に示さない限り、複数の指示対象を含む。同様に、「または」という単語が２つ以上の項目のリストに関して他の項目から除外される単一の項目のみを意味するように明確に限定されていない限り、そのようなリストにおける「または」の使用は、（ａ）リスト内の任意の単一の項目、（ｂ）リスト内の全ての項目、または（ｃ）リスト内の項目の任意の組み合わせを含むものと解釈されるべきである。さらに、「備える」などの用語は、本開示全体で、同じ特徴および／または１つ以上の追加のタイプの特徴がそれ以上多数排除されないように、少なくとも列挙された特徴を含むことを意味するために使用される。本明細書では、「上部」、「下部」、「前部」、「後部」、「垂直」、および「水平」などの方向を示す用語が使用され、様々な要素間の関係を表現および明確化することができる。そのような用語は、絶対的な方向を示すものではないことを理解されたい。本明細書における「一実施形態」、「実施形態」、または同様の系統的論述への言及は、実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、動作、または特性が本技術の少なくとも１つの実施形態に含まれ得ることを意味する。したがって、本明細書におけるそのような語句または系統的論述の出現は、必ずしも全てが同じ実施形態を指しているわけではない。さらにまた、様々な特定の特徴、構造、動作、または特性は、１つ以上の実施形態において任意の好適な方法で組み合わせることができる。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年10月13日(2020.10.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
医療装置送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材によって担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１の装置係合部材であって、陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む、第１の装置係合部材と、
前記第１の装置係合部材の近位の前記コア部材上に位置付けられた押し要素であって、遠位向き係合面を有する、押し要素と、を備える、医療装置送達システム。
【請求項２】
前記第１の装置係合部材の１つ以上の突出部によって係合されるように、前記コア部材に沿って延在する医療装置をさらに備え、
前記医療装置は、近位縁を有し、
前記押し要素の前記遠位向き係合面は、前記医療装置の前記近位縁に当接する、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記押し要素は、遠位方向の力を前記医療装置に伝達するが、近位方向の力を前記医療装置に伝達しないように構成されている、請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記結合アセンブリは、前記第１の装置係合部材が近位方向の力を前記医療装置に伝達するが、遠位方向の力を前記医療装置にほとんどまたは全く伝達しないように構成されている、請求項２に記載のシステム。
【請求項５】
前記結合アセンブリは、前記第１の装置係合部材と前記押し要素との間に位置する剛性の第１のスペーサをさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記第１のスペーサは、金属または剛性ポリマーの中実管を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記第１のスペーサは、柔軟性を強化する切り込みがない、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記医療装置は複数の開口を形成し、前記第１の装置係合部材の前記突出部は、前記開口内に延在することによって、前記医療装置と係合する、請求項２に記載のシステム。
【請求項９】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の係合部材をさらに備え、前記第２の係合部材は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２の係合部材の前記突出部のうちの１つ以上は、前記医療装置に形成された開口を介して前記医療装置と係合する、請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
シースまたはカテーテルをさらに備え、前記コア部材、結合アセンブリ、および医療装置は、前記シースまたはカテーテル内に位置する、請求項２に記載のシステム。
【請求項１１】
前記第１の装置係合部材は、プレートまたはスプロケットの形態を取る、請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の装置係合部材をさらに備え、前記第２のデバイス係合部材は、プレートまたはスプロケットの形態を取る、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記医療装置は、ステントを備える、請求項２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記ステントは、４８、５４、または６４本のワイヤを有する編組ステントを備える、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記第１の装置係合部材の半径方向最大寸法は、前記第１の装置係合部材の厚さより少なくとも５倍大きい、請求項１に記載のシステム。
【請求項１６】
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第１のプレートであって、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む第１のプレートと、
前記第１のプレートの近位の前記コア部材上に位置付けられた押し要素であって、遠位向き係合面を有する、押し要素と、
前記第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合されるように、前記コア部材に沿って延在するステントであって、近位縁を有するステントと、を備え、
前記押し要素の前記遠位向き係合面は、前記ステントの前記近位縁に当接する、ステント送達システム。
【請求項１７】
前記押し要素は、遠位方向の力を前記ステントに伝達するが、近位方向の力を前記ステントに伝達しないように構成されている、請求項１６に記載のシステム。
【請求項１８】
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートが近位方向の力を前記ステントに伝達するが、遠位方向の力を前記ステントにほとんどまたは全く伝達しないように構成されている、請求項１６に記載のシステム。
【請求項１９】
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートと前記押し要素との間に位置する剛性の第１のスペーサをさらに備える、請求項１６に記載のシステム。
【請求項２０】
前記第１のスペーサは、金属または剛性ポリマーの中実管を備える、請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記第１のスペーサは、柔軟性を強化する切り込みがない、請求項２０に記載のシステム。
【請求項２２】
前記第１のスペーサは、近位端面と、遠位端面と、長手方向の軸に沿って前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する外面と、を備え、前記近位端面および前記遠位端面は各々、前記第１のスペーサの前記長手方向の軸に実質的に直交している、請求項１６に記載のシステム。
【請求項２３】
前記第１のスペーサは、前記押し要素に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、請求項１６に記載のシステム。
【請求項２４】
前記ステントは複数の開口を形成し、前記第１のプレートの前記突出部は、前記開口内に延在することによって、前記ステントと係合する、請求項１６に記載のシステム。
【請求項２５】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２のプレートをさらに備え、前記第２のプレートは、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２のプレートの前記突出部のうちの１つ以上は、前記ステントに形成された開口を介して前記ステントと係合する、請求項１６に記載のシステム。
【請求項２６】
シースまたはカテーテルをさらに備え、前記コア部材、結合アセンブリ、およびステントは、前記シースまたはカテーテル内に位置する、請求項１６に記載のシステム。
【請求項２７】
前記押し要素は、近位拘束部材を備える、請求項１６に記載のシステム。
【請求項２８】
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第１のプレートであって、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む第１のプレートと、
前記第１のプレートの近位に、かつそれに隣接して、前記コア部材の周りに位置付けられたコイルスペーサと、
ステントであって、前記ステントが前記第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合され、かつそれによって前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記コア部材に沿って延在する、ステントと、を備える、ステント送達システム。
【請求項２９】
前記コイルスペーサは、ゼロピッチコイルを備える、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３０】
前記コイルスペーサは、軸方向に実質的に非圧縮性である、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３１】
前記コイルスペーサは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられている、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３２】
前記コア部材に結合された近位拘束具をさらに備え、前記コイルスペーサは、前記近位拘束具に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３３】
前記コイルスペーサは、前記第１のプレートに当接するように構成された平坦化された遠位端面を備える、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３４】
前記コイルスペーサの外径は、前記第１のプレートの陥凹直径以下である、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３５】
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれた正方形または長方形の断面を有するワイヤを備える、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３６】
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれたワイヤを備え、前記巻かれたワイヤは、いくつかの巻きを形成し、各々が、平坦な遠位面および近位面を有し、隣接する巻きの面は、互いに接触して、前記コイルスペーサが、短縮することなく、長手方向の圧縮荷重に耐えることを可能にする、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３７】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２のプレートをさらに備え、前記第２のプレートは、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２のプレートの前記突出部のうちの１つ以上は、前記ステントが前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記ステントと係合する、請求項２８に記載のシステム。
【請求項３８】
前記第２のプレートの遠位に配設された遠位拘束具をさらに備え、前記遠位拘束具は、前記コア部材に対して長手方向に固定されている、請求項３７に記載のシステム。
【請求項３９】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに位置付けられ、かつ前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間に配設された第２のスペーサをさらに備える、請求項３７に記載のシステム。
【請求項４０】
前記第２のスペーサは、第２のコイルスペーサを備える、請求項３９に記載のシステム。
【請求項４１】
前記第２のスペーサは、中実の管状部材を備える、請求項３９に記載のシステム。
【請求項４２】
医療装置送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材によって担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１の装置係合部材であって、陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む、第１の装置係合部材と、
前記コア部材に結合され、かつ前記第１の装置係合部材の近位に、かつそれに隣接して配設されたコイルスペーサと、を備える、医療装置送達システム。
【請求項４３】
前記コイルスペーサは、ゼロピッチコイルを備える、請求項４２に記載のシステム。
【請求項４４】
前記コイルスペーサは、前記コア部材に結合された近位拘束具に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、請求項４２に記載のシステム。
【請求項４５】
前記コイルスペーサは、前記第１の装置係合部材に当接するように構成された平坦化された遠位端面を備える、請求項４２に記載のシステム。
【請求項４６】
前記コイルスペーサの外径は、前記第１の装置係合部材の陥凹直径以下である、請求項４２に記載のシステム。
【請求項４７】
前記第１の装置係合部材は、剛性プレートまたはスプロケットを備える、請求項４２に記載のシステム。
【請求項４８】
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれた正方形または長方形の断面を有するワイヤを備える、請求項４２に記載のシステム。
【請求項４９】
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれたワイヤを備え、前記巻かれたワイヤは、いくつかの巻きを形成し、各々が、平坦な遠位面および近位面を有し、隣接する巻きの面は、互いに接触して、前記コイルスペーサが、短縮することなく、長手方向の圧縮荷重に耐えることを可能にする、請求項４２に記載のシステム。
【請求項５０】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の装置係合部材をさらに備え、前記第２の装置係合部材は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む、請求項４２に記載のシステム。
【請求項５１】
前記第１の装置係合部材と前記第２の装置係合部材との１つ以上の突出部によって係合され、かつそれによって前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記コア部材に沿って延在する拡張可能な医療装置をさらに備える、請求項５０に記載のシステム。
【請求項５２】
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに位置付けられ、かつ前記第１の装置係合部材と前記第２の装置係合部材との間に配設された第２のスペーサをさらに備える、請求項５０に記載のシステム。
【請求項５３】
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材に沿って延在するステントであって、孔長によって特徴付けられる、ステントと、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１のプレートであって、前記ステントと係合している３つ以上の突出部を有する外面を含む、第１のプレートと、
前記コア部材に回転可能に結合された第２のプレートであって、前記ステントと係合している３つ以上の突出部を有する外面を含む、第２のプレートと、を備え、
前記第１のプレートの前記突出部は、前記孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、前記第２のプレートの前記突出部から長手方向に離間されている、ステント送達システム。
【請求項５４】
送達構成において、前記第１のプレートの前記突出部は、第１の長手方向の位置で前記ステントの孔と係合され、前記第２のプレートの前記突出部は、第２の長手方向の位置で前記ステントの孔と係合され、前記第１の長手方向の位置と前記第２の長手方向の位置とは、前記第１の長手方向の距離だけ離間されている、請求項５３に記載のシステム。
【請求項５５】
前記第１のプレートのある突出部は、前記ステントの第１の孔と係合し、前記第２のプレートのある突出部は、前記ステントの第２の孔と係合し、前記第１の孔と前記第２の孔とは長手方向に隣接している、請求項５３に記載のシステム。
【請求項５６】
前記第１のプレートの前記突出部は、前記ステントの近位端から５孔長未満の位置で前記ステントと係合する、請求項５３に記載のシステム。
【請求項５７】
前記第１のプレートは、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、請求項５３に記載のシステム。
【請求項５８】
前記第２のプレートは、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、請求項５３に記載のシステム。
【請求項５９】
前記第１の長手方向の距離は、前記孔長の１％〜５０％に等しい減分だけ前記孔長の整数倍より短い、請求項５３に記載のシステム。
【請求項６０】
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間にスペーサをさらに備え、前記コア部材が直線の向きにあり、かつ前記第１のプレートおよび前記第２のプレートが前記スペーサに当接しているとき、前記スペーサは、前記第１のプレートと前記第２のプレートとの前記突出部を前記第１の長手方向の距離で維持する、請求項５３に記載のシステム。
【請求項６１】
前記第１のプレートと前記第２のプレートとの前記突出部は、前記ステントの孔内に突出することによって前記ステントと係合する、請求項５３に記載のシステム。
【請求項６２】
前記ステントの前記孔長は、前記ステントの外径が、前記ステントと前記結合アセンブリとを内包し、かつ前記第１および第２のプレートと前記ステントとの係合を維持するカテーテルの内径と等しいときに達成される、請求項５３に記載のシステム。
【請求項６３】
前記ステントは、編組フィラメントを備える編組ステントであり、
前記第１のプレートのある突出部は、前記ステントの第１の孔内に突出し、
前記第２のプレートのある突出部は、前記ステントの第２の孔内に突出し、
前記第１および第２の孔は、長手方向に隣接しており、かつ前記第１の孔と前記第２の孔との間で長手方向に位置するフィラメント交差によって分離されており、
前記第１のプレートの前記突出部は、前記フィラメント交差に向かう方向において、前記第１の孔の中心から長手方向にオフセットされており、
前記第２のプレートの前記突出部は、前記フィラメント交差および前記第１のプレートの前記突出部に向かう方向において、前記第２の孔の中心から長手方向にオフセットされている、請求項５３に記載のシステム。
【請求項６４】
前記コア部材によって担持された近位拘束具をさらに備え、前記結合アセンブリは、前記近位拘束具の遠位に位置付けられている、請求項５３に記載のシステム。
【請求項６５】
ステント送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材に沿って延在するステントであって、複数の孔を備え、かつ孔長によって特徴付けられる、ステントと、
前記コア部材に担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１のステント係合部材であって、前記ステントの第１の複数の孔と係合する突出部を含む、第１のステント係合部材と、
前記コア部材に回転可能に結合された第２のステント係合部材であって、前記ステントの第２の複数の孔と係合する突出部を含む、第２のステント係合部材と、を備え、
前記第１のステント係合部材の前記突出部は、前記孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、前記第２のステント係合部材の前記突出部から長手方向に離間されている、ステント送達システム。
【請求項６６】
前記第１の複数の孔と前記第２の複数の孔とは、前記ステントの長さに沿って長手方向に隣接している、請求項６５に記載のシステム。
【請求項６７】
前記第１の複数の孔は、前記ステントの近位端から５孔長未満離れている、請求項６５に記載のシステム。
【請求項６８】
前記第１の係合部材は、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、請求項６５に記載のシステム。
【請求項６９】
前記第２の係合部材は、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、請求項６５に記載のシステム。
【請求項７０】
前記第１のステント係合部材と前記第２のステント係合部材とは、２孔長未満で離間されている、請求項６５に記載のシステム。
【請求項７１】
前記第１の長手方向の距離は、前記孔長の１％〜５０％に等しい減分だけ前記孔長の整数倍より短い、請求項６５に記載のシステム。
【請求項７２】
前記結合アセンブリは、前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との間にスペーサをさらに備え、前記コア部材が直線の向きにあり、かつ前記第１の係合部材および前記第２の係合部材が前記スペーサに当接しているとき、前記スペーサは、前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との前記突出部を前記第１の長手方向の距離で維持する、請求項６５に記載のシステム。
【請求項７３】
前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との前記突出部は、前記ステントの孔内に突出することによって前記ステントと係合する、請求項６５に記載のシステム。
【請求項７４】
前記ステントの前記孔長は、前記ステントの外径が、前記ステントと前記結合アセンブリとを内包し、かつ前記第１および第２の係合部材と前記ステントとの係合を維持するカテーテルの内径と等しいときに達成される、請求項６５に記載のシステム。
【請求項７５】
前記ステントは、編組フィラメントを備える編組ステントであり、
前記第１の係合部材のある突出部は、前記ステントの第１の孔内に突出し、
前記第２の係合部材のある突出部は、前記ステントの第２の孔内に突出し、
前記第１および第２の孔は、長手方向に隣接しており、かつ前記第１の孔と前記第２の孔との間で長手方向に位置するフィラメント交差によって分離されており、
前記第１の係合部材の前記突出部は、前記フィラメント交差に向かう方向において、前記第１の孔の中心から長手方向にオフセットされており、
前記第２の係合部材の前記突出部は、前記フィラメント交差および前記第１の係合部材の前記突出部に向かう方向において、前記第２の孔の中心から長手方向にオフセットされている、請求項６５に記載のシステム。
【請求項７６】
前記コア部材によって担持された近位拘束具をさらに備え、前記結合アセンブリは、前記近位拘束具の遠位に位置付けられている、請求項６５に記載のシステム。
【請求項７７】
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材に結合されたステント係合部材と、を備え、前記係合部材は、
近位端面と、
遠位端面と、
前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する側面であって、前記側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、前記突出部は、前記側面に沿って互いに不均一に離間されている、側面と、
前記近位端面および前記第２の端面を通って延在する開口部であって、前記コア部材は、前記係合部材が前記コア部材の周りを回転できるように前記開口部を通って延在する、開口部と、
コア部材に沿って、かつ係合部材の上に延在するステントと、を含む、ステント送達システム。
【請求項７８】
前記突出部は、前記ステントが前記係合部材と係合されているときに、各突出部が前記ステントの孔と実質的に整列するように、離間されている、請求項７７に記載のステント送達システム。
【請求項７９】
前記ステントは、４８、５４、または６４本のワイヤを有する編組ステントを備える、請求項７７に記載のステント送達システム。
【請求項８０】
前記ステントは、前記ステントに沿った所与の長手方向の位置でその周囲に多数の孔を備え、前記孔の数は、前記係合部材の突出部の数によって均等に割り切れない、請求項７７に記載のステント送達システム。
【請求項８１】
前記陥凹は各々、曲率半径を有する凹部を備え、前記凹部の前記曲率半径は、前記複数の陥凹の間で異なる、請求項７７に記載のステント送達システム。
【請求項８２】
前記陥凹は各々、表面積を有する凹部を備え、前記凹部の前記表面積は、前記複数の陥凹の間で異なる、請求項７７に記載のステント送達システム。
【請求項８３】
前記陥凹は各々、角サイズを有し、前記陥凹は、角サイズが異なる、請求項７７に記載のステントの送達システム。
【請求項８４】
前記突出部は各々、前記ステントと係合するように構成された半径方向に最も外側の接触領域を備える、請求項７７に記載のステント送達システム。
【請求項８５】
各接触領域は、
中央部と、
前記中央部から第１の隣接陥凹に向かって延在する第１の肩部と、
前記中央部から第２の隣接陥凹に向かって延在する第２の肩部と、を含む、請求項８０に記載のステント送達システム。
【請求項８６】
前記中央部は、実質的に平面状の外面を備える、請求項８５に記載のステント送達システム。
【請求項８７】
前記係合部材は、約５０〜１００ミクロンの厚さを有する、請求項８５に記載のステント送達システム。
【請求項８８】
突出部の数は、３〜６の間である、請求項８５に記載のステント送達システム。
【請求項８９】
前記ステント係合部材はスプロケットを備える、請求項８５に記載のステント送達システム。
【請求項９０】
前記開口部は、前記係合部材が前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜し得るように構成されている、請求項８５に記載のステント送達システム。
【請求項９１】
ステント送達システム用のステント係合部材であって、
第１の端面と、
第１の端面の反対側の第２の端面と、
前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する側面であって、前記側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、前記突出部は、前記側面に沿って互いに不均一に離間されている、側面と、
前記近位端面および前記第２の端面を通って延在する中央開口であって、それを通して前記コア部材を受容するように構成されている中央開口と、を備える、ステント係合部材。
【請求項９２】
前記陥凹は各々、曲率半径を有する凹部を備え、前記凹部の前記曲率半径は、前記複数の陥凹の間で異なる、請求項９１に記載のステント係合部材。
【請求項９３】
前記陥凹は各々、角サイズを有し、前記陥凹は、角サイズが異なる、請求項９１に記載のステント係合部材。
【請求項９４】
前記陥凹は各々、表面積を有する凹部を備え、前記凹部の前記表面積は、前記複数の陥凹の間で異なる、請求項９１に記載のステント係合部材。
【請求項９５】
前記突出部は各々、半径方向に最も外側の接触領域を備え、各接触領域は、
中央部と、
前記中央部から第１の隣接陥凹に向かって延在する第１の肩部と、
前記中央部から第２の隣接陥凹に向かって延在する第２の肩部と、を含む、請求項９１に記載のステント係合部材。
【請求項９６】
前記中央部は、実質的に平坦な外面を備える、請求項９５に記載のステント係合部材。
【請求項９７】
前記ステント係合部材の半径方向最大寸法は、前記ステント係合部材の厚さより少なくとも５倍大きい、請求項９１に記載のステント係合部材。
【請求項９８】
前記開口部は、前記係合部材が前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜し得るように構成されている、請求項９１に記載のステント係合部材。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０２１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０２１４】
前述の一般的な記述と以下の詳細な記述とは、ともに例示的かつ説明的なものであり、特許請求の範囲で請求された本技術にさらなる説明を加えることを意図していると理解されたい。
本願明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第１のプレートであって、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む第１のプレートと、
前記第１のプレートの近位に、かつそれに隣接して、前記コア部材の周りに位置付けられたコイルスペーサと、
ステントであって、前記ステントが前記第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合され、かつそれによって前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記コア部材に沿って延在する、ステントと、を備える、ステント送達システム。
（項目２）
前記コイルスペーサは、ゼロピッチコイルを備える、項目１に記載のシステム。
（項目３）
前記コイルスペーサは、軸方向に実質的に非圧縮性である、項目１に記載のシステム。
（項目４）
前記コイルスペーサは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられている、項目１に記載のシステム。
（項目５）
前記コア部材に結合された近位拘束具をさらに備え、前記コイルスペーサは、前記近位拘束具に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、項目１に記載のシステム。
（項目６）
前記コイルスペーサは、前記第１のプレートに当接するように構成された平坦化された遠位端面を備える、項目１に記載のシステム。
（項目７）
前記コイルスペーサの外径は、前記第１のプレートの陥凹直径以下である、項目１に記載のシステム。
（項目８）
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれた正方形または長方形の断面を有するワイヤを備える、項目１に記載のシステム。
（項目９）
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれたワイヤを備え、前記巻かれたワイヤは、いくつかの巻きを形成し、各々が、平坦な遠位面および近位面を有し、隣接する巻きの面は、互いに接触して、前記コイルスペーサが、短縮することなく、長手方向の圧縮荷重に耐えることを可能にする、項目１に記載のシステム。
（項目１０）
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２のプレートをさらに備え、前記第２のプレートは、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２のプレートの前記突出部のうちの１つ以上は、前記ステントが前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記ステントと係合する、項目１に記載のシステム。
（項目１１）
前記第２のプレートの遠位に配設された遠位拘束具をさらに備え、前記遠位拘束具は、前記コア部材に対して長手方向に固定されている、項目１０に記載のシステム。
（項目１２）
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに位置付けられ、かつ前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間に配設された第２のスペーサをさらに備える、項目１０に記載のシステム。
（項目１３）
前記第２のスペーサは、第２のコイルスペーサを備える、項目１２に記載のシステム。
（項目１４）
前記第２のスペーサは、中実の管状部材を備える、項目１２に記載のシステム。
（項目１５）
医療装置送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材によって担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１の装置係合部材であって、陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む、第１の装置係合部材と、
前記コア部材に結合され、かつ前記第１の装置係合部材の近位に、かつそれに隣接して配設されたコイルスペーサと、を備える、医療装置送達システム。
（項目１６）
前記コイルスペーサは、ゼロピッチコイルを備える、項目１５に記載のシステム。
（項目１７）
前記コイルスペーサは、前記コア部材に結合された近位拘束具に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、項目１５に記載のシステム。
（項目１８）
前記コイルスペーサは、前記第１の装置係合部材に当接するように構成された平坦化された遠位端面を備える、項目１５に記載のシステム。
（項目１９）
前記コイルスペーサの外径は、前記第１の装置係合部材の陥凹直径以下である、項目１５に記載のシステム。
（項目２０）
前記第１の装置係合部材は、剛性プレートまたはスプロケットを備える、項目１５に記載のシステム。
（項目２１）
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれた正方形または長方形の断面を有するワイヤを備える、項目１５に記載のシステム。
（項目２２）
前記コイルスペーサは、コイル構成に巻かれたワイヤを備え、前記巻かれたワイヤは、いくつかの巻きを形成し、各々が、平坦な遠位面および近位面を有し、隣接する巻きの面は、互いに接触して、前記コイルスペーサが、短縮することなく、長手方向の圧縮荷重に耐えることを可能にする、項目１５に記載のシステム。
（項目２３）
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の装置係合部材をさらに備え、前記第２の装置係合部材は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む、項目１５に記載のシステム。
（項目２４）
前記第１の装置係合部材と前記第２の装置係合部材との１つ以上の突出部によって係合され、かつそれによって前記コア部材を介して遠位に前進可能であるように、前記コア部材に沿って延在する拡張可能な医療装置をさらに備える、項目２３に記載のシステム。
（項目２５）
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに位置付けられ、かつ前記第１の装置係合部材と前記第２の装置係合部材との間に配設された第２のスペーサをさらに備える、項目２３に記載のシステム。
（項目２６）
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材に沿って延在するステントであって、孔長によって特徴付けられる、ステントと、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１のプレートであって、前記ステントと係合している３つ以上の突出部を有する外面を含む、第１のプレートと、
前記コア部材に回転可能に結合された第２のプレートであって、前記ステントと係合している３つ以上の突出部を有する外面を含む、第２のプレートと、を備え、
前記第１のプレートの前記突出部は、前記孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、前記第２のプレートの前記突出部から長手方向に離間されている、ステント送達システム。
（項目２７）
送達構成において、前記第１のプレートの前記突出部は、第１の長手方向の位置で前記ステントの孔と係合され、前記第２のプレートの前記突出部は、第２の長手方向の位置で前記ステントの孔と係合され、前記第１の長手方向の位置と前記第２の長手方向の位置とは、前記第１の長手方向の距離だけ離間されている、項目２６に記載のシステム。
（項目２８）
前記第１のプレートのある突出部は、前記ステントの第１の孔と係合し、前記第２のプレートのある突出部は、前記ステントの第２の孔と係合し、前記第１の孔と前記第２の孔とは長手方向に隣接している、項目２６に記載のシステム。
（項目２９）
前記第１のプレートの前記突出部は、前記ステントの近位端から５孔長未満の位置で前記ステントと係合する、項目２６に記載のシステム。
（項目３０）
前記第１のプレートは、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、項目２６に記載のシステム。
（項目３１）
前記第２のプレートは、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、項目２６に記載のシステム。
（項目３２）
前記第１の長手方向の距離は、前記孔長の１％〜５０％に等しい減分だけ前記孔長の整数倍より短い、項目２６に記載のシステム。
（項目３３）
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートと前記第２のプレートとの間にスペーサをさらに備え、前記コア部材が直線の向きにあり、かつ前記第１のプレートおよび前記第２のプレートが前記スペーサに当接しているとき、前記スペーサは、前記第１のプレートと前記第２のプレートとの前記突出部を前記第１の長手方向の距離で維持する、項目２６に記載のシステム。
（項目３４）
前記第１のプレートと前記第２のプレートとの前記突出部は、前記ステントの孔内に突出することによって前記ステントと係合する、項目２６に記載のシステム。
（項目３５）
前記ステントの前記孔長は、前記ステントの外径が、前記ステントと前記結合アセンブリとを内包し、かつ前記第１および第２のプレートと前記ステントとの係合を維持するカテーテルの内径と等しいときに達成される、項目２６に記載のシステム。
（項目３６）
前記ステントは、編組フィラメントを備える編組ステントであり、
前記第１のプレートのある突出部は、前記ステントの第１の孔内に突出し、
前記第２のプレートのある突出部は、前記ステントの第２の孔内に突出し、
前記第１および第２の孔は、長手方向に隣接しており、かつ前記第１の孔と前記第２の孔との間で長手方向に位置するフィラメント交差によって分離されており、
前記第１のプレートの前記突出部は、前記フィラメント交差に向かう方向において、前記第１の孔の中心から長手方向にオフセットされており、
前記第２のプレートの前記突出部は、前記フィラメント交差および前記第１のプレートの前記突出部に向かう方向において、前記第２の孔の中心から長手方向にオフセットされている、項目２６に記載のシステム。
（項目３７）
前記コア部材によって担持された近位拘束具をさらに備え、前記結合アセンブリは、前記近位拘束具の遠位に位置付けられている、項目２６に記載のシステム。
（項目３８）
ステント送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材に沿って延在するステントであって、複数の孔を備え、かつ孔長によって特徴付けられる、ステントと、
前記コア部材に担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１のステント係合部材であって、前記ステントの第１の複数の孔と係合する突出部を含む、第１のステント係合部材と、
前記コア部材に回転可能に結合された第２のステント係合部材であって、前記ステントの第２の複数の孔と係合する突出部を含む、第２のステント係合部材と、を備え、
前記第１のステント係合部材の前記突出部は、前記孔長の整数倍よりもわずかに短い第１の長手方向の距離だけ、前記第２のステント係合部材の前記突出部から長手方向に離間されている、ステント送達システム。
（項目３９）
前記第１の複数の孔と前記第２の複数の孔とは、前記ステントの長さに沿って長手方向に隣接している、項目３８に記載のシステム。
（項目４０）
前記第１の複数の孔は、前記ステントの近位端から５孔長未満離れている、項目３８に記載のシステム。
（項目４１）
前記第１の係合部材は、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、項目３８に記載のシステム。
（項目４２）
前記第２の係合部材は、前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜するように構成されている、項目３８に記載のシステム。
（項目４３）
前記第１のステント係合部材と前記第２のステント係合部材とは、２孔長未満で離間されている、項目３８に記載のシステム。
（項目４４）
前記第１の長手方向の距離は、前記孔長の１％〜５０％に等しい減分だけ前記孔長の整数倍より短い、項目３８に記載のシステム。
（項目４５）
前記結合アセンブリは、前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との間にスペーサをさらに備え、前記コア部材が直線の向きにあり、かつ前記第１の係合部材および前記第２の係合部材が前記スペーサに当接しているとき、前記スペーサは、前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との前記突出部を前記第１の長手方向の距離で維持する、項目３８に記載のシステム。
（項目４６）
前記第１の係合部材と前記第２の係合部材との前記突出部は、前記ステントの孔内に突出することによって前記ステントと係合する、項目３８に記載のシステム。
（項目４７）
前記ステントの前記孔長は、前記ステントの外径が、前記ステントと前記結合アセンブリとを内包し、かつ前記第１および第２の係合部材と前記ステントとの係合を維持するカテーテルの内径と等しいときに達成される、項目３８に記載のシステム。
（項目４８）
前記ステントは、編組フィラメントを備える編組ステントであり、
前記第１の係合部材のある突出部は、前記ステントの第１の孔内に突出し、
前記第２の係合部材のある突出部は、前記ステントの第２の孔内に突出し、
前記第１および第２の孔は、長手方向に隣接しており、かつ前記第１の孔と前記第２の孔との間で長手方向に位置するフィラメント交差によって分離されており、
前記第１の係合部材の前記突出部は、前記フィラメント交差に向かう方向において、前記第１の孔の中心から長手方向にオフセットされており、
前記第２の係合部材の前記突出部は、前記フィラメント交差および前記第１の係合部材の前記突出部に向かう方向において、前記第２の孔の中心から長手方向にオフセットされている、項目３８に記載のシステム。
（項目４９）
前記コア部材によって担持された近位拘束具をさらに備え、前記結合アセンブリは、前記近位拘束具の遠位に位置付けられている、項目３８に記載のシステム。
（項目５０）
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材に結合されたステント係合部材と、を備え、前記係合部材は、
近位端面と、
遠位端面と、
前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する側面であって、前記側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、前記突出部は、前記側面に沿って互いに不均一に離間されている、側面と、
前記近位端面および前記第２の端面を通って延在する開口部であって、前記コア部材は、前記係合部材が前記コア部材の周りを回転できるように前記開口部を通って延在する、開口部と、
前記コア部材に沿って、かつ前記係合部材の上に延在するステントと、を含む、ステント送達システム。
（項目５１）
前記突出部は、前記ステントが前記係合部材と係合されているときに、各突出部が前記ステントの孔と実質的に整列するように、離間されている、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目５２）
前記ステントは、４８、５４、または６４本のワイヤを有する編組ステントを備える、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目５３）
前記ステントは、前記ステントに沿った所与の長手方向の位置でその周囲に多数の孔を備え、前記孔の数は、前記係合部材の突出部の数によって均等に割り切れない、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目５４）
前記陥凹は各々、曲率半径を有する凹部を備え、前記凹部の前記曲率半径は、前記複数の陥凹の間で異なる、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目５５）
前記陥凹は各々、表面積を有する凹部を備え、前記凹部の前記表面積は、前記複数の陥凹の間で異なる、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目５６）
前記陥凹は各々、角サイズを有し、前記陥凹は、角サイズが異なる、項目５０に記載のステントの送達システム。
（項目５７）
前記突出部は各々、前記ステントと係合するように構成された半径方向に最も外側の接触領域を備える、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目５８）
各接触領域は、
中央部と、
前記中央部から第１の隣接陥凹に向かって延在する第１の肩部と、
前記中央部から第２の隣接陥凹に向かって延在する第２の肩部と、を含む、項目５７に記載のステント送達システム。
（項目５９）
前記中央部は、実質的に平面状の外面を備える、項目５８に記載のステント送達システム。
（項目６０）
前記係合部材は、約５０〜１００ミクロンの間の厚さを有する、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目６１）
突出部の数は、３〜６の間である、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目６２）
前記ステント係合部材はスプロケットを備える、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目６３）
前記開口部は、前記係合部材が前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜し得るように構成されている、項目５０に記載のステント送達システム。
（項目６４）
ステント送達システム用のステント係合部材であって、
第１の端面と、
前記第１の端面の反対側の第２の端面と、
前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する側面であって、前記側面は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を備え、前記突出部は、前記側面に沿って互いに不均一に離間されている、側面と、
前記近位端面および前記第２の端面を通って延在する中央開口であって、それを通して前記コア部材を受容するように構成されている中央開口と、を備える、ステント係合部材。
（項目６５）
前記陥凹は各々、曲率半径を有する凹部を備え、前記凹部の前記曲率半径は、前記複数の陥凹の間で異なる、項目６４に記載のステント係合部材。
（項目６６）
前記陥凹は各々、角サイズを有し、前記陥凹は、角サイズが異なる、項目６４に記載のステントの送達システム。
（項目６７）
前記陥凹は各々、表面積を有する凹部を備え、前記凹部の前記表面積は、前記複数の陥凹の間で異なる、項目６４に記載のステント係合部材。
（項目６８）
前記突出部は各々、半径方向に最も外側の接触領域を備え、各接触領域は、
中央部と、
前記中央部から第１の隣接陥凹に向かって延在する第１の肩部と、
前記中央部から第２の隣接陥凹に向かって延在する第２の肩部と、を含む、項目６４に記載のステント係合部材。
（項目６９）
前記中央部は、実質的に平坦な外面を備える、項目６８に記載のステント係合部材。
（項目７０）
前記ステント係合部材の半径方向最大寸法は、前記ステント係合部材の厚さより少なくとも５倍大きい、項目６４に記載のステント係合部材。
（項目７１）
前記開口部は、前記係合部材が前記コア部材の長手方向の軸に対して傾斜し得るように構成されている、項目６４に記載のステント係合部材。
（項目７２）
ステント送達システムであって、
体腔内で前進するように構成されたコア部材と、
前記コア部材の周りに位置付けられた結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第１のプレートであって、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含む第１のプレートと、
前記第１のプレートの近位の前記コア部材上に位置付けられた押し要素であって、遠位向き係合面を有する、押し要素と、
前記第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合されるように、前記コア部材に沿って延在するステントであって、近位縁を有するステントと、を備え、
前記押し要素の前記遠位向き係合面は、前記ステントの前記近位縁に当接する、ステント送達システム。
（項目７３）
前記押し要素は、遠位方向の力を前記ステントに伝達するが、近位方向の力を前記ステントに伝達しないように構成されている、項目７２に記載のシステム。
（項目７４）
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートが近位方向の力を前記ステントに伝達するが、遠位方向の力を前記ステントにほとんどまたは全く伝達しないように構成されている、項目７２に記載のシステム。
（項目７５）
前記結合アセンブリは、前記第１のプレートと前記押し要素との間に位置する剛性の第１のスペーサをさらに備える、項目７２に記載のシステム。
（項目７６）
前記第１のスペーサは、金属または剛性ポリマーの中実管を備える、項目７５に記載のシステム。
（項目７７）
前記第１のスペーサは、柔軟性を強化する切り込みがない、項目７６に記載のシステム。
（項目７８）
前記第１のスペーサは、近位端面と、遠位端面と、長手方向の軸に沿って前記近位端面と前記遠位端面との間に延在する外面と、を備え、前記近位端面および前記遠位端面は各々、前記第１のスペーサの前記長手方向の軸に実質的に直交している、項目７２に記載のシステム。
（項目７９）
前記第１のスペーサは、前記押し要素に当接するように構成された平坦化された近位端面を備える、項目７２に記載のシステム。
（項目８０）
前記ステントは複数の開口を形成し、前記第１のプレートの前記突出部は、前記開口内に延在することによって、前記ステントと係合する、項目７２に記載のシステム。
（項目８１）
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２のプレートをさらに備え、前記第２のプレートは、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２のプレートの前記突出部のうちの１つ以上は、前記ステントに形成された開口を介して前記ステントと係合する、項目７２に記載のシステム。
（項目８２）
シースまたはカテーテルをさらに備え、前記コア部材、結合アセンブリ、およびステントは、前記シースまたはカテーテル内に位置する、項目７２に記載のシステム。
（項目８３）
前記押し要素は、近位拘束部材を備える、項目７２に記載のシステム。
（項目８４）
医療装置送達システムであって、
コア部材と、
前記コア部材に担持された結合アセンブリと、を備え、前記結合アセンブリは、
前記コア部材に回転可能に結合された第１の装置係合部材であって、陥凹によって分離された突出部を有する外面を含む、第１の装置係合部材と、
前記第１の装置係合部材の近位の前記コア部材上に位置付けられた押し要素であって、遠位向き係合面を有する、押し要素と、を備える、医療装置送達システム。
（項目８５）
前記第１のプレートの１つ以上の突出部によって係合されるように、前記コア部材に沿って延在する医療装置をさらに備え、
前記医療装置は、近位縁を有し、
前記押し要素の前記遠位向き係合面は、前記医療装置の前記近位縁に当接する、項目８４に記載のシステム。
（項目８６）
前記押し要素は、遠位方向の力を前記医療装置に伝達するが、近位方向の力を前記医療装置に伝達しないように構成されている、項目８５に記載のシステム。
（項目８７）
前記結合アセンブリは、前記第１の装置係合部材が近位方向の力を前記医療装置に伝達するが、遠位方向の力を前記医療装置にほとんどまたは全く伝達しないように構成されている、項目８５に記載のシステム。
（項目８８）
前記結合アセンブリは、前記第１の装置係合部材と前記押し要素との間に位置する剛性の第１のスペーサをさらに備える、項目８４に記載のシステム。
（項目８９）
前記第１のスペーサは、金属または剛性ポリマーの中実管を備える、項目８４に記載のシステム。
（項目９０）
前記第１のスペーサは、柔軟性を強化する切り込みがない、項目８９に記載のシステム。
（項目９１）
前記医療装置は複数の開口を形成し、前記第１の装置係合部材の前記突出部は、前記開口内に延在することによって、前記医療装置と係合する、項目８５に記載のシステム。
（項目９２）
前記結合アセンブリは、前記コア部材の周りに回転可能に位置付けられた第２の係合部材をさらに備え、前記第２の係合部材は、陥凹によって分離された３つ以上の突出部を有する外面を含み、前記第２の係合部材の前記突出部のうちの１つ以上は、前記医療装置に形成された開口を介して前記ステントと係合する、項目９１に記載のシステム。
（項目９３）
シースまたはカテーテルをさらに備え、前記コア部材、結合アセンブリ、および医療装置は、前記シースまたはカテーテル内に位置する、項目８５に記載のシステム。
（項目９４）
前記第１の装置係合部材は、プレートまたはスプロケットの形態を採る、項目８４に記載のシステム。
【国際調査報告】
2021520884.tif 000025
2021520884.tif 000026
2021520884.tif 000027
2021520884.tif 000028
2021520884.tif 000029
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