(57)【要約】本願は、電子式変圧器（１００）及び電子レンジ調理器（２００）を開示する。電子式変圧器（１００）は、整流モジュール（１０）と、変圧器（２０）と、スイッチモジュール（３０）と、制御モジュール（４０）とを含む。整流モジュール（１０）は交流電源（５０）に接続される。変圧器（２０）は整流モジュール（１０）に接続される。スイッチモジュール（３０）は、オンオフ信号を変圧器（２０）に提供するように構成される。制御モジュール（４０）はスイッチモジュール（３０）に接続される。制御モジュール（４０）は、スイッチモジュール（３０）のスイッチング周波数を制御するように、プリセット電力に基づいてスイッチモジュール（３０）への制御信号を生成する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
交流電源に接続するための整流モジュールと、
前記整流モジュールに接続される変圧器と、
オンオフ信号を前記変圧器に提供するように構成されるスイッチモジュールと、
前記スイッチモジュールに接続され、プリセット電力に基づいて前記スイッチモジュールへの制御信号を生成して前記スイッチモジュールのスイッチング周波数を制御するように構成される制御モジュールと、を含む、
ことを特徴とする電子式変圧器。
【請求項２】
前記制御モジュールは検出モジュールと、プロセッサとを含み、
前記検出モジュールは、前記交流電源に対する検出に基づいて検出信号を取得し、前記検出信号を前記プロセッサに送信するように構成され、
前記プロセッサは、前記検出信号に基づいて前記スイッチモジュールのスイッチング周波数を制御するように構成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の電子式変圧器。
【請求項３】
前記制御モジュールは駆動回路を含み、前記駆動回路は前記スイッチモジュール及び前記プロセッサに接続され、
前記駆動回路は、前記プロセッサから出力された前記制御信号に基づいて前記スイッチモジュールのスイッチング周波数を制御するように構成される、
ことを特徴とする請求項２に記載の電子式変圧器。
【請求項４】
前記電子式変圧器は第１のサンプリングモジュールを含み、前記第１のサンプリングモジュールは、前記交流電源の出力端及び前記検出モジュールに接続され、
前記検出モジュールは、前記第１のサンプリングモジュールにより前記検出信号を収集するように構成される、
ことを特徴とする請求項２に記載の電子式変圧器。
【請求項５】
前記電子式変圧器は第２のサンプリングモジュールを含み、前記第２のサンプリングモジュールは、前記整流モジュールの出力端及び前記検出モジュールに接続され、
前記検出モジュールは、前記第２のサンプリングモジュールにより前記変圧器の電流を検出するように構成され、
前記プロセッサは、前記変圧器の電流と、前記交流電源の電圧と、前記プリセット電力とに基づいて前記スイッチモジュールのスイッチング周波数を制御するように構成される、
ことを特徴とする請求項２に記載の電子式変圧器。
【請求項６】
前記電子式変圧器は、前記制御モジュールに接続される補助変圧器を含み、
前記補助変圧器は、前記変圧器の１次電圧を検出するように構成され、
前記制御モジュールは、前記変圧器の１次電圧が設定電圧より大きい場合、前記スイッチモジュールを制御してオフにするように構成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の電子式変圧器。
【請求項７】
前記電子式変圧器は第３のサンプリングモジュールを含み、前記第３のサンプリングモジュールは、前記補助変圧器及び前記制御モジュールに接続され、
前記制御モジュールは、前記第３のサンプリングモジュールにより前記変圧器の１次電圧を検出するように構成される、
ことを特徴とする請求項６に記載の電子式変圧器。
【請求項８】
前記制御モジュールは、前記補助変圧器に接続される補助電源を含む、
ことを特徴とする請求項６に記載の電子式変圧器。
【請求項９】
前記電子式変圧器は、前記交流電源及び前記整流モジュールに接続されるスイッチ部材を含み、
前記制御モジュールは、前記スイッチ部材のオンオフ時間を制御して前記変圧器の単位時間あたりの出力電力を調整するように構成され、又は
前記スイッチ部材は、前記電子式変圧器が適用される電子レンジ調理器の上位コンピュータによってオンオフ時間が制御されるように構成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の電子式変圧器。
【請求項１０】
前記電子式変圧器は、前記変圧器の２次側に接続される倍圧整流モジュールを含み、
前記倍圧整流モジュールは、前記変圧器の出力電圧を大きくするように構成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の電子式変圧器。
【請求項１１】
前記変圧器は、
巻線幅が積層高さより大きい１次巻線と、
前記１次巻線から離間され、巻線幅が積層高さより小さい２次巻線と、を含み、
前記スイッチモジュールは前記１次巻線に接続される、
ことを特徴とする請求項１に記載の電子式変圧器。
【請求項１２】
前記変圧器は絶縁性のボビンを含み、前記ボビンには離間している単一の１次巻き溝及び単一の２次巻き溝が設けられており、前記１次巻線のワイヤは前記１次巻き溝に巻き付けられ、前記２次巻線のワイヤは前記２次巻き溝に巻き付けられる、
ことを特徴とする請求項１１に記載の電子式変圧器。
【請求項１３】
前記２次巻線の積層高さと前記２次巻線の巻線幅は、１．１＜Ｈ２／Ｗ２＜２．５の関係式を満たし、Ｈ２は前記２次巻線の積層高さを表し、Ｗ２は前記２次巻線の巻線幅を表す、
ことを特徴とする請求項１１に記載の電子式変圧器。
【請求項１４】
前記変圧器は、絶縁性のボビンと、前記ボビン内に突き合わされた２つの磁気コアとを含み、
前記ボビンの管内壁に第１のスペーサが設置されており、前記第１のスペーサは、第１のスペーサブロックと、前記第１のスペーサブロックに接続される第２のスペーサブロックとを含み、前記第２のスペーサブロックの厚さと前記第１のスペーサブロックの厚さは異なり、
前記２つの磁気コアの一端はそれぞれ前記第１のスペーサブロック又は前記第２のスペーサブロックにより離間される、
ことを特徴とする請求項１に記載の電子式変圧器。
【請求項１５】
前記ボビンの外側に巻き溝が形成されており、前記変圧器は蓋部を含み、前記蓋部は少なくとも前記巻き溝の一部を覆い、前記蓋部は前記第１のスペーサの位置に対応する第２のスペーサを含み、前記第２のスペーサは、第３のスペーサブロックと、前記第３のスペーサブロックに接続される第４のスペーサブロックとを含み、前記第３のスペーサブロックの厚さと前記第１のスペーサブロックの厚さは同じであり、前記第４のスペーサブロックの厚さと前記第２のスペーサブロックの厚さは同じであり、前記２つの磁気コアの一端がそれぞれ前記第１のスペーサブロックによって離間される場合、前記２つの磁気コアの他端がそれぞれ前記第３のスペーサブロックによって離間され、前記２つの磁気コアの一端がそれぞれ前記第２のスペーサブロックによって離間される場合、前記２つの磁気コアの他端がそれぞれ前記第４のスペーサブロックによって離間される、
ことを特徴とする請求項１４に記載の電子式変圧器。
【請求項１６】
前記変圧器は、絶縁性のボビンと、前記ボビン内に突き合わされた２つの磁気コアとを含み、
前記ボビンの管内壁に第１のスペーサが設置されており、前記第１のスペーサは、第１のスペーサブロックと、第２のスペーサブロックと、第３のスペーサブロックとを含み、前記第１のスペーサブロックは前記ボビンの管内壁に接続され、前記第２のスペーサブロック及び前記第３のスペーサブロックはいずれも前記第１のスペーサブロックに接続され、前記第１のスペーサブロックの厚さは前記第２のスペーサブロックの厚さ及び前記第３のスペーサブロックの厚さより小さく、前記第２のスペーサブロックの厚さと前記第３のスペーサブロックの厚さは異なり、
前記２つの磁気コアの一端がそれぞれ前記第１のスペーサブロック又は前記第２のスペーサブロック又は前記第３のスペーサブロックによって離間される、
ことを特徴とする請求項１に記載の電子式変圧器。
【請求項１７】
前記ボビンの外側に巻き溝が形成されており、前記変圧器は蓋部を含み、前記蓋部は少なくとも前記巻き溝の一部を覆い、前記蓋部は前記第１のスペーサの位置に対応する第２のスペーサを含み、前記第２のスペーサは、第４のスペーサブロックと、第５のスペーサブロックと、第６スペーサブロックとを含み、前記第５のスペーサブロック及び前記第６スペーサブロックはいずれも前記第３のスペーサブロックに接続され、前記第４のスペーサブロックの厚さと前記第１のスペーサブロックの厚さは同じであり、前記第５のスペーサブロックの厚さと前記第２のスペーサブロックの厚さは同じであり、前記第６スペーサブロックの厚さと前記第３のスペーサブロックの厚さは同じであり、
前記２つの磁気コアの一端がそれぞれ前記第１のスペーサブロックによって離間される場合、前記２つの磁気コアの他端がそれぞれ前記第４のスペーサブロックによって離間され、前記２つの磁気コアの一端がそれぞれ前記第２のスペーサブロックによって離間される場合、前記２つの磁気コアの他端がそれぞれ前記第５のスペーサブロックによって離間され、前記２つの磁気コアの一端がそれぞれ前記第３のスペーサブロックによって離間される場合、前記２つの磁気コアの他端がそれぞれ前記第６スペーサブロックによって離間される、
ことを特徴とする請求項１６に記載の電子式変圧器。
【請求項１８】
請求項１から１７のいずれか一項に記載の電子式変圧器とマイクロ波発振器とを含み、前記電子式変圧器は前記マイクロ波発振器に接続される、
ことを特徴とする電子レンジ調理器。
【請求項１９】
前記電子レンジ調理器は上位コンピュータを含み、前記上位コンピュータは前記電子式変圧器に接続され、
前記上位コンピュータは、周波数に基づいて設定される入力命令を受信し、前記入力命令を前記電子式変圧器に送信するように構成され、前記制御モジュールは、前記入力命令に基づいて前記電子式変圧器の出力電力を制御するように構成され、又は
前記上位コンピュータは、周波数に基づいて設定される前記入力命令を受信し、前記入力命令に基づいて前記電子式変圧器の出力電力を制御するように構成される、
ことを特徴とする請求項１８に記載の電子レンジ調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２０１８年０４月２６日に中国国家知識産権局に提出された、出願番号が２０１８１０３８６１３２．０、および２０１８２０６１８０７１．１である中国特許出願の優先権を主張し、その内容の全てが参照によって本願に組み込まれる。
【０００２】
本願は、家庭電器技術の分野に関し、より具体的には、電子式変圧器及び電子レンジ調理器に関する。
【背景技術】
【０００３】
関連技術の電子レンジでは、コンバータによって昇圧してからマグネトロンに給電することが一般的であるが、コンバータに接続される交流電源の電圧が変動しやすいため、コンバータが出力する電力が不安定であり、コンバータが動作している時に異常が発生しやすく、ユーザエクスペリエンスが悪い。
【０００４】
また、従来のコンバータは、通信モジュールを設置して電子レンジのコントローラと通信することを必要とするとともに、コンバータは電力調整を絶えず行う必要があることで、コンバータの製作コストが高くなる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本願の実施形態は、電子式変圧器及び電子レンジ調理器を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本願の実施形態の電子式変圧器は、交流電源に接続するための整流モジュールと、前記整流モジュールに接続される変圧器と、オンオフ信号を前記変圧器に提供するように構成されるスイッチモジュールと、前記スイッチモジュールに接続され、プリセット電力に基づいて前記スイッチモジュールへの制御信号を生成して前記スイッチモジュールのスイッチング周波数を制御するように構成される制御モジュールと、を含む。
【０００７】
上記実施形態の電子式変圧器では、スイッチモジュールはオンオフ信号を変圧器に提供することができるため、交流電源が不安定である時に回路を保護するという役割を果たすことができ、また、制御モジュールはスイッチモジュールのスイッチング周波数を制御することができるため、電子式変圧器は出力電圧を安定的に提供することができ、そして、本実施形態の電子式変圧器は、製作コストが低くなる。
【０００８】
本願の実施形態は、さらに、電子レンジ調理器を提供する。電子レンジ調理器は、上記のいずれかの実施形態の電子式変圧器とマイクロ波発振器とを含む。前記電子式変圧器は前記マイクロ波発振器に接続される。
【発明の効果】
【０００９】
上記実施形態の電子レンジ調理器では、スイッチモジュールはオンオフ信号を変圧器に提供するように構成されるため、交流電源が不安定である時に回路を保護するという役割を果たすことができ、また、制御モジュールはスイッチモジュールのスイッチング周波数を制御することができるため、電子式変圧器は出力電圧を安定的に提供することができ、そして、本実施形態の電子レンジ調理器は製作コストが低くなる。
【００１０】
本願の実施形態の追加の態様及び利点は、以下の説明において部分的に提示され、一部が以下の説明から明らかになり、又は本願の実施形態の実施によって理解される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
本願の上記及び／又は追加の態様及び利点は、以下の図面と併せる実施形態の説明から明らかになり、容易に理解されるであろう。
【図１】本願の実施形態の電子式変圧器の回路を示す概略図である。
【図２】本願の実施形態の電子レンジ調理器のモジュール概略図である。
【図３】本願の実施形態の変圧器の断面概略図である。
【図４】関連技術における変圧器の断面概略図である。
【図５】関連技術における変圧器の別の断面概略図である。
【図６】本願の実施形態の変圧器の巻線構造概略図である。
【図７】本願の実施形態の第１のスペーサの構造概略図である。
【図８】本願の実施形態の第１のスペーサの別の構造概略図である。
【図９】本願の実施形態の変圧器の別の断面概略図である。
【図１０】本願の実施形態の変圧器の第１のスペーサから第２のスペーサブロックを取り除いた場合の構造概略図である。
【図１１】本願の実施形態の変圧器の部分構造概略図である。
【図１２】本願の実施形態の第２のスペーサの構造概略図である。
【図１３】本願の実施形態の第２のスペーサの別の構造概略図である。
【図１４】本願の実施形態の第１のスペーサの別の構造概略図である。
【図１５】図１４における第１のスペーサのＬ−Ｌ線に沿う断面概略図である。
【図１６】本願の実施形態の変圧器の別の断面概略図である。
【図１７】本願の実施形態の変圧器の部分構造概略図である。
【図１８】本願の実施形態の変圧器の第１のスペーサから第３のスペーサブロックを取り除いた場合の構造概略図である。
【図１９】本願の実施形態の変圧器の第１のスペーサから第２のスペーサブロック及び第３のスペーサブロックを取り除いた場合の構造概略図である。
【図２０】本願の実施形態の第２のスペーサの別の構造概略図である。
【図２１】本願の実施形態の第２のスペーサのさらに別の構造概略図である。
【図２２】本願の実施形態の電子レンジ調理器の構造概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本願の実施形態について詳細に説明し、前記実施形態の例を図面に示し、なお、一貫して同一又は類似の符号は、同一又は類似の要素、あるいは同一又は類似の機能を有する要素を表す。以下、図面を参照して説明される実施形態は例示的なものであり、本願を説明するためのものに過ぎず、本願を限定するものと理解してはならない。
【００１３】
本願の説明において、「第１」、「第２」という用語は、単に説明の目的のためのものであり、相対的な重要性を示すか又は暗示するものとして、或いは示された技術的特徴の数を暗黙的に示すものとして理解されるべきではないことが理解されるべきである。したがって、「第１」、「第２」に限定された特徴は、１つ又は複数の前記特徴を明示的又は暗示的に含んでもよい。本願の説明において、「複数」とは、特に定義されていない限り、２つまたは２つ以上を意味する。
【００１４】
本願の説明において、なお、特に明確に指定及び制限されていない限り、「取り付ける」、「接する」及び「接続」という用語は広義に理解されるべきである。例えば、固定接続としてもよいし、取り外し可能接続、又は一体型接続としてもよく、機械的接続としてもよいし、電気的接続、又は相互通信としてもよく、直接接続としてもよいし、中間媒体を介して間接的接続としてもよく、また、２つの素子の内部の連通、又は２つの素子の相互作用関係としてもよい。当業者にとっては、特定の状況に応じて、本願における上記の用語の具体的な意味を理解することができる。
【００１５】
以下の開示は、本願の異なる構造を実現するための多くの異なる実施形態又は例を提供する。本願の開示を単純化するために、特定の例の構成要素及び設定を以下に説明する。もちろん、これらは単なる例であり、本願を制限することを意図したものではない。さらに、本願は、異なる例において参照番号及び／又は参照文字を繰り返すことができ、そのような繰り返しは、単純化及び明確化を目的とするものであり、議論される様々な実施形態及び／又は設定間の関係を示すものではない。さらに、本願は、様々な特定のプロセス及び材料の例を提供するが、当業者は、他のプロセスの適用及び／又は他の材料の使用を意識することができる。
【００１６】
図１に示すように、本願の実施形態の電子式変圧器１００は、整流モジュール１０と、変圧器２０と、スイッチモジュール３０と、制御モジュール４０とを含む。整流モジュール１０は、交流電源５０に接続するために用いられる。変圧器２０は、整流モジュール１０に接続される。スイッチモジュール３０は、オンオフ信号を変圧器２０に提供するように構成される。制御モジュール４０は、スイッチモジュール３０に接続される。制御モジュール４０は、スイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御するように、プリセット電力に基づいてスイッチモジュール３０への制御信号を生成するように構成される。
【００１７】
上記実施形態の電子式変圧器１００では、スイッチモジュール３０はオンオフ信号を変圧器２０に提供することができるため、交流電源５０が不安定である時に回路を保護するという役割を果たすことができ、また、制御モジュール４０はスイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御することができるため、電子式変圧器１００は出力電圧を安定的に提供することができ、そして、本実施形態の電子式変圧器１００は、製作コストが低くなる。
【００１８】
具体的には、整流モジュール１０は、４つのダイオードからなる全波整流回路を含む。整流モジュール１０は、交流電源５０によって生成された交流電圧を直流電圧に変換することができる。なお、一例では、交流電源５０によって生成された交流電圧が約２２０Ｖであり、周波数が約５０ＨＺである。整流モジュール１０は他の形態の回路を採用することができ、４つのダイオードからなることに限定されないことが理解され得る。
【００１９】
さらに、電子式変圧器１００は整流モジュール１０及び変圧器２０に接続されるフィルタモジュール６０を含む。フィルタモジュール６０はフィルタコンデンサ６２とフィルタインダクタ６４とを含む。フィルタコンデンサ６２の一端は接地する。フィルタコンデンサ６２及びフィルタインダクタ６４により、電子式変圧器１００の干渉抵抗能力を高めることができ、電子式変圧器１００による他の機器に対する干渉を低減することができる。
【００２０】
なお、本実施形態では、変圧器２０は高周波変圧器２０であってもよい。高周波変圧器２０は、動作周波数が中間周波数（１０ｋＨｚ）より大きい電源変圧器２０であり。高周波変圧器２０は、１次コイル（例えば、図３の例における１次巻線５１０、図９の例における１次巻線６１４１及び図１６の例における１次巻線７１４１）と、２次コイル（例えば、図３の例における２次巻線５２０、図９の例における２次巻線６１４３及び図１６の例における２次巻線７１４３）とを含む。高周波変圧器２０は高周波パルス方形波信号を伝送する。制御モジュール４０によって生成される制御信号は、例えば１０ｋＨｚより大きい信号のような高周波信号であってもよい。
【００２１】
スイッチモジュール３０は、スイッチトランジスタ３２と、共振コンデンサ３４とを含む。スイッチトランジスタ３２のベースは制御モジュール４０に接続され、スイッチトランジスタ３２のコレクタは変圧器２０の１次コイルの一端及び共振コンデンサ３４の一端に接続され、スイッチトランジスタ３２のエミッタは整流モジュール１０に接続され、共振コンデンサ３４の他端は変圧器２０の１次コイルの他端及び整流モジュール１０に接続される。整流モジュール１０から出力された直流電圧はスイッチトランジスタ３２、共振コンデンサ３４及び変圧器２０の作用により、２０ｋＨｚから５０ｋＨｚの高周波交流電圧に逆変換する。スイッチトランジスタ３２がオンになると、共振コンデンサ３４により、電気エネルギーを変圧器２０の１次コイルに蓄積して変圧器２０の電圧を維持することができ、スイッチトランジスタ３２がオフになると、変圧器２０と共振コンデンサ３４が互いに共振することで、スイッチトランジスタ３２が次回オンになる時にスイッチトランジスタ３２のコレクタの電圧が０Ｖから始まり、これにより、スイッチトランジスタ３２のスイッチング損失を低減するという役割を果たす。
【００２２】
なお、スイッチトランジスタ３２はＩＧＢＴ（Ｉｎｓｕｌａｔｅｄ  Ｇａｔｅ  Ｂｉｐｏｌａｒ  Ｔｒａｎｓｉｓｔｏｒ）、絶縁ゲートバイポーラトランジスタ）であってもよく、駆動回路４６はＩＧＢＴのオン又はオフを駆動する。
【００２３】
いくつかの実施形態では、オンオフ信号はスイッチモジュール３０のスイッチング周波数と同期しており、例えば、スイッチモジュール３０を入れる（オンにする）時に、スイッチモジュール３０は変圧器にオン信号を提供し、変圧器を動作させ、スイッチモジュール３０を切る（オフにする）時に、スイッチモジュール３０は変圧器２０にオフ信号を提供し、変圧器２０の動作を停止させる。
【００２４】
電子式変圧器１００のプリセット電力は予め設定された電力であってもよく、交流電源５０の電圧が変動すると、制御モジュール４０は、スイッチモジュール３０への制御信号を生成して、スイッチトランジスタ３２のオン時間を制御することができる。スイッチトランジスタ３２のオン時間が長ければ長いほど、スイッチトランジスタ３２のスイッチング周波数が低くなり、これにより、スイッチトランジスタ３２のエミッタの出力電流も小さくなる。つまり、制御モジュール４０がプリセット電力で動作する場合に、交流電源５０の電圧が変動して高くなる時に、制御モジュール４０がプリセット電力に基づいてスイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御することにより、スイッチトランジスタ３２のエミッタの出力電流を制御することができ、これにより、電子式変圧器１００は単位時間あたりに一定の出力電力を維持することで、電子式変圧器１００のプリセット電力を達成する。
【００２５】
本願の実施形態では、電子式変圧器１００は、通常の変圧器と異なり、電子式変圧器１００は、外部制御装置の制御信号を必要とせず、検出された環境変数（例えば、交流電源の電圧変動など）及びプリセット電力に基づいて、自身の出力電力を安定化することができるという機能を有する。
【００２６】
いくつかの実施形態では、本実施形態の電子式変圧器１００は、電子レンジ調理器２００と通信する必要がなく、従来の技術に対して、通信モジュールを設置する必要がなく、これにより、電子式変圧器１００を作製する作製コストを低減することができることが理解され得る。
【００２７】
なお、本実施形態における電子式変圧器１００は、電子式変圧器１００の動作を広範囲に連続的に調整する必要がなく、電子式変圧器１００に入力される電力は、ユーザによって入力される最大電力及びゼロ電力のみであり、つまり、従来のコンバータに対して、本実施形態の電子式変圧器１００は電力調整に適応するための分の作製コストを低減することができる。
【００２８】
いくつかの実施形態では、制御モジュール４０は、検出モジュール４２と、プロセッサ４４とを含み、検出モジュール４２は、交流電源５０に対する検出に基づいて検出信号を取得し、検出信号をプロセッサ４４に送信するように構成され、プロセッサ４４は、検出信号に基づいてスイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御するように構成される。
【００２９】
こうすると、検出モジュール４２による交流電源５０の電圧検出により、スイッチモジュール３０のスイッチング周波数を適時制御することで、電子式変圧器１００は単位時間において安定的な出力電力を保持することができる。
【００３０】
具体的には、プロセッサ４４はＭＣＵ（Ｍｉｃｒｏｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ  Ｕｎｉｔ、マイクロコントローラユニット）であってもよい。プロセッサ４４は、検出モジュール４２に収集された検出信号を処理及び分析することができ、検出モジュール４２が交流電源５０の電圧変動を検出すると、プロセッサ４４は対応する処理を行って、スイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御することになる。
【００３１】
いくつかの実施形態では、制御モジュール４０は駆動回路４６を含み、駆動回路４６はスイッチモジュール３０及びプロセッサ４４に接続され、駆動回路４６は、プロセッサ４４から出力された制御信号に基づいてスイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御するように構成される。
【００３２】
こうすると、プロセッサ４４から出力された制御信号は駆動回路４６によりスイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御することができ、このように、回路構造が簡単になる。
【００３３】
具体的には、プロセッサ４４は、検出モジュール４２によって検出された検出信号に基づいて対応するパルス幅変調信号（ＰＷＭ、Ｐｕｌｓｅ  Ｗｉｄｔｈ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）を生成することができ、駆動回路４６は、プロセッサ４４から送信されたパルス幅変調信号を受信して、スイッチトランジスタ３２のオン時間を制御することで、スイッチトランジスタ３２のスイッチング周波数を変えることができる。なお、一例では、パルス幅変調信号は、パルス幅ごとが同じのパルスであり、パルス列の周期を変えることにより、出力周波数を調整することができ、パルスの幅又はデューティサイクルを変えることにより、出力電圧を調整することができ、つまり、適切な制御方法を採用すれば、電圧と周波数を調和させて変えることができ、これにより、ＰＷＭの周期、ＰＷＭのデューティサイクルの調整により、電子式変圧器１００の電流を制御するという目的を達成することができる。
【００３４】
いくつかの実施形態では、電子式変圧器１００は第１のサンプリングモジュール７０を含み、第１のサンプリングモジュール７０は、交流電源５０の出力端及び検出モジュール４２に接続され、検出モジュール４２は、第１のサンプリングモジュール７０により検出信号を収集するように構成される。
【００３５】
こうすると、第１のサンプリングモジュール７０により、交流電源５０の動作状態を正確に取得することができ、これにより、検出モジュール４２は電子式変圧器１００の動作状態をより正確に取得することができる。
【００３６】
具体的には、第１のサンプリングモジュール７０は第１の抵抗７２と、第２の抵抗７４とを含む。第１の抵抗７２は、一端が交流電源５０及び整流モジュール１０に接続され、他端が第２の抵抗７４及び検出モジュール４２に接続される。第２の抵抗７４は、一端が交流電源５０及び整流モジュール１０に接続され、他端が第１の抵抗７２及び検出モジュール４２に接続される。こうすると、検出モジュール４２は、第１の抵抗７２及び第２の抵抗７４により、交流電源５０の電圧を検出することができる。
【００３７】
いくつかの実施形態では、電子式変圧器１００は第２のサンプリングモジュール８０を含み、第２のサンプリングモジュール８０は整流モジュール１０の出力端及び検出モジュール４２に接続され、検出モジュール４２は、第２のサンプリングモジュール８０により変圧器２０の電流を検出するように構成され、プロセッサ４４は、変圧器２０の電流、交流電源５０の電圧及びプリセット電力に基づいてスイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御するように構成される。
【００３８】
こうすると、第２のサンプリングモジュール８０により、変圧器２０の電流を迅速かつ正確に検出することができ、回路の構造が簡単である。
【００３９】
具体的には、第２のサンプリングモジュール８０は、一端が整流モジュール１０の出力端及び接地端に接続され、他端がスイッチトランジスタ３２のエミッタ及び検出モジュール４２に接続される第３の抵抗８２を含む。検出モジュール４２は、第３の抵抗８２を流れる電流を検出することにより、変圧器２０の電流を検出することができる。プロセッサ４４は、検出モジュール４２によって検出された変圧器２０の電流、交流電源５０の電圧及び制御モジュール４０のプリセット電力に基づいて、スイッチトランジスタ３２のオン時間を調整することができ、これにより、交流電源５０の電圧が変動する時に、変圧器２０の電流を調整することで、プリセット電力をそのまま維持するように制御し、さらに、変圧器２０の単位時間における出力電力を安定的に維持する。
【００４０】
いくつかの実施形態では、電子式変圧器１００は、制御モジュール４０に接続される補助変圧器１３０を含み、補助変圧器１３０は、変圧器２０の１次電圧を検出するように構成され、制御モジュール４０は、変圧器２０の１次電圧が設定電圧より大きい場合、スイッチモジュール３０を制御してオフにさせるように構成される。
【００４１】
こうすると、補助変圧器１３０により、変圧器２０の１次電圧を迅速に検出し、制御モジュール４０に迅速にフィードバックすることができ、回路構造が簡単になる。
【００４２】
具体的には、本願の実施形態では、制御モジュール４０は、検出モジュール４２と、プロセッサ４４とを含み、補助変圧器１３０の電圧と変圧器２０の１次電圧は比例関係にあり、例えば、正比例の関係にある。つまり、検出モジュール４２は、補助変圧器１３０の電圧を検出し、補助変圧器１３０の電圧をプロセッサ４４に伝送し、プロセッサ４４は、補助変圧器１３０の電圧と変圧器２０の１次電圧との比例関係に基づいて、変圧器２０の１次電圧を知ることができる。また、変圧器２０の１次電圧が設定電圧より大きい場合、プロセッサ４４は、対応する処理及び分析を行った後に、スイッチモジュール３０のスイッチトランジスタ３２を制御してオフにさせることができ、これにより、変圧器２０及びスイッチトランジスタ３２を保護するという役割を果たす。
【００４３】
さらに、補助変圧器１３０を変圧器２０の１次側に接続することで、変圧器２０の出力を安定化させ、そして、補助変圧器１３０を変圧器２０の２次側に接続することに必要な巻線コイル及び絶縁材料に対して、変圧器２０の１次側に補助変圧器１３０を接続すれば、変圧器２０のコストを低減し、変圧器２０のサイズを小さくすることができる。
【００４４】
いくつかの実施形態では、電子式変圧器１００は、補助変圧器１３０及び制御モジュール４０に接続される第３のサンプリングモジュール９０を含み、制御モジュール４０は第３のサンプリングモジュール９０により変圧器２０の１次電圧を検出する。
【００４５】
こうすると、第３のサンプリングモジュール９０により、変圧器２０の１次電圧を迅速かつ正確に検出することができ、回路構造が簡単になる。
【００４６】
具体的には、本願の実施形態では、制御モジュール４０は、検出モジュール４２と、プロセッサ４４とを含み、第３のサンプリングモジュール９０は、第４の抵抗９２と、第５の抵抗９４とを含み、第４の抵抗９２は、一端が補助変圧器１３０の一端及びプロセッサ４４に接続され、他端が検出モジュール４２に接続される。第５の抵抗９４は、一端が補助変圧器１３０の一端及びプロセッサ４４に接続され、他端が検出モジュール４２に接続される。検出モジュール４２は、第４の抵抗９２及び第５の抵抗９４により、補助変圧器１３０の電圧を迅速に検出することができる。
【００４７】
いくつかの実施形態では、制御モジュール４０は、補助変圧器１３０に接続される補助電源４８を含む。こうすると、補助電源４８は、補助変圧器１３０により、制御モジュール４０に電源を提供することができる。
【００４８】
具体的には、プロセッサ４４は、補助電源４８により、第４の抵抗９２の一端及び第５の抵抗９４の一端にそれぞれ接続される。また、補助電源４８はプロセッサ４４に接続され、補助電源４８は、プロセッサ４４又は制御モジュール４０の他のモジュール又は素子に電源を持続的に提供することができる。
【００４９】
いくつかの実施形態では、補助電源４８は電圧安定器、整流ダイオード及びコンデンサなどを含んでもよく、整流ダイオードは、補助変圧器１３０の出力電圧を直流電圧に変換してコンデンサに充電し、コンデンサの電圧は、電圧安定器により、ある数値、例えば１８Ｖ及び／又は５Ｖに安定しており、電圧安定器は電圧を出力し、プロセッサ４４及び駆動回路４６に提供することができ、例えば、５Ｖをプロセッサ４４に供給し、１８Ｖを駆動回路４６に提供する。
【００５０】
いくつかの実施形態では、電子式変圧器１００は、交流電源５０及び整流モジュール１０に接続されるスイッチ部材１１０を含み、制御モジュール４０は、スイッチ部材１１０のオンオフ時間を制御して変圧器２０の単位時間あたりの出力電力を調整するように構成される。
【００５１】
こうすると、スイッチ部材１１０のオンオフ時間を制御して変圧器２０の単位時間あたりの出力電力を調整することで、効率が高くなり、変圧器２０の単位時間あたりの出力電力が安定に維持され、回路構造が簡単になる。
【００５２】
具体的には、一例では、スイッチ部材１１０は継電器であり、好ましくは、電磁継電器である。電磁継電器は、一般的に、鉄心、コイル、アマチュア及び接点スプリングなどからなるものである。コイルの両端に一定の電圧を印加すると、一定の電流はコイルを流れることで、電気磁気効果が発生し、アマチュアは電磁力による吸引の作用下でばねの復帰引張力に抗して鉄心に吸引され、これにより、アマチュアの可動接点と固定接点（常開接点)との吸い付けが駆動され、継電器が閉成される。コイルが消勢されると、それに伴って電磁吸引力が消滅し、アマチュアはばねの反力で元の位置に戻り、可動接点が元の固定接点(常閉接点)から解放され、継電器がオフになる。このような吸い付け及び解放により、回路でのオン、オフの目的を達成する。本願の実施形態では、継電器のオンオフ時間を制御することにより、変圧器２０の単位時間あたりの出力電力を制御することができる。つまり、ユーザの入力電力に基づいて、単位時間あたりの、継電器１１０のオンオフ時間比を制御することにより、変圧器２０はユーザが設定した設定電力を出力することができる。
【００５３】
なお、専門の保守要員ではなく、一般消費者であるユーザの入力電力又は設定電力は、電子式変圧器１００のプリセット電力と同じでも、異なってもよい。ユーザの入力電力又は設定電力とは、ユーザが電器上のキー又は入力インタフェースを介して入力又は設定できる電力であり、電子式変圧器１００のプリセット電力とは、ユーザの入力又は設定によって変更されない電力であり、電子式変圧器１００のプリセット電力は、電器又は電子式変圧器１００の出荷時に設定された固定電力であってもよい。電器又は電子式変圧器１００が保守される時に、電子式変圧器１００のプリセット電力は、保守要員が保守用器具により変更できるが、ユーザが電器を正常に使用する時に、電子式変圧器１００のプリセット電力は、一般的に変更できないことが理解され得る。
【００５４】
一実施例では、電子式変圧器１００のプリセット電力は１０００Ｗであり、ユーザの入力電力は８００Ｗである。本願の実施形態では、電子式変圧器１００のプリセット電力はユーザの入力電力に伴って変更できなく、つまり、電子式変圧器１００は相変わらず１０００Ｗでスイッチ部材１１０を制御する。しかしながら、ユーザが設定した８００Ｗに到達するためには、電子式変圧器１００によってスイッチ部材１１０のオンオフ時間を制御することにより、電子式変圧器１００の出力電力を制御するしかなく、スイッチ部材１１０のオン時に電子式変圧器１００の出力電力は１０００Ｗであり、スイッチ部材１１０のオフ時に電子式変圧器１００の出力電力は０Ｗであり、例えば、単位時間（例えば１０Ｓ）あたりに、スイッチ部材１１０のオンを８Ｓ、オフを２Ｓに制御すると、単位時間（１０Ｓ）あたりに、電子式変圧器１００の出力電力の平均値は８００Ｗであり、単位時間あたりの電子式変圧器１００の出力電力は、ユーザの入力電力又は設定電力と等しくなることが可能である。
【００５５】
いくつかの実施形態では、スイッチ部材１１０は、電子式変圧器１００が適用される電子レンジ調理器２００の上位コンピュータ２２０によってスイッチ部材１１０のオンオフ時間を制御するように構成される。
【００５６】
具体的には、一例では、電子式変圧器１００のプリセット電力は１０００Ｗであり、ユーザの入力電力は８００Ｗである。電子式変圧器１００のプリセット電力はユーザの入力電力に伴って変更できない。ユーザが設定した８００Ｗに到達するために、電子レンジ調理器２００の上位コンピュータ２２０はスイッチ部材１１０のオンオフ時間を制御して、電子式変圧器１００の出力電力を制御する。例えば、単位時間（例えば１０Ｓ）あたりに、電子レンジ調理器２００の上位コンピュータ２２０は、スイッチ部材１１０のオンを８Ｓ、オフを２Ｓに制御し、単位時間（１０Ｓ）あたりに、電子式変圧器１００の出力電力の平均値は８００Ｗであり、単位時間あたりの電子式変圧器１００の出力電力は、ユーザの入力電力又は設定電力と等しくなることが可能である。
【００５７】
なお、電子式変圧器の出力電力は、ユーザ操作によって入力される入力電力に一致すると理解され得て、電子式変圧器１００のプリセット電力は、電子式変圧器の制御モジュールが予め設定した電力である。
【００５８】
いくつかの実施形態では、電子式変圧器１００は、変圧器２０の２次側に接続される倍圧整流モジュール１２０を含み、倍圧整流モジュール１２０は、変圧器２０の出力電圧を大きくするように構成される。
【００５９】
こうすると、倍圧整流モジュール１２０により、変圧器２０の出力電圧が倍増し、回路構造が簡単になる。
【００６０】
具体的には、倍圧整流モジュール１２０は、第１の倍圧ダイオード１２２と、第２の倍圧ダイオード１２４と、第１の倍圧コンデンサ１２６と、第２の倍圧コンデンサ１２８とを含む。第１の倍圧ダイオード１２２と第２の倍圧ダイオード１２４は直列に接続される。第１の倍圧コンデンサ１２６と第２の倍圧コンデンサ１２８は直列に接続される。第１の倍圧ダイオード１２２及び第２の倍圧ダイオード１２４からなる回路と第１の倍圧コンデンサ１２６及び第２の倍圧コンデンサ１２８からなる回路は並列に接続される。変圧器２０の１つの２次コイルは、一端が第１の倍圧ダイオード１２２と第２の倍圧ダイオード１２４との間に接続され、他端が第１の倍圧コンデンサ１２６と第２の倍圧コンデンサ１２８との間に接続される。また、変圧器２０の別の２次コイルは、例えばマイクロ波発振器２１０のような電気負荷に接続することができる。
【００６１】
いくつかの実施形態では、図３に示すように、変圧器２０は１次巻線５１０と、２次巻線５２０とを含む。２次巻線５２０は１次巻線５１０から離間している。１次巻線５１０の巻線幅Ｗ１は１次巻線５１０の積層高さＨ１より大きく、すなわちＷ１＞Ｈ１。２次巻線５２０の巻線幅Ｗ２は２次巻線５２０の積層高さＨ２より小さく、すなわちＷ２＜Ｈ２、スイッチモジュール３０は１次巻線５１０に接続される。
【００６２】
上記実施形態における変圧器２０では、１次巻線５１０の巻線幅Ｗ１が１次巻線５１０の積層高さＨ１より大きく、２次巻線５２０の巻線幅Ｗ２が１次巻線５１０の積層高さＨ１より小さいため、変圧器２０は適切な結合効率に保持されるとともに、変圧器２０の構造が単純化及び小型化され、そして、本実施形態の変圧器２０は、ジャンパ線受けの設計を行う必要も、変圧器２０の磁気ギャップ精度への要求を高くする必要もない。
【００６３】
具体的には、変圧器２０は２つの突き合わされた磁気コア５３０を含み、２つの磁気コア５３０間の磁気ギャップの幅が変圧器２０の結合効率に影響を与える一方で、変圧器２０の巻き幅及び巻き高さが変圧器２０の結合効率に影響を容易に与え、変圧器２０は、使用中に、結合効率を０．５−１．２に安定化することが好ましい。
【００６４】
１つの関連技術では、図４に示すように、変圧器３００は、１次巻線１、２次巻線２及びヒータ巻線３から構成される。２つの磁気コア４間に磁気ギャップ５が設置されている。１次巻線１、２次巻線２及びヒータ巻線３は変圧器３００の幅方向、すなわち図４の左右方向に配列されている。１次巻線１の巻線の横方向幅（Ｗ１）と１次巻線１の積層高さ（Ｈ１）との関係はＷ１≧Ｈ１である。２次巻線２の巻線の横方向幅（Ｗ２）と２次巻線２の積層高さ（Ｈ２）との関係はＷ２≧Ｈ２である。図４の例では、２次巻線２の巻線の横方向幅（Ｗ２）の横断面積が大きいため、生産時に巻くことが複雑であり、巻き効果を保証するために、通常、複数の巻き溝９を設置する必要があり、かつ、１つの巻き溝９で巻き終わると、他の巻き溝９にジャンプして巻き続ける必要がある。このように、変圧器３００の骨組設置難易度を増加させる一方で、大量生産時に、ジャンプに時間がかかるため、さらに変圧器３００の生産効率に影響を与える。また、複数の巻き溝９を設置しなければ、現在の生産技術に基づいて、巻く時にずれが発生しやすく、これにより、コロナ効果が発生し、変圧器３００の安定性に影響を与える。
【００６５】
別の関連技術では、図５に示すように、変圧器４００は、１次巻線１、２次巻線２及びヒータ巻線３から構成される。２つの磁気コア４間に磁気ギャップ５が設置されている。１次巻線１、２次巻線２及びヒータ巻線３は変圧器３００の幅方向、すなわち図５の左右方向に配列されている。１次巻線１の巻線の横方向幅（Ｗ１）と１次巻線の積層高さ（Ｈ１）との関係はＨ１＞Ｗ１である。２次巻線２の巻線の横方向幅（Ｗ２）と２次巻線の積層高さ（Ｈ２）との関係はＨ２＞Ｗ２であり。図５の例では、１次巻線１及び２次巻線２の横断面積が小さく、かつ、対応する複数の溝を設置する必要がなく、誤って巻くことがないが、１次巻線１の巻線の横方向幅（Ｗ１）及び２次巻線２の巻線の横方向幅（Ｗ２）がすべて小さくなる場合、磁気ギャップ５は正比例の対応調整を必要とすることで、非常に高い磁気ギャップ５の精度が要求される。したがって、図５の変圧器は、磁気ギャップ５を１次巻線１と２次巻線２との間の中間部位置に置き、ここでは、高いマッチング効率を達成するとともに、磁気ギャップ５の調整精度を低減する。しかしながら、このような構造は生産精度が規範化しにくいという問題が存在する。
【００６６】
また、図５の変圧器では、１次巻線１の積層高さＨ１が高く、かつ、Ｈ１＞Ｗ１、このように、１次巻線１の最低の巻き層と最高の巻き層との間の電圧が大きく、１次巻線に誘電破壊が発生しやすくなることで、変圧器の耐用年数が短くなる。本願の実施形態の変圧器２０では、Ｈ１＜Ｗ１のため、Ｈ１が小さく、誘電破壊の現象が発生しにくく、具体的には、図６に示すように、一実施形態では、巻線の最底部の巻き層であるＬ１巻き層の電圧は０であり、層数が高くなるに伴い、例えば、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｌ４、Ｌ５、Ｌ６、Ｌ７、Ｌ８、Ｌ９、Ｌ１０の順に、巻き層の電圧がますます大きくなり、Ｈ１が小さいであるため、Ｌ１巻き層と最高の巻き層であるＬ１０巻き層との間の電圧差が小さく、各巻き層間に誘電破壊の現象が発生しにくく、変圧器２０の耐用年数の引き上げに寄与する。
【００６７】
また、本実施形態では、図３に示すように、磁気ギャップ５５０は１次巻線５１０に偏向することで、変圧器２０の結合効率が調整しやすくなり、変圧器２０の結合効率が約０．５から１．２に安定し、これにより、変圧器２０は使用性能の要求を満たすことができ、磁気ギャップの精度要件が低くなり、このような構造は、現在の生産精度の規範化に合致し、生産難易度及びコスト低減する。
【００６８】
また、本実施形態では、２次巻線５２０の巻線幅Ｗ２が２次巻線５２０の積層高さＨ２より小さく、このように、変圧器２０の構造設計上に、２次巻線５２０の横断面碩が小さく、かつ本実施形態の２次巻線を巻く時に、ジャンパを必要とせず、このように変圧器の構造が単純化及び小型化されるとともに、生産難易度を低減し、生産効率を高めることができる。
【００６９】
さらに、図３に示すように、いくつかの実施形態では、変圧器２０は、離間している単一の１次巻き溝５４２及び単一の２次巻き溝５４４が設けられている絶縁性のボビン５４０を含み、１次巻線５１０のワイヤが１次巻き溝５４２に巻き付けられ、２次巻線５２０のワイヤが２次巻き溝５４４に巻き付けられる。
【００７０】
こうすると、本実施形態の変圧器２０の巻線は、ワイヤを巻く時にジャンパを必要とせず、これにより、変圧器２０の生産難易度を低減し、生産効率を向上させることができる。
【００７１】
具体的には、図４に対して、本実施形態では、ボビン５４０に単一の２次巻き溝５４４のみを設け、２次巻き溝５４４に巻き付けられる２次巻線５２０の巻線幅Ｗ２を２次巻線５２０の積層高さＨ２より小さくし、このように、２次巻線５２０の巻き層間の電圧差を適切な範囲内に維持するとともに、変圧器２０の構造を単純化及び小型化することができ、そして、巻く時にジャンパを必要とせず、生産の難易度を低減し、生産効率を向上させることができる。なお、本実施形態において、変圧器２０は、２次巻線に単一の２次巻き溝５４４のみが設けられるが、本実施形態の設計は生産プロセスの難題を解決することで、本実施形態の変圧器２０は相変わらずプロセスの要求及び使用性能の要求を満たすことができる。
【００７２】
いくつかの実施形態では、２次巻線５２０の積層高さＨ２と２次巻線５２０の巻線幅Ｗ２は、１．１＜Ｈ２／Ｗ２＜２．５の関係式を満たし、Ｈ２は２次巻線５２０の積層高さを表し、Ｗ２は２次巻線５２０の巻線幅を表す。
【００７３】
こうすると、２次巻線５２０は変圧器２０の使用性能の要求を満たすことができる。
【００７４】
２次巻線５２０の積層高さＨ２と２次巻線５２０の巻線幅Ｗ２は、１．１＜Ｈ２／Ｗ２＜２．５の関係式を満たすため、２次巻線５２０の各巻き層間の電圧差は１つの適切な範囲に維持することができることが理解され得る。好ましくは、２次巻線５２０の積層高さＨ２は２次巻線５２０の巻線幅Ｗ２の１．２から２倍であってもよい。なお、実際の生産時に、生産ラインの磁気ギャップ精度に基づいて、具体的な数値又は数値範囲を取得することができる。Ｈ２とＷ２の比が１．１と２．５の間にあることを満たすことを保持する場合、Ｗ２を小さく設計する必要があれば、磁気ギャップ５５０を小さく設計してもよいが、磁気ギャップ５５０の精度について要求が高い。同様に、Ｈ２とＷ２の比が１．１と２．５の間にあることを満たすことを保持する場合、Ｗ２を大きく設計する必要があれば、磁気ギャップ５５０を大きく設計してもよいが、磁気ギャップ５５０の精度について要求が低い。図３に示すように、いくつかの実施形態では、変圧器２０は２つの突き合わされた磁気コア５３０を含み、ボビン５４０はスペーサ５４６を含み、各磁気コア５３０の一端がボビン５４０内に位置し、かつ、それぞれスペーサ５４６の相反する両側に当たる。
【００７５】
こうすると、スペーサ５４６により、２つの突き合わされた磁気コア５３０は磁気ギャップ５５０を満足することができ、これにより、変圧器２０の結合効率を適切な範囲に維持することができる。
【００７６】
具体的には、２つの突き合わされた磁気コア５３０はそれぞれスペーサ５４６の相反する両側に当たることで、２つの磁気コア３０間は磁気ギャップ５５０を形成することができ、これにより、変圧器２０の磁気ギャップは使用要求を満たすことができる。なお、スペーサ５４６の数は２つとしてもよく、１つのスペーサ５４６は２つの磁気コア５３０の一端を離間するために用いられ、もう１つのスペーサ５４６は２つの磁気コア５３０の他端を離間するために用いられる。
【００７７】
いくつかの実施形態では、変圧器２０はフィラメント巻線５６０を含み、ボビン５４０にフィラメント巻き溝５４５が設けられており、２次巻き溝５４４はフィラメント巻き溝５４５と１次巻き溝５４２との間に位置し、フィラメント巻線５６０のワイヤがフィラメント巻き溝５４５に巻き付けられる。こうすると、フィラメント巻線５６０により、外部のマイクロ波発振器に接続することができ、これにより、マイクロ波発振器に給電できる。
【００７８】
いくつかの実施形態では、図７から図９に示すように、変圧器２０は絶縁性のボビン６１０と、２つの磁気コア６２０とを含む。２つの磁気コア６２０はボビン６１０内において突き合わされる。ボビン６１０の管内壁６１１に第１のスペーサ６１２が設置されており、第１のスペーサ６１２は第１のスペーサブロック６１２２と、第１のスペーサブロック６１２２に接続される第２のスペーサブロック６１２４とを含み、第２のスペーサブロック６１２４の厚さＤ２と第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１は異なる。２つの磁気コア６２０の一端はそれぞれ第１のスペーサブロック６１２２又は第２のスペーサブロック６１２４によって離間されている。
【００７９】
上記実施形態の変圧器２０では、ボビン６１０の内部に厚さが異なる第１のスペーサブロック６１２２と第２のスペーサブロック６１２４が設置されており、そして２つの磁気コア６２０は、２つの磁気コア６２０間の間隔を調整するように、実際のニーズに応じて第１のスペーサブロック６１２２又は第２のスペーサブロック６１２４に当たることができ、これにより、変圧器２０は異なる仕様や型番の要求を満たすことができ、変圧器２０全体としてコストが低く、生産効率が高い。
【００８０】
具体的には、一例では、絶縁性のボビン６１０は樹脂材料であってもよい。磁気コア６２０は銅心又は鉄心などであってもよい。
【００８１】
具体的には、関連技術では、変圧器はプリセット磁気ギャップの要求を満たすことが可能になるように、変圧器の２つの突き合わされた磁気コア間は実際の需要に応じてプリセット隙間を保持する必要がある。２つの磁気コアは交番磁化の時に渦電流損が発生するが、磁気ギャップは渦電流損の低減に寄与する。また、変圧器の結合効率は、磁気ギャップの大きさにも、巻線の巻き積層高さ及び巻き幅の大きさにも関連する。つまり、変圧を１つの適切な結合効率に保持することができるために、２つの磁気コア間の磁気ギャップ又は巻線の巻き積層高さ及び巻き幅の大きさを調整することができる。本実施形態では、本実施形態の２つの磁気コア６２０は第１のスペーサブロック６１２２又は第２のスペーサブロック６１２４によって離間することができ、このように、変圧器２０は異なる仕様や型番の要求を満たすことができ、かつ、変圧器２０は異なる結合効率の要求を満たすことができる。
【００８２】
なお、図８の例では、第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１は第２のスペーサブロック６１２４の厚さＤ２より小さく、変圧器２０の２つの磁気コア６２０間の隙間は第２のスペーサブロック６１２４の厚さＤ２を満足することが必要である時、２つの磁気コア６２０の一端を第２のスペーサブロック６１２４の両側に直接当たり（図１１に示す）、この時、第１のスペーサブロック６１２２は相変わらず第２のスペーサブロック６１２４に接続される。変圧器２０の２つの磁気コア６２０間の隙間は第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１を満足することが必要である時、第１のスペーサブロック６１２２と第２のスペーサブロック６１２４との接続を断ってもよく、例えば、直接取り除くことで、第２のスペーサブロック６１２４を変圧器２０から離脱させ、このように、２つの磁気コア６２０は第１のスペーサブロック６１２２の相反する両側に直接当たる（図１０に示す）。
【００８３】
図９、図１２及び図１３に示すように、ボビン６１０の外側に巻き溝６１４が形成されており、変圧器２０は蓋部６３０を含み、蓋部６３０は少なくとも巻き溝６１４の一部を覆い、蓋部６３０は第１のスペーサ６１２の位置に対応する第２のスペーサ６３２を含み、第２のスペーサ６３２は、第３のスペーサブロック６３２２と、第３のスペーサブロック６３２２に接続される第４のスペーサブロック６３２４とを含み、第３のスペーサブロック６３２２の厚さＤ３と第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１は同じであり、第４のスペーサブロック６３２４の厚さＤ４と第２のスペーサブロック６１２４の厚さＤ２は同じであり、２つの磁気コア６２０の一端がそれぞれ第１のスペーサブロック６１２２によって離間される場合、２つの磁気コア６２０の他端がそれぞれ第３のスペーサブロック６３２２によって離間され、２つの磁気コア６２０の一端がそれぞれ第２のスペーサブロック６１２４によって離間される場合、２つの磁気コア６２０の他端がそれぞれ第４のスペーサブロック６３２４によって離間される。
【００８４】
こうすると、第１のスペーサブロック６１２２及び第３のスペーサブロック６３２２により、２つの磁気コア６２０の両端を離間し、或いは、第２のスペーサブロック６１２４及び第４のスペーサブロック６３２４により、２つの磁気コア６２０の両端を離間し、このように、変圧器２０は異なる仕様や型番の要求を満たすことができ、変圧器２０全体としてコストが低く、生産効率が高い。
【００８５】
なお、第１のスペーサブロック６１２２及び第３のスペーサブロック６３２２は、形状及び大きさが一致しても、一致しなくてもよい。第２のスペーサブロック６１２４及び第４のスペーサブロック６３２４は、形状及び大きさが一致しても、一致しなくてもよい。一実施形態では、第１のスペーサブロック６１２２は２つの磁気コア６２０の一端を離間するために用いられ、第３のスペーサブロック６３２２は２つの磁気コア６２０の他端を離間するために用いられる。別の実施形態では、第２のスペーサブロック６１２４は２つの磁気コア６２０の一端を離間するために用いられ、第４のスペーサブロック６３２４は２つの磁気コア６２０の他端を離間するために用いられる。第１のスペーサ６１２はボビン６１０の中心隙間Ａに位置する。第２のスペーサ６３２は蓋部６３０の片側の間隔Ｂに位置する。
【００８６】
図７に示すように、いくつかの実施形態では、第１のスペーサ６１２は、第１のスペーサブロック６１２２及び第２のスペーサブロック６１２４に接続される接続部６１２６を含み、第２のスペーサブロック６１２４は第１のスペーサブロック６１２２よりもボビン６１０の中心に近く、第２のスペーサブロック６１２４の厚さＤ２は第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１より大きく、第１のスペーサブロック６１２２はボビン６１０の管内壁６１１に設置され、接続部６１２６の厚さは第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１より小さい。
【００８７】
こうすると、接続部６１２６が第１のスペーサブロック６１２２及び第２のスペーサブロック６１２４に接続され、かつ、接続部６１２６の厚さが第１のスペーサブロック６１２２より小さいことで、２つの磁気コア６２０は第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１である隙間を満足する必要がある場合、第２のスペーサブロック６１２４と接続部６１２６の接続を切って、第２のスペーサブロック６１２４を変圧器２０から迅速に離脱させることができる。
【００８８】
好ましくは、第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１の範囲は１．３ｍｍから１．７ｍｍであってもよい。第２のスペーサブロック６１２４の厚さＤ２の範囲は１．８ｍｍから２．２ｍｍであってもよい。
【００８９】
具体的には、いくつかの実施形態では、第１のスペーサブロック６１２２は、全体として連続する環状をなし、第２のスペーサブロック６１２４を取り巻くように構成される。第２のスペーサブロック６１２４は中実円盤であってもよい。第１のスペーサブロック６１２２はボビン６１０の管内壁６１１に設置され、第２のスペーサブロック６１２４はボビン６１０の中心により近いため、２つの磁気コア６２０は第２のスペーサブロック６１２４の厚さＤ２である隙間を満足する必要がある場合、２つの磁気コア６２０の一端を第２のスペーサブロック６１２４の相反する両側に直接当たることができ、この時、第１のスペーサブロック６１２２は磁気コア６２０に直接接触していなく、つまり、第１のスペーサブロック６１２２は磁気コア６２０を離間するという役割を果たしていない。２つの磁気コア６２０は第１のスペーサブロック６１２２の厚さＤ１である隙間を満足する必要がある場合、第１のスペーサブロック６１２２と第２のスペーサブロック６１２４を接続する接続部６１２６を迅速に直接断って、第２のスペーサブロック６１２４を変圧器２０から離間させることができ、このように、２つの磁気コア６２０の一端は、ボビン６１０の管内壁６１１に設置される第１のスペーサブロック６１２２の相反する両側に当たることができる。
【００９０】
図９に示すように、いくつかの実施形態では、巻き溝６１４は１次巻き溝６１４２と、２次巻き溝６１４４とを含み、変圧器２０は、１次巻き溝６１４２に巻き付けられる１次巻線６１４１と、２次巻き溝６１４４に巻き付けられる２次巻線６１４３とを含む。こうすると、変圧器２０の構造が簡単になる。
【００９１】
具体的には、１次巻線６１４１及び２次巻線６１４３は、電導率が高い銅導線及びアルミニウム導線で巻き付けてなる。いくつかの実施形態では、１次巻線６１４１及び２次巻線６１４３はそれぞれ層式巻線であってもよい。層式巻線は構造がコンパクトであり、生産効率が高い。
【００９２】
いくつかの実施形態では、図１４から図１６に示すように、変圧器２０は絶縁性のボビン７１０と２つの磁気コア７２０とを含む。２つの磁気コア７２０はボビン７１０内において突き合わされる。ボビン７１０の管内壁７１１に第１のスペーサ７１２が設置されている。第１のスペーサ７１２は、第１のスペーサブロック７１２２と、第２のスペーサブロック７１２４と、第３のスペーサブロック７１２３とを含む。第１のスペーサブロック７１２２はボビン７１０の管内壁７１１に接続される。第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３はいずれも第１のスペーサブロック７１２２に接続される。第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１は第２のスペーサブロック７１２４の厚さＤ２及び第３のスペーサブロック７１２３の厚さＤ３より小さい。第２のスペーサブロック７１２４の厚さＤ２と第３のスペーサブロック７１２３の厚さＤ３は異なる。２つの磁気コア７２０の一端がそれぞれ第１のスペーサブロック７１２２、第２のスペーサブロック７１２４又は第３のスペーサブロック７１２３によって離間される。
【００９３】
上記実施形態の変圧器２０では、ボビン７１０の内部に厚さが異なる第１のスペーサブロック７１２２、第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３が設置され、２つの磁気コア７２０は、２つの磁気コア７２０間の間隔を調整するように、実際の需要に応じて第１のスペーサブロック７１２２、第２のスペーサブロック７１２４又は第３のスペーサブロック７１２３に当たることができ、これにより、変圧器２０は異なる仕様や型番の要求を満たすことができ、変圧器２０全体としてコストが低く、生産効率が高い。
【００９４】
具体的には、一例では、絶縁性のボビン７１０は樹脂材料であってもよい。磁気コア７２０は銅心又は鉄心などであってもよい。
【００９５】
具体的には、関連技術では、変圧器はプリセット磁気ギャップの要求を満たすことが可能になるように、変圧器の２つの突き合わされた磁気コア間は実際の需要に応じてプリセット磁気ギャップを保持する必要がある。２つの磁気コアは交番磁化の時に渦電流損が発生するが、磁気ギャップは渦電流損の低減に寄与する。また、変圧器の結合効率は、磁気ギャップの大きさにも、巻線の巻き積層高さ及び巻き幅の大きさにも関連する。つまり、変圧を１つの適切な結合効率に保持することができるために、２つの磁気コア間の磁気ギャップ又は巻線の巻き積層高さ及び巻き幅の大きさを調整することができる。本実施形態では、本実施形態の２つの磁気コア７２０は、第１のスペーサブロック７１２２、第２のスペーサブロック７１２４又は第３のスペーサブロック７１２３によって離間することができ、このように、変圧器２０は異なる仕様や型番の要求を満たすことができ、つまり、コストを増加させない場合、本実施形態の第１のスペーサ７１２は３種類の特性の異なる変圧器２０に適用でき、そして、変圧器２０が異なる結合効率の要求を満たすことは可能になる。
【００９６】
なお、図１５の例では、第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１は第２のスペーサブロック７１２４の厚さＤ２及び第３のスペーサブロック７１２３の厚さＤ３より小さく、第２のスペーサブロック７１２４の厚さＤ２は第３のスペーサブロック７１２３の厚さＤ３より小さい。
【００９７】
好ましくは、第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１の範囲は１．４ｍｍから１．７ｍｍであってもよく、第２のスペーサブロック７１２４の厚さＤ２の範囲は１．９ｍｍから２．２ｍｍであってもよく、第３のスペーサブロック７１２３の厚さＤ３の範囲は２．４ｍｍから２．７ｍｍであってもよい。
【００９８】
具体的には、いくつかの実施形態では、第１のスペーサブロック７１２２は、全体として連続する環状をなし、第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３を巻き回すように構成される。第２のスペーサブロック７１２４は、２つの中実の略扇形盤であるスペーサブロックを含んでもよく、第３のスペーサブロック７１２３も２つの中実の略扇形盤であるスペーサブロックを含んでもよい。第２のスペーサブロック７１２４の２つのスペーサブロック及び第３のスペーサブロック７１２３の２つのスペーサブロックはボビンの周方向に沿って交互に間隔を置いて設置され、かつ、第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３は１つの連続しない環状構造に囲まれている。他の実施形態では、第２のスペーサブロック７１２４は単一のスペーサブロックであってもよく、第３のスペーサブロック７１２３も単一のスペーサブロックであってもよいことが理解され得る。
【００９９】
変圧器２０の２つの磁気コア７２０間の磁気ギャップは第３のスペーサブロック７１２３の厚さＤ３を満足する必要がある場合、２つの磁気コア７２０の一端を第３のスペーサブロック７１２３の両側に直接当ててもよい（図１７に示す）、この時、第１のスペーサブロック７１２２及び第２のスペーサブロック７１２４は相変わらず第３のスペーサブロック７１２３に接続される。
【０１００】
変圧器２０の２つの磁気コア７２０間の磁気ギャップは第２のスペーサブロック７１２４の厚さＤ２を満足する必要がある場合、第３のスペーサブロック７１２３と第２のスペーサブロック７１２４との接続（あれば）を断ち（例えば取り除く）、第３のスペーサブロック７１２３と第１のスペーサブロック７１２２との接続を断つことができ、これにより、第３のスペーサブロック７１２３を第１のスペーサ７１２から分離させ、この時、２つの磁気コア７２０の一端を第２のスペーサブロック７１２４の両側に直接当てる（図１８に示す）。
【０１０１】
変圧器２０の２つの磁気コア７２０間の磁気ギャップは第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１を満足する必要がある場合、第３のスペーサブロック７１２３と第１のスペーサブロック７１２２との接続（あれば）を断ち（例えば取り除く）、第２のスペーサブロック７１２４と第１のスペーサブロック７１２２との接続を断つことができ、これにより、第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３を第１のスペーサ７１２から同時に分離させ、この時、２つの磁気コア７２０一端を第１のスペーサブロック７１２２の両側に直接当てる（図１９に示す）。
【０１０２】
図１４に示すように、いくつかの実施形態では、第１のスペーサ７１２は第１の接続部７１２５を含み、第１の接続部７１２５は第１の接続部材７１２５２と第２の接続部材７１２５４を含み、第１の接続部材７１２５２は第１のスペーサブロック７１２２及び第２のスペーサブロック７１２４に接続され、第２の接続部材７１２５４は第１のスペーサブロック７１２２及び第３のスペーサブロック７１２３に接続される。
【０１０３】
こうすると、第１の接続部材７１２５２及び第２の接続部材７１２５４の接続役割により、第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３を第１のスペーサブロック７１２２に固定することができ、また、第１の接続部材７１２５２をオフにすることにより、第２のスペーサブロック７１２４を第１のスペーサブロック７１２２との接続から迅速に離脱させることができ、第２の接続部材７１２５４をオフにすることで、第３のスペーサブロック７１２３を第１のスペーサブロック７１２２との接続から迅速に離脱させることができ、操作が簡単である。
【０１０４】
図１４に示すように、いくつかの実施形態では、第１のスペーサブロック７１２２の数が複数ある。複数の第１のスペーサブロック７１２２は、ボビン７１０の周方向に沿って間隔を置いて設置される。第１の接続部材７１２５２の数が複数である。各第１の接続部材７１２５２は各第１のスペーサブロック７１２２及び第２のスペーサブロック７１２４に接続される。第２の接続部材７１２５４の数が複数である。各第２の接続部材７１２５４は各第１のスペーサブロック７１２２及び第３のスペーサブロック７１２３に接続される。
【０１０５】
こうすると、第１のスペーサ７１２の製造コストを低減し、第１の接続部材７１２５２と第２の接続部材７１２５４を容易に断つことができる。
【０１０６】
具体的には、一例では、複数の第１のスペーサブロック７１２２は、ボビン７１０の周方向に沿って間隔を置いて均一に設置され、このように、第２のスペーサブロック７１２４の力受けを均一にすることができる。複数の第１のスペーサブロック７１２２は１つの連続しない環状構造を形成する。例えば、図１４に示す例では、第１のスペーサブロック７１２２の数が４つのであり、４つの第１のスペーサブロック７１２２は、ボビン７１０の周方向に沿って９０度の間隔を置いて設置される。第２のスペーサブロック７１２４の数が２つであり、第３のスペーサブロック７１２３の数も２つであり、第２のスペーサブロック７１２４と第３のスペーサブロック７１２３は、複数の第１のスペーサブロック７１２２によって形成される環状構造の中に交互に間隔を置いて設置される。各第２のスペーサブロック７１２４と隣接して間隔を置いて設置される各第３のスペーサブロック７１２３との間はプリセット距離を保持し、各第２のスペーサブロック７１２４のラジアンが９０度であり、各第３のスペーサブロック７１２３のラジアンも９０度である。
【０１０７】
さらに、水平に配置される２つの第１のスペーサブロック７１２２、第１の接続部材７１２５２及び第２のスペーサブロック７１２４は同一の水平面に位置してもよい。縦に配置される２つの第１のスペーサブロック７１２２、第２の接続部材７１２５４及び第３のスペーサブロック７１２３は同一の垂直面に位置してもよい。
【０１０８】
いくつかの実施形態では、第１のスペーサ７１２は、第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３に接続される第２の接続部７１２７を含む。
【０１０９】
こうすると、第２の接続部７１２７により、第２のスペーサブロック７１２４と第３のスペーサブロック７１２３を一体に接続することができ、第１のスペーサ７１２の構造を安定的にする。
【０１１０】
具体的には、第２の接続部７１２７は第１のスペーサ７１２の中心位置に配置されてもよい。図１４及び図１５に示すように、いくつかの実施形態では、第２の接続部７１２７は複数の第３の接続部材７１２７２と、複数の第４の接続部材７１２７４と、複数の第５の接続部材７１２７６とを含み、第３の接続部材７１２７２と第４の接続部材７１２７４は、ボビン７１０の周方向に沿って第５の接続部材７１２７６の側面に交互に接続され、各第３の接続部材７１２７２は第２のスペーサブロック７１２４及び第５の接続部材７１２７６に接続され、各第４の接続部材７１２７４は第３のスペーサブロック７１２３及び第５の接続部材７１２７６に接続される。
【０１１１】
こうすると、第３の接続部材７１２７２、第４の接続部材７１２７４及び第５の接続部材７１２７６により、第２のスペーサブロック７１２４と第３のスペーサブロック７１２３を一体に接続することができ、構造が簡単であり、第３の接続部材７１２７２又は第４の接続部材７１２７４をせん断することにより、第２のスペーサブロック７１２４と第３のスペーサブロック７１２３との接続を迅速に断つことができる。
【０１１２】
具体的には、第５の接続部材７１２７６は菱形構造又は方形構造にすることができ、第３の接続部材７１２７２及び第４の接続部材７１２７４はストリップ構造にすることができる。第３の接続部材７１２７２の数が２つであり、第４の接続部材７１２７４の数が２つである。２つの第３の接続部材７１２７２はそれぞれ第５の接続部材７１２７６の１つの対角線における２つの隅位置に接続され、２つの第４の接続部材７１２７４はそれぞれ第５の接続部材７１２７６の別の対角線における２つの隅位置に接続される。このように形成される第２の接続部７１２７は第１のスペーサ７１２に均一な接続強度を提供することができる。
【０１１３】
一実施形態では、第１の接続部材７１２５２及び第３の接続部材７１２７２を断つことで、第２のスペーサブロック７１２４を第１のスペーサ７１２から分離させることができ、そして、第２の接続部材７１２５４及び第４の接続部材７１２７４を断って、第３のスペーサブロック７１２３を第１のスペーサ７１２から分離させ、この時、２つの磁気コア７２０の一端を第１のスペーサブロック７１２２の相反する両側に直接当てることができる（図１９に示す）。
【０１１４】
別の実施形態では、第２の接続部材７１２５４及び第４の接続部材７１２７４を断つことで、第３のスペーサブロック７１２３を第１のスペーサ７１２から分離させることができ、この時、２つの磁気コア７２０の一端を第２のスペーサブロック７１２４の相反する両側に直接当てることができる（図１８に示す）。
【０１１５】
さらに別の実施形態では、第２のスペーサブロック７１２４と第３のスペーサブロック７１２３は第２の接続部７１２７によって一体に接続され、この時、２つの磁気コア７２０の一端を第３のスペーサブロック７１２３の相反する両側に直接当てることができる（図１７に示す）。
【０１１６】
いくつかの実施形態では、第１の接続部７１２５の厚さは第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１の以下であり、第２の接続部７１２７の厚さは第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３のうちより小さい厚さの以下である。
【０１１７】
こうすると、第１のスペーサブロック７１２２、第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３は離間の役割を果たし、接続部が厚いことにより、磁気コア７２０の一端に接触して、２つの磁気コア７２０の一端の距離に影響を与えることを防止する。
【０１１８】
第１の接続部７１２５の厚さは第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１の以下であり、つまり、一例では、第１の接続部７１２５の厚さは第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１に等しくてもよく、又は、別の一例では、第１の接続部７１２５の厚さは第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１より小さくしてもよいことが理解され得る。第２の接続部７１２７の厚さは第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３のうちより小さい厚さの以下であり、つまり、一例では、第２の接続部７１２７の厚さは第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３のうちより小さい厚さに等しくてもよく、又は、別の一例では、第２の接続部７１２７の厚さは第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３のうちより小さい厚さより小さい。なお、スペーサブロック及び接続部の厚さの設定及び位置の設定は、２つの磁気コア７２０の離間がスペーサブロックによって実現され、スペーサブロック間の接続が接続部によって実現されることを保証するために用いられる。そして、厚さが小さい接続部は、接続部を断つ時の操作にも便利である。
【０１１９】
いくつかの実施形態では、第２の接続部７１２７は、複数の第１のスペーサブロック７１２２によって形成された環状構造の中心に位置し、第２のスペーサブロック７１２４及び第３のスペーサブロック７１２３は第２の接続部７１２７を囲む。こうすると、第１のスペーサは構造が簡単かつ安定的であり、全体として変形しにくく、変圧器１００の組み立てる時の効率が保証され、そして、第２のスペーサブロック７１２４と第３のスペーサブロック７１２３の接続を断つことが容易になる。
【０１２０】
図１６、図２０及び図２１に示すように、いくつかの実施形態では、ボビン７１０の外側に巻き溝７１４が形成されている。変圧器２０は、少なくとも一部の巻き溝７１４を覆う蓋部７３０を含む。蓋部７３０は第１のスペーサ７１２の位置に対応する第２のスペーサ７３２を含む。第２のスペーサ７３２は第４のスペーサブロック７３２２と、第５のスペーサブロック７３２４と、第６スペーサブロック７３２６とを含む。第５のスペーサブロック７３２４及び第６スペーサブロック７３２６はいずれも第３のスペーサブロック７１２３に接続される。第４のスペーサブロック７３２２の厚さＤ４と第１のスペーサブロック７１２２の厚さＤ１は同じである。第５のスペーサブロック７３２４の厚さＤ５と第２のスペーサブロック７１２４の厚さＤ２は同じである。第６スペーサブロック７３２６の厚さＤ６と第３のスペーサブロック７１２３の厚さＤ３は同じである。
【０１２１】
２つの磁気コア７２０の一端がそれぞれ第１のスペーサブロック７１２２によって離間される場合、２つの磁気コア７２０の他端がそれぞれ第４のスペーサブロック７３２２によって離間される。２つの磁気コア７２０の一端がそれぞれ第２のスペーサブロック７１２４によって離間される場合、２つの磁気コア７２０の他端がそれぞれ第５のスペーサブロック７３２４によって離間される。２つの磁気コア７２０の一端がそれぞれ第３のスペーサブロック７１２３によって離間される場合、２つの磁気コア７２０の他端がそれぞれ第６スペーサブロック７３２６によって離間される。
【０１２２】
こうすると、第１のスペーサブロック７１２２及び第４のスペーサブロック７３２２により２つの磁気コア７２０の両端を離間し、或いは、第２のスペーサブロック７１２４及び第５のスペーサブロック７３２４により２つの磁気コア７２０の両端を離間し、或いは、第３のスペーサブロック７１２３及び第６スペーサブロック７３２６により２つの磁気コア７２０の両端を離間し、このように、変圧器２０は異なる仕様や型番の要求を満たすことができ、変圧器２０全体としてコストが低く、生産効率が高い。
【０１２３】
なお、第１のスペーサブロック７１２２及び第４のスペーサブロック７３２２は、形状及び大きさが一致しても、一致しなくてもよい。第２のスペーサブロック７１２４及び第５のスペーサブロック７３２４は、形状及びおおきさが一致しても、一致しなくてもよい。第３のスペーサブロック７１２３及び第６スペーサブロック７３２６は、形状及びおおきさが一致しても、一致しなくてもよい。一実施形態では、第１のスペーサブロック７１２２は２つの磁気コア７２０の一端を離間するために用いられ、第４のスペーサブロック７３２２は２つの磁気コア７２０の他端を離間するために用いられる。別の実施形態では、第２のスペーサブロック７１２４は２つの磁気コア７２０の一端を離間するために用いられ、第５のスペーサブロック７３２４は２つの磁気コア７２０の他端を離間するために用いられる。さらに別の実施形態では、第３のスペーサブロック７１２３は２つの磁気コア７２０の一端を離間するために用いられ、第６スペーサブロック７３２６は２つの磁気コア７２０の他端を離間するために用いられる。第１のスペーサ７１２は、ボビン７１０における２つの磁気コア７２０の一端によって形成される中心磁気ギャップＡに位置する。第２のスペーサ７３２は、蓋部７３０の片側にある２つの磁気コア７２０の他端によって形成される間隔Ｂに位置する。
【０１２４】
図１６に示すように、いくつかの実施形態では、ボビン７１０の外側に巻き溝７１４が形成されており、巻き溝７１４は１次巻き溝７１４２と２次巻き溝７１４４とを含み、変圧器２０は１次巻き溝７１４２に巻き付けられる１次巻線７１４１と、２次巻き溝７１４４に巻き付けられる２次巻線７１４３とを含む。こうすると、変圧器２０の構造が簡単になる。
【０１２５】
具体的には、１次巻線７１４１及び２次巻線７１４３は、電導率が高い銅導線及びアルミニウム導線で巻き付けてなる。いくつかの実施形態では、１次巻線７１４１及び２次巻線７１４３はそれぞれ層式巻線であってもよい。層式巻線は構造がコンパクトであり、生産効率が高い。本実施形態では、１次巻き溝７１４２は単一であり、２次巻き溝７１４４は３つの副の巻き溝を含む。
【０１２６】
図２に示すように、本願の実施形態は、さらに、電子レンジ調理器２００を提供する。電子レンジ調理器２００は、上記のいずれかの実施形態の電子式変圧器１００と、マイクロ波発振器２１０とを含む。電子式変圧器１００はマイクロ波発振器２１０に接続される。
【０１２７】
上記の実施形態の電子レンジ調理器２００では、スイッチモジュール３０はオンオフ信号を変圧器２０に提供することができるため、交流電源５０が不安定である時に回路を保護するという役割を果たすことができ、また、制御モジュール４０はスイッチモジュール３０のスイッチング周波数を制御することができるため、電子式変圧器１００は電圧をマイクロ波発振器２１０に安定的に出力することができ、そして、本実施形態の電子レンジ調理器２００は製作コストが低い。
【０１２８】
具体的には、マイクロ波発振器２１０はマグネトロンを含む。マグネトロンはマイクロ波エネルギーを生成するための電子真空機器である。マグネトロンはて定磁場に置かれるダイオードである。マグネトロン内の電子は、相互に直交する定磁場と定電場の制御下で、高周波電磁場と相互に作用し、電子式変圧器１００の出力電力から取得されるエネルギーをマイクロ波エネルギーに変換し、これにより、マイクロ波エネルギーを生成するという目的を達成する。
【０１２９】
いくつかの実施形態では、電子レンジ調理器２００は上位コンピュータ２２０を含み、上位コンピュータ２２０は電子式変圧器１００に接続され、上位コンピュータ２２０は、周波数に基づいて設定される入力命令を受信し、制御信号を電子式変圧器１００に送信するように構成され、制御モジュール４０は、入力命令に基づいて、電子式変圧器１００の出力電力を制御するように構成される。
【０１３０】
こうすると、電子レンジ調理器２００は、ユーザの入力命令に基づいて、電子式変圧器１００の出力電力を制御することができ、操作が柔軟であり、ユーザエクスペリエンスが良い。
【０１３１】
具体的には、上位コンピュータ２２０は電子レンジ調理器２００の制御ボード２３０又はコンピュータボードであってもよく、制御ボード２３０又はコンピュータボードにキーが設置されており、ユーザはキーを操作して、設定された電子レンジ調理器２００の出力電力を入力する。もちろん、上位コンピュータ２２０は上記の実施形態に限定されるものではなく、実際の需要に応じて他の実施形態を選択してもよい。例えば、上位コンピュータ２２０は有線又は無線の方式により、ユーザの入力電力を電子式変圧器１００に送信する。
【０１３２】
具体的には、一実施例では、電子式変圧器１００のプリセット電力は１０００Ｗであり、ユーザは、上位コンピュータ２２０により、設定された電子レンジ調理器２００の出力電力８００Ｗを入力する。単位時間（例えば１０Ｓ）あたりに、制御モジュール４０のプロセッサ４４は、スイッチ部材１１０のオンを８Ｓ、オフを２Ｓに制御し、単位時間（１０Ｓ）あたりに、電子式変圧器１００の出力電力の平均値は８００Ｗであり、つまり、単位時間あたりの電子式変圧器１００の出力電力は、ユーザが電子レンジ調理器２００に操作する入力電力と等しいことが可能である。
【０１３３】
いくつかの実施形態では、電子式変圧器がスイッチ部材１１０を含む場合、スイッチ部材１１０は制御ボード２３０、コントローラボード又はコンピュータボードに設置されてもよく、上位コンピュータ２２０は、ユーザの入力命令を有線又は無線の方式により制御モジュール４０に送信することができ、制御モジュール４０はユーザの入力命令に基づいて、有線又は無線の方式により制御信号を制御ボード２３０又はコンピュータボードに送信し、そして、制御ボード２３０又はコンピュータボードによってスイッチ部材１１０のオンオフ比を制御する。
【０１３４】
いくつかの実施形態では、上位コンピュータ２２０は、周波数に基づいて設定される入力命令を受信し、入力命令に基づいて電子式変圧器１００の出力電力を制御するように構成される。
【０１３５】
こうすると、上位コンピュータ２２０は、直接、ユーザの入力命令に基づいてスイッチ部材１１０のオンオフ比を制御することができ、これにより、電子式変圧器１００の出力電力を制御するという役割を果たす。
【０１３６】
一例では、電子式変圧器１００のプリセット電力は１０００Ｗであり、ユーザが上位コンピュータ２２０を介して入力する入力電力は８００Ｗである。単位時間（例えば１０Ｓ）あたりに、上位コンピュータ２２０はスイッチ部材１１０のオンを８Ｓ、オフを２Ｓに制御し、単位時間（１０Ｓ）あたりに、電子式変圧器１００の出力電力の平均値は８００Ｗであり、つまり、単位時間あたりの電子式変圧器１００の出力電力は、ユーザが電子レンジ調理器２００に操作する入力電力と等しいことが可能である。なお、電子式変圧器１００の出力電力は、ユーザが上位コンピュータ２２０を介して入力する入力電力に一致すると理解され得て、電子式変圧器１００のプリセット電力は、電子式変圧器の制御モジュールが予め設定した電力である。
【０１３７】
図２２に示すように、電子レンジ調理器２００は、さらに、キャビティ１３０と、ドア（図示しない）と、ファン１５０とを含む。キャビティ１３０内に加熱される食べ物を置くためのトレイ１６０が設けられており、ドアは、キャビティ１３０の開口を開閉するために、キャビティ１３０の前方に回動可能に設置され、マイクロ波生成器１１０及び変圧器２０は、キャビティ１３０の外側に取り付けられ、ファン１５０の吹き方向に設置される。電子レンジ調理器２００の動作時に、変圧器２０はマイクロ波生成器１１０に動作電流を提供し、マイクロ波生成器１１０は、キャビティ１３０中の食べ物を加熱するためのマイクロ波エネルギーを生成する。また、ファン１５０は外界からの空気を吸収し、気流を形成することができ、気流はエアダクトを通して変圧器２０中で伝導し、変圧器２０を降温及び放熱することができ、変圧器２０の冷却後、気流は変圧器２０中から電子レンジ調理器２００の外に排出される。
【０１３８】
本明細書の説明において、「一実施例」、「いくつかの実施例」、「例示的な実施形態」、「例」、「具体的な例」、又は「いくつかの例」などの用語を参考した説明とは、前記実施形態或いは例に合わせて説明された具体的な特徴、構造、材料又は特性が、本願の少なくとも１つの実施形態又は例に含まれることである。本明細書において、上記用語に対する例示的な説明は、必ずしも同じ実施形態又は例を示すものではない。また、説明された具体的な特徴、構造、材料又は特性は、いずれか１つ又は複数の実施形態又は例において適切に結合することができる。
【０１３９】
フローチャートにおける、又はここで他の形態で記載された任意のプロセス又は方法は、特定のロジック機能又はプロセスのステップを実行するための１つ又は複数の実行可能な命令のコードを含むモジュール、セグメント又は部分を表すと理解されてもよい。また、本願の好ましい実施形態の範囲は、他の実行を含み、ここで、示された又は論議された順番ではなく、係る機能に応じてほぼ同時の形態又は逆の順番で機能を実行してもよいことは、当業者であれば理解すべきものである。
【０１４０】
フローチャートで示された又はここで他の形態で説明されたロジック及び／又はステップは、例えば、ロジック機能を実行するための実行可能な命令の順番付けられたリストと見なされておもよく、任意のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体において具体的に実行して、命令実行システム、装置、又は機器（例えばコンピュータに基づいたシステム、プロセッサを含むシステム、又は他の命令実行システム、装置又は機器から命令を取得して命令を実行するシステム）に利用されるか、或いはこれらの命令実行システム、装置又は機器と組み合わせて利用されることができる。本明細書において、「コンピュータ読み取り可能な記憶媒体」は、命令実行システム、装置又は機器に使用され、或いは、命令実行システム、装置又はデバイスと組み合わせて使用するためのプログラムを含む、格納する、通信する、伝播する、又は伝送することができる任意の装置であってもよい。コンピュータ読み取り可能な記憶媒体のより具体的な例（非限定的なリスト）として、１つ又は複数の配線を備える電気接続部（電子装置）、ポータブルコンピュータディスクカートリッジ（磁気装置）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能なプログラマブル読み出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭ又はフラッシュメモリ）、光ファイバデバイス、及びポータブルコンパクトディスク読み出し専用リメモリ（ＣＤＲＯＭ）を含む。また、コンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、前記プログラムが印刷され得る紙又は他の適切な媒体であってもよく、これは、例えば、紙や他の媒体を光学的スキャンし、次に編集し、解釈し、又は必要な場合に他の適切な形態で処理して前記プログラムを電子の方式より取得して、そしてコンピュータメモリに格納することができるからである。
【０１４１】
本願の各部分は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はこれらの組み合わせによって実行することができることが理解されるべきである。上記実施形態において、複数のステップ又は方法は、メモリに記憶された且つ適切な命令実行システムによって実行されるソフトウェア又はファームウェアによって実現することができる。例えば、ハードウェアで実現する場合に、もう１つの実施形態と同様に、データ信号に対してロジック機能を実現するためのロジックゲート回路を備える離散ロジック回路、適切な組み合わせロジックゲート回路を備える特定用途向け集積回路、プログラマブルゲートアレイ（ＰＧＡ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）などの当分野の周知技術のうちいずれか１つ又はこれらの組み合わせによって実現することができる。
【０１４２】
当業者であれば、上記実施方法に含まれる全部又は一部のステップは、プログラムによって相関ハードウェアを命令することで実行することができると理解することができ、前記プログラムは、コンピュータ読み取り可能な記憶媒体に格納することができ、当該プログラムは、実行時に、方法の実施例におけるステップの１つ又はそれらの組み合わせを含む。
【０１４３】
また、本願の各実施例における各機能ユニットは、１つの処理モジュールに集積されてもよいし、それぞれが個別の物理的存在であってもよいし、２つ以上のユニットが１つのモジュールに集積されてもよい。前記集積モジュールは、ハードウェアの形態で実現されてもよいし、ソフトウェア機能モジュールの形態で実現されてもよい。前記集積モジュールがソフトウェア機能モジュールの形態で実現されるとともに、独立した製品として販売又は使用される場合に、１つのコンピュータ読み取り可能な記憶媒体に記憶されてもよい。
【０１４４】
上記の記憶媒体は、読み出し専用メモリ、磁気ディスク、又は光ディスクなどであってもよい。以上、本発明の実施例が示されて説明されたが、上記実施例は例示的であり、本願を制限するものであると理解してはいけない。当業者であれば、本願の範囲内で上記実施例に対して変更、補正、置換、変形を行うことができる。
【符号の説明】
【０１４５】
２００…電子レンジ調理器、１００…電子式変圧器、１０…整流モジュール、２０…変圧器、３０…スイッチモジュール、３２…スイッチトランジスタ、３４…共振コンデンサ、４０…制御モジュール、４２…検出モジュール、４４…プロセッサ、４６…駆動回路、４８…補助電源、５０…交流電源、６０…フィルタモジュール、６２…フィルタコンデンサ、６４…フィルタインダクタ、７０…第１のサンプリングモジュール、７２…第１の抵抗、７４…第２の抵抗、８０…第２のサンプリングモジュール、８２…第３の抵抗、９０…第３のサンプリングモジュール、９２…第４の抵抗、９４…第５の抵抗、１１０…スイッチ部材、１２０…倍圧整流モジュール、１２２…第１の倍圧ダイオード、１２４…第２の倍圧ダイオード、１２６…第１の倍圧コンデンサ、１２８…第２の倍圧コンデンサ、１３０…補助変圧器、２１０…マイクロ波発振器、２２０…上位コンピュータ、２３０…制御ボード
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【国際調査報告】
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