(57)【要約】  チェックバルブは、バルブとバルブ支持面を備え、流体がチェックバルブを通って第１の方向に移動することを可能にし、且つ流体がバルブを通って第２の方向に流れるのを阻止する。バルブは、バルブダイヤフラム及び隔離ブリッジを備え、バルブの一部は、チェックバルブへの流体の逆流が生じたときにバルブ支持面に対して係合し、バルブの変形又は伸張を抑える。バルブ支持面は、第１の支持面及び第２の支持面を備え、バルブは、バルブダイヤフラムが第１の支持面から離間され、隔離ブリッジが第２の支持面から離間された状態で配置される。
2021502528.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の支持面及び第２の支持面を有するバルブ支持面であって、前記第２の支持面は、前記第１の支持面に対して径方向外側に配置されている、バルブ支持面、及び
取付リムと、前記取付リムから径方向内側に延びるバルブダイヤフラムであって、スリットによって画定されたバルブセグメントを有するバルブダイヤフラムと、前記取付リム及び前記バルブダイヤフラムの間に延びる環状の隔離ブリッジとを有するバルブ
を有するチェックバルブ組立体であって、
前記第１の支持面から前記バルブダイヤフラムの最も近い面までの距離が、前記第２の支持面から前記環状の隔離ブリッジの最も近い面までの距離より大きい、チェックバルブ組立体。
【請求項２】
環状の第１のバルブ保持面と第２の環状バルブ保持面とを有し、前記第１及び第２のバルブ保持面は前記第２の支持面に対して径方向外側に配置される、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項３】
前記取付リングは、第１の端面と、前記第１の端面と反対側の第２の端面とを有し、前記第１のバルブ保持面は前記第１の端面に対して係合し、前記第２のバルブ保持面は前記第２の端面に対して係合し、それにより前記第１のバルブ保持面と前記第２のバルブ保持面との間で前記取付リムを軸方向に圧縮する、請求項２に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項４】
前記第１及び第２のバルブ保持面のいずれか一方が、前記第１及び第２のバルブ保持面の他方に向かって延びる圧縮尾根部を有する、請求項２に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項５】
前記第２の支持面に対して径方向外側に配置された環状のバルブ保持壁を有し、前記環状のバルブ保持壁は、前記取付リムの外面に対して係合し、それにより前記取付リムを径方向内側に向かわせる、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項６】
前記環状のバルブ保持壁の内面が、前記取付リムの前記外面によって画定される断面長さよりも短い断面長さを有する、請求項５に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項７】
前記第１の支持面を貫通して延びる流体通路を有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項８】
前記バルブダイヤフラムは、外側部分及び内側部分を有し、前記バルブセグメントは、前記外側部分から前記内側部分に向かって延びている、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項９】
前記バルブダイヤフラムは、前記外側部分と前記内側部分との間に延びる環状の溝を有する、請求項８に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１０】
前記バルブダイヤフラムは、第１の端部及び第２の端部と、前記第２の端部から離れるように延びる突起部とを有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１１】
前記突起部は、前記バルブダイヤフラムの外側部分に沿って延びる環状尾根部である、請求項１０に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１２】
前記環状の隔離ブリッジは、弓形の断面プロファイルを有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１３】
前記環状の隔離ブリッジは、前記取付リムから第１の方向に延びる第１のブリッジ壁と、前記第１のブリッジ壁から前記第１の方向を横切る第２の方向に延びる第２のブリッジ壁とを有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１４】
前記第２のブリッジ壁は、前記第１のブリッジ壁から前記バルブダイヤフラムまで延びている、請求項１３に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１５】
前記環状の隔離ブリッジの頂点が、前記第１のブリッジ壁と前記第２のブリッジ壁との交点によって形成される、請求項１３に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１６】
前記環状の隔離ブリッジは、スカラップ形の切欠きを備えた外面を有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１７】
前記環状の隔離ブリッジは、突起部を備えた外面を有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１８】
前記バルブ支持面は、前記第１の支持面と底面との間に延びるチャネル壁を備えた環状チャネルを有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１９】
前記チャネル壁は第３の支持面を画定し、前記底面は前記第２の支持面を画定している、請求項１８に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項２０】
チェックバルブ組立体を通る流れを制御する方法であって、
バルブ支持面を有する流体通路を画定するステップであって、前記バルブ支持面は第１の支持面及び第２の支持面を有し、前記第２の支持面は前記第１の支持面に対して径方向外側にある、ステップと、
バルブを前記バルブ支持面に隣接して配置するステップであって、前記バルブは、前記流体通路を通る流体の流れに抵抗するように構成されたバルブダイヤフラムを有し、前記バルブダイヤフラムは、スリットによって画定されたバルブセグメントを有し、また前記バルブは、前記バルブダイヤフラムから径方向外側に延びる環状の隔離ブリッジを有する、ステップと
を含む方法において、
前記バルブが前記バルブ支持面に向かって移動するとき、前記バルブダイヤフラムが前記第１の支持面に係合するより前に前記隔離ブリッジが前記第２の支持面に係合する、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、流体の流れる方向を制御することに関する。より詳細には、本説明は、チェックバルブを使用して流体の流れを制御することに関する。
【背景技術】
【０００２】
チェックバルブは、流体が、バルブを通って第１の方向に移動するのを可能にし、逆流する流体が、バルブを通って第１の方向とはほぼ異なる第２の方向に流れるのを制限する、一方向バルブである。
【０００３】
チェックバルブは、ピストン駆動ポンプ及びダイヤフラム・ポンプなどのポンプ、化学プラント及び発電所を含む産業プロセス用の流体システム、灌漑スプリンクラ及び点滴灌漑などの流体制御システム、並びに心室及び静脈内流体送達のためのチェックバルブなどの医療用途を含む、多種の用途で使用することができる。
【０００４】
チェックバルブは、一般に、ダイヤフラムを形成する平坦なディスクとして成形されるバルブを備えることができる。ダイヤフラムは、１つ又は複数のバルブセグメントを形成するスリットを持つことができる。バルブセグメントは、閉位置で互いに対して係合し、バルブを通って流体が流れるのを阻止することができ、またバルブセグメントは、互いに対して移動し、バルブを開き、バルブを通って流体が流れるのを可能にすることができる。
【０００５】
チェックバルブは、通常は閉じた構成を持つことができ、バルブは、流体がバルブを通って流れるのを阻止する閉位置にある。チェックバルブは、開位置に移り、バルブに対する流体圧力又は流体の関与により、流体がチェックバルブを通るのを可能にすることができる。バルブを開位置に移すのに必要な圧力又は力は、クラッキング圧力として知られている。クラッキング圧力は、バルブを通る流れの最初の兆候が起こる、チェックバルブの入口、たとえば上流での圧力であり得る。いくつかのチェックバルブでは、正の圧力差がバルブに加えられる場合、たとえば、バルブの上流の圧力がバルブの下流の圧力よりも大きい場合、バルブは開位置に移る。
【０００６】
開位置では、チェックバルブは、最小の圧力損失で流体がバルブを通って流れるのを可能にすることができる。正の圧力差が減少するか、無くなるか、又は反転すると、チェックバルブは閉位置に移ることができる。場合によっては、バルブの本来備わった復元力により、バルブは閉位置に移ることができる。負の圧力差は、たとえば、バルブの下流の流体圧力がバルブの上流の流体圧力より大きい場合、バルブを閉位置に移すことができる。閉位置では、チェックバルブは、少なくとも３０ｐｓｉの流体の逆流を阻止できる。
【発明の概要】
【０００７】
チェックバルブは、バルブが閉位置に移らない、又は流体の逆流を阻止しない場合、意図した通りに機能し損なう可能性がある。粒子又は破片がバルブの中又はチェックバルブの別の部分に留まると、チェックバルブは、閉位置へ移る、又は流体の逆流を阻止するのに失敗する可能性がある。
【０００８】
バルブに作用する流体の逆流によって生じる流体圧力は、バルブの一部を筐体又は保持機構内に移動又は係合させ、それによってバルブを引き伸ばし、それによってバルブセグメント間に間隙を形成するか又はチェックバルブの所期の動作に影響を及ぼす可能性がある。
【０００９】
さらに、バルブが、筐体又は他のバルブ保持構造体と係合することによっても、チェックバルブが意図した通りに機能し損なう可能性がある。バルブと筐体との連結には、バルブの一部が軸方向に圧縮されることが含まれ得る。たとえば、バルブの外周又はリムが軸方向に圧縮され得る。軸方向の圧縮により、力がバルブセグメントの方に向けられ、バルブセグメントを座屈させるか又はテント状にし（ｔｅｎｔ）、それによってバルブセグメント間に間隙を形成する場合がある。バルブの軸方向の圧縮はまた、径方向外向きの力も生み出し、バルブ又はバルブセグメントを引き離し、それによってバルブセグメント間に間隙を形成する場合がある。
【００１０】
バルブの方に向かう軸方向又は径方向の力を調整して、チェックバルブの所望の性能特性を達成することができる。ただし、軸方向又は径方向の力により、クラッキング圧力が所期の値を超えて増加する場合がある。たとえば、バルブダイヤフラム全体で直径６．３５ｍｍ（０．２５インチ）の１２．７ｍｍ（０．５インチ）バルブは、バルブの径方向の約０．０００１から０．００１の圧縮によって最適に密封できる。しかし、０．０２５ｍｍ（０．００１インチ）を超える径方向の圧縮は、バルブセグメント間の密封に悪影響を及ぼし始め、それによりバルブがテント状になるか、又はバルブを通る流路を形成する可能性がある。バルブの実際の製造公差は、約０．０２５〜０．０５１ｍｍ（０．００１〜０．００２インチ）であり得る。バルブ、バルブの筐体、及び保持機能のどの部分の製造公差も含まれている場合、径方向の圧縮のばらつきの合計は約０．０５１〜０．１０２ｍｍ（０．００２〜０．００４インチ）の間になる可能性があり、バルブセグメント間の密封に悪影響を与える可能性がある。製造公差を０．０２５ｍｍ（０．００１インチ）未満に維持することにより、製造コスト、製造労力が増し、不適合のチェックバルブの割合が増加する可能性があることを考慮すると、製造はさらに複雑になる。
【００１１】
チェックバルブが意図した通りに機能し損なう他の原因には、たとえば、バルブダイヤフラムにわたってスリットを作成する工程を含む製造手順の結果、バルブセグメント内又はバルブセグメント間に形成される間隙が含まれる。さらに、チェックバルブは、チェックバルブの設計で意図した通りに、バルブが筐体に設置されていない、又は連結されていない場合を含め、意図した通りに機能し損なう可能性がある。
【００１２】
本明細書に開示する少なくともいくつかの実施例によれば、チェックバルブは、特定の性能特性を備えて設計できるが、チェックバルブの製造、組立、及び使用では、ある種の問題が起こり得ると認識されている。たとえば、製造のばらつきによりチェックバルブの性能又は動作が変化する場合があり、チェックバルブが正しく製造又は組み立てられない場合があり、製造時又は流体の流れからの破片がチェックバルブ内に留まる場合がある。
【００１３】
本開示の態様は、チェックバルブ組立体を提供し、該チェックバルブ組立体は、第１の支持面及び第２の支持面を備えるバルブ支持面であって、第２の支持面は、第１の支持面に対して径方向外側に配置されるバルブ支持面、並びに取付リムと、取付リムから径方向内側に延在し、スリットによって画定されたバルブセグメントを具備するバルブダイヤフラムと、取付リム及びバルブダイヤフラムの間で延出する環状の隔離ブリッジとを備えるバルブを有し、第１の支持面からバルブダイヤフラムの最も近い面までの距離は、第２の支持面から環状の隔離ブリッジの最も近い面までの距離より大きい。
【００１４】
本開示のいくつかの例は、チェックバルブ組立体を通る流れを制御する方法を提供し、該方法は、バルブ支持面を備える流体通路を画定するステップであって、バルブ支持面は、第１の支持面及び第２の支持面を有し、第２の支持面は、第１の支持面に対して径方向外側にあるステップと、バルブをバルブ支持面に隣接するよう配置するステップであって、バルブは、流体通路を通って流体が流れるのを阻止するよう構成され、スリットによって画定されたバルブセグメントを備えるバルブダイヤフラム、及びバルブダイヤフラムから径方向外側に延在する環状の隔離ブリッジを有するステップとを有し、バルブがバルブ支持面に向かって移動するとき、バルブダイヤフラムが第１の支持面に係合するより前に、隔離ブリッジが第２の支持面に係合する。
【００１５】
本技術のさらなる特徴及び利点は、以下の説明に記載することとし、その説明から部分的に明らかになるか、又は本技術を実施することによって知ることができるであろう。本技術の利点は、記載した説明及びその実施例、並びに添付図面で具体的に指摘した構造体によって、実現及び達成されるであろう。
【００１６】
前述の概括的な説明及び以下の詳細な説明の両方が、例示的且つ説明的なものであり、本技術のより詳しい説明の提供を意図していることを理解されたい。
【００１７】
例示的な実施例の様々な特徴を、図面を参照して以下に説明する。図示する実施例は、本開示を例示することを意図しており、限定することを意図しない。図面には、以下の図が含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】いくつかの実施例による、ダイヤフラム式チェックバルブの断面斜視図である。
【図２】いくつかの実施例による、ダイヤフラム式チェックバルブの断面分解図である。
【図３】いくつかの実施例による、ダイヤフラム式チェックバルブの筐体の斜視図である。
【図４】いくつかの実施例による、ダイヤフラム式チェックバルブのもう１つの筐体の斜視図である。
【図５Ａ】いくつかの実施例による、ダイヤフラム式チェックバルブの、バルブの上面斜視図である。
【図５Ｂ】いくつかの実施例による、ダイヤフラム式チェックバルブの、バルブの底面斜視図である。
【図５Ｃ】いくつかの実施例による、ダイヤフラム式チェックバルブの、バルブの側面図である。
【図６】図５Ｃのバルブの側断面図である。
【図７】図１のダイヤフラム式チェックバルブの断面詳細図である。
【図８Ａ】いくつかの実施例による、開位置にあるダイヤフラム式チェックバルブの断面図である。
【図８Ｂ】いくつかの実施例による、閉位置にあるダイヤフラム式チェックバルブの断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本技術の様々な構成は、本開示によって当業者に容易に明らかとなり、本技術の様々な構成が例として示され、説明されることを理解されたい。理解されるように、本技術は他の相異なる構成が可能であり、本技術のいくつかの詳細は、すべて本技術の範囲から逸脱することなく、様々な他の点で修正が可能である。したがって、要約、図面、及び詳細な説明は、本質的に、限定ではなく例示と見なされるべきである。
【００２０】
以下に示す詳細な説明は、本技術の様々な構成の説明として意図しており、本技術が実施され得る唯一の構成を表すことは意図していない。添付図面は、本明細書に組み込まれ、詳細な説明の一部を構成する。詳細な説明には、本技術の完全な理解を可能にするための特定の詳細が含まれる。しかし、本技術がこうした特定の詳細なしに実施され得ることは、当業者には明らかであろう。場合によっては、本技術の概念を不明瞭にしないために、よく知られた構造体及び構成要素をブロック図の形式で示す。同じ構成要素には、理解を容易にするために、同様の要素番号が付けられている。
【００２１】
本明細書に開示する少なくともいくつかの実施例によれば、チェックバルブは、筐体又はバルブ保持機構からバルブへ向かう、軸方向及び径方向の力を含む力の伝達を低減することにより、バルブが座屈するか又はテント状になることを阻止できる。たとえば、バルブダイヤフラムに伝達される力を低減することができ、それにより、バルブダイヤフラムは、バルブを通って流体が流れるのを阻止するように密封され、それにもかかわらずバルブダイヤフラムは、座屈もせずテント状にもならない。さらに、本開示のダイヤフラム式チェックバルブの少なくともいくつかの実施例の機構は、バルブのクラッキング圧力を低減することができる。
【００２２】
本明細書に開示する少なくともいくつかの実施例では、本開示のデバイスは、バルブの移動を阻止して、筐体又はチェックバルブの他の部分に対するバルブの意図しない伸張又は接触を防止することができる。さらに、本明細書で開示する少なくともいくつかの実施例は、製造の複雑さが軽減され、公差の要件が軽減されたチェックバルブを提供する。
【００２３】
図１は、本開示のいくつかの実施例によるダイヤフラム式チェックバルブ１００の断面図を示す。チェックバルブ１００は、バルブ１０２及びバルブ支持面１０４を有することができる。任意選択で、バルブの筐体１０６は、バルブ支持面１０４を有することができる。本開示には、筐体１０６についての言及が含まれるが、バルブ支持面１０４は、バルブ１０２に隣接する別の構造体の一部として形成される場合があることを理解されたい。たとえば、バルブ支持面１０４は、流体経路内に配置され、バルブに隣接する別個の構成要素として形成することができる。バルブ支持面１０４は、ポンプなどのデバイスの流体経路に連結されるか、又は心室内にあり得る。別の実例では、バルブ支持面１０４は、ポンプなどのデバイス内の面の一部として形成され得る。さらに別の実例では、バルブ支持面１０４は、バルブの一部として形成され得る。
【００２４】
バルブ１０２及びバルブ支持面１０４は、バルブ１０２の一部が、バルブの少なくとも一部の動作の際にバルブ支持面１０４に対して係合できるように、互いに対して配置される。たとえば、バルブ１０２及びバルブ支持面１０４は、バルブの一部がバルブ支持面１０４に対して係合し、バルブ１０２が開位置にあるときに、流体がチェックバルブ１００を通って移動するのを可能にするように、互いに対して向きを合わせることができる。バルブ１０２及びバルブ支持面１０４はまた、バルブ１０２の一部がバルブ支持面１０４に対して係合し、バルブ１０２が閉位置にあるときに、チェックバルブ１００を通る流体の移動を制限するように、互いに対して向きを合わせることができる。
【００２５】
バルブ支持面１０４は、第１の支持面１１０及び第２の支持面１１２を備えることができる。第１の支持面１１０及び第２の支持面１１２は、バルブ１０２の一部に対して係合されるよう構成される。いくつかの実施例では、バルブ支持面１０４は、バルブ１０２の一部に対して係合される第３の支持面１１４を備えることができる。
【００２６】
バルブ１０２は、流体がバルブ１０２を通って流れるのを可能にするか又は制限するよう構成されたバルブセグメントを具備する、バルブダイヤフラム１１８を備えることができる。バルブダイヤフラム１１８は、ディスク又は他の平面形状に成形され得る。隔離ブリッジ１２０は、バルブダイヤフラム１１８から離れる方に延出できる。隔離ブリッジ１２０は、バルブ１０２の中心を通って延びるバルブの軸Ａに対応する方向に、バルブダイヤフラム１１８から離れて延出できる。たとえば、隔離ブリッジ１２０は、バルブダイヤフラム１１８から径方向外側に延在できる。いくつかの実施例では、隔離ブリッジ１２０は、軸方向に、バルブダイヤフラム１１８から離れて延出できる。隔離ブリッジ１２０は、バルブの軸Ａに対して平行、垂直、及び横切る方向のいずれかの方向に延出できる。任意選択で、バルブ１０２は、バルブダイヤフラム１１８の周りに延在する取付リム１２２を備えることができる。取付リム１２２は、バルブダイヤフラム１１８に対して、隔離ブリッジ１２０が取付リム１２２とバルブダイヤフラム１１８との間に延在するように配置できる。
【００２７】
バルブ１０２は、第１の端部１２４及び第２の端部１２６を備えることができる。たとえば、バルブ１０２が流体通路と連結されるとき、流体通路１３０は、筐体１０６を貫通して延在し、バルブ１０２の第１及び第２の端部は、流体通路１３０に対応した向きに合わせることができる。バルブ１０２は、流体通路１３０と向きを合わせ、バルブの第１の端部１２４に隣接する流体通路の上流部分１３２、及びバルブの第２の端部１２６に隣接する流体通路の下流部分１３４を画定することができる。バルブの第１の端部１２４、たとえば上流側は、流体通路の上流部分１３２内の流体の流れに対して係合することができ、バルブの第２の端部１２６、たとえば下流側は、流体通路の下流部分１３４内の流体の流れに対して係合することができる。さらに、バルブの第１の端部１２４及び第２の端部１２６のいずれも、流体通路１３０内の逆流に対して係合することができる。
【００２８】
任意選択で、バルブ１０２は、流体通路１３０と向きを合わせ、それにより、第１の端部１２４及び第２の端部１２６が、上流の流体の流れ及び下流の流体の流れのいずれかに対して係合することができる。たとえば、バルブ１０２は、流体の流れが方向を変えることができる流体通路と連結することができる。
【００２９】
図１及び図２を参照すると、バルブ１０２は、バルブ支持面１０４に隣接し、第１の端部１２４がバルブ支持面１０４に面するよう向きを合わせられる。バルブ１０２は、バルブダイヤフラム１１８が第１の支持面１１０と並べられ、隔離ブリッジ１２０が第２の支持面１１２と並べられる状態で配置される。取付リム１２２は、バルブ支持面１０４及び／又はバルブ筐体１０６の保持機構と並べられるよう配置される。
【００３０】
図１は、閉位置又は中立位置にあるバルブ１０２を示す。閉位置では、バルブ１０２は、チェックバルブ１００を通る流体の移動を阻止する。さらに、閉位置では、バルブ１０２の一部をバルブ支持面１０４から離間できる。たとえば、バルブダイヤフラム１１８は、第１の支持面１１０から離間でき、隔離ブリッジ１２０は、第２の支持面１１２から離間できる。任意選択で、隔離ブリッジ１２０は、第３の支持面１１４から離間できる。
【００３１】
バルブ１０２が開位置に移ると、バルブセグメントは、バルブ１０２を通る流体の移動を可能にすることができる。開位置では、流体は、流体通路の上流部分１３２から流体通路の下流部分１３４へ、バルブ１０２を通って移動できる。バルブ１０２は、バルブの第１の端部１２４を押し付ける、バルブの第２の端部１２６に対する正圧、又はバルブの第２の端部１２６に抗する、バルブの第１の端部１２４に対する負圧によって、開位置に移ることができる。
【００３２】
バルブ１０２が開位置に移るとき、バルブ１０２又はその一部は、バルブ支持面１０４に対して移動することができる。たとえば、バルブダイヤフラム１１８の一部は、第１の支持面１１０から離れる方に移動でき、流体がバルブを通って流れるのを可能にすることができる。隔離ブリッジ１２０の一部分は、第２の支持面１１２から離れる方に移動できる。本開示のいくつかの実施例では、バルブ１０２が開位置に向かって移動するとき、隔離ブリッジ１２０の別の部分は、第３の支持面１１４に向かって移動することができる。
【００３３】
場合によっては、第２の端部１２６を押し付ける、第１の端部１２４に対する正圧、又は流体通路の下流部分１３４を通る逆流により、バルブ１０２が閉位置に向かって移動する。バルブ１０２に対して作用する圧力により、バルブ１０２の一部は、バルブ支持面１０４に対して移動することができる。たとえば、第２の端部１２６に対して係合された流体の逆流により、バルブ１０２の一部が、第１の支持面１１０に向かって移動できる。いくつかの実施例では、バルブダイヤフラム１１８は第１の支持面１１０に向かって移動し、隔離ブリッジ１２０は第２の支持面１１２に向かって移動する。本開示のいくつかの実施例では、隔離ブリッジ１２０の一部は、第３の支持面１１４から離れる方に移動する。
【００３４】
チェックバルブ１００は、流体通路の上流部分１３２及び流体通路の下流部分１３４のいずれかに配置されたバルブ支持面を備えることができる。本開示のいくつかの実施例では、バルブ１０２は、バルブの軸Ａが、バルブ１０２を通る流れの方向に対して垂直又は横切る方向になるよう配置できる。いくつかの実施例では、プレフィルタ又は成形されたフィルタ処理機構が、チェックバルブ１００及び流体通路と流体連結され得る。たとえば、プレフィルタは、チェックバルブ１００に対して通路の上流又は下流に配置することができる。
【００３５】
図２〜図３は、チェックバルブ用筐体１０６の実施例を示している。筐体１０６は、上流側バルブ筐体１４０及び下流側バルブ筐体１７０を備えることができる。上流側バルブ筐体１４０及び下流側バルブ筐体１７０は、一体に連結され、流体を、チェックバルブ１００を通して方向づける。さらにバルブ１０２は、チェックバルブ１００の許でバルブ１０２を保持し、筐体１０６の一部に対するバルブの取付リム１２２の移動を防止するように、上流側バルブ筐体１４０及び下流側バルブ筐体１７０のいずれかと連結できる。本開示のいくつかの実施例では、チェックバルブは、単一、すなわち一体構造の筐体、又は一体に連結若しくは形成された１つ若しくは複数の部分を具備する筐体を備えることができる。
【００３６】
上流側バルブ筐体１４０は、端部１４２を備え、流体の流路１３０を画定する本体として成形される。流体の流路は、端部１４２を通って延在する通路の上流部分１３２を有することができる。通路の上流部分１３２は、上流側筐体の軸Ｂを画定する。通路の上流部分１３２を通って移動する流体は、上流側筐体の端部１４２の方か、又はそこから離れる方に向けられる。
【００３７】
上流側バルブ筐体１４０は、バルブ支持面１０４又はその一部を備える。バルブ支持面１０４は、上流側バルブ筐体１４０の端部１４２によって画定される。バルブ支持面１０４は、上流側バルブ筐体１４０内に延出する環状チャネル１４４を備える。環状チャネル１４４は、上流側バルブ筐体の軸Ｂの周りに、そして筐体端部１４２内に延出する環状体として成形することができる。チャネル１４４は、上流側筐体の軸Ｂに近位の又は最も近い内壁１４６を備える。外壁１４８は、上流側筐体の軸Ｂから離れて径方向外側に、内壁１４６から離間されている。チャネルの底面１５０は、内壁１４６と外壁１４８との間に延在し、第２の支持面１１２を形成する。いくつかの実施例では、内壁１４６は、第３の支持面１１４を形成する。
【００３８】
環状チャネル１４４は、内壁１４６及び外壁１４８のそれぞれが、それぞれの平面を画定できる断面形状を持つことができる。外壁１４８の平面は、内壁１４６の平面を横切る方向に延在する。チャネル１４４の断面形状は、バルブ支持面１０４から離れるにつれて先細になる断面幅を画定することができる。断面形状は、たとえば、正方形、台形、及び円を含む、任意の規則的又は不規則な形状であり得る。いくつかの実施例では、環状チャネル１４４は、凸面及び／又は凹面を有することができる。
【００３９】
環状チャネル１４４の底面１５０は、内壁１４６と外壁１４８との間に延在する長さＬ１（図７）を画定する。長さＬ１は、少なくとも約０．５１ｍｍ（０．０２インチ）且つ／又は約１２．７ｍｍ（０．５インチ）以下であり得る。さらに、長さＬ１はまた、約１．０２ｍｍ（０．０４インチ）と約２．５ｍｍ（０．１インチ）との間であり得る。本開示のいくつかの実施例では、長さＬ１は、隔離ブリッジ１２０の断面幅よりも大きい任意の長さである。
【００４０】
環状チャネル１４４の径方向内側の、上流側筐体の端部１４２の一部は、第１の支持面１１０を形成する支持ハブ１５２を画定する。支持ハブ１５２は、それに対してバルブが係合し、バルブ１０２の意図しない開放を防止する面を備える。たとえば、下流の流体がバルブ１０２に向かって移動する、たとえば逆流するとき、バルブの一部は、支持ハブ１５２に対して係合し、バルブの開放を防止できる。
【００４１】
第１の支持面１１０は、上流側筐体の端部１４２の外面と揃えられた平面を画定する。本開示のいくつかの実施例では、第１の支持面１１０は、上流側筐体の軸Ｂに沿って上流側筐体の端部１４２からずらすことができる。本開示のいくつかの態様では、支持ハブ１５２及び第１の支持面１１０のいずれかが、凸面及び／又は凹面を有することができる。
【００４２】
支持ハブ１５２は、内壁１４６によって画定される外側面を備える。支持ハブ１５２の外側面は、内壁１４６の反対側の側面間にわたる断面長さＬ２を持つことができる。長さＬ２（図７）は、少なくとも約２．５ｍｍ（０．１インチ）且つ／又は約２５．４ｍｍ（１．０インチ）以下であり得る。さらに、長さＬ２はまた、約５．１ｍｍ（０．２インチ）と約１０．２ｍｍ（０．４インチ）との間であり得る。
【００４３】
通路の上流部分１３２は、上流側筐体の端部１４２を通って延在し、流体がバルブ支持面１０４に向かって、又はそこから離れる方に移動することを可能にする。通路の上流部分１３２は、支持ハブ１５２を貫通して延在する流路１５４を持つ。流路１５４は、第１の支持面１１０を貫通して延在するよう配向される。
【００４４】
流路１５４は、互いに、及び上流側筐体の軸Ｂに対して並べられる長手方向の軸を形成する。たとえば、各流路１５４の長手方向軸は、上流側筐体の軸Ｂと互いに平行に並べられる。いくつかの実施例では、流路１５４は、上流側筐体の軸Ｂの周りに離間され、支持ハブ１５２を貫通して延在する。
【００４５】
流路１５４は、弓形の断面プロファイル形状を有する。しかし、いくつかの実施例では、流路１５４は、円形又は正方形を含む任意の断面プロファイル形状を有することができる。いくつかの態様では、流路１５４は、軸Ｂに対して横切る方向の長手方向軸を持つ上流側バルブ筐体１４０を通って延在する。さらに別の実施例では、流路１５４は、上流側バルブ筐体１４０の別の部分を貫いて延在する。たとえば、流路１５４は、第１の支持面１１０、内壁１４６、外壁１４８、及び第３の支持面１１４のいずれかを貫いて延在できる。
【００４６】
環状チャネル１４４の径方向外側の、上流側筐体端部１４２の一部は、環状の第１のバルブ保持面１５８を形成する。第１のバルブ保持面１５８は、上流側バルブ筐体１４０に対するバルブの一部の移動を阻止するために、バルブ１０２の一部に対して係合するよう構成される。
【００４７】
第１のバルブ保持面１５８は、平面を画定する平坦な表面として成形することができる。第１のバルブ保持面１５８の平面は、上流側筐体の端部１４２によって画定される平面と一致する。いくつかの実施例では、第１のバルブ保持面１５８の平面は、上流側筐体の端部１４２に対して平行又は横切る方向であり得る。本開示のいくつかの態様では、第１のバルブ保持面１５８は、凸面及び／又は凹面を有することができる。
【００４８】
バルブ１０２が筐体１０６と連結されるとき、バルブの取付リム１２２は、第１のバルブ保持面１５８に対して係合される。取付リム１２２は、第１のバルブ保持面１５８と、筐体１０６の別の部分、たとえば、下流側バルブ筐体１７０のバルブ保持面との間で、軸方向に圧縮される。
【００４９】
任意選択で、筐体１０６は、環状のバルブ保持壁１６０を備えることができる。バルブ保持壁１６０は、取付リム１２２の一部に対して係合し、筐体１０６に対する取付リム１２２の移動を制限するよう構成される。
【００５０】
バルブ保持壁１６０は、第１のバルブ保持面１１０及び第２の支持面１１２に対して径方向外側に配置される。バルブ保持壁１６０は、第１のバルブ保持面１５８からずっと延在することができる。バルブ保持壁１６０は、上流側筐体の軸Ｂの方に面する内面１６２を備えることができる。バルブ保持壁１６０の内面１６２は、取付リム１２２の外面によって画定される断面長さより短い断面長さを有する。
【００５１】
バルブ１０２が筐体１０６と連結されるとき、取付リム１２２の外面は、バルブ保持壁１６０の内面に対して係合する。バルブ保持壁の内面１６２の断面長さは、取付リム１２２の外面によって画定される長さよりも短いので、取付リム１２２は、径方向内側に圧縮される。
【００５２】
いくつかの実施例では、バルブ保持壁１６０は、上流側バルブ筐体及び下流側バルブ筐体１７０のいずれかから延出することができる。さらに別の実施例では、環状のバルブ保持面１５８及びバルブ保持壁１６０のいずれかは、筐体１０６のチャネル又は溝によって形成することができる。さらに別の実施例では、バルブ保持壁１６０は、一連の連続的又は不連続的な突起部及び／又は窪みのいずれかであり得る。
【００５３】
いくつかの実施例では、バルブ支持面１０４は、上流側バルブ筐体１４０及び下流側バルブ筐体１７０のいずれかに連結される。本開示のいくつかの態様では、上流側バルブ筐体１４０及び下流側バルブ筐体１７０のいずれかが、バルブ支持面１０４を有する。たとえば、チェックバルブ１００は、上流側筐体１４０に向かうバルブの移動を阻止する上流バルブ支持面と、下流側筐体１７０に向かうバルブの移動を阻止する下流バルブ支持面とを備えることができる。
【００５４】
下流側バルブ筐体１７０は、端部１７２及び流体の流路１３０を備える本体として成形される。流体の流路は、通路の下流部分１３４を有することができる。通路の下流部分１３４は、端部１７２を通って延在し、上流側筐体の軸Ｃを画定する。通路の下流部分１３４を通って移動する流体は、下流側筐体の端部１７２に向かうか、又はそこから離れる方に向けられる。
【００５５】
図２及び図４を参照すると、端部１７２は、バルブ１０２の一部と係合するよう構成される第２の環状バルブ保持面１７４を形成する。通路の下流部分１３４は、端部１７２を通って延在し、下流側筐体の軸Ｃを画定する。
【００５６】
通路の下流部分１３４は、端部１７２を通って延在する流路１７８を持つ。流路１７８は、第２の環状バルブ保持面１７４を通って延在するよう配向される。いくつかの実施例では、通路の下流部分１３４は、端部１７２を通って延在する複数の流路を形成する。流路１７８は、端部１７２から下流側バルブ筐体１７０内にわたる長さを有する。流路１７８の断面幅は、第２の環状バルブ保持面１７４から離れるにつれて先細になる。
【００５７】
いくつかの実施例では、第２の環状バルブ保持面１７４の遠位にある通路１７８の一部は、通路の下流部分１３４内に延出する環状尾根部（環状リッジ）１８０を有する。環状尾根部１８０は、断面長さ又は直径を持つ流路を画定する内面を備える。環状尾根部１８０は、通路の下流部分１３４に挿入された管と係合するよう構成され得る。したがって、環状尾根部１８０を通る流路の断面長さは、チェックバルブ１００に挿入されるよう構成された管の断面長さよりも短い。いくつかの実施例では、環状尾根部１８０を通る通路の直径は、下流側筐体１７０を通る流体の流量を抑える又は制限するよう構成される。
【００５８】
第２の環状バルブ保持面１７４は、力をバルブの取付リム１２２の方へ向けるよう構成された圧縮尾根部１７６を備える。圧縮尾根部１７６は、第２の環状バルブ保持面１７４から延出し、取付リム１２２の一部に対して係合し、筐体１０６に対する取付リム１２２の移動を制限する。
【００５９】
圧縮尾根部１７６は、下流側筐体の軸Ｃの周りに延在する尾根部として成形され、第２の環状バルブ保持面１７４から離れる方に突出している。圧縮尾根部１７６は、下流側バルブ筐体１７０が上流側バルブ筐体１４０と連結されたときに、圧縮尾根部１７６が第２の環状バルブ保持面１７４から環状の第１のバルブ保持面１５８に向かって延出するよう配置される。
【００６０】
圧縮尾根部１７６は、下流側筐体の軸Ｃと離れる方に向く外面を備える。圧縮尾根部１７６の外面は、バルブ保持壁の内面１６２の断面長さより短い断面長さを画定する。その結果、圧縮尾根部１７６は、上流側バルブ筐体１４０が下流側筐体１７０と連結されると、バルブ保持壁１６０から径方向内側に配置される。
【００６１】
本開示のいくつかの実施例では、圧縮尾根部１７６は、第２の環状バルブ保持面１７４から延出する１つの突起部又は一連の突起部であり得る。いくつかの実施例では、圧縮尾根部１７６は、第２の環状バルブ保持面１７４及び／又はバルブ支持面１０４の、凸状部分及び凹状部分のいずれであり得る。
【００６２】
筐体１０６又はその任意の部分は、チェックバルブ１００の所期の使用の際の変形を阻止するよう構成された材料を有することができる。たとえば、上流側筐体１４０及び下流側筐体１７０のいずれかは、バルブ１０２に対して剛性であり得る。筐体１０６が、バルブ１０２が筐体１０６に押し付けられたときに形状又はサイズが変化するのを阻止するように、筐体１０６は、バルブ１０２よりも剛性であり得る。いくつかの実施例では、バルブ支持面１０４の材料は、チェックバルブ１００の所期の使用の際の変形を阻止するよう構成される。たとえば、バルブ支持面１０４の材料は、バルブ１０２に対して剛性であり得る。
【００６３】
筐体１０６及び／又はバルブ支持面１０４の材料は、プラスチック、金属、ガラス、ゴム、複合材、及びその任意の組合せのいずれであってもよい。いくつかの実施例では、材料は、ポリカーボネート、ポリオキシメチレン、アクリロニトリルブタジエンスチレン、アクリル、及びコポリエステルのいずれかを有することができる。
【００６４】
図５Ａ〜図６を参照すると、チェックバルブのバルブ１０２が示されている。バルブ１０２は、流体通路１３０の部分間にダイヤフラムを形成するよう構成される。さらに、バルブ１０２は、チェックバルブ１０２を通る流体の移動を阻止することができ、またチェックバルブ１０２を通る流体の移動を可能にするよう作動できる。
【００６５】
バルブ１０２は、第１の端部１２４及び第２の端部１２６を備えることができる。バルブ１０２は、バルブダイヤフラム１１８、取付リム１２２、及び隔離ブリッジ１２０を備える。バルブ１０２は円形の形状を持つものとして示しているが、バルブ１０２及び／又はその一部は、円形、正方形、長方形、及び楕円形のいずれかを含む、任意の規則的又は不規則な形状であり得る。
【００６６】
バルブダイヤフラム１１８は、流体がバルブ１０２を通って流れるのを可能にするか又は制限するよう構成される。バルブダイヤフラム１１８は、バルブ１０２を通って流体が流れるのを阻止することができ、またバルブ１０２を通って流体が流れるのを可能にすることができるバルブセグメント１８０を備える。バルブセグメント１８０は、バルブ１０２、たとえば常開バルブを通って流体が流れるのを阻止するために作動するよう構成することができ、又はバルブ１０２、たとえば常閉バルブを通って流体が流れるのを可能にするために作動できる。
【００６７】
バルブセグメント１８０は、バルブダイヤフラム１１８にわたって延在するスリット１８２によって形成される。スリット１８２は、バルブダイヤフラム１１８を１つ又は複数のバルブセグメント１８０に分離する。各バルブセグメントは、バルブ１０２のバルブ中心軸Ｄに対して、バルブダイヤフラム１１８の外側部分からバルブダイヤフラム１１８の内側部分に向かって延出することができる。
【００６８】
バルブセグメント１８０は、バルブダイヤフラム１１８の内側部分と外側部分との間のバルブの長さを横切る、断面の高さを持つことができる。バルブセグメント１８０の断面の高さは、バルブ軸Ｄに向かって先細になっている。いくつかの実施例では、バルブセグメント１８０の断面の高さは、バルブセグメント１８０の長さに沿って一定である。いくつかの実施例では、バルブセグメント１８０の断面高さは、バルブ軸Ｄから離れるにつれて先細になる。
【００６９】
スリット１８２は、バルブダイヤフラム１１８の外側面間で、バルブダイヤフラム１１８にわたって延在する。たとえば、スリット１８２は、バルブ１０２の第１の端部１２４と第２の端部１２６との間、且つバルブダイヤフラム１１８の外側部分からバルブダイヤフラム１１８の内側部分に向かって、バルブダイヤフラム１１８にわたって延在できる。
【００７０】
バルブダイヤフラム１１８は、複数のスリットを持つことができる。たとえば、２つのスリット１８２が交差して、複数のバルブセグメント１８０を形成することができる。いくつかの実施例では、３つのスリットが、バルブ軸Ｄに対して径方向外向きに延在する。スリット１８２は、離間され、ほぼ等しい長さ及び幅を持つバルブセグメント１８２を形成することができる。
【００７１】
スリット１８２は、バルブ１０２のバルブ軸Ｄに対して、バルブ１０２にわたって延在する。複数のスリット１８２は、バルブ軸Ｄと一致する箇所で交差することができる。しかし、スリット１８２は、バルブ軸Ｄから径方向にずれた箇所で交差できることを理解されたい。
【００７２】
スリット１８２は、バルブダイヤフラム１１８にわたって広がる平面を画定する直線を形成することができる。しかし、いくつかの実施例では、スリット１８２のどの部分も、直線、曲線、及びジグザグ線のいずれかを形成できる。
【００７３】
いくつかの実施例では、バルブ１０２は、一緒に開閉できる２つ以上の花バルブ状のバルブセグメントを形成する、２つ以上の放射状スリットを持つ。バルブセグメント１８２の最大撓みは、バルブの中心、たとえば、バルブ軸Ｄで起こり得るので、バルブセグメント１８２の全体による度重なる開口により、ほとんどの粒子又は破片がバルブ１０２内で動かなくなるか又は留まることなく、バルブ１０２を通って移動することが可能となり得る。
【００７４】
本開示のいくつかの態様では、バルブ１０２は、バルブ１０２を通って流体が流れるのを可能にするか又は阻止するために、どんな種類のバルブセグメントでも有することができる。たとえば、バルブ１０２は、流体が流れるのを阻止するか又は可能にするために作動するよう構成された、ヒンジ式パネル又は複数の層を備えることができる。別の実施例では、バルブは、流体の流れと係合したときに作動するよう構成することができ、バルブが作動して流体通路を開き、且つ／又は閉じる。さらに別の実施例では、バルブは、チェックバルブの別の部分をトリガして流体通路を開閉するよう作動できる。
【００７５】
いくつかの実施例では、バルブ１０２は、バルブダイヤフラム１１８の面に沿って延在する溝１８４を持ち、バルブセグメント１８０の可撓性及び移動範囲を増大させる。いくつかの実施例では、溝１８４は、溝のないバルブと比較して、バルブ１０２のクラッキング圧力を低減又は増加させることができる。
【００７６】
場合によっては、溝１８４は、バルブダイヤフラム１１８の外側部分に沿って延在する。溝は、バルブ１０２の第１の端部１２４及び第２の端部１２６のいずれの内へも延在することができる。いくつかの実施例では、溝１８４は、バルブダイヤフラム１１８の凹部、及びダイヤフラム１１８にわたって延在する流路のいずれかとして成形できる。いくつかの実施例では、バルブダイヤフラム１１８は、バルブ１０２の第１の端部１２４及び第２の端部１２６のいずれかから延出する突起部を有し、バルブセグメント１８０の可撓性又は移動範囲を減少させる。
【００７７】
バルブダイヤフラム１１８の外側部分は、筐体１０６などの隣接する構造体に対するバルブ１０２の移動を制限するよう構成された突起部を備えることができる。突起部は、バルブ１０２の第２の端部１２６から、バルブダイヤフラム１１８から離れる方に延出する。突起部は、バルブダイヤフラム１１８の外側部分に沿ってバルブ軸Ｄの周りに延出する環状尾根部１８６として成形される。
【００７８】
環状尾根部１８６は、バルブダイヤフラム１１８から長さＬ３だけ延出する。長さＬ３は、少なくとも約０．０２５ｍｍ（０．００１インチ）且つ／又は約２．５ｍｍ（０．１インチ）以下であり得る。さらに、長さＬ３はまた、約０．１０２ｍｍ（０．００４インチ）と約１．０２ｍｍ（０．０４インチ）との間であり得る。
【００７９】
環状尾根部１８６は、外面から環状尾根部１８６内へ延在する切欠きを持つことができる。切欠きは、環状尾根部１８６の外面の最遠位からバルブダイヤフラム１１８に向かって延在するスカラップ形の切欠きである。しかし、切欠きは、環状尾根部１８６内へ延出する刻み目、流路、及びチャネルのいずれであってもよい。
【００８０】
いくつかの実施例では、環状尾根部１８６は、バルブダイヤフラム１１８から離れる方に延出できる、不連続な突起部を画定できる。いくつかの態様では、バルブ１０２は、同心の突起部又は環状尾根部を有することができる。さらに別の実施例では、チェックバルブ１００は、バルブ１０２の移動を阻止するために、筐体からバルブ１０２に向かって延出する突起部を有することができる。いくつかの実施例では、環状尾根部１８６は、バルブダイヤフラム１１８の内側部分及び外側部分のいずれかから延出する。
【００８１】
動作中、環状尾根部１８６は、下流側筐体１７０に対して係合し、バルブ１０２の移動を阻止する。たとえば、バルブが開位置にあるとき、バルブの上流又は第１の端部１２４を押し付ける圧力により、バルブダイヤフラム１１８が下流側筐体１７０に向かって移動する。下流側筐体１７０に対するバルブダイヤフラム１１８又はバルブセグメント１８０の意図しない接触を防ぐために、尾根部１８６は、バルブダイヤフラム１１８の一部よりも前に下流側筐体１７０に接触するよう構成される。
【００８２】
さらに、バルブ１０２の移動を制限することにより、バルブセグメント１８０が開き得る距離を制限できる。場合によっては、バルブ１０２の移動を制限し、所望の最小流量を達成するのに必要な分、すなわち尾根部１８６を超えてバルブ１０２が開くことを阻止する。その結果、チェックバルブ１００の異質の摩耗を回避することができる。
【００８３】
バルブの隔離ブリッジ１２０は、隔離ブリッジ１２０に対する径方向内向きの伝達力を抑えるよう構成される。たとえば、径方向及び／又は軸方向の力は、バルブ１０２が筐体１０８と連結されているとき、取付リム１２２からバルブダイヤフラム１１８の方に向けられる場合がある。隔離ブリッジ１２０は、バルブダイヤフラム１１８に向かう径方向及び軸方向の力の伝達を阻止し、それにより、バルブセグメント１８０が互いに押し付けられ、変形されるか又はテント状になり、バルブダイヤフラム１１８を通る間隙又は流路が形成され得るのを防ぐ。
【００８４】
隔離ブリッジ１２０は環状に成形され、取付リム１２２とバルブダイヤフラム１１８との間に延在する。隔離ブリッジ１２０は、弓形の断面プロファイル形状を持つ、環状体の形状であり得る。
【００８５】
隔離ブリッジ１２０は、バルブダイヤフラム１１８から第１の方向に延在する第１のブリッジ壁１８８と、第１のブリッジ壁１８８から第１の方向を横切る第２の方向に延在する第２のブリッジ壁１８９とを備える。第２のブリッジ壁１８９は、第１のブリッジ壁１８８から取付リム１２２まで延在する。第１のブリッジ壁と第２のブリッジ壁との交点は、隔離ブリッジの頂点１９１を形成することができる。いくつかの実施例では、隔離ブリッジ１２０の壁は、バルブダイヤフラム１１８から径方向及び軸方向外側の方向に延在する。
【００８６】
隔離ブリッジ１２０の断面プロファイル形状は、幅を画定する。隔離ブリッジ１２０の幅は、隔離ブリッジと支持ハブ１５２との間の意図しない接触を防止するよう構成され、そうしないと、バルブセグメント１８０が離れるように移動し、バルブ１０２を通って流れることが可能になる場合がある。
【００８７】
隔離ブリッジ１２０と支持ハブ１５２との間の接触を防ぐために、隔離ブリッジ１２０の幅は、環状チャネル１４４の断面プロファイルよりも小さい。たとえば、隔離ブリッジ１２０の幅は、環状チャネル１４４の底面１５０の長さＬ１よりも小さく、少なくともバルブ１０２が中立又は閉位置にあるときに、径方向内向きの力が隔離ブリッジ１２０の係合を引き起こし、支持ハブ１５２に対して係合するのを防ぐ。
【００８８】
任意選択で、隔離ブリッジ１２０は、外面からブリッジ壁内へ延在する切欠きを持つことができる。隔離ブリッジ１２０の切欠きは、バルブダイヤフラム１１８に向かう径方向及び軸方向の力の伝達を低減するのに寄与することができる。さらに、切り欠きは、バルブ１０２の他の部分に対する隔離ブリッジ１２０の剛性を低下させることができる。
【００８９】
切欠きは、外面の頂点１９１からバルブダイヤフラム１１８に向かって延在するスカラップ形の切欠きである。しかし、切欠きは、隔離ブリッジ１２０内へ延出する刻み目、流路、及びチャネルのいずれであってもよい。切欠きは、不連続な隔離ブリッジ１２０の外面を形成するので、隔離ブリッジ１２０のより小さい表面が、第２の支持面１１４に対して係合する。
【００９０】
いくつかの実施例では、不連続な突起部が、隔離ブリッジ１２０から離れる方へ延出できる。いくつかの態様では、チェックバルブ１００は、筐体又は第２の支持面１１４から隔離ブリッジ１２０に向かって延出する突起部を有することができる。いくつかの実施例では、切欠きは、バルブの第１の端部１２４及び第２の端部１２６のいずれかから、隔離ブリッジ１２０内の方向へ延出する。
【００９１】
取付リム１２２は、筐体又は他の保持機構に対して係合し、バルブ１０２をチェックバルブ１００内に配置するよう構成される。さらに取付リム１２２は、力が取付リム１２２に向けられるように筐体に連結され、バルブダイヤフラム１１８に向かって移動し、バルブセグメント１８０を閉位置に維持する。したがって、取付リム１２２は、筐体１０６の面間で圧縮され、その結果、取付リム１２２に向けられる、径方向及び軸方向のいずれかに圧縮する力が生じ得る。
【００９２】
取付リム１２２は、環状に成形され、隔離ブリッジ１２０から径方向外側に延出する。取付リム１２２は、断面プロファイル形状を持つ環状体の形状であり得る。断面プロファイル形状は、円形、正方形、長方形、楕円形のいずれかを含む、規則的又は不規則な任意の形状であり得る。
【００９３】
断面プロファイル形状はまた、取付リム１２２の径方向内面及び半径方向外面を画定する。内面は、バルブダイヤフラム１１８に向かって径方向内側に向いている。
【００９４】
いくつかの実施例では、内面は、周方向の溝１９０を持つ。周方向の溝１９０は、取付リム１２２の内面の周縁に沿って延在する。周方向の溝１９０は、バルブダイヤフラム１１８に向かう径方向及び軸方向の力の伝達を低減するのに寄与することができる。いくつかの態様では、周方向の溝１９０は、バルブ１０２が、バルブ１０２を形成する金型に対して係合し、金型に貼り付いた状態で保持される場所を設けることにより、製造の容易さ及び製造効率を高めることができる。
【００９５】
いくつかの実施例では、突起部が、取付リム１２２の外面から延出する。突起部は、取付リム１２２の外面から径方向外向きに延出できる。複数の不連続な径方向に延出する突起部は、周期的なセグメント（ｐｅｒｉｏｄｉｃ  ｓｅｇｍｅｎｔ）にわたってバルブ１０２へ径方向の圧縮が伝達されるのを制限できる。いくつかの実施例では、突起部は、取付リム１２２内に延出するスカラップ形の切欠きによって形成することができる。いくつかの態様では、スカラップ形の切欠きは、バルブの第１の端部１２４及び／又は第２の端部１２６から取付リム１２２内の方向へ延出することができる。
【００９６】
取付リム１２２は、任意選択で、バルブの第１の端部１２４及び／又は第２の端部１２６から離れる方向に延出する突起部を備えることができる。たとえば、突起部は、バルブ１０２が筐体１０６と連結されたときに、環状の第１のバルブ保持面１５８及び第２の環状バルブ保持面１７４のいずれかに向かって延出できる。
【００９７】
バルブ１０２は、任意の可撓性又は弾性材料を有することができ、該材料には、プラスチック、ゴム、複合材、及びその任意の組合せのいずれかが含まれ得る。バルブ１０２の材料には、ポリイソプレンなどの熱硬化性材料、及び熱可塑性材料のいずれかが含まれ得る。本開示のいくつかの実施例では、バルブは、少なくとも約２０、且つ／又は約８０以下のショア硬度の定格を持つ材料を有する。
【００９８】
いくつかの実施例では、バルブ１０２の１つ又は複数の部分は、別の部分とは異なる材料又は材料特性を有することができる。たとえば、バルブダイヤフラム１１８又はその任意の部分は、チェックバルブ１００の所期の使用の際に、弾性的に変形するよう構成された材料を有することができる。いくつかの態様では、バルブダイヤフラム１１８が、バルブ１０２の別の部分よりも前に弾性的に移動するように、バルブダイヤフラム１１８は、隔離ブリッジ１２０及び取付リム１２２に対して、より柔軟であり得る。
【００９９】
図７は、閉位置又は中立位置にあるバルブ１０２を示す。バルブ１０２は、バルブ支持面１０４に隣接して配置され、バルブの第１の端部１２４がバルブ支持面１０４に面する。バルブ１０２は、バルブダイヤフラム１１８が第１の支持面１１０に隣接し、隔離ブリッジ１２０が第２の支持面１１２に隣接した状態で配置される。
【０１００】
取付リム１２２は、環状の第１のバルブ保持面１５８と第２の環状バルブ保持面１７４との間に、またバルブ保持壁１６０に対して径方向内側に配置される。第１のバルブ保持面１５８及び第２のバルブ保持面１７４は、軸方向に圧縮する力（矢印Ａ）を取付リム１２２の方に向ける。バルブ保持壁１６０は、径方向に圧縮する力（矢印Ｒ）を取付リム１２２の方に向ける。
【０１０１】
隔離ブリッジ１２０は、取付リム１２２から内側に、バルブダイヤフラム１１８に向かって伝達される、軸方向及び／又は径方向に圧縮する力を低減する。たとえば、取付リム１２２が径方向内側に約０．１０２ｍｍ（０．００４インチ）圧縮される場合、隔離ブリッジ１２０は、バルブダイヤフラム１１８又はバルブ１０２の他の部分を、径方向内側に約０．０１２７ｍｍ（０．０００５インチ）圧縮させる可能性がある。バルブダイヤフラム１１８の方に向けられた径方向の圧縮を減少させることにより、バルブセグメント１８０が、互いに係合して、バルブ１０２を通る流体通路を密封又は閉鎖することができ、その上に、バルブセグメント１８０が座屈するか又はテント状になり、それによりバルブセグメント１８０間に間隙を形成することが防止される。
【０１０２】
バルブ１０２及びバルブ支持面１０４は、バルブ１０２の一部が、バルブ支持面１０４の一部から離間された状態で構成される。バルブ１０２の一部とバルブ支持面１０４の一部との間隔により、チェックバルブは、確実に意図した通りに作動する。
【０１０３】
第１の支持面１１０は、バルブダイヤフラム１１８の最も近い表面から距離Ｌ４だけ離間され、第２の支持面１１２は、環状の隔離ブリッジ１２０の最も近い面から距離Ｌ５だけ離間される。バルブダイヤフラム１１８が第１の支持面１１０と係合するのを防ぐために、距離Ｌ４は距離Ｌ５よりも大きい。距離Ｌ５は、少なくとも約０．０２５ｍｍ（０．００１インチ）且つ／又は約２．５ｍｍ（０．１インチ）以下であり得る。さらに、距離Ｌ５はまた、約０．０５１ｍｍ（０．００２インチ）と約１．０２ｍｍ（０．０４インチ）との間であり得る。本開示のいくつかの実施例では、距離Ｌ５は０ｍｍ（０インチ）である。
【０１０４】
動作中、バルブ１０２がバルブ支持面１０４に向かって移動すると、バルブダイヤフラム１１８が第１支持面１１０と係合し得るより前に、隔離ブリッジ１２０が第２支持面１１２と係合する。
【０１０５】
第３の支持面１１４は、隔離ブリッジ１２０の最も近い面から距離Ｌ６だけ離間される。距離Ｌ６は、少なくとも約０．０２５ｍｍ（０．００１インチ）且つ／又は約２．５ｍｍ（０．１インチ）以下であり得る。さらに、距離Ｌ６はまた、約０．０５１ｍｍ（０．００２インチ）と約０．５１ｍｍ（０．０２インチ）との間であり得る。
【０１０６】
第３の支持面１１４と隔離ブリッジ１２０との間の空間は、バルブ１０２が径方向及び軸方向の力のいずれも受容するのを可能にすることができ、その上に、第３の支持面１１４に対して隔離ブリッジ１２０が係合するのを阻止できる。
【０１０７】
環状尾根部１８６は、下流側筐体１７０の最も近い面から距離Ｌ７だけ離間される。距離Ｌ７は、少なくとも約０．０２５ｍｍ（０．００１インチ）且つ／又は約２．５ｍｍ（０．１インチ）以下であり得る。さらに、距離Ｌ７はまた、約０．１０２ｍｍ（０．００４インチ）と約１．０２ｍｍ（０．０４インチ）との間であり得る。
【０１０８】
動作中、バルブ１０２がバルブ支持面１０４から離れる方に移動すると、距離Ｌ７は、バルブダイヤフラム１１８が下流側筐体１７０に向かって移動し、バルブが開くことを可能にすることができ、その上に、環状尾根部１８６は、バルブ１０２のさらなる移動を阻止するために、下流側筐体１７０に対して係合することができる。
【０１０９】
図８Ａを参照すると、チェックバルブ１００は、下流への流体の流れ（矢印Ｄ）が、バルブ１０２を通って移動する状態である、開位置で示される。開位置では、下流への流体の流れＤは、通路の上流部分１３２から、流路１５４及びバルブ１０２を通って、通路の下流部分１３４に向かって移動することができる。
【０１１０】
開位置では、流体からの圧力が、バルブ１０２の第１の端部１２４に対して係合し、バルブ１０２の少なくとも一部をバルブ支持面１０４から離れて下流側筐体１７０に向かって移動させている。より具体的には、バルブセグメント１８０は、下流側筐体１７０に向かって押し付けられている。バルブセグメント１８０の一部は、互いに対して移動し、バルブ１０２を通る流体通路を形成している。
【０１１１】
バルブ１０２の第１の端部１２４に対して係合された圧力により、バルブダイヤフラム１１８は、下流側筐体１７０に向かって移動することができる。バルブダイヤフラム１１８が下流側筐体１７０に向かって移動すると、環状尾根部１８６と下流側筐体１７０との間の距離Ｌ７が減少する。任意選択で、距離Ｌ７は、バルブの第１の端部１２４に対する圧力が所望の圧力又はバルブ１０２を通る流れを超えるときに、環状尾根部１８６が流路１７８に対して係合するよう構成され得る。いくつかの実施例では、環状尾根部１８６が下流側筐体１７０に対して係合すると、下流側筐体１７０に向かうバルブセグメント１８０のさらなる開放又は移動が阻止される。任意選択で、支持面、たとえば第３の支持面１１４に対する隔離ブリッジ１２０の係合は、バルブ支持面１０４に対するバルブ１０２の移動を制限することができる。
【０１１２】
開位置でのバルブ１０２の移動を制限することにより、バルブへの損傷を防ぐことができる。たとえば、流体の流れ又は圧力により、バルブ１０２又はバルブダイヤフラム１１８が引き延ばされるか又は変形される可能性がある。さらに、バルブダイヤフラム１１８の、チェックバルブ１００の別の部分又は他の構造体への接触は、損傷又は動作特性の変化をもたらす可能性がある。開位置にあるバルブ１０２の移動を制限することにより、バルブ１０２の動作中の損傷又は意図しない変化を阻止できる。開位置では、バルブダイヤフラム１１８は、流体が、通路の上流部分１３２から通路の下流部分１３４に向けて、バルブ１０２を通って移動するのを可能にする。
【０１１３】
図８Ｂを参照すると、チェックバルブ１００は、下流の流体の流れ（矢印Ｕ）を伴う閉位置で示される。下流の流体の流れＵは、通路の下流部分１３４からバルブ１０２に向かう流体の逆流によって引き起こされる可能性がある。下流の流体の流れＵは、バルブ１０２に対して圧力を向け、バルブセグメント１８０、バルブダイヤフラム１１８、及び隔離ブリッジ１２０のいずれをも第１の支持面１０４に向かって移動させ得る。
【０１１４】
バルブセグメント１８０が第１の支持面１０４に向かって移動すると、バルブセグメント１８０は互いに係合して、バルブ１０２を通る流体の流路を閉じる。バルブダイヤフラム１１８が第１の支持面１０４に向かってさらに移動することにより、バルブダイヤフラム１１８及び／又はバルブセグメント１８０は、第１の支持面１１０に対して係合することができる。バルブダイヤフラム１１８が第１の支持面１１０に対して係合することが、バルブダイヤフラムを閉位置に維持する助けとなり得る。しかし、やはりバルブダイヤフラム１１８が第１の支持面１１０に対して係合することが、バルブを引き伸ばし、バルブダイヤフラム１１８を通る流路を開き、それにより、バルブ１０２を通って流体が流れるのを可能にする場合がある。
【０１１５】
閉位置でのバルブ１０２の開放又はバルブダイヤフラム１１８の伸長を阻止するために、バルブ１０２の一部は、バルブ支持面１０４と係合し、バルブ１０２の移動を阻止し、バルブ１０２への損傷を防止する。より具体的には、バルブダイヤフラム１１８が第１の支持面１１０に対して係合するより前に、隔離ブリッジ１２０が第２の支持面１１２に対して係合する。いくつかの実施例では、第２の支持面１１２に対して隔離ブリッジ１２０が係合することにより、バルブダイヤフラム１１８の外側部分が第１の支持面１１０に対して係合することを防ぐ。
【０１１６】
第２の支持面１１２に対して隔離ブリッジ１２０が係合することにより、バルブに対して係合された圧力が、バルブダイヤフラム１１８に動作中の損傷又は変化をもたらすことが防止され得る。バルブダイヤフラム１１８の動作中の損傷又は変化は、第２の支持面１１０に対してバルブダイヤフラム１１８が係合することにより、バルブダイヤフラム１１８が引き延ばされるか又は変形するときに生じる可能性があり、それによってバルブセグメント１８０間に流体の流路を作成し、バルブ１０２を通って流体の流れ（たとえば、逆流）が移動するのを可能にする。
【０１１７】
（主題技術の、条項としての例示）
本開示の態様の様々な実例を、便宜上番号を付けた条項（１、２、３など）で説明する。これらは実例として提示しており、本技術を限定しない。図及び参照番号の識別表示は、単に実例として、例示する目的で以下に提示され、条項はそうした識別表示によって限定されない。
【０１１８】
（第１項）
チェックバルブ組立体は、第１の支持面及び第２の支持面を備えるバルブ支持面であって、第２の支持面は、第１の支持面に対して径方向外側に配置されるバルブ支持面、並びに取付リムと、取付リムから径方向内側に延在し、スリットによって画定されたバルブセグメントを具備するバルブダイヤフラムと、取付リム及びバルブダイヤフラムの間で延出する環状の隔離ブリッジとを備えるバルブを有し、第１の支持面からバルブダイヤフラムの最も近い面までの距離は、第２の支持面から環状の隔離ブリッジの最も近い面までの距離より大きい。
【０１１９】
（第２項）
環状の第１のバルブ保持面と第２の環状バルブ保持面とを有し、第１及び第２のバルブ保持面が、第２の支持面に対して径方向外側に配置される、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２０】
（第３項）
取付リングは、第１の端面と、第１の端面と反対側の第２の端面とを有し、第１のバルブ保持面は、第１の端面に対して係合し、第２のバルブ保持面は、第２の端面に対して係合し、第１のバルブ保持面と第２のバルブ保持面との間で取付リムを軸方向に圧縮する、第２項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２１】
（第４項）
第１及び第２のバルブ保持面のいずれか一方が、第１及び第２のバルブ保持面の他方に向かって延出する圧縮尾根部を有する、第２項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２２】
（第５項）
第２の支持面に対して径方向外側に配置された環状のバルブ保持壁を有し、環状のバルブ保持壁が取付リムの外面に対して係合し、取付リムを径方向内側に向ける、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２３】
（第６項）
環状のバルブ保持壁の内面は、取付リムの外面によって画定される断面長さよりも短い断面長さを有する、第５項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２４】
（第７項）
第１の支持面を貫通して延在する流体通路を有する、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２５】
（第８項）
バルブダイヤフラムは、外側部分及び内側部分を有し、バルブセグメントは、外側部分から内側部分に向かって延出する、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２６】
（第９項）
バルブダイヤフラムは、外側部分と内側部分との間に延在する環状の溝を有する、第８項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２７】
（第１０項）
バルブダイヤフラムは、第１の端部及び第２の端部と、第２の端部から離れる方に延出する突起部とを有する、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２８】
（第１１項）
突起部は、バルブダイヤフラムの外側部分に沿って延出する環状尾根部である、第１０項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１２９】
（第１２項）
環状の隔離ブリッジは、弓形の断面プロファイルを有する、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１３０】
（第１３項）
環状の隔離ブリッジは、取付リムから第１の方向に延出する第１のブリッジ壁と、第１のブリッジ壁から第１の方向を横切る第２の方向に延出する第２のブリッジ壁とを有する、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１３１】
（第１４項）
第２のブリッジ壁は、第１のブリッジ壁からバルブダイヤフラムまで延出する、第１３項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１３２】
（第１５項）
環状の隔離ブリッジの頂点は、第１のブリッジ壁と第２のブリッジ壁との交点によって形成される、第１３項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１３３】
（第１６項）
環状の隔離ブリッジは、スカラップ形の切欠きを持つ外面を有する、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１３４】
（第１７項）
環状の隔離ブリッジは、突起部を備える外面を有する、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１３５】
（第１８項）
バルブ支持面は、第１の支持面と底面との間に延在するチャネル壁を備える環状チャネルを有する、第１項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１３６】
（第１９項）
チャネル壁は第３の支持面を画定し、底面は第２の支持面を画定する、第１８項に記載のチェックバルブ組立体。
【０１３７】
（第２０項）
チェックバルブ組立体を通る流れを制御する方法であって、該方法は、バルブ支持面を備える流体通路を画定するステップであって、バルブ支持面は、第１の支持面及び第２の支持面を有し、第２の支持面は、第１の支持面に対して径方向外側にあるステップと、バルブをバルブ支持面に隣接するよう配置するステップであって、バルブは、流体通路を通って流体が流れるのを阻止するよう構成され、スリットによって画定されたバルブセグメントを備えるバルブダイヤフラム、及びバルブダイヤフラムから径方向外側に延在する環状の隔離ブリッジを有するステップとを有し、バルブがバルブ支持面に向かって移動するとき、バルブダイヤフラムが第１の支持面に係合するより前に、隔離ブリッジが第２の支持面に係合する。
【０１３８】
（他の考察事項）
いくつかの実施例では、本明細書の条項のいずれも、独立条項のいずれか１つ又は従属条項のいずれか１つを拠り所とする（ｄｅｐｅｎｄ  ｆｒｏｍ）ことができる。一態様では、条項（たとえば、従属又は独立条項）のいずれかを、他の任意の１つ又は複数の条項（たとえば、従属又は独立条項）と組み合わせることができる。一態様では、クレームは、条項、文、句、又は段落に列挙された単語（たとえば、ステップ、動作、手段、又は構成要素）の一部又はすべてを含むことができる。一態様では、クレームは、１つ又は複数の条項、文、句、又は段落に列挙された単語の一部又はすべてを含むことができる。一態様では、条項、文、句、又は段落のそれぞれの単語の一部を削除できる。一態様では、追加の単語又は要素を、条項、文、句、又は段落に追加できる。一態様では、本技術は、本明細書で説明される構成要素、要素、機能、又は動作の一部を利用することなく実現することができる。一態様では、本技術は、追加の構成要素、要素、機能、又は動作を利用して実現することができる。
【０１３９】
前述の説明は、当業者が本明細書で説明する様々な構成を実施できるようにするために提示される。本技術は、様々な図及び構成を参照して具体的に説明しているが、これらは例示の目的のみであり、本技術の範囲を限定するものとして解釈されるべきではないことを理解されたい。
【０１４０】
主題の技術を実現するための、他の多くのやり方があり得る。本明細書で説明する様々な機能及び要素は、本技術の範囲から逸脱することなく、示されるものとは異なる形で分割され得る。こうした構成に対する様々な修正は、当業者には容易に明らかとなろう。また本明細書で定義される一般的な原理は、他の構成に適用される場合がある。したがって、本技術の範囲から逸脱することなく、当業者は、本技術に多くの変更及び修正を加えることができる。
【０１４１】
開示されたプロセス内のステップの特定の順序又は階層は、例示的な手法の例であることを理解されたい。設計の好みに基づいて、プロセス内のステップの特定の順序又は階層を再配置できることを理解されたい。ステップの一部は、同時に実行され得る。添付の方法クレームは、例の順序で様々なステップの要素を提示しており、提示された特定の順序又は階層に限定されることを意図しない。
【０１４２】
本明細書で使用する、一連の項目の前にある「少なくとも１つの」という句は、その項目のいずれかを区切る用語「及び」若しくは「又は」を伴って、リストの各要素（すなわち各項目）ではなく、リスト全体を修飾する。「少なくとも１つの」という句は、列挙された各項目のうちの少なくとも１つを選択することが必要なのではなく、むしろこの句により、項目のいずれか１つのうちの少なくとも１つ、項目の任意の組合せの少なくとも１つ、及び／又はそれぞれの項目のうちの少なくとも１つを含むことを、意味することができる。実例として、「Ａ、Ｂ、及びＣのうちの少なくとも１つ」又は「Ａ、Ｂ、若しくはＣのうちの少なくとも１つ」という句はそれぞれ、Ａのみ、Ｂのみ、若しくはＣのみ、Ａ、Ｂ、及びＣの任意の組合せ、並びに／又はＡ、Ｂ、及びＣのそれぞれのうちの少なくとも１つを指す。
【０１４３】
この開示で使用される「上部」、「底部」、「前部」、「後部」などの用語は、通常の重力による座標系ではなく、任意の座標系を指すものと理解されたい。したがって、上面、底面、前面、及び後面は、重力による座標系における上方へ、下方へ、斜めに、又は水平に広がることができる。
【０１４４】
さらに、説明又は特許請求の範囲で、用語「含む」、「持つ」などが使用される限りにおいて、かかる用語は、「有する」という用語が、「有する」がクレームの中で転換語として使用されるときに解釈されるのと同様の形で、包括的であることを意図している。
【０１４５】
１つ又は複数の態様では、用語「約」「ほぼ」及び「おおよそ」は、それらが対応する用語及び／又は項目間の関係性について業界で許容される許容範囲を提示することができる。
【０１４６】
単語「例示的な」は、本明細書では、「実例、例、又は例示として機能する」ことを意味するように使用される。「例示的な」として本明細書で説明するどの実施例も、必ずしも他の実施例よりも好ましい又は有利であると解釈されるべきではない。
【０１４７】
単数形の要素への言及は、特に明記されていない限り、「１つだけ」ではなく、むしろ「１つ又は複数」を意味することを意図している。男性の代名詞（たとえば、彼の）には、女性及び中性（たとえば、彼女の、及びその）が含まれ、逆も同様である。用語「いくつかの」は、１つ又は複数を指す。下線付き及び／又はイタリック体の見出し及び小見出しは、ただ単に便宜上使用され、本技術を限定せず、本技術の説明の解釈に関連して参照されるものではない。当業者に知られている、又は後に知られるようになる、この開示全体にわたって説明する様々な構成の要素に対する、すべての構造的及び機能的同等物は、参照により明示的に本明細書に組み込まれ、本技術に包含されることを意図している。さらに、本明細書で開示するいずれも、かかる開示が上記の説明に明示的に列挙されているかどうかにかかわらず、公共に捧げられることを意図しない。
【０１４８】
詳細な説明は多くの細部を含むが、これらは、本技術の範囲を限定するものとしてではなく、単に本技術の相異なる実例及び態様を例示するものとして解釈されるべきである。本技術の範囲には、上記で詳細に論じていない他の実施例が含まれることを理解されたい。本明細書に開示される本技術の方法及び装置の配置構成、動作、及び詳細において、本開示の範囲から逸脱することなく、他の様々な修正、変更、及び変形を行うことができる。特に明記しない限り、単数形の要素への言及は、明示的に述べられていない限り「１つだけ」を意味することを意図しておらず、むしろ「１つ又は複数」を意味することを意図している。加えて、本開示の範囲内に包含されるために、デバイス又は方法が、本開示の相異なる実施例によって解決可能なすべての問題に対処する（又は、達成可能なすべての利点を持つ）必要はない。本明細書での「できる」及びその派生語の使用は、肯定的な能力ではなく、「可能性がある」又は「任意選択で」という意味で理解されるものとする。
【図１】
2021502528.tif 000003
【図２】
2021502528.tif 000004
【図３】
2021502528.tif 000005
【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
2021502528.tif 000009
【図６】
2021502528.tif 000010
【図７】
2021502528.tif 000011
【図８Ａ】
2021502528.tif 000012
【図８Ｂ】
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【手続補正書】
【提出日】令和1年7月17日(2019.7.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の支持面及び第２の支持面を有するバルブ支持面であって、前記第２の支持面は、前記第１の支持面に対して径方向外側に配置されている、バルブ支持面、及び
取付リムと、前記取付リムから径方向内側に延びるバルブダイヤフラムであって、スリットによって画定されたバルブセグメントを有するバルブダイヤフラムと、前記取付リム及び前記バルブダイヤフラムの間に延びる環状の隔離ブリッジとを有するバルブ
を有するチェックバルブ組立体であって、
前記第１の支持面から前記バルブダイヤフラムの最も近い面までの距離が、前記第２の支持面から前記環状の隔離ブリッジの最も近い面までの距離より大きく、それにより、前記バルブが前記バルブ支持面に向かって移動するとき、前記バルブダイヤフラムが前記第１の支持面に係合するより前に前記隔離ブリッジが前記第２の支持面に係合する、チェックバルブ組立体。
【請求項２】
環状の第１のバルブ保持面と第２の環状バルブ保持面とを有し、前記第１及び第２のバルブ保持面は前記第２の支持面に対して径方向外側に配置される、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項３】
前記取付リムは、第１の端面と、前記第１の端面と反対側の第２の端面とを有し、前記第１のバルブ保持面は前記第１の端面に対して係合し、前記第２のバルブ保持面は前記第２の端面に対して係合し、それにより前記第１のバルブ保持面と前記第２のバルブ保持面との間で前記取付リムを軸方向に圧縮する、請求項２に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項４】
前記第１及び第２のバルブ保持面のいずれか一方が、前記第１及び第２のバルブ保持面の他方に向かって延びる圧縮尾根部を有する、請求項２に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項５】
前記第２の支持面に対して径方向外側に配置された環状のバルブ保持壁を有し、前記環状のバルブ保持壁は、前記取付リムの外面に対して係合し、それにより前記取付リムを径方向内側に向かわせる、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項６】
前記環状のバルブ保持壁の内面が、前記取付リムの前記外面によって画定される断面長さよりも短い断面長さを有する、請求項５に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項７】
前記第１の支持面を貫通して延びる流体通路を有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項８】
前記バルブダイヤフラムは、外側部分及び内側部分を有し、前記バルブセグメントは、前記外側部分から前記内側部分に向かって延びている、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項９】
前記バルブダイヤフラムは、前記外側部分と前記内側部分との間に延びる環状の溝を有する、請求項８に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１０】
前記バルブダイヤフラムは、第１の端部及び第２の端部と、前記第２の端部から離れるように延びる突起部とを有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１１】
前記突起部は、前記バルブダイヤフラムの外側部分に沿って延びる環状尾根部である、請求項１０に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１２】
前記環状の隔離ブリッジは、弓形の断面プロファイルを有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１３】
前記環状の隔離ブリッジは、前記取付リムから第１の方向に延びる第１のブリッジ壁と、前記第１のブリッジ壁から前記第１の方向を横切る第２の方向に延びる第２のブリッジ壁とを有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１４】
前記第２のブリッジ壁は、前記第１のブリッジ壁から前記バルブダイヤフラムまで延びている、請求項１３に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１５】
前記環状の隔離ブリッジの頂点が、前記第１のブリッジ壁と前記第２のブリッジ壁との交点によって形成される、請求項１３に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１６】
前記環状の隔離ブリッジは、スカラップ形の切欠きを備えた外面を有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１７】
前記環状の隔離ブリッジは、突起部を備えた外面を有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１８】
前記バルブ支持面は、前記第１の支持面と底面との間に延びるチャネル壁を備えた環状チャネルを有する、請求項１に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項１９】
前記チャネル壁は第３の支持面を画定し、前記底面は前記第２の支持面を画定している、請求項１８に記載のチェックバルブ組立体。
【請求項２０】
チェックバルブ組立体を通る流れを制御する方法であって、
バルブ支持面を有する流体通路を画定するステップであって、前記バルブ支持面は第１の支持面及び第２の支持面を有し、前記第２の支持面は前記第１の支持面に対して径方向外側にある、ステップと、
バルブを前記バルブ支持面に隣接して配置するステップであって、前記バルブは、前記流体通路を通る流体の流れに抵抗するように構成されたバルブダイヤフラムを有し、前記バルブダイヤフラムは、スリットによって画定されたバルブセグメントを有し、また前記バルブは、前記バルブダイヤフラムから径方向外側に延びる環状の隔離ブリッジを有する、ステップと
を含む方法において、
前記バルブが前記バルブ支持面に向かって移動するとき、前記バルブダイヤフラムが前記第１の支持面に係合するより前に前記隔離ブリッジが前記第２の支持面に係合する、方法。
【国際調査報告】
2021502528.tif 000014
2021502528.tif 000015
2021502528.tif 000016