(57)【要約】  ネオアジュバント療法によって個体の腫瘍を治療する方法であって、上記個体は腫瘍量を効果的に縮小する治療を前もって受けておらず、腫瘍溶解性キメラポリウイルス構築物、または腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物および免疫チェックポイント阻害剤を投与するステップ、これに続いて、腫瘍を縮小するステップ、を含む、方法が提供される。本方法は、腫瘍の縮小の後に、免疫チェックポイント阻害剤または腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物の投与をさらに含むことができる。本方法を実施するためのキットも提供される。【選択図】図１
2021520368.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
腫瘍を有する個体を治療する方法であって、
ａ）腫瘍の外科的切除の前に、治療有効量の免疫チェックポイント阻害剤および治療有効量の腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を個体に投与するステップ、
ｂ）次いで、外科手術を行って腫瘍を切除するステップ、
ｃ）腫瘍の切除後に、治療有効量の免疫チェックポイント阻害剤を個体に投与するステップ
を含み、
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は、ポリオウイルスのクローバーリーフと前記ポリオウイルスのオープンリーディングフレームの間の前記ポリオウイルスの５’非翻訳領域にヒトライノウイルス２（ＨＲＶ２）配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を有する前記ポリオウイルスのＳａｂｉｎタイプＩ株を含んでもよい、方法。
【請求項２】
がんのネオアジュバント免疫療法のための方法であって：
ａ）腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物または腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物および免疫チェックポイント阻害剤を含む、１種または複数の免疫療法剤を、治療有効量で腫瘍を有する個体に投与するステップ、
ｂ）１種または複数の免疫療法剤を受けるステップに続いて、個体において腫瘍量を縮小するのに有効である抗がん療法で個体を治療するステップ
を含む、方法。
【請求項３】
抗がん療法は、外科手術、放射線療法、またはそれらの組合せからなる群から選択される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は、ポリオウイルスのクローバーリーフと前記ポリオウイルスのオープンリーディングフレームの間の前記ポリオウイルスの５’非翻訳領域にヒトライノウイルス２（ＨＲＶ２）配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を有する前記ポリオウイルスのＳａｂｉｎタイプＩ株を含む、請求項２または３に記載の方法。
【請求項５】
ただ１種の免疫療法剤が腫瘍を有する個体に投与され、その後に、個体は腫瘍量を縮小する抗がん療法を受け、
免疫療法剤は、ポリオウイルスのクローバーリーフと前記ポリオウイルスのオープンリーディングフレームの間の前記ポリオウイルスの５’非翻訳領域にヒトライノウイルス２（ＨＲＶ２）配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を有する前記ポリオウイルスのＳａｂｉｎタイプＩ株を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項６】
腫瘍量を縮小する抗がん療法を受けるステップに続いて、個体は、１種または複数の腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物または免疫チェックポイント阻害剤を含む維持療法を受けるステップをさらに含む、請求項２に記載の方法。
【請求項７】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は、薬学的に許容される担体をさらに含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
免疫チェックポイント阻害剤は、薬学的に許容される担体をさらに含む、請求項１から７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
腫瘍は、脳腫瘍、腎細胞癌、前立腺腫瘍、膀胱腫瘍、食道腫瘍、胃腫瘍、膵腫瘍、結腸直腸腫瘍、肝臓腫瘍、胆嚢腫瘍、乳房腫瘍、肺腫瘍、頭頸部腫瘍、皮膚腫瘍、黒色腫、および肉腫からなる群から選択される、請求項１〜８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
腫瘍はＮＥＣＬ５（ネクチン様タンパク質５）を発現する、請求項１または２に記載の方法。
【請求項１１】
腫瘍はＮＥＣＬ５（ネクチン様タンパク質５）を発現する、請求項１〜９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は腫瘍に直接投与される、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を個体に投与するステップの前に、個体の腫瘍を試験してＮＥＣＬ５の発現を確認するステップを含む、請求項１または２に記載の方法。
【請求項１４】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を個体に投与するステップの前に、個体の腫瘍を試験してＮＥＣＬ５の発現を確認するステップを含む、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
免疫チェックポイント阻害剤は、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤＬ−１抗体、抗ＣＴＬＡ４抗体、抗ＬＡＧ−３抗体、および抗ＴＩＭ−３抗体からなる群から選択される、請求項１または２に記載の方法。
【請求項１６】
免疫チェックポイント阻害剤は、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤＬ−１抗体、抗ＣＴＬＡ４抗体、抗ＬＡＧ−３抗体、および抗ＴＩＭ−３抗体からなる群から選択される、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１７】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物および免疫チェックポイント阻害剤が、腫瘍を有する個体に投与される、請求項２に記載の方法。
【請求項１８】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物も免疫チェックポイント阻害剤も両方が、腫瘍を有する個体に投与される、請求項２〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物が個体に投与され、その後に、個体は免疫チェックポイント阻害剤を受ける、請求項１、１７または１８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２０】
免疫チェックポイント阻害剤が個体に投与され、その後に、個体は腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を受ける、請求項１、１７または１８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２１】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を投与するステップの数日前に、ポリオウイルス免疫付与ブースターを個体に投与するステップをさらに含む、請求項１または２に記載の方法。
【請求項２２】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を投与するステップの数日前に、ポリオウイルス免疫付与ブースターを個体に投与するステップをさらに含む、請求項１〜２０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
腫瘍の切除または縮小の後に個体に免疫チェックポイント阻害剤の複数回用量を投与するステップをさらに含み、用量は数日または数週間隔てられている、請求項１または２に記載の方法。
【請求項２４】
腫瘍の切除または縮小の後に個体に免疫チェックポイント阻害剤の複数回用量を投与するステップをさらに含み、用量は数日または数週間隔てられている、請求項１〜２２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２５】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物および免疫チェックポイント阻害剤を含むキット。
【請求項２６】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は第１の容器にあり、免疫チェックポイント阻害剤は第２の容器にある、請求項２５に記載のキット。
【請求項２７】
腫瘍細胞試料でＮＥＣＬ５発現を休止させる試薬をさらに含む、請求項２５または２６に記載のキット。
【請求項２８】
試薬は、ＮＥＣＬ−５に特異的な抗体またはＮＥＣＬ−５に特異的なＰＣＲプライマーを含む、請求項２７に記載のキット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本特許出願は、２０１８年４月２日出願、米国仮特許出願第６２／６５１，４７０号、および２０１９年３月２５日出願、米国仮特許出願第６２／８２３，２７７号の優先権の利益を主張するものであり、双方ともそれらの全体が参照により本明細書に組み込まれる。
連邦政府資金による研究開発の記載
本発明は、ＮＣＩ／ＮＩＨによって授与された連邦助成金第Ｒ３５−ＣＡ１９７２６４号および国防総省乳がん研究プログラムレベル３ブレイクスルーアワードによって授与された連邦助成金第ＢＣ１５１０８３号の下に、政府支援を受けてなされた。連邦政府は、本発明に対して一定の権利を有する。
本発明の技術分野
本発明は、抗腫瘍療法の分野に関する。詳細には、本発明は、ネオアジュバント療法における腫瘍溶解性ウイルス抗腫瘍治療に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＰＶＳＲＩＰＯは、組換え腫瘍溶解性ポリオウイルスである。ＰＶＳＲＩＰＯは、ヒトライノウイルスタイプ２（ＨＲＶ２）の外来性の配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を含有する、減弱化生タイプ１（Ｓａｂｉｎ）ＰＶワクチンからなる。Gromeier et al., PNAS 93: 2370-2375 (1996)および米国特許第６，２６４，９４０号を参照されたい。ＩＲＥＳは、ポリオウイルスゲノムの５’非翻訳領域に位置するシス作用性遺伝因子であり、ウイルス性の、ｍ7Ｇ−キャップ非依存性翻訳を媒介する。ＰＶＳＲＩＰＯの抗腫瘍効果は、直接なウイルス媒介性の腫瘍細胞の死滅、および二次的な腫瘍に対する宿主媒介性免疫応答を含む。Brown et al., Sci Transl Med (: 4220 (2017)を参照されたい。本ウイルスは、ヒトにおいて劇的で予想外の効力を示してきた。それでもなお、１つまたは複数の治療効果の改善をヒトに対して、特に治療困難ながんの個体に対して、もたらす抗がん治療を特定し、開発する必要性が当技術分野において引き続き存在する。
【発明の概要】
【０００３】
本発明の一態様によれば、ネオアジュバント療法によって個体の腫瘍を治療する方法が提供される。この方法では、上記個体は腫瘍量を縮小する治療を前もって受けていない（例えば、腫瘍量を縮小する外科的治療または放射線治療がない）。免疫チェックポイント阻害剤も、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物（の投与の前後に）に関連して同時にまたは逐次的にいずれかで個体に投与される。治療有効量の腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物および治療有効量の免疫チェックポイント阻害剤を用いた治療の後、次いで、個体は腫瘍量を縮小する治療を受ける。一態様では、個体に投与される、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は、ポリオウイルスのクローバーリーフと前記ポリオウイルスのオープンリーディングフレームの間のポリオウイルスの５’非翻訳領域にヒトライノウイルス２（ＨＲＶ２）配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を有するポリオウイルスのサビンタイプＩ株を含む。
【０００４】
本発明の別の態様によれば、ネオアジュバント療法によって個体の腫瘍を治療する方法が提供される。この方法では、個体は腫瘍を治療する切除を前もって受けていない（例えば、腫瘍量を縮小する外科的治療はない）。免疫チェックポイント阻害剤が個体に投与される。腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物も個体に投与され、ここで、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は、ポリオウイルスのクローバーリーフと前記ポリオウイルスのオープンリーディングフレームの間の前記ポリオウイルスの５’非翻訳領域にヒトライノウイルス２（ＨＲＶ２）配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を有する前記ポリオウイルスのサビンタイプＩ株を含む（ＰＶＳＲＩＰＯ）。免疫チェックポイント阻害剤および腫瘍溶解性キメラポリオウイルスを含むネオアジュバント療法の投与に続いて、個体は、腫瘍の外科的切除を含む腫瘍量を縮小する治療を受ける。このような腫瘍の切除は、免疫チェックポイント阻害剤および腫瘍溶解性キメラポリオウイルスの投与の後に１週間〜１カ月の範囲の期間中に行うことができる。
【０００５】
本発明のさらなる態様によれば、本明細書に記載のネオアジュバント療法の方法のいずれかは、６カ月〜１週間の間でポリオウイルス免疫付与ブースター（例えば、Ｓａｎｏｆｉ−Ｐａｓｔｅｕｒ製の３価不活化ＩＰＯＬ）を投与するステップ、その後に、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を投与するステップ、をさらに含むことができる。
本発明の別の態様によれば、本明細書に記載の方法のいずれかは、腫瘍切除の後のアジュバント療法をさらに含むことができ、ここで、そのような療法は、１種または複数の腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物または免疫チェックポイント阻害剤を、腫瘍量が縮小された個体に、投与するステップを含む。例えば、腫瘍切除または腫瘍の放射線治療の後に、免疫チェックポイント阻害剤を、維持療法において必要に応じて個体に投与することができる。別の例では、切除または放射線の後に腫瘍が再発する場合、腫瘍溶解性キメラポリオウイルスを個体に投与することができる。
【０００６】
本発明のさらなる態様によれば、個体における腫瘍のネオアジュバント療法が提供され、腫瘍のネオアジュバント療法における医薬としてのまたは組成物としての、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物の単独での使用、または免疫チェックポイント阻害剤との組合せでの使用が提供され、ここで、個体は腫瘍を治療する切除を前もって受けておらず、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は、ポリオウイルスのクローバーリーフと前記ポリオウイルスのオープンリーディングフレームの間の前記ポリオウイルスの５’非翻訳領域にヒトライノウイルス２（ＨＲＶ２）配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を有する前記ポリオウイルスのサビンタイプＩ株を含み、かつ、治療有効量の腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物で、または腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物と治療有効量の免疫チェックポイント阻害剤を含む組合せで、腫瘍を治療した後に、次いで、腫瘍量を縮小させる。ネオアジュバント療法は、腫瘍量の縮小に続いて、治療有効量の腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物、もしくは治療有効量の免疫チェックポイント阻害剤、またはそれらの組合せを投与するステップを含む、１つまたは複数の治療をさらに含むことができる。
【０００７】
がんのネオアジュバント免疫療法のための方法であって：ａ）腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物、または組合せ療法で逐次的に投与される腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物と免疫チェックポイント阻害剤、を含む、１種または複数の免疫療法剤を治療有効量で腫瘍を有する個体に投与するステップ、ｂ）１種または複数の免疫療法剤を受けるステップに続いて、個体において腫瘍量（例えば、腫瘍の量）を縮小するのに有効である、外科手術、放射線療法、およびそれらの組合せからなる群から選択される抗がん療法で個体を治療するステップ（すなわち、１種または複数の免疫療法剤は抗がん療法の前に投与される）、を含む、方法も提供される。腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物もしくは免疫チェックポイント阻害剤、またはそれらの組合せは、薬学的に許容される担体の添加をさらに含むことができる。一態様では、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物はＰＶＳＲＩＰＯである。
【０００８】
免疫チェックポイント阻害剤および腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を、その腫瘍が切除または放射線治療による縮小を前もって受けていない個体に、それぞれ治療有効量で、投与するステップを含む、個体における腫瘍のネオアジュバント療法が提供され、ここで、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は、ポリオウイルスのクローバーリーフと前記ポリオウイルスのオープンリーディングフレームの間の前記ポリオウイルスの５’非翻訳領域にヒトライノウイルス２（ＨＲＶ２）配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を有する前記ポリオウイルスのサビンタイプＩ株を含み、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物および免疫チェックポイント阻害剤で腫瘍を治療した後に、次いで、腫瘍は腫瘍量を縮小する治療を受け、かつ本発明のネオアジュバント療法は、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物と免疫チェックポイント阻害剤の組合せを使用するアジュバント療法と比較して、治療効果の改善をもたらす。治療効果としては、次のうちの１つまたは複数を挙げることができる：腫瘍部位周辺の炎症の軽減（切除前および／または切除後）；全生存率の改善；無病生存率の改善；再発の可能性の低下（原発性臓器および／または遠隔再発）；転移性疾患の発症率の低下；および抗腫瘍免疫応答の上昇；または当業者であれば知っており、治療するがんのタイプに応じた適切な治療効果判定を使用した全体的な奏効率の改善（例えば、リンパ腫については、Cheson et al., 2014, J. Clin. Oncology32 (27):3059-3067；固形非リンパ系腫瘍については、固形がんの治療効果判定（ＲＥＣＩＳＴ）、を参照されたい））。炎症の軽減に関して、腫瘍、特に脳腫瘍を抱え、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物による治療を受け、最小限のまたは容易に制御可能な炎症を経験しているそういった個体は、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物による治療を受け、広範な炎症または扱いにくい炎症を経験している個体と比較して、より良好な（より効果的および／またはより持続性のある）抗腫瘍応答を示すことが発見された。
【０００９】
本明細書を読むことにより当業者に明らかとなるこれらのおよび他の態様によって、当技術分野にがんを治療するための新たな治療レジメンが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物ＰＶＳＲＩＰＯの遺伝子構造を示すダイアグラムである。ポリオウイルスの５’非翻訳領域（ＵＴＲ）は、ポリオウイルスの５’末端のクローバーリーフとポリオウイルスのオープンリーディングフレームの間に、天然ポリオウイルス配列の代わりに、ヒトライノウイルスＢからの配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）を含有する。
【図２】様々な用量のＰＶＳＲＩＰＯ（青線；「ＰＶＳＲＩＰＯ」）で治療された個体と比較した、既存対照（historical control）（赤線）の全生存率のカプランマイヤー曲線の図であり、ｙ軸は全生存率（「残存確率」）、ｘ軸は月数である。
【図３】乳がん（ＳＵＭ１４９およびＭＤＡ−ＭＢ２３１）、黒色腫がん（ＤＭ６）、および前立腺がん（ＬＮＣａＰ）を代表する異なる４種の腫瘍細胞株を使用する結果を示す図である。樹状細胞（ＤＣ）をディッシュに播種した。腫瘍溶解産物からの上清をＤＣ培養物に添加しインキュベートした。次いで、上清を除去し、ＤＣを洗浄した。ＤＮａｓｅ  Ｉで処理した末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）を３７℃でインキュベートした。非付着細胞を回収し、ＣＴＬ刺激培地中、ＩＬ−７の存在中で、応答細胞とスティミュレーターＤＣとの比を１０：１で、ポリオウイルス誘導腫瘍溶解産物を担持させたＤＣで刺激した。１２〜１４日目、Ｔ細胞を回収し、カウントし、ユウロピウム放出ＣＴＬアッセイにおいてエフェクターＴ細胞として使用した。関連する腫瘍抗原および無関係の腫瘍抗原をコードするｍＲＮＡをトランスフェクトした自己ＤＣを対照標的として使用した。ＤＣ対照標的には、ｍＲＮＡをエレクトロポレートした標的細胞を回収し、洗浄して培地を残らずに除去し、ユウロピウム（Ｅｕ）で標識した。あるいは、元の標的細胞（Ｓｕｍ１４９、ＭＤＡＭＢ２３１、ＬＮＣａＰまたはＤＭ６）をＥｕで標識した。異なるＥ：Ｔ比でのユウロピウム標識標的（Ｔ）１０，０００個およびエフェクター細胞（Ｅ）の段階希釈物を９６ウェルＶ字底プレートでインキュベートした。プレートを３分間遠心分離し、３７℃でインキュベートした。上清５０μｌを回収し、９６ウェル平底プレートの増強溶液１５０μｌに添加し、ＶＩＣＴＯＲ３  Ｍｕｌｔｉｌａｂｅｌ  Ｃｏｕｎｔｅｒ（Ｐｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒ）を使用して、ユウロピウム放出を時間分解蛍光により測定した。式：特異的放出％＝［（実験による放出−自発的放出）／（全放出−自発的放出）］×１００を使用して特異的細胞傷害活性を決定した。標的細胞の自発的放出は、洗浄剤による全放出の２５％未満であった。標的細胞の自発的放出は、Ｔ細胞を含まない培地で標的細胞をインキュベートすることにより決定した。アッセイはいずれも三重反復で実施したものであり、バーは平均溶解％を表し、誤差バーは平均の標準誤差を表す。
【図４Ａ−４Ｄ】本発明と類似のポリオウイルスとチェックポイント阻害剤との組合せ治療を含めて様々な治療を使用する、Ｃ５７Ｂｌ６マウスのＣＴ２Ａ神経膠腫を使用したマウス腫瘍モデルでのｉｎ  ｖｉｖｏ試験の結果を示す図である。マウスおよびＣＴ２Ａ細胞はともにヒトポリオウイルス受容体ＣＤ１５５を発現する。以下の実験的治療による結果（経時的腫瘍体積）を上パネルに示す：図４Ａ、群Ｉ：ＤＭＥＭ（ウイルスの対照へのビヒクル）＋ＩｇＧ（抗ＰＤ１の対照への）；図４Ｂ、群ＩＩ：ＰＶＳＲＩＰＯの単回腫瘍内注射＋ＩｇＧ；図４Ｃ、群ＩＩＩ：ＤＭＥＭの単回腫瘍内注射＋抗ＰＤ１；図４Ｄ、群ＩＶ：ＰＶＳＲＩＰＯ（「ｍＲＩＰＯ」）の単回腫瘍内注射＋抗ＰＤ１。抗ＰＤ１は腹腔内注射により３回分（３日目、６日目、９日目）で与えた。下の３つのパネルは、治療群ＩＩ〜ＩＶの個々のマウス（各ラインは別のマウスである）の腫瘍応答（経時的腫瘍体積）を示している。
【図５Ａ−５Ｂ】乳がんのＥ０７７１同所性免疫適格性マウスモデルにおいて増殖を制限する抗ＰＤ１または抗ＰＤＬ１チェックポイント阻害剤抗体と組み合わせたＰＶＳＲＩＰＯ（ｍＲＩＰＯ）によるマウスの治療の結果を示す図である。Ｅ０７７１−ＣＤ１５５腫瘍細胞１０6個を含む乳腺脂肪パッドで、マウスを移植した。腫瘍がおよそ１００ｍｍ3に達したとき、ＰＢＳまたはｍＲＩＰＯ（５×１０7ｐｆｕ）を腫瘍に注射した。抗ＰＤ１（図５Ａ）／抗ＰＤＬ１（図５Ｂ）を、ｍＲＩＰＯ注射の日に、次いで、２〜３日毎に４回、腹腔内に注射した（ＰＢＳ  ２００μＬ中２５０μｇ）。腫瘍の増殖を経時的にモニターした。図５Ａに示すように、ｍＲＩＰＯと抗ＰＤ１抗体の両方が、ＰＢＳと比較して腫瘍体積を制御することができたが、ｍＲＩＰＯと抗ＰＤ１の組合せは、有意により良好であった。図５Ｂに示すように、同様の結果が、抗ＰＤＬ−１を使用して得られ、この場合、ｍＲＩＰＯまたは抗ＰＤＬ１のいずれか単独で、ＰＢＳ対照よりも腫瘍増殖を良好に制御することができたが、ｍＲＩＰＯと抗ＰＤＬ１の組合せは、腫瘍増殖の減少をもたらした。
【図６Ａ−６Ｂ】Ｅ０７７１−ＣＤ１５５細胞５ｘ１０5個を同所的に移植されたＣ５７ＢＬ／６−ＣＤ１５５トランスジェニックマウスの様々な治療の結果を示す図である。図６Ａは、（ｉ）ネオアジュバント療法（ｍＲＩＰＯ、これに続いて外科手術を受けている（−★−）、（ｉｉ）ＰＢＳによる治療、これに続いて外科手術を受けている（−◆−）、（ｉｉｉ）外科手術を受けず、ｍＲＩＰＯによる治療を受けている（−■−）、および（ｉｖ）外科手術を受けず、ＰＢＳによる治療を受けている（−●−）、マウスの腫瘍移植後の日数にわたる腫瘍体積のグラフである。有意性は、ｐ値：★、Ｐ≦０．０５；★★、Ｐ≦０．０１；★★★、Ｐ≦０．００１、で表されている。図６Ｂは、ＰＢＳによる治療を受け、これに続いて外科手術を受けたマウス（−◆−）と比較した、ｍＲＩＰＯによる治療を受け、これに続いて外科手術を受けたマウス（−★−）の、腫瘍再チャレンジ後の日数にわたる腫瘍体積のグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
がんのネオアジュバント化学療法は数年間適用されてきたが、がんのネオアジュバント免疫療法はまだ発展中の医学的適用である。本発明者らは、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物または腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物と免疫チェックポイント阻害剤を含む組合せ、を含む、１種または複数の免疫療法剤を腫瘍を有するヒトに投与する、ネオアジュバント免疫療法（本明細書ではネオアジュバント療法とも呼ばれる）を開発した。１種または複数の免疫療法剤の投与の後に、１種または複数の免疫療法剤によって治療した腫瘍を、次いで縮小させる（例えば、外科手術によって切除され、または放射線療法によってサイズおよび／または量が縮小される）。任意で、個体は、１種または複数の免疫療法剤を含む維持療法を次いで受けることができる。予期せぬことに、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物（例えば、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる米国特許第６，２６４，９４０号に記載のＰＶＳＲＩＰＯ）または腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物と免疫チェックポイント阻害剤の組合せ、を含むネオアジュバント免疫療法で治療した個体について、１つまたは複数の治療効果が観察される。これらの治療効果は、本発明の時点では明らかではなかった。例えば、本発明の時点では、ネオアジュバント療法の使用から観察された病理学的完全奏効率は、ネオアジュバント療法の後の一部の乳がん患者で観察されたように、いつも生存率の改善という形で現れるとは限らないことが知られていた。加えて、遺伝子変異量が低い腫瘍は、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物ＰＶＳＲＩＰＯによる治療に最も応答する。一方（対照的に）、免疫チェックポイント阻害剤での治療による免疫チェックポイント遮断に対する応答性は、主として遺伝子変異量が高い腫瘍によるものである。また、ＰＶＳＲＩＰＯはアジュバントセッティングの治験で使用されてきた。すなわち、この場合、ＰＶＳＲＩＰＯによる治療後に腫瘍は切除されない。アジュバントセッティングでは、腫瘍細胞をＰＶＳＲＩＰＯによって感染させ、より感染性のウイルスを産生し、感染腫瘍細胞をウイルスによって溶解し、新たに産生された感染性ウイルスが放出され、これは、次いで、腫瘍のさらなる腫瘍細胞に感染することができ、このサイクルが繰り返される。新たに産生されたウイルスはまた、抗腫瘍免疫応答を誘導する上で樹状細胞をさらに刺激することもできる。ＰＶＳＲＩＰＯおよび免疫チェックポイント阻害剤の投与後に腫瘍量を縮小するので、腫瘍感染と溶解、および免疫応答のさらなる刺激であるこういった繰り返しサイクルは、ネオアジュバント療法では制限される。したがって、生存率の上昇によって観察されたようにまたは観察された他の治療効果のように、結果として生じる抗腫瘍応答の持続性は、本ネオアジュバント免疫療法では予期せぬことであろう。
【００１２】
本発明の方法では、腫瘍溶解性キメラポリウイルス構築物を腫瘍に直接投与するための任意の技法を使用することができる。直接投与は、腫瘍にアクセスするのに血液血管系を利用しない。調製物は、腫瘍の表面に塗布されても、腫瘍内に注射されても、手術中に腫瘍部位内にまたは腫瘍部位に滴下注入されても、カテーテルを介して腫瘍内に輸注されても、等々でよい。使用が可能な、脳がん治療向けの特定の一技法は、対流強化送達（ｃｏｎｖｅｃｔｉｏｎ  ｅｎｈａｎｃｅｄ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ）である。腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物は、天然ポリオウイルスＩＲＥＳがヒトライノウイルス２などの他のピコルナウイルスのＩＲＥＳと少なくとも部分的に交換されている、組換えまたは遺伝子操作ポリオウイルスである。ポリオウイルスは一般にはＳａｂｉｎポリオウイルスであり、適切にはポリオウイルスのＳａｂｉｎタイプＩ株である。したがって、本明細書に記載の操作された腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物の５’非翻訳領域（ＵＴＲ）には、天然ポリオウイルスの５’クローバーリーフが含まれ、ポリオウイルスの天然ＩＲＥＳはヒトライノウイルス２からのＩＲＥＳと少なくとも部分的に置き換えられており、天然型または野生型ポリオウイルスのオープンリーディングフレームの残りの部分はそのまま保たれている。
【００１３】
本発明に従って使用が可能な免疫チェックポイント阻害剤は、細胞傷害性Ｔ細胞と腫瘍細胞の阻害相互作用を妨害する任意の免疫チェックポイント阻害剤である。このような阻害剤としては、限定されないが、抗ＰＤ−１抗体、抗ＰＤ−Ｌ１抗体、抗ＣＴＬＡ４抗体、抗ＬＡＧ−３抗体および／または抗ＴＩＭ−３抗体が挙げられる。米国で承認されているチェックポイント阻害剤としては、アテゾリズマブ、イピリムマブ（ｉｐｉｍｉｌｕｍａｂ）、ペムブロリズマブ、ニボルマブ、およびティスレリズマブが挙げられる。阻害剤は抗体である必要はないが、小分子または他のポリマーとすることができる。阻害剤が抗体である場合、これはポリクローナル、モノクローナル、断片、一本鎖またはその他の抗体変異体構築物とすることができる。阻害剤は、限定されないが、ＣＴＬＡ−４、ＰＤＬ１、ＰＤＬ２、ＰＤ１、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、ＢＴＬＡ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ３、ＧＡＬ９、ＬＡＧ３、ＶＩＳＴＡ、ＫＩＲ、２Ｂ４、ＣＤ１６０、ＣＧＥＮ−１５０４９、ＣＨＫ  １、ＣＨＫ２、Ａ２ａＲ、およびリガンドのＢ−７ファミリーを含めて、当技術分野で知られている任意の免疫チェックポイントを標的とすることができる。単一の標的免疫チェックポイントに対する阻害剤の組合せまたは異なる免疫チェックポイントに対する様々な阻害剤の組合せを使用することができる。加えて、ＣＳＦ−１Ｒ遮断薬を、免疫チェックポイント阻害剤と組み合わせて、または免疫チェックポイント阻害剤の代替として使用して、遠隔転移および再発腫瘍を効率的に根絶する強力で持続的な免疫が生じることを、確実にすることができる。この目的には、限定されないがエマクツズマブ（ｉｍａｃｔｕｚｕｍａｂ）およびＡＭＧ８２０を含めて、ＣＳＦ−１Ｒに特異的な抗体またはＣＳＦ−１Ｒを阻害もしくは遮断する薬物を使用することができる。
【００１４】
ネオアジュバント療法の方法では、１種または複数の免疫療法剤（治療有効量の腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物、または治療有効量の免疫チェックポイント阻害剤および腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物）が投与され、その後に、個体は個体の腫瘍の量を縮小する外科手術または放射線による治療を受ける。典型的には、ネオアジュバント療法が２種の免疫療法剤を含む場合、この２種の薬剤は、それぞれの数日以内に投与されることになる。例えば、免疫チェックポイント阻害剤が投与され、これに続いて、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物が、免疫チェックポイント阻害剤の投与の、３０、２８、２１、１４、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、または１日後に投与される。あるいは、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を投与し、その後に、免疫チェックポイント阻害剤を投与することが有利である場合もあり、この場合、免疫チェックポイント阻害剤が、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物の投与の後の数日または数週間以内に（例えば、３０、２８、２１、１４、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、１日後に）個体に次いで投与される。腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物による細胞傷害性Ｔリンパ球応答のプライミングには、約５日〜約１４日を要する場合がある。免疫チェックポイント阻害剤の投与は、そのようなプライミング期間の前、その最中、またはその後に有益に開始することができる。例えば、一態様では、免疫チェックポイント阻害剤は、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物の投与の１４日後に投与され、免疫チェックポイント阻害剤の投与に続いて約１週間〜約３週間後、個体は腫瘍量を縮小する治療を次いで受ける（例えば、外科手術または放射線療法によって）。典型的には、ネオアジュバント療法が腫瘍溶解性キメラポリオウイルスの投与を含む場合、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を受けてから約１週間〜約３週間後に、個体は腫瘍量を縮小する治療を次いで受ける（例えば、外科手術または放射線療法によって）。任意で、腫瘍量の縮小に続いて、個体は、治療有効量の免疫チェックポイント阻害剤の定期的（例えば、約１週間〜３週間ごと）投与を含んだ、免疫チェックポイント阻害剤による維持療法を受けることができ、および／または万一腫瘍が再発した場合は、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物と組み合わせて投与される場合もある。
【００１５】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物または免疫チェックポイント阻害剤を含む免疫療法剤の治療有効量とは、免疫療法剤を受けている個体に治療効果をもたらすのに有効な量である。そのような有効量は、健康状態、性別、サイズ（例えば、体重）、年齢、がんの種類、がんの病期、投与経路、療法に対する忍容性、毒性または副作用、および適切な治療投薬およびレジメンを確立する際に、熟練した医師が考慮に入れるはずであるその他要因を含めて、個体の特性に従って様々である。例えば、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物の治療有効量は、約１×１０8組織培養感染量（ＴＣＩＤ）〜約５×１０6ＴＣＩＤの範囲とすることができる。免疫チェックポイント阻害剤の治療有効量は、約０．５ｍｇ／体重１ｋｇ〜約５ｍｇ／体重１ｋｇ、約１ｍｇ／体重１ｋｇ〜約５ｍｇ／体重１ｋｇ、約１ｍｇ／体重１ｋｇ〜約３ｍｇ／体重１ｋｇ、約５００ｍｇ〜約１５００ｍｇ、または医師によって決定された、より少ない量もしくはより多い量の範囲とすることができる。
【００１６】
免疫チェックポイント阻害剤は、特定の阻害剤について当技術分野で知られている適切な任意の手段によって投与することができる。このような手段には、静脈内、経口、腹腔内、舌下、髄腔内、腔内、筋肉内、腫瘍内、および皮下が含まれる。任意で、免疫チェックポイント阻害剤を腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物と組み合わせて投与することができる。
【００１７】
小児腫瘍も成人腫瘍も両方含めて、ネオアジュバント療法に関する本方法によって任意のヒト腫瘍を治療することができる。腫瘍は、任意の器官、例えば脳、前立腺、乳房、肺、結腸および皮膚のものとすることができる。例えば、膠芽腫、髄芽腫、癌腫、腺癌等を含めて、種々のタイプの腫瘍を治療することができる。腫瘍のその他の例としては、副腎皮質癌、肛門がん、虫垂がん、グレードＩ（未分化）星細胞腫、グレードＩＩ星細胞腫、グレードＩＩＩ星細胞腫、グレードＩＶ星細胞腫、中枢神経系の非定型奇形腫／ラブドイド腫瘍、基底細胞癌、膀胱がん、乳房肉腫、気管支がん、気管支肺胞癌、子宮頸がん、頭蓋咽頭腫、子宮内膜がん、子宮内膜の子宮がん、上衣芽細胞腫、上衣細胞腫、食道がん、感覚神経芽腫、ユーイング肉腫、頭蓋外胚細胞腫瘍、性腺外胚細胞腫瘍、肝外胆管がん、線維性組織球腫、胆嚢がん、胃がん、消化管カルチノイド腫瘍、消化管間質腫瘍、妊娠性絨毛性腫瘍、妊娠性絨毛性腫瘍、神経膠腫、頭頸部がん、肝細胞がん、肝門部胆管癌、下咽頭がん、眼球内黒色腫、膵島腫瘍、カポジ肉腫、ランゲルハンス細胞組織球症、大細胞性未分化肺癌、喉頭がん、口唇がん、肺腺癌、悪性線維性組織球腫、髄上皮腫、黒色腫、メルケル細胞癌、中皮腫、内分泌新生物、鼻腔がん、鼻咽腔がん、神経芽細胞腫、口腔がん、中咽頭がん、骨肉腫、卵巣明細胞癌、卵巣上皮がん、卵巣胚細胞腫瘍、膵臓がん、乳頭腫、副鼻腔がん、副甲状腺がん、陰茎がん、咽頭がん（ｐｈａｒｙｎｇｅａｌ  ｃａｎｃｅｒ）、松果体実質腫瘍、松果体芽腫、下垂体腫瘍、胸膜肺芽腫、腎細胞がん、第１５染色体の変化を伴う気道がん、網膜芽細胞腫、横紋筋肉腫、唾液腺がん、小細胞肺がん、小腸がん、軟部肉腫、扁平上皮癌、扁平上皮非小細胞肺がん、扁平上皮頸部がん、テント上原始神経外胚葉性腫瘍、テント上原始神経外胚葉性腫瘍、精巣がん、咽頭がん（ｔｈｒｏａｔ  ｃａｎｃｅｒ）、胸腺癌、胸腺腫、甲状腺がん、腎盂がん、尿道がん、子宮肉腫、膣がん、外陰がん、およびウィルムス腫瘍が、挙げられる。
【００１８】
任意で、腫瘍を有する個体は、本明細書に記載の方法による治療の前に、個体の腫瘍によるＮＥＣＬ５（ＣＤ１５５、ポリオウイルス受容体）発現に基づいて治療のために層別化することができる。これは、例えば、プローブ、プライマーまたは抗体を使用して、ＲＮＡレベルまたはタンパク質レベルでアッセイすることができる。ＮＥＣＬ５発現によって、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を用いて治療するか治療しないかの決定を導くことができる。ＮＥＣＬ５発現はまた、治療の用量、頻度および持続期間を含めて、治療の積極性を導くのに、使用することができる。ＮＥＣＬ５（ＣＤ１５５）に対する抗体は市販されており、それを使用することができる。ＮＥＣＬ５  ＲＮＡ発現はまた、当技術分野で知られている方法を使用してアッセイすることができる。
【００１９】
腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物および１種または複数の免疫チェックポイント阻害剤を投与するステップ、これに続く、腫瘍の外科的除去または腫瘍の外科的縮小を含むネオアジュバント療法に加えて、個体の治療は、化学療法、生物学的療法、および放射線療法のうちの１つまたは複数を含むことができる。これらのモダリティは、ある特定のヒト腫瘍の治療のための現在の標準治療とすることができる。ネオアジュバント療法は、腫瘍を治療するための標準治療の前、その最中、またはその後に投与することができる。例えば、ネオアジュバント療法を構成するＰＶＳＲＩＰＯと免疫チェックポイント阻害剤の組合せを、標準治療の失敗後に投与してもよい。免疫療法剤の組合せが指定されている場合、各薬剤を、単一の組合せレジメン内での別々２つの薬剤として時間的に別個に投与してもよい。あるいは、２（またはこれより多い）剤を混和物で投与してもよい。
キットに、仕切りのあるまたは仕切りのない単一の容器中に、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物、例えば、ＰＶＳＲＩＰＯと、免疫チェックポイント阻害剤とのどちらも含めることができる。この２剤は、別々の入れ物中に含まれても、混和物で単一の入れ物中に含まれてもよい。投与に関する指示書が含まれてもよい。任意で、キットの成分として、個体の腫瘍によるＮＥＣＬ５発現を検査するための抗体および試薬またはＰＣＲプライマーが含まれる。
【００２０】
出願者らは、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を産生するための方法、および遺伝的安定性および均一性を試験する方法を開発した。遺伝的安定性のための製造および試験に適した任意の方法を使用することができる。例えば、安定性を評価する方法には、３９．５℃で増殖できないことを試験すること、突然変異の有無を判定するためのバルク配列決定を行うこと、霊長類の神経毒性について試験すること、が含まれる。
がん細胞の感染と溶解、抗原提示細胞の感染と活性化、およびがん細胞を標的とする免疫細胞の動員と活性化を含めて、抗腫瘍免疫応答を誘導する上で、複数のメカニズムが、腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物、すなわちＰＶＳＲＩＰＯ、の効力に関与している可能性がある。したがって、ＰＶＳＲＩＰＯによる腫瘍の治療は、ウイルスによる腫瘍の直接殺滅に加えて、免疫療法を含む。
本発明の説明において使用される用語は腫瘍学および医学の当業者によって十分に理解されると思われるが、本明細書で提供される場合、定義とは、本発明の説明を容易にし、当該用語の使用に関する例示的な例を提供するために、示すものである。
本明細書で使用される場合、「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」という用語は、単数が明らかに指示されない限り（例えば、単数が、例えば「単一の薬剤」の句で明確に指示される）、「１つまたは複数」を意味する。
【００２１】
本明細書で使用される場合、「薬学的に許容される担体」という用語は、本明細書に記載の組成物または組合せの投与、送達、保管、安定性のうちのいずれか１つまたは複数において有用な任意の化合物または組成物または担体媒体を意味する。これらの担体は当技術分野で知られており、限定されないが、製薬分野で広く知られているように、希釈剤、水、生理食塩水、適切なビヒクル（例えば、リポソーム、マイクロ粒子、ナノ粒子、エマルジョン、カプセル）、バッファ、トラッキング剤、医療用非経口ビヒクル、賦形剤、水溶液、懸濁液、溶媒、乳剤、洗浄剤、キレート剤、可溶化剤、塩、着色剤、ポリマー、ヒドロゲル、界面活性剤、乳化剤、浸透剤、補助剤、増量剤、防腐剤、安定剤、油、バインダー、崩壊剤、吸収剤、香料等が含まれる。
がんを治療することまたは腫瘍を有する個体を治療することには、限定されないが、対象におけるがん細胞の数を低減することもしくは腫瘍のサイズを縮小すること、がんのより攻撃的な形態への進行を低減すること、がん細胞の増殖を低減することもしくは腫瘍増殖の速度を低減すること、がん細胞を殺滅すること、がん細胞の転移を低減すること、または対象におけるがんの再発の可能性を低減すること、が含まれる。本明細書で使用される場合、個体を治療することとは、対象の状態の改善（例えば、１つまたは複数の症状）、疾患の進行の遅延、症状の発生の遅延、症状の進行を遅らせる等を含めて、疾患に罹患している、または疾患を発症するリスクのある対象に効果を与えるあらゆる形式の治療を指す。
【００２２】
本明細書で使用される場合、「治療有効量」または有効量とは、腫瘍を治療するために対象に投与された場合に、（上で定義のように）治療を実施するのに十分である組成物の量を意味する。治療有効量は、製剤または組成物、腫瘍の種類およびその重症度、ならびに治療を受ける対象の年齢、体重、健康状態および応答性によって異なることになる。
「ネオアジュバント療法」とは、腫瘍を除去しまたは量を縮小する外科手術、または腫瘍の量を縮小する放射線療法などの、個体が腫瘍量の縮小を受ける前に腫瘍を有する個体に与えられる療法を指して、本明細書では使用される。外科手術は、腫瘍の全切除または部分切除を含むことができる。ネオアジュバント療法によって、続いて行う切除を容易にし得る腫瘍量の縮小をもたらすことができる。
「アジュバント療法」とは、切除腫瘍の外科手術後に与えられる療法を指して、本明細書では使用される。
「維持療法」とは、疾患の進行または再発の可能性を低減するのに与えられる治療レジメンを指して、本明細書では使用される。維持療法は、療法への応答を評価するための臨床パラメーターの評価に応じて、任意の時間にわたって施すことができる。
【００２３】
「生存率」とは、治療後に命脈を保っている個体を指して本明細書では使用され、全生存率、および無病生存率を含む。生存率は通常、カプランマイヤー法によって測定される。無病生存率とは、がんの再発の証拠なしで命脈を保っている、治療を受けた個体を指す。全生存率とは、規定の期間命脈を保っている個体を指す。
上の開示は全体として本発明について記載するものである。以下の特定の実施例を参照することによって、より完全な理解を得ることができるが、これらの実施例は、単なる例示を目的として本明細書において提供するものであり、本発明の範囲を限定しようとするものではない。
【実施例】
【００２４】
（実施例１）
ＰＶＳＲＩＰＯのみを使用して、腫瘍のある個体で第Ｉ相治験を実施した。腫瘍は再発性神経膠芽腫（ＧＢＭ）であり、ＰＶＳＲＩＰＯを腫瘍切除後に投与した（アジュバント療法）。１×１０8組織培養感染量（ＴＣＩＤ）、５×１０7ＴＣＩＤ、および１×１０7ＴＣＩＤを含めて、いくつかの投与量について試験した。ＰＶＳＲＩＰＯ（「ＰＶＳＲＩＰＯ  ＤＬ  １〜５」、図２、表１）を、腫瘍内に直接送達した。対流強化送達を使用して、ＰＶＳＲＩＰＯを腫瘍内に注入した。埋込みカテーテルを使用して、５００μＬ／時間の送達速度でＰＶＳＲＩＰＯを注入し、３ｍＬを個体に送達した接種源の総量とした。第Ｉ相治験の結果を、表１および図２にまとめる（２０１８年３月２０日まで経過観察した）、ここでは、ＰＶＳＲＩＰＯで治療した個体を既存対照と比較している。表１および図２に示すように、ＰＶＳＲＩＰＯＰで治療した個体の全生存率が、既存対照と比較して、特に２年以上で有意に改善している。
【００２５】
【表１】
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【００２６】
（実施例２）
免疫チェックポイント阻害剤のメカニズムは、細胞傷害性Ｔ細胞のエフェクター機能を遮断する腫瘍が引き起こす事象から同細胞の機能を開放することである。腫瘍は、細胞傷害性Ｔ細胞を制御する、天然に存在する「ブレーキ」のシステムを巻き込む。腫瘍にとって、このことは、変異タンパク質を発現し、したがって外部シグネチャーを提示する腫瘍を免疫系が攻撃する可能性を抑制するという利点を有する。免疫チェックポイント阻害剤はこの腫瘍のメカニズムを逆転し、免疫機能を開放する。ＰＶＳＲＩＰＯは、腫瘍を攻撃する細胞傷害性Ｔ細胞（ＣＴＬ）を誘導する免疫応答を誘発する。したがって、ＰＶＳＲＩＰＯとチェックポイント阻害剤との組合せによって治療効果が増強される。以下に示すように、ＰＶＳＲＩＰＯは実際、ＣＴＬ応答を誘導することによって腫瘍を治療するように作用する。
【００２７】
黒色腫細胞、乳房腫瘍細胞、脳腫瘍細胞、前立腺がん細胞を培養中にＰＶＳＲＩＰＯに接触させ、感染させ、培養物に含まれる死細胞（ｄｙｉｎｇ  ｃｅｌｌｓ）／死滅細胞（ｄｅａｄ  ｃｅｌｌｓ）から上清を収集した。感染腫瘍細胞由来の上清を使用して、ヒト対象から単離した樹状細胞（ＣＴＬとのコミュニケーションおよびＣＴＬ活性化の調和を担う免疫細胞の集団）を曝露した。その結果、樹状細胞に炎症誘発活性化の強い徴候がみられた（すなわち、腫瘍細胞のウイルス感染によって、樹状細胞のＣＴＬ活性化機能を促進する可溶性因子が産生された；感染腫瘍細胞から放出されたウイルスによって樹状細胞が活性化された）。次いで、活性化樹状細胞を、樹状細胞を提供した同じヒト対象由来のＴ細胞（ＣＴＬを含めて）と共培養した。次いで、共培養Ｔ細胞（ＣＴＬを含めて）を、感染段階に使用したのと同じ株由来の未感染腫瘍細胞と共培養した。図３に示すように、腫瘍細胞に対する活性化したＣＴＬの細胞傷害性が高レベルであることが、観察された。
【００２８】
この実験は、ＰＶＳＲＩＰＯでの治療を受ける腫瘍患者に起こると考えられること、つまり、ウイルス感染によって誘発される、腫瘍に対するＣＴＬ応答の発生を最終的には招く一連の事象、をｉｎ  ｖｉｔｒｏで例示するものである。この一連の事象は、免疫チェックポイント阻害剤によって相乗的に増強することができる。Ｔ細胞機能に関する天然に存在する「ブレーキ」（免疫チェックポイント）の１つがＰＤ１−ＰＤ−Ｌ１リンクである。腫瘍内の樹状細胞は、多くの場合、誘導されてＰＤ−Ｌ１を発現するが、次いで、これがＴ細胞上のＰＤ１と結合してＴ細胞の活性化を阻害する。ＰＶＳＲＩＰＯ／ＰＶＳＲＩＰＯ−腫瘍溶解物に曝露された樹状細胞はＰＤ−Ｌ１発現を増大することが実証されている。系列的チェックポイント阻害剤であるＰＤ−１阻害剤またはＰＤ−Ｌ１阻害剤は、この効果を防止し、ＰＶＳＲＩＰＯの腫瘍溶解作用によるＣＴＬ活性化を増大させる。
【００２９】
この実験では、１０ｃｍディッシュのコンフルエントなＳｕｍ１４９細胞、ＭＤＡＭＢ２３１細胞、ＬＮＣａＰ細胞またはＤＭ６細胞をＡＩＭＶ培地中、モック（ＤＭＥＭ）またはＰＶＳＲＩＰＯ（ＭＯＩ  ０．１）に４８時間感染させた。上清を収集し、遠心分離により細胞残屑を除去した。凍結ＰＢＭＣを解凍し、ＰＢＳで洗浄し、Ｔ−１５０組織培養フラスコ中のＡＩＭ−Ｖ培地３０ｍｌに細胞２×１０8個で再懸濁させた。細胞を３７℃で１時間インキュベートした。非付着細胞について、フラスコを左右に揺り動かすことによって回収して、これらを取り除いた。ヒトＧＭ−ＣＳＦ  ８００Ｕ／ｍｌおよびヒトＩＬ−４  ５００Ｕ／ｍｌを添加したＡＩＭ−Ｖ  ３０ｍｌで付着細胞に補給し、次いで３７℃でインキュベートした。６日目、非付着細胞をすべて収集し、これに続いて冷ＰＢＳで洗浄することによりＤＣを回収した。なおも付着している細胞を細胞解離バッファで解離させた。ＤＣをＡＩＭＶ培地で洗浄し、カウントし、１ディッシュ当たり細胞１×１０6個で３５ｍｍディッシュに播種した。ＤＣ培養物に腫瘍溶解物の上清を添加し、２４時間インキュベートした。次いで、上清を除去し、ＤＣをＡＩＭＶ培地で洗浄した。ＰＢＭＣを解凍し、ＰＢＳに再懸濁させ、３７℃で２０分間、２００Ｕ／ｍｌでＤＮアーゼＩによって処理した。ＤＮアーゼＩで処理したＰＢＭＣを３７℃で１時間インキュベートした。非付着細胞を、回収し、ＩＬ−７  ２５ｎｇ／ｍｌの存在中、応答細胞とスティミュレーターＤＣとの比が１０：１で、ポリオウイルス誘導性腫瘍溶解物を担持させたＤＣで刺激した。刺激はいずれも、１０％ＦＣＳ、２ｍＭ  Ｌ−グルタミン、２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、１ｍＭピルビン酸ナトリウム、０．１ｍＭ  ＭＥＭ非必須アミノ酸、１００ＩＵ／ｍｌペニシリン、１００μｇ／ｍｌストレプトマイシンおよび５×１０-5Ｍ  β−メルカプトエタノールを含むＲＰＭＩ１６４０（ＣＴＬ刺激培地）中で実施した。応答Ｔ細胞濃度は２×１０6細胞／ｍｌとした。３日目におよび４〜５日毎に１２〜１４日間、ＩＬ−２を１００Ｕ／ｍｌで添加した。Ｔ細胞をＣＴＬ刺激培地中、１〜２×１０6細胞／ｍｌで維持した。Ｔ細胞を１２〜１４日目に回収し、カウントし、ユウロピウム放出ＣＴＬアッセイにおいてエフェクターＴ細胞として使用した。腫瘍抗原をコードするｍＲＮＡをトランスフェクトした自己ＤＣを対照としての標的として使用した。ＤＣ対照標的には、ｍＲＮＡをエレクトロポレートした標的細胞（図２に指定する）を回収し、洗浄して培地を残らずに除去し、ユウロピウム（Ｅｕ）で標識した。あるいは、元の標的細胞（Ｓｕｍ１４９、ＭＤＡＭＢ２３１、ＬＮＣａＰまたはＤＭ６）をＥｕで標識した。Ｅｕ標識バッファ（１標的当たり１ｍｌ）は、ＨＥＰＥＳバッファ１ｍｌ（５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、９３ｍＭ  ＮａＣｌ、５ｍＭ  ＫＣｌ、２ｍＭ  ＭｇＣｌ2、ｐＨ７．４）、Ｅｕ  １０μｌ（０．０１Ｎ  ＨＣｌ中１０ｍＭ  ＥｕＣｌ3・６Ｈ2Ｏ）、ＤＴＰＡ  ５μｌ（ＨＥＰＥＳバッファ中１００ｍＭジエチレントリアミン五酢酸）およびＤＳ（１％デキストラン硫酸）４μｌを含有した。標的細胞５×１０6個をユウロピウム標識バッファ１ｍｌにごく穏やかに再懸濁し、氷上で２０分間インキュベートした。次いで、ＣａＣｌ2溶液（１００ｍＭ）３０μｌを標識細胞に添加し、混合し、細胞を氷上でさらに５分間インキュベートした。細胞に修復バッファ（１０ｍＭグルコース、２ｍＭ  ＣａＣｌ2を含むＨＥＰＥＳバッファ）３０ｍｌを添加し、細胞を１０００ｒｐｍで１０分間遠心分離した。細胞をカウントし、細胞５×１０6個を修復バッファで４回洗浄した。最終洗浄の後、ペニシリン−ストレプトマイシンを含まないＣＴＬ刺激培地に、細胞を１０5細胞／ｍｌで再懸濁した。異なるＥ：Ｔ比でのユウロピウム標識標的（Ｔ）１０，０００個およびエフェクター細胞（Ｅ）の段階希釈物を、９６ウェルＶ字底プレートの、ペニシリン−ストレプトマイシンを含まないＣＴＬ刺激培地２００μｌ中でインキュベートした。プレートを５００×ｇで３分間遠心分離し、３７℃で４時間インキュベートした。上清５０μｌを回収し、９６ウェル平底プレートの増強溶液１５０μｌに添加し、ＶＩＣＴＯＲ３  Ｍｕｌｔｉｌａｂｅｌ  Ｃｏｕｎｔｅｒ（Ｐｅｒｋｉｎ−Ｅｌｍｅｒ）を使用して、ユウロピウム放出を時間分解蛍光により測定した。式：特異的放出％＝［（実験による放出−自発的放出）／（全放出−自発的放出）］×１００を使用して特異的細胞傷害活性を決定した。標的細胞の自発的放出は、洗浄剤による全放出の２５％未満であった。標的細胞の自発的放出は、Ｔ細胞を含まない培地で標的細胞をインキュベートすることにより決定した。アッセイはいずれも三重反復で実施したものであり、バーは平均溶解％を表し、誤差バーはＳＥＭを表す。
【００３０】
（実施例３）
ＰＶＳＲＩＰＯの抗腫瘍効力は、感染腫瘍細胞においておよび感染抗原提示細胞（樹状細胞、マクロファージ、ミクログリア）において免疫原性の強いタイプ１インターフェロン（ＩＦＮ）応答を誘発するというウイルスの能力によって補助されている可能性がある。しかし、タイプ１ＩＦＮ応答は、免疫療法のメディエーターとして高度に望ましいものではあるが、この応答はまた、ＰＶＳＲＩＰＯによって誘発される抗新生物免疫応答を弱めることができる既知の免疫チェックポイント、例えばＰＤ−Ｌ１を巻き込む。したがって、免疫チェックポイント遮断薬と組み合わせてＰＶＳＲＩＰＯ免疫療法を最大限にするための取組みについて検討することができる。
【００３１】
この実験では、ポリオウイルス受容体ＣＤ１５５のトランスジェニックＣ５７Ｂｌ６マウスに、ＣＴ２Ａ神経膠腫を皮下移植した。腫瘍のイニシエーションに使用するＣＴ２Ａ細胞には、（ヒト細胞に類似したＰＶＳＲＩＰＯ感染が可能となるよう）ＣＤ１５５を前もって形質導入した。担腫瘍動物（ｎ＝１０）からなる４つの群に以下の治療を実施した：群Ｉ：ＤＭＥＭ（ウイルスの対照へのビヒクル）＋ＩｇＧ（抗ＰＤ１の対照への）、群ＩＩ：ＰＶＳＲＩＰＯの単回腫瘍内注射＋ＩｇＧ、群ＩＩＩ：ＤＭＥＭの単回腫瘍内注射＋抗ＰＤ１、群ＩＶ：ＰＶＳＲＩＰＯの単回腫瘍内注射＋抗ＰＤ１。抗ＰＤ１は腹腔内注射により３回分（３日目、６日目、９日目）で与えた。結果を図４Ａ〜４Ｄに示す。
ＰＶＳＲＩＰＯも抗ＰＤ１もともに個別に有意な抗腫瘍効果を示した（図４Ｂ、図４Ｃ）。２剤を組み合わせると治療効果が増大し、機構的な相乗効果が示唆された（図４Ｄ）。重要なのは、組合せ治療のみで持続的な腫瘍寛解（腫瘍応答曲線が腫瘍体積の極めて小さい位置で平坦なラインになっていることからわかる）が達成されたことである。
【００３２】
（実施例４）
この例では、腫瘍溶解性ウイルス、すなわち腫瘍溶解性キメラポリオウイルスＰＶＳＲＩＰＯと、有意な抗腫瘍効果を媒介する免疫チェックポイント阻害剤との組合せの別の例示を提供する。これらの研究では、乳がんの標準的な実験モデルとして、Ｅ０７７１同所性乳房腫瘍モデルを使用した。このモデルは、トリプルネガティブ乳がん（ＴＮＢＣ）を代表するものである。マウス腫瘍細胞株Ｅ０７７１に、ポリオウイルス受容体であるヒトＣＤ１５５をトランスフェクトして、細胞（「Ｅ０７７１−ＣＤ１５５」）が腫瘍溶解性ポリオウイルスＰＶＳＲＩＰＯによる感染を受けやすいようにした。マウス腫瘍細胞株での複製を確実にするために、ＰＶＳＲＩＰＯをマウス腫瘍細胞株で継代してマウスＰＶＳＲＩＰＯ（ｍＲＩＰＯ）を作出した。すべての研究を、Ｃ５７ＢＬ／６−ＣＤ１５５トランスジェニックマウスで実施した。Ｅ０７７１−ＣＤ１５５腫瘍細胞１０6個を含む乳腺脂肪パッドで、マウスを移植した。腫瘍が７０〜１００ｍｍ3に達したとき、ＰＢＳまたはｍＲＩＰＯ（５×１０7ｐｆｕ）を腫瘍に注射した。免疫チェックポイント阻害剤抗ＰＤＬ１抗体または抗ＰＤ１抗体（ＰＢＳ  ２００μＬ中２５０μｇ）を、ｍＲＩＰＯ注射の日に、次いで、免疫チェックポイント阻害剤の合計４回の注射の間２〜３日毎に、腹腔内に注射した。次いで、腫瘍の増殖を経時的にモニターした。
【００３３】
ｍＲＩＰＯと組み合わせてＰＤ１またはＰＤＬ１を標的とする抗体を使用してＰＤ１／ＰＤＬ１経路を遮断することが、単剤療法（ｍＲＩＰＯ単独、抗ＰＤ１抗体単独、または抗ＰＤＬ１抗体単独）としてのそれぞれと比較して、腫瘍増殖の制御に優れているかどうかを試験した。図５Ａおよび５Ｂに示すように、腫瘍溶解性ポリオウイルス単独（ｍＲＩＰＯ、■）、抗ＰＤ１抗体（抗ＰＤ１、図５Ａ−◆）、または抗ＰＤＬ１抗体単独（抗ＰＤＬ１、図５Ｂ−◆）、およびｍＲＩＰＯプラス抗ＰＤ１／ＰＤＬ１の組合せ療法は、ＰＢＳ対照と比較して、腫瘍増殖を有意に阻害した。研究全体を通して、ｍＲＩＰＯと抗ＰＤ１（図５Ａ）単剤療法または抗ＰＤＬ１（図５Ｂ）単剤療法との間で腫瘍増殖阻害に有意差はなかった。ｍＲＩＰＯと抗ＰＤ１または抗ＰＤＬ１との組合せは、研究の終了に近づいて腫瘍の増殖を制御する上で、単剤療法単独それぞれよりも効果的であった（統計的に有意ではない）。この予備実験が指示するところは、ＰＶＳＲＩＰＯと抗ＰＤ１／ＰＤＬ１療法を組み合わせると、マウス同所性免疫適格性乳がんモデルにおいて腫瘍増殖阻害が相乗的に改善される傾向にあったことである。
【００３４】
（実施例５）
１種または複数の免疫療法剤を使用するネオアジュバント療法が提供される。この例では、Ｃ５７ＢＬ／６−ＣＤ１５５トランスジェニックマウスにＥ０７７１−ＣＤ１５５細胞５ｘ１０5個を同所的に移植した。腫瘍移植に続く１５日、マウスをｍＲＩＰＯまたはＰＢＳのいずれかで治療し（腫瘍のサイズがおよそ５０ｍｍ3に達したら、それぞれ腫瘍内に注射した）、これに続いて、腫瘍移植に続く２２日目に外科手術を行う、または外科手術を行わないのいずれかとした。図６Ａに示すように、ネオアジュバント療法（ｍＲＩＰＯ、これに続いて外科手術を受けている、図６Ａ、−★−）を受けている群では、ＰＢＳによる治療、これに続いて外科手術を受けている５匹／１０匹のマウス（図６Ａ、−◆−）と比較して、治療した９匹中９匹は腫瘍がなかった。対照的に、外科手術を受けていない群（ＰＢＳを受けているにしろｍＲＩＰＯを受けているにしろ）のすべてのマウスは腫瘍を発症したが、この場合、ｍＲＩＰＯによる治療（図６Ａ、−■−）はＰＢＳによる治療（図６Ａ、−●−）と比較して、腫瘍増殖制御の制御においてより効果的であった。ＰＢＳでの治療、これに続いて外科手術を受けた群の５匹のマウスおよびｍＲＩＰＯでの治療、これに続いて外科手術を受けた５匹のマウスを腫瘍移植の後の８０日目に親Ｅ０７７１細胞による再チャレンジを行った。図６Ｂに示すように、腫瘍移植の後の１３０日目に、ネオアジュバント療法を受けた５匹のマウスのうち３匹（ｍＲＩＰＯでの治療、これに続いて外科手術を受けたマウス；図６Ｂ；−★−）は、ＰＢＳ治療群の５匹のマウスのうちの１匹と比較して（図６Ｂ、−◆−）、腫瘍はなかった。
【００３５】
（実施例６）
腫瘍を有する個体を治療する方法であって、腫瘍の外科的切除の前に、治療有効量の免疫チェックポイント阻害剤および治療有効量の腫瘍溶解性キメラポリオウイルス構築物を個体に投与するステップ、外科手術を行って腫瘍を切除するステップを含み、腫瘍の切除後に、免疫チェックポイント阻害剤が個体に投与される、方法が提供される。ネオアジュバント療法に関する本発明の方法を例示すると、ＰＶＳＲＩＰＯの投与の概１週間前に、切除を施されてされていない腫瘍を有する個体は、市販のポリオウイルス免疫付与ブースターを受け、個体にＰＶＳＲＩＰＯを投与することによって治療を開始する。例えば、ＰＶＳＲＩＰＯは腫瘍内に投与することができる。この例では、ＰＶＳＲＩＰＯによる治療の数日後（約７日〜約１４日）に、抗ＰＤ−１抗体を個体に次いで投与する。抗ＰＤ１抗体は静脈内投与することができる。抗ＰＤ１抗体の投与後１〜３週間で、個体は腫瘍量を縮小する治療を受ける（例えば、腫瘍を外科的に切除する）。任意で、腫瘍量の縮小の後に、個体は、医学的に保証された免疫チェックポイント阻害剤を投与するステップを含む維持療法を受けることができ、抗ＰＤ−１抗体を２週間毎に４カ月間、次いで、４週間毎に最大２年間投与することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【国際調査報告】
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