(57)【要約】コイル部材及びその製造方法を開示する。前記コイル部材は、巻芯部と、第１の外部電極と、第２の外部電極と、第３の外部電極と、第４の外部電極と、を備え、前記巻芯部は、両端にそれぞれ第１のフランジ部と第２のフランジ部とを有する巻線中心部を含み、前記第１の外部電極及び前記第３の外部電極は、それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられており、前記第２の外部電極及び前記第４の外部電極は、それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられており、第２のワイヤが第１のワイヤの隣接するターン間の凹部又は隙間に埋め込まれることで、前記コイル部材には、少なくとも一つの二層巻き層の巻回領域及び／又は少なくとも一つの単層巻き層の巻回領域が存在する。前記製造方法によって前記コイル部材を得ることができる。２本のワイヤの同じターン内の傾斜静電容量を効果的に相殺させることが可能であり、さらにコイル部材のモード変換特性及びノイズが低減させることができる。【選択図】図２
2021520653.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
両端にそれぞれ第１のフランジ部と第２のフランジ部とを有する巻線中心部を含む巻芯部と、
前記第１のフランジ部から前記第２のフランジ部に向かって、同じターン数で前記巻線中心部上に螺旋状に巻き付けられる第１のワイヤ及び第２のワイヤと、
それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられ、それぞれ前記第１のワイヤの一端と他端に接続される第１の外部電極及び第３の外部電極と、
それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられ、それぞれ前記第２のワイヤの一端と他端に接続される第２の外部電極及び第４の外部電極と、
を備え、
前記第２のワイヤは、前記第１のワイヤの隣接するターン間の凹部又は隙間に埋め込まれ、
少なくとも一つの二層巻き層の巻回領域及び／又は少なくとも一つの単層巻き層の巻回領域が存在し、一つの前記二層巻き層の巻回領域又は少なくとも一つの前記単層巻き層の巻回領域において、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとは、ターン数の合計が等しく、
前記二層巻き層の巻回領域及び前記単層巻き層の巻回領域において、前記巻芯部の軸線に垂直な方向に、２本のワイヤの各ターンがターン前半とターン後半とに分けられることで、半ターン巻回領域が形成され、
前記二層巻き層の巻回領域の一方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目が前記第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれることで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域が形成され、
前記二層巻き層の巻回領域の他方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目が前記第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれることで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間には、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域が形成され、
前記単層巻き層の巻回領域の一方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目が前記第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれることで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に＋１．０ターンでずれる半ターン巻回領域が形成され、
前記単層巻き層の巻回領域の他方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目が前記第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれることで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に−１．０ターンでずれる半ターン巻回領域が形成される
ことを特徴とするコイル部材。
【請求項２】
前記巻き層の巻回領域は、多段並列に巻き付けられている
請求項１に記載のコイル部材。
【請求項３】
前記第１のワイヤ及び前記第２のワイヤは、前記巻線中心部上に二重線状に巻き付けられている
請求項１に記載のコイル部材。
【請求項４】
前記第１のワイヤの各巻き層の巻回領域におけるターン数の合計と、前記第２のワイヤの各巻き層の巻回領域におけるターン数の合計とは等しい、又は１〜３ターンの差がある
請求項１に記載のコイル部材。
【請求項５】
前記巻き層の巻回領域の数は３段以上であり、異なる前記巻き層の巻回領域間のターン数の合計は等しい、又はｐターンの差があり、前記ｐは自然数である
請求項１ないし４のいずれかに記載のコイル部材。
【請求項６】
両端にそれぞれ第１のフランジ部と第２のフランジ部とを有する巻線中心部を含む巻芯部と、それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられている第１の外部電極及び第３の外部電極と、それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられている第２の外部電極及び第４の外部電極と、を備えるコイル部材の製造方法であって、
第１のワイヤと第２のワイヤを前記第１のフランジ部から前記第２のフランジ部に向かって同じターン数で前記巻線中心部上に螺旋状に巻き付け、前記第１の外部電極及び前記第３の外部電極をそれぞれ前記第１のワイヤの一端と他端に接続し、前記第２の外部電極及び前記第４の外部電極をそれぞれ前記第２のワイヤの一端と他端に接続することと、
前記コイル部材に少なくとも一つの二層巻き層の巻回領域及び／又は少なくとも一つの単層巻き層の巻回領域が存在するように、前記第２のワイヤを前記第１のワイヤの隣接するターン間の凹部又は隙間に埋め込み、一つの前記二層巻き層の巻回領域又は一つの前記単層巻き層の巻回領域において、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとは、ターン数の合計が等しい又は１〜３ターンの差があるようにすることと、
前記二層巻き層の巻回領域及び前記単層巻き層の巻回領域において、前記巻芯部の軸線に垂直な方向に、２本のワイヤの各ターンをターン前半とターン後半とに分け、半ターン巻回領域を形成することと、
前記二層巻き層の巻回領域の一方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目を前記第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込むことで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域を形成することと、
前記二層巻き層の巻回領域の他方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目を前記第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込むことで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間には、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域を形成することと、
前記単層巻き層の巻回領域の一方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目を前記第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込むことで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に＋１．０ターンでずれる半ターン巻回領域を形成することと、
前記単層巻き層の巻回領域の他方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目を前記第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込むことで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に−１．０ターンでずれる半ターン巻回領域を形成することと、  を含む
ことを特徴とするコイル部材の製造方法。
【請求項７】
前記巻き層の巻回領域を多段並列に巻き付ける
請求項６に記載の製造方法。
【請求項８】
前記第１のワイヤと前記第２のワイヤを前記巻線中心部上に二重線状に巻き付ける
請求項６に記載の製造方法。
【請求項９】
前記第１のワイヤの各巻き層の巻回領域におけるターン数の合計と、前記第２のワイヤの各巻き層の巻回領域におけるターン数の合計とは等しい、又は１〜３ターンの差があるようにする
請求項６に記載の製造方法。
【請求項１０】
前記巻き層の巻回領域の数が３段以上であり、異なる前記巻き層の巻回領域間のターン数の合計が等しい又はｐターンの差があり、前記ｐが自然数であるようにする
請求項６ないし９のいずれかに記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はコモンモードコイル部材の技術分野に関し、特に巻芯部に２本のワイヤが巻き付けられた巻線型コイル部材の巻線構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記の巻線型コイル部材は主に高速シリアルデータ伝送信号線に用いられ、互いに磁気結合された一対のコイルによって、差動信号が伝送される２本の信号線において、コモンモードのノイズ電流を選択的に除去する。差分信号がコイル部材を流れると、２本のワイヤに反対向きの磁界が発生し、双方の磁界は互いに相殺し低い減衰を呈する。コモンモード電流がコイルを流れると、電流が同じ向きであるため、同じ向きの磁界が発生し、コイルのインダクタンスが増加し、それによってフィルタ効果が達成される。従来の巻線型コイル部材は、環状コアを用いた構造のものとドラムコアを用いた構造のものとがある。ドラムコア構造を有する巻線型コイル部材は、環状コアを有する巻線型コイル部材よりも、実効透磁率が低いため、ノイズ除去性能が低い。しかし、環状コアタイプコイルは、自動巻線が困難であるため、手動巻線に頼らなければならない。これに対して、ドラムコア型コイルは、自動巻線プロセスが可能である、特性ずれが少なく、より量産に適する。    
【０００３】
従来のドラムコア型コイル部材は、２本のワイヤが非対称であるため、使用中に差動信号の一部がコモンモード信号に変換され、コモンモード信号の一部が差動信号に変換されやすいので、コイル部材はノイズを放射したり干渉防止性が低減したりする。    
【０００４】
モード変換特性（Ｓｃｄ２１）は、コイル部材の差分信号成分のうちコモンモードノイズに変換されて出力されるものの割合を表し、主に２本のワイヤ間の浮遊容量（即ち、分布容量）のバランスが崩れることに起因する。特許文献１である特許文献では、第１のワイヤと第２のワイヤの異なるターン間に発生した浮遊容量のバランスが崩れることが要因として考えられ、傾斜静電容量の２本のワイヤ全体でのバランスを取り、浮遊容量の回路全体への影響を減少させることで、モード変換特性を低減することが開示されている。しかしながら、製品応用側からのコイル部材のモード変換特性に対する要求が高めているため、従来のコイル部材ではもうこの要求に応えられない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】中国特許公開１０３８８７０４０Ａ
【発明の概要】
【０００６】
本発明の目的は、上記の従来技術の少なくとも一つの不足を補い、コイル部材及びその製造方法を提供することである。    
【０００７】
上記技術課題を解決するために、本発明は以下の技術的手段を採用する。    
【０００８】
両端にそれぞれ第１のフランジ部と第２のフランジ部とを有する巻線中心部を含む巻芯部と、
前記巻線中心部上に前記第１のフランジ部から前記第２のフランジ部に向かって、同じターン数で前記巻線中心部上に螺旋状に巻き付けられる第１のワイヤ及び第２のワイヤと、
それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられ、それぞれ前記第１のワイヤの一端と他端に接続される第１の外部電極及び第３の外部電極と、
それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられ、それぞれ前記第２のワイヤの一端と他端に接続される第２の外部電極及び第４の外部電極と、
を備え、
前記第２のワイヤは、前記第１のワイヤの隣接するターン間の凹部又は隙間に埋め込まれ、
少なくとも一つの二層巻き層の巻回領域及び／又は少なくとも一つの単層巻き層の巻回領域が存在し、一つの前記二層巻き層の巻回領域又は少なくとも一つの前記単層巻き層の巻回領域において、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとは、ターン数の合計が等しい又は１〜３ターンの差がある
前記二層巻き層の巻回領域及び前記単層巻き層の巻回領域において、前記巻芯部の軸線に垂直な方向に、２本のワイヤの各ターンがターン前半とターン後半とに分けられることで、半ターン巻回領域が形成され、
前記二層巻き層の巻回領域の一方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目が前記第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれることで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域が形成され、
前記二層巻き層の巻回領域の他方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目が前記第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれることで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間には、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域が形成され、
前記単層巻き層の巻回領域の一方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目が前記第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれることで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に＋１．０ターンでずれる半ターン巻回領域が形成され、
前記単層巻き層の巻回領域の他方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目が前記第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれることで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に−１．０ターンでずれる半ターン巻回領域が形成されるコイル部材。    
【０００９】
幾つかの好ましい実施形態において、前記巻き層の巻回領域は、多段並列に巻き付けられている。    
【００１０】
幾つかの好ましい実施形態において、前記第１のワイヤ及び前記第２のワイヤは、前記巻線中心部上に二重線状に巻き付けられている。    
【００１１】
幾つかの好ましい実施形態において、前記第１のワイヤの各巻き層の巻回領域におけるターン数の合計と、前記第２のワイヤの各巻き層の巻回領域におけるターン数の合計とは等しい、又は１〜３ターンの差がある。    
【００１２】
幾つかの好ましい実施形態において、前記巻き層の巻回領域の数は３段以上であり、異なる前記巻き層の巻回領域間のターン数の合計は等しい、又はｐターンの差があり、前記ｐは自然数である。    
【００１３】
一方、本発明は、両端にそれぞれ第１のフランジ部と第２のフランジ部とを有する巻線中心部を含む巻芯部と、それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられている第１の外部電極及び第３の外部電極と、それぞれ前記第１のフランジ部と前記第２のフランジ部に設けられている第２の外部電極及び第４の外部電極と、を備えるコイル部材の製造方法であって、
第１のワイヤと第２のワイヤを前記第１のフランジ部から前記第２のフランジ部に向かって、同じターン数で前記巻線中心部上に螺旋状に巻き付け、前記第１の外部電極及び前記第３の外部電極をそれぞれ前記第１のワイヤの一端と他端に接続し、前記第２の外部電極及び前記第４の外部電極をそれぞれ前記第２のワイヤの一端と他端に接続することと、
前記コイル部材には少なくとも一つの二層巻き層の巻回領域及び／又は少なくとも一つの単層巻き層の巻回領域が存在するように、前記第２のワイヤを前記第１のワイヤの隣接するターン間の凹部又は隙間に埋め込み、一つの前記二層巻き層の巻回領域又は一つの前記単層巻き層の巻回領域において、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとは、ターン数の合計が等しいようにすることと、
前記二層巻き層の巻回領域及び前記単層巻き層の巻回領域において、前記巻芯部の軸線に垂直な方向に、２本のワイヤの各ターンをターン前半とターン後半とに分け、半ターン巻回領域を形成することと、
前記二層巻き層の巻回領域の一方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目を前記第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込むことで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域を形成することと、
前記二層巻き層の巻回領域の他方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目を前記第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込むことで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間には、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域を形成することと、
前記単層巻き層の巻回領域の一方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目を前記第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込むことで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に＋１．０ターンでずれる半ターン巻回領域を形成することと、
前記単層巻き層の巻回領域の他方の半ターン巻回領域において、前記第２のワイヤのｎターン目を前記第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込むことで、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤとの間に−１．０ターンでずれる半ターン巻回領域を形成することと、    を含むコイル部材の製造方法をさらに提供する。    
【００１４】
幾つかの好ましい実施形態において、前記巻き層の巻回領域を多段並列に巻き付ける。
【００１５】
幾つかの好ましい実施形態において、前記第１のワイヤと前記第２のワイヤを前記巻線中心部上に二重線状に巻き付ける。    
【００１６】
幾つかの好ましい実施形態において、前記第１のワイヤの各巻き層の巻回領域におけるターン数の合計と、前記第２のワイヤの各巻き層の巻回領域におけるターン数の合計とは等しい、又は１〜３ターンの差があるようにする。    
【００１７】
幾つかの好ましい実施形態において、前記巻き層の巻回領域の数が３段以上であり、異なる前記巻き層の巻回領域間のターン数の合計が等しい、又はｐターンの差があり、前記ｐが自然数であるようにする。    
【００１８】
従来技術と比べて、本発明の有益な効果は以下のとおりである。
【００１９】
二層巻き層の巻回方法を採用して得られる巻回領域において、２本のワイヤは巻線中心部の周りに巻き付けられ、巻芯部の軸線に垂直な方向に、２本のワイヤの各ターンはターン前半とターン後半とに分けられる。ターン前半の巻回領域において、第２のワイヤのｎターン目は、第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれ、このとき、第２のワイヤと第１のワイヤとは、＋０．５ターンずれる。ターン後半の巻回領域において、第２のワイヤのｎターン目は、第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれ、このとき、第２のワイヤと第１のワイヤとは、−０．５ターンずれる。＋０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域において、「＋１」に数値化できる傾斜静電容量が発生する。−０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域において、「−１」に数値化できる傾斜静電容量が発生する。２本のワイヤには、同一ターン内で、ターン前半で「＋１」の傾斜静電容量、ターン後半で「−１」の傾斜静電容量が発生する。２本のワイヤの同一ターン内の傾斜静電容量が効果的に相殺することが可能で、コイル部材内の傾斜静電容量のアンバランスを最大限に低減させ、モード変換の低減及びコイル部材のより高い安定性を実現することができる。
【００２０】
単層巻き層の巻回方法を採用して得られる巻回領域において、２本のワイヤは巻線中心部の周りに巻き付けられ、巻芯部の軸線に垂直な方向に、２本のワイヤの各ターンはターン前半とターン後半とに分けられる。ターン前半の巻回領域において、第２のワイヤのｎターン目は、第１のワイヤのｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれ、このとき、第２のワイヤと第１のワイヤとは、＋１．０ターンずれる。ターン後半の巻回領域において、第２のワイヤのｎターン目は、第１のワイヤのｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれ、このとき、第２のワイヤと第１のワイヤとは−１．０ターンずれる。＋１．０ターンでずれるターン前半の巻回領域において、「＋２」に数値化できる傾斜静電容量が発生する。−１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域において、「−２」に数値化できる傾斜静電容量が発生する。このように、２本のワイヤには、同一ターン内で、ターン前半で「＋２」の傾斜静電容量、ターン後半で「−２」の傾斜静電容量が発生する。２本のワイヤの同一ターン内の傾斜静電容量が効果的に相殺することが可能で、コイル部材内の傾斜静電容量のアンバランスを最大限に低減させ、モード変換の低減及びコイル部材のより高い安定性を実現することができる。
【００２１】
以上のことから分かるように、単層巻き層の巻線方法及び／又は二層巻き層の巻線方法を採用して得られるコイル部材では、２本のワイヤの同一ターン内の傾斜静電容量が効果的に相殺することが可能で、さらにコイル部材のモード変換特性及びノイズを低減させ、より高い安定性を持つことが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は本発明の第１実施例に係るコイル部材の外観斜視図である。
【図２】図２は図１に示すコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの二層巻き層の巻回方法を採用した巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図３】図３は図２に示す第１のワイヤ及び第２のワイヤに発生する傾斜静電容量を説明する断面図である。
【図４】図４は図３に示す第１のワイヤと第２のワイヤとの間に−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域に発生する傾斜静電容量をさらに詳しく説明する等価回路図である。
【図５】図５は図３に示す第１のワイヤと第２のワイヤとの間に＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域に発生する傾斜静電容量をさらに詳しく説明する等価回路図である。
【図６】図６は本発明の第２実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図７】図７は本発明の第３実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図８】図８は本発明の第４実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図９】図９は本発明の第５実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図１０】図１０は本発明の第６実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの単層巻き層の巻回方法を採用した巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図１１】図１１は図１０に示す第１のワイヤ及び第２のワイヤに発生する傾斜静電容量を説明する断面図である。
【図１２】図１２は図１１に示す第１のワイヤと第２のワイヤとの間に−１．０ターンでずれる半ターン巻回領域に発生する傾斜静電容量をさらに詳しく説明する等価回路図である。
【図１３】図１３は図１１に示す第１のワイヤと第２のワイヤとの間に＋１．０ターンでずれる半ターン巻回領域に発生する傾斜静電容量をさらに詳しく説明する等価回路図である。
【図１４】図１４は本発明の第７実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図１５】図１５は本発明の第８実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図１６】図１６は本発明の第９実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図１７】図１７は本発明の第１０実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図１８】図１８は本発明の第１１実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図１９】図１９は本発明の第１２実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図２０】図２０は本発明の第１３実施例に係るコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図２１】図２１は比較例のコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図２２】図２２は比較例及び本発明の第１実施例のスペクトル図である。
【図２３】図２３は第２比較例のコイル部材における第１のワイヤ及び第２のワイヤの巻回状態を模式的に表す模式図である。
【図２４】図２４は第２比較例及び本発明の第１実施例のスペクトル図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、図１乃至図２０を参照して、本発明の実施形態を詳しく説明する。以下の説明は単なる例示であり、本発明の範囲及びその適用を制限するものではないことを強調すべきである。    
【００２４】
本発明の実施例は、２本のコイルにそれぞれ生じる同一ターン内で異なるターン間の容量のバランスをとることにより、モード変換特性が効果的に低減されるとともに、より高い安定性が実現されるドラムコア型コイル部材を提供する。    
【００２５】
図１を参照し、上記目的を達成するために、本発明の実施例に係るコイル部材は、ドラムコアの巻芯部１と、第１の外部電極２１と、第２の外部電極２２と、第３の外部電極２３と、第４の外部電極２４と、磁性蓋板４とを備える。巻芯部１は、一端に第１のフランジ部１２を有し、他端に第２のフランジ部１３を有する巻線中心部１１を含む。第１の外部電極２１と第３の外部電極２３は、それぞれ第１のフランジ部１２と第２のフランジ部１３に設けられる。第２の外部電極２１と第４の外部電極２４は、それぞれ第１のフランジ部１２と第２のフランジ部１３に設けられる。磁性蓋板４は、エポキシ接着剤によりドラムコアの巻芯部１に接着される。    
【００２６】
図１に示すコイル部材における第１のワイヤ３１及び第２のワイヤ３２の二層巻き層の巻回状態を図２に模式的に表す。２本のワイヤ３１、３２の違いを明確にするために、図２及び以降の図面において、第１のワイヤ３１を表す断面図にハッチングを施している。その中、巻き付けられるドラムコアの巻芯部１の周りの２本のワイヤ３１、３２の各部分のうち、ドラムコアの巻芯部１の手前側に位置する部分が実線で模式的に表され、遮蔽された部分が破線で模式的に表される。    
【００２７】
本発明の第１実施例では、図１及び図２を参照し、図２には、第１のワイヤ３１と第２のワイヤ３２は、上下に配列されるようにドラムコアの巻芯部１の周りに巻き付けられ、第２のワイヤ３２は、その大部分が第１のワイヤ３１の隣接するターン間に形成された凹部に埋め込まれるとともに、第１層の巻き層の外側に第２の層巻き層が形成されることで、二層巻き層の巻回領域が形成される。第１のワイヤ３１は、始端が第２の外部電極２２に接続され、巻線中心部１１の表面に、隣接するターンが緊密に配列された状態で、第１のフランジ部１２の側から第２のフランジ部１３の側へと巻き付けされる。このとき、第１のワイヤ３１の終端は第３の外部電極２３に接続される。これによって、巻線中心部１１の表面の周りに緊密に配列された第１層の巻き層が形成される。    
【００２８】
図２に示す２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部の周りに巻き付けられる。巻芯部１の軸線に垂直な方向に、２本のワイヤ３１、３２の各ターンは、ターン前半とターン後半とに分けられている。第２のワイヤ３２の２ターン目を例にとると、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン前半は、第１のワイヤ３１の２ターン目と３ターン目との間の凹部に埋め込まれる。このように、ターン前半の巻回領域が形成される。第２のワイヤ３２の２ターン目の同一ターン内で、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン後半は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれる。このように、ターン後半の巻回領域が形成される。このとき、第２のワイヤ３２の始端は、第３の外部電極２３に接続され、ターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２のｎターン目が第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目の凹部に埋め込まれるように、２８ターン目まで巻き付けられ、ターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２のｎターン目が第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれるように、２８ターン目まで巻き付けられ、第２のワイヤ３２の終端は、第４の外部電極２４に接続される。    
【００２９】
巻線コイル部材における差分信号成分がコモンモードノイズに変換されて出力される割合、即ち、モード変換特性Ｓｃｄ２１は、図３乃至図５における巻線コイル部材に発生する浮遊容量（即ち、分布容量）によって説明することができる。図３は、２本のワイヤ３１、３２の巻回状態で一部の巻回に発生する傾斜静電容量の断面図であり、ターン前半の巻回領域とターン後半の巻回領域とを含む。ターン前半の巻回領域は、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域である。第１のワイヤ３１によって第１層の巻き層が構成される。第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれる。ターン後半の巻回領域は、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域であり、２本のワイヤ３１、３２の相対位置は変化した。第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれる。図３に示す２本のワイヤ３１、３２における各巻回領域内の各ターン間に発生する浮遊容量を図４及び図５で説明し、その中、２本のワイヤ３１、３２のそれぞれの一ターンは一つのインダクタ記号で表される。コイル部材における浮遊容量は、第１のワイヤ３１の１ターン目と第２のワイヤ３２の１ターン目との間に発生する浮遊容量、第１のワイヤ３１の２ターン目と第２のワイヤ３２の１ターン目との間に発生する浮遊容量、及び第１のワイヤ３１の２ターン目と第２のワイヤ３２の２ターン目との間に発生する浮遊容量等を含む。モード変換特性Ｓｃｄ２１が増加する要因は、２本のワイヤ３１、３２間に発生する浮遊容量であり、その中、２本のワイヤ３１、３２間の異なるターン間の浮遊容量Ｃｄ、即ち、傾斜静電容量Ｃｄの影響は最も大きいので、図４と図５では、主に２本のワイヤ３１、３２間の異なるターン間に発生する浮遊容量Ｃｄを示す。    
【００３０】
図４に、ターン前半の巻回領域、即ち、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域を示し、図４に示す傾斜静電容量Ｃｄ１は、「右斜め下」の接続方向を有し、これらの傾斜静電容量は、数値化される場合に「＋」の符号が付される。図５では、ターン後半の巻回領域、即ち、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域を示し、図５に示す傾斜静電容量Ｃｄ２は、「右斜め上」の接続方向を有し、これらの傾斜静電容量は、数値化される場合に「−」の符号が付される。よって、傾斜静電容量Ｃｄ１の方向と傾斜静電容量Ｃｄ２の方向とは反対になる。図４及び図５に示すように、傾斜静電容量が発生する第１のワイヤ３１及び第２のワイヤ３２のターン数間の、巻線中心部１１の軸線方向における距離が０．５Ｄ（Ｄはコイルワイヤの直径）である場合、傾斜静電容量の絶対値を「１」とする。図４を参照して分かるように、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン前半の巻回領域に対応する傾斜静電容量Ｃｄ１は「＋１」である。図５を参照し、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン後半の巻回領域に対応する傾斜静電容量Ｃｄ２は「−１」である。このように、第２のワイヤ３２の２ターン目内で、ターン前半とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目の＋０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域に対応する傾斜静電容量は「＋１」であり、−０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域に対応する傾斜静電容量Ｃｄ２は「−１」であることで、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。上記の巻線方法によって得られるコイル部材は、その内部の２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内の傾斜静電容量が、いずれも最大限に互いに相殺でき、さらにモード変換特性及びノイズを低減し、より高い安定性を持つことが可能である。    
【００３１】
上記に加えて、以下の幾つかの形態も本発明の範囲に属する。    
【００３２】
図６を参照し、本発明の第２実施例に係るコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられる。巻芯部１の軸線に垂直な方向におけるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれ、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域が形成される。ターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれ、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域が形成される。第２のワイヤ３２の２ターン目を例にとると、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン前半は、−０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域に対応する傾斜静電容量が「−１」である。第２のワイヤ３２の２ターン目のターン後半は、＋０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域に対応する傾斜静電容量が「＋１」である。このように、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン全体において、対応する傾斜静電容量は互いに相殺する。このようにして、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。上記の巻線方法によって得られるコイル部材は、２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内の傾斜静電容量が、いずれも最大限に互いに相殺でき、さらにモード変換特性及びノイズを低減させ、より高い安定性を持つことが可能である。    
【００３３】
図７を参照し、本発明の第３実施例に係るコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられる。巻芯部１の軸線方向において、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとに分けられるとともに、巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。巻回領域Ａにおいて、−０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれる。巻回領域Ａにおいて、＋０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ａにおいて、１４ターン目まで巻き付けられる。巻回領域Ｂにおいて、−０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤの１６ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれる。巻回領域Ｂにおいて、＋０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１５ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ｂにおいて、２８ターン目まで巻き付けられる。本発明の上記実施例と同様に、巻回領域Ａと巻回領域Ｂにおいて、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。当該巻線方法によって得られるコイル部材は、２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内の傾斜静電容量が、いずれも最大限に互い
に相殺でき、さらにモード変換特性及びノイズを低減させ、より高い安定性を持つことが可能である。    
【００３４】
注意すべきなのは、本発明の実施例では、巻回領域Ａにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであり、巻回領域Ｂにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであるが、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第１のワイヤ３１のターン数が等しくなく、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第２のワイヤ３２のターン数が等しくない形態も、本発明の範囲に属する。    
【００３５】
図８を参照し、本発明の第４実施例に係るコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられる。巻芯部１の軸線方向において、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとに分けられるとともに、巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。巻回領域Ａにおいて、ターン前半の巻回領域は、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域であり、ターン後半の巻回領域は、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域である。巻回領域Ｂにおいて、ターン前半の巻回領域は、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域であり、ターン後半の巻回領域は、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域である。このような巻線方法によって得られるコイル部材は、その２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で傾斜静電容量が、いずれも最大限に互いに相殺でき、さらにモード変換特性及びノイズを低減させ、より高い安定性を持つことが可能である。なお、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第１のワイヤ３１のターン数が等しくなく、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第２のワイヤ３２のターン数が等しくない形態も、本発明の範囲に属する。    
【００３６】
図９を参照して、本発明の第５実施例に係るコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられる。巻芯部１の軸線方向において、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとに分けられるとともに、巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。巻回領域Ａにおいて、ターン前半の巻回領域は、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域であり、ターン後半の巻回領域は、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域である。巻回領域Ｂにおいて、ターン前半の巻回領域は、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域であり、ターン後半の巻回領域は、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域である。このような巻線方法によって得られるコイル部材は、その２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で傾斜静電容量が、いずれも最大限に互いに相殺でき、さらにモード変換特性及びノイズを低減させ、より高い安定性を持つことが可能である。なお、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第１のワイヤ３１のターン数が等しくなく、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第２のワイヤ３２のターン数が等しくない形態も、本発明の範囲に属する。    
【００３７】
本発明の第３〜５実施例に係るコイル部材によれば、多段の巻回領域の組み合わせを有するその他のコイル部材をさらに派生することができる。例えば、巻回領域の数は三段以上であってもよい。これらの巻回領域を組み合わせて得られるコイル部材は、いずれも本発明の範囲に属する。    
【００３８】
図１０乃至図１３を参照し、本発明の第６実施例を詳しく説明する。図１０に示すコイル部材における第１のワイヤ３１と第２のワイヤ３２の単層巻き層の巻回状態を図１１に模式的に表す。２本のワイヤ３１、３２の違いを明確にするために、図１０及び以降の図面において、第１のワイヤ３１を表す断面図にハッチングを施している。その中、巻き付けられるドラムコアの巻芯部１の周りの２本のワイヤ３１、３２の各部分のうち、ドラムコアの巻芯部１の手前側に位置する部分が実線で模式的に表され、遮蔽された部分が破線で模式的に表される。    
【００３９】
本発明の第６実施例では、図１１では、２本のワイヤ３１、３２は、ドラムコアの巻芯部１の周りに配列されて巻き付けられる。第２のワイヤ３２が第１のワイヤ３１の隣接するターン間に形成された隙間に埋め込まれることで、単層巻き層の巻回領域が形成される。第１のワイヤ３１は、始端が第２の外部電極２２に接続され、巻線中心部１１の表面に第１のフランジ部１２の側から第２のフランジ部１３の側へと巻き付けされ、第１のワイヤ３１の終端は、第３の外部電極２３に接続される。これによって、巻線中心部１１の表面に第１のワイヤ３１の隙間配列が形成される。図１１に示す２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられ、巻芯部１の軸線に垂直な方向に、２本のワイヤ３１、３２の各ターンは、ターン前半とターン後半とに分けられている。第２のワイヤ３２の２ターン目を例にとると、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン前半は第１のワイヤ３１の２ターン目と３ターン目との間の隙間に埋め込まれる。第２のワイヤ３２の２ターン目の同一ターン内で、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン後半は第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の隙間に埋め込まれる。第２のワイヤ３２の始端は、第３の外部電極２３に接続され、ターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目の隙間に埋め込まれ、２８ターン目まで巻き付けられる。ターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれ、２８ターン目まで巻き付けられる。第２のワイヤ３２の終端は、第４の外部電極２４に接続される。    
【００４０】
図１１及び図１３によって、単層巻き層のコイル部材の浮遊容量（即ち、分布容量）のモード変換特性Ｓｃｄ２１への影響を検討する。図１１は、２本のワイヤ３１、３２の巻回状態で一部のコイルに傾斜静電容量が発生した断面図であり、ターン前半の巻回領域とターン後半の巻回領域とを含む。ターン前半の巻回領域は、＋１．０ターンでずれる半ターン巻回領域であり、２本のワイヤ３１、３２によって単層巻き層が構成される。具体的には、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれる。ターン後半の巻回領域は、−１．０ターンでずれる半ターン巻回領域であり、具体的には、２本のワイヤ３１、３２の相対位置は変化した。第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれる。図１２には、＋１．０ターンでずれるターン前半の巻回領域を示す。図１２に示す傾斜静電容量Ｃｄ４は、「右斜め下」の接続方向を有し、これらの傾斜静電容量は、数値化される場合に「＋」の符号が付される。図１３には、−１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域を示す。図１３に示す傾斜静電容量Ｃｄ３は、「右斜め上」の接続方向を有し、これらの傾斜静電容量は、数値化される場合に「−」の符号が付される。図１２及び図１３に示すように、傾斜静電容量が発生した第１のワイヤ３１及び第２のワイヤ３２のターン数間の、巻線中心部１１の軸線方向における距離が１．０Ｄ（Ｄはコイルワイヤの直径）である場合、傾斜静電容量の絶対値を「２」とする。図１２を参照して分かるように、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン前半の巻回領域に対応する傾斜静電容量Ｃｄ４は「＋２」である。図１３を参照し、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン後半の巻回領域に対応する傾斜静電容量Ｃｄ３は「−２」である。このように、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。上記の巻線方法によって得られるコイル部材は、その内部の２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で、傾斜静電容量も最大限に互いに相殺し、同様に、より安定したモード変換特性及びノイズ低減性能を有する。    
【００４１】
図１４を参照し、本発明の第７実施例に係る単層巻き層のコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられる。巻芯部１の軸線に垂直な方向におけるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれ、−１．０ターンでずれる半ターン巻回領域が形成される。ターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれ、＋１．０ターンでずれる半ターン巻回領域が形成される。第２のワイヤ３２の２ターン目を例にとると、第２のワイヤ３２の２ターン目の−１．０ターンでずれるターン前半の巻回領域に対応する傾斜静電容量は「−２」であり、第２のワイヤ３２の２ターン目の＋１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域の傾斜静電容量は「＋２」である。このように、第２のワイヤ３２の２ターン目のターン全体において、対応する傾斜静電容量は互いに相殺する。このようにして、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。上記の巻線方法によって得られる単層巻き層のコイル部材は、その２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で、傾斜静電容量が同様に、いずれも最大限に互いに相殺でき、より安定したモード変換特性及びノイズ低減性能を有する。    
【００４２】
図１５を参照し、本発明の第８実施例に係る単層巻き層のコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられ、巻芯部の軸線方向において、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとに分けられるとともに、巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。巻回領域Ａにおいて、−１．０ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれる。巻回領域Ａにおいて、＋１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、巻回領域Ａにおいて、２本のワイヤ３１、３２は、１４ターン目まで巻き付けられる。巻回領域Ｂにおいて、＋１．０ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤの２３ターン目は、第１のワイヤ３１の２３ターン目と２４ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれる。巻回領域Ｂにおいて、−１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２３ターン目は、第１のワイヤ３１の２２ターン目と２３ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、巻回領域Ｂにおいて、２本のワイヤ３１、３２は、２８ターン目まで巻き付けられる。本発明の上記実施例と同様に、巻回領域ＡとＢにおいて、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半
に対応する傾斜静電容量は、いずれも互いに相殺できる。このような巻線方法によって得られるコイル部材は、その２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で、傾斜静電容量は同様に、最大限に互いに相殺し、より安定したモード変換特性及びノイズ低減性能が実現される。    
【００４３】
注意すべきなのは、本発明の実施例では、巻回領域Ａにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであり、巻回領域Ｂにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであるが、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第１のワイヤ３１のターン数が等しくなく、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第２のワイヤ３２のターン数が等しくない形態も、本発明の範囲に属する。なお、多段の巻回領域を有するコイル部材をさらに派生することができる。例えば、巻回領域の数は三段以上であってもよい。これらの形態は、いずれも本発明の範囲に属する。    
【００４４】
図１６を参照し、本発明の第９実施例に係る二層巻き層の巻回領域と単層巻き層の巻回領域が同時に存在するコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられ、巻芯部１の軸線方向において、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとに分けられている。巻回領域Ａは二層巻き層の巻回方法を採用し、巻回領域Ｂは単層巻き層の巻回方法を採用し、また、巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。巻回領域Ａにおいて、−０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれる。巻回領域Ａにおいて、＋０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ａにおいて、１４ターン目まで巻き付けられる。巻回領域Ｂにおいて、−１．０ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤの１６ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれる。巻回領域Ｂにおいて、＋１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１５ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ｂにおいて、２８ターン目まで巻き付けられる。本発明の上記実施例と同様に、巻回領域Ａと巻回領域Ｂにおいて、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。このような巻線方法によって得られるコイル部材は、その２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で、傾斜静電容量は同様に、最大限に互いに相殺し、より安定したモード変換特性及びノイズ低減性能が実現される。    
【００４５】
二層巻き層の巻回領域と単層巻き層の巻回領域が同時に存在するコイル部材について、二層巻き層の巻回領域において、第１のワイヤ３１と第２のワイヤ３２は、ターン数の合計が等しく、それぞれｍ１ターンで二層巻き付けられる。単層巻き層の巻回領域において、第１のワイヤと第２のワイヤは、ターン数の合計が等しく、それぞれｍ２ターンで単層巻き付けられる。その中、ｍ１、ｍ２は自然数である。ｍ１とｍ２とは、必ずしも関連性があるとは限らない。    
【００４６】
注意すべきなのは、本発明の実施例では、二層巻き層巻回方法を採用した巻回領域Ａにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであり、単層巻き層巻回方法を採用した巻回領域Ｂにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであるが、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第１のワイヤ３１のターン数が等しくなく、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第２のワイヤ３２のターン数が等しくない形態も、本発明の範囲に属する。    
【００４７】
図１７を参照し、本発明の第１０実施例に係る二層巻き層の巻回領域と単層巻き層の巻回領域が同時に存在するコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられ、巻芯部１の軸線方向において、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとに分けられている。巻回領域Ａは二層巻き層の巻回方法を採用し、巻回領域Ｂは単層巻き層の巻回方法を採用し、また、巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。巻回領域Ａにおいて、−０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれる。巻回領域Ａにおいて、＋０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ａにおいて、１４ターン目まで巻き付けられる。巻回領域Ｂにおいて、＋１．０ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤの１５ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれる。巻回領域Ｂにおいて、−１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１６ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ｂにおいて、２８ターン目まで巻き付けられる。本発明の上記実施例と同様に、巻回領域Ａと巻回領域Ｂにおいて、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。このような巻線方法によって得られるコイル部材は、その２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で、傾斜静電容量は同様に、最大限に互いに相殺し、より安定したモード変換特性及びノイズ低減性能が実現される。    
【００４８】
注意すべきなのは、本発明の実施例では、巻回領域Ａにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであり、巻回領域Ｂにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであるが、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第１のワイヤ３１のターン数が等しくなく、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第２のワイヤ３２のターン数が等しくない形態も、本発明の範囲に属する。    
【００４９】
図１８を参照し、本発明の第１１実施例に係る二層巻き層の巻回領域と単層巻き層の巻回領域が同時に存在するコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられ、巻芯部１の軸線方向において、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとに分けられている。巻回領域Ａは二層巻き層の巻回方法を採用している。巻回領域Ｂは単層巻き層の巻回方法を採用している。巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。巻回領域Ａにおいて、＋０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれる。巻回領域Ａにおいて、−０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ａにおいて、１４ターン目まで巻き付けられる。巻回領域Ｂにおいて、−１．０ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤの１６ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれる。巻回領域Ｂにおいて、＋１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１５ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ｂにおいて、２８ターン目まで巻き付けられる。本発明の上記実施例と同様に、巻回領域Ａと巻回領域Ｂにおいて、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。このような巻線方法によって得られるコイル部材は、その２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で、傾斜静電容量は同様に、最大限に互いに相殺し、より安定したモード変換特性及びノイズ低減性能を実現する。    
【００５０】
注意すべきなのは、本発明の実施例では、巻回領域Ａにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであり、巻回領域Ｂにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであるが、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第１のワイヤ３１のターン数が等しくなく、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第２のワイヤ３２のターン数が等しくない形態も、本発明の範囲に属する。    
【００５１】
図１９を参照し、本発明の第１２実施例に係る二層巻き層の巻回領域と単層巻き層の巻回領域が同時に存在するコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられる。巻芯部１の軸線方向において、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとに分けられている。巻回領域Ａは二層巻き層の巻回方法を採用している。巻回領域Ｂは単層巻き層の巻回方法を採用している。巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。巻回領域Ａにおいて、＋０．５ターンでずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の凹部に埋め込まれる。巻回領域Ａにおいて、−０．５ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の２ターン目は、第１のワイヤ３１の１ターン目と２ターン目との間の凹部に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の凹部に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ａにおいて、１４ターン目まで巻き付けられる。巻回領域Ｂにおいて、＋１．０でずれるターン前半の巻回領域において、第２のワイヤの１５ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の隙間に埋め込ま
れ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎターン目とｎ＋１ターン目との間の隙間に埋め込まれる。巻回領域Ｂにおいて、−１．０ターンでずれるターン後半の巻回領域において、第２のワイヤ３２の１６ターン目は、第１のワイヤ３１の１５ターン目と１６ターン目との間の隙間に埋め込まれ、即ち、第２のワイヤ３２のｎターン目は、第１のワイヤ３１のｎ−１ターン目とｎターン目との間の隙間に埋め込まれる。上記の巻回方法によって、２本のワイヤ３１、３２は、巻回領域Ｂにおいて、２８ターン目まで巻き付けられる。本発明の上記実施例と同様に、巻回領域Ａと巻回領域Ｂにおいて、第２のワイヤ３２のｎターン目内で、ターン前半に対応する傾斜静電容量とターン後半に対応する傾斜静電容量は、互いに相殺できる。このような巻線方法によって得られるコイル部材は、その２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で、傾斜静電容量は同様に、最大限に互いに相殺し、より安定したモード変換特性及びノイズ低減性能を実現する。    
【００５２】
注意すべきなのは、本発明の実施例では、巻回領域Ａにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであり、巻回領域Ｂにおいて、２本のワイヤ３１、３２の総ターン数は同じであるが、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第１のワイヤ３１のターン数が等しくなく、巻回領域Ａと巻回領域Ｂとにおいて配置された第２のワイヤ３２のターン数が等しくない形態も、本発明の範囲に属する。    
【００５３】
図２０を参照し、本発明の第１３実施例に係る二層巻き層の巻回領域と単層巻き層の巻回領域が同時に存在するコイル部材について説明する。２本のワイヤ３１、３２は、巻線中心部１１の周りに巻き付けられる。巻芯部１の軸線方向において、巻回領域Ａと、巻回領域Ｂと、巻回領域Ｃとの三つの巻回領域に分けられている。巻回領域Ａと巻回領域Ｃは二層巻き層の巻回方法を採用している。巻回領域Ｂは単層巻き層の巻回方法を採用している。巻芯部１の軸線に垂直な方向において、同様に前半の巻回領域と後半の巻回領域とに分けられる。本発明の第１３の実施例では、２本のワイヤ３１、３２間の各ターン内で、傾斜静電容量は同様に、最大限に互いに相殺でき、より安定したモード変換特性及びノイズ低減性能を実現する。    
【００５４】
本発明の第９〜１３実施例に係るコイル部材によれば、多段の巻回領域の組み合わせを有するその他のコイル部材をさらに派生することができる。例えば、巻回領域の数は三段以上であってもよい。これらの形態は、いずれも本発明の範囲に属する。    
【００５５】
以下、実験に基づいて本発明を説明する。    
【００５６】
図２１に示すコイル部材を比較例として、図２に示す第１実施例に係るコイル部材と比較する。比較例と第１実施例との違いは、以下を含む。上述したように、第１実施例は、ターン前半の巻回領域と、ターン後半の巻回領域とを含み、ターン前半の巻回領域は、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域であり、ターン後半の巻回領域は、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域である。それに対して、比較例では、ターン前半とターン後半を区別せず、巻回領域全体の第１のワイヤと第２のワイヤとは、＋０．５ターンでずれる。実験では、比較例と第１実施例のコイル部材に０．１ＭＨｚから１０００ＭＨｚまでの同じ周波数の信号を入力し、測定機器により信号損失を測定する。図２２では、破線は比較例の実験結果を表し、実線は第１実施例の実験結果を表す。実験結果から分かるように、１０ＭＨｚから１０００ＭＨｚまでの範囲で、第１実施例の信号損失は、比較例によりも明らかに低く、即ち、第１実施例のモード変換特性Ｓｃｄ２１は、より低い。その中、第１実施例の信号損失は、−７０ｄＢから−３５ｄＢまでである。特に、１０ＭＨｚから２００ＭＨｚまでの範囲では、第１実施例の信号損失は、比較例によりも低いことはより明確になる。これは、第１実施例の２本のワイヤの同一ターン内の傾斜静電容量が効果的に相殺でき、コイル部材内の傾斜静電容量のアンバランスが最大限に低減されたからである。    
【００５７】
図２３に示すコイル部材を第２比較例として、図２に示す第１実施例に係るコイル部材と比較する。第２比較例と第１実施例との違いは、以下を含む。上述したように、第１実施例は、ターン前半の巻回領域と、ターン後半の巻回領域とを含み、ターン前半の巻回領域は、＋０．５ターンでずれる半ターン巻回領域であり、ターン後半の巻回領域は、−０．５ターンでずれる半ターン巻回領域である。第２比較例は、四つの巻回領域（巻回領域Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ）を含み、巻回領域Ａは、−０．５ターンでずれる領域であり、巻回領域Ｂは、＋１．５ターンでずれる領域であり、巻回領域Ｃは、−１．５ターンでずれる領域であり、巻回領域Ｄは、＋０．５ターンでずれる領域である。巻回領域Ａと巻回領域Ｂとの間に、ワイヤを転移させるための切替領域Ｅが存在し、巻回領域Ｂと巻回領域Ｃとの間に、ワイヤを転移させるための切替領域Ｆが存在し、巻回領域Ｃと巻回領域Ｄとの間に、ワイヤを転移させるための切替領域Ｇが存在する。巻回領域Ａと巻回領域Ｄの傾斜静電容量は、互いに相殺する。巻回領域Ｂと巻回領域Ｃの傾斜静電容量は、互いに相殺する。実験では、第２比較例と第１実施例のコイル部材に０．１ＭＨｚから１０００ＭＨｚまでの同じ周波数の信号を入力し、測定機器により信号損失を測定する。図２４では、破線は、第２比較例の実験結果を表し、実線は第１実施例の実験結果を表す。実験結果から分かるように、１０ＭＨｚから６００ＭＨｚまでの範囲では、第１実施例の信号損失は、第２比較例よりも明らかに低く即ち、第１実施例のモード変換特性Ｓｃｄ２１は、より低い。その中、第１実施例の信号損失は−７０ｄＢから−４０ｄＢまでである。これは、第１実施例の２本のワイヤの同一ターン内の傾斜静電容量が効果的に相殺でき、コイル部材内の傾斜静電容量のアンバランスが最大限に低減されたからである。    
【００５８】
本発明のその他の実施例と、比較例及び第２比較例との比較結果は、上記とは一致するので、ここでは説明を省略している。    
【００５９】
しかしながら、本発明の実施形態は、上述した実施の形態に限定されるものではない。上述した構成は、図示される実施の形態に含まれる構成であり、ターン方向が逆である構成は、本質的には同じ構成と言えるので、関連図示を省略する。    
【００６０】
以上、具体的な／好ましい実施形態に基づいて本発明をより詳細に説明したが、本発明の具体的な実施形態はこれらの説明に限定されるものではない。当業者にとって、本発明の概念から逸脱することなく、以上で説明された実施形態に対して、いくつかの置換又は変更を行うことが可能であり、これらの置換又は変更は、本発明の範囲に属する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【国際調査報告】
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