(57)【要約】本明細書中開示されるのは、１種または複数の乳酸調節因子（例えば、ポリペプチド）、及び任意選択で、目的の標的抗原に結合することができるキメラ受容体ポリペプチド（例えば、抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）ポリペプチドまたはキメラ抗原受容体（ＣＡＲ）ポリペプチド）を発現する遺遺伝子改変造血細胞である。同じく本明細書中開示されるのは、標的抗原を発現する細胞の阻害を必要としている対象における、そのような阻害のための本改変造血細胞の使用である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
同型の天然造血細胞と比較して上昇した細胞内乳酸濃度を有する、遺伝子改変造血細胞。
【請求項２】
（ｉ）乳酸調節因子
を発現するまたは過剰発現する、請求項１に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３】
前記乳酸調節因子は、乳酸調節ポリペプチドである、請求項２に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４】
前記乳酸調節ポリペプチドは、モノカルボン酸輸送体（ＭＣＴ）、乳酸合成に関与する酵素、または乳酸合成基質に関して競合する経路を阻害するポリペプチドである、請求項３に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５】
前記ＭＣＴは、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４である、請求項４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項６】
乳酸合成に関与する前記酵素は、乳酸デヒドロゲナーゼＡ（ＬＤＨＡ）である、請求項４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項７】
乳酸合成基質に関して競合する経路を阻害する前記ポリペプチドは、ピルビン酸デヒドロゲナーゼキナーゼ１（ＰＤＫ１）である、請求項４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項８】
さらに、（ｉｉ）キメラ受容体ポリペプチド
を発現し、前記キメラ受容体ポリペプチドは、以下：
（ａ）細胞外標的結合ドメイン、
（ｂ）膜貫通ドメイン、及び
（ｃ）細胞質シグナル伝達ドメイン
を含む、請求項１から７のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項９】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、（ａ）が細胞外Ｆｃ結合ドメインである抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）ポリペプチドである、請求項８に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１０】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、（ａ）が細胞外抗原結合ドメインであるキメラ受容体抗原（ＣＡＲ）ポリペプチドである、請求項８に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１１】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、さらに、少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインを含む、請求項８から１０のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１２】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、任意選択でＡＣＴＲポリペプチドであり、前記キメラ受容体ポリペプチドは、共刺激シグナル伝達ドメインを含まない、請求項８から１０のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１３】
前記細胞質シグナル伝達ドメインは、免疫受容活性化チロシンモチーフ（ＩＴＡＭ）を含む、請求項８から１２のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１４】
（ｃ）は、前記キメラ受容体ポリペプチドのＣ末端に位置する、請求項８から１３のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１５】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、さらに、（ａ）のＣ末端及び（ｂ）のＮ末端に位置するヒンジドメインを含む、請求項８から１４のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１６】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、さらに、そのＮ末端にシグナルペプチドを含む、請求項８から１５のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１７】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、ＡＣＴＲポリペプチドであり、前記ＡＣＴＲポリペプチドにおいて、前記細胞外標的結合ドメイン（ａ）は細胞外Ｆｃ結合ドメインであり、前記Ｆｃ結合ドメインは、以下：
（Ａ）Ｆｃ受容体の細胞外リガンド結合ドメイン、
（Ｂ）免疫グロブリンのＦｃ部分と結合する抗体断片、
（Ｃ）免疫グロブリンのＦｃ部分と結合する天然タンパク質またはそのＦｃ結合断片、及び
（Ｄ）免疫グロブリンのＦｃ部分と結合する合成ポリペプチド、
からなる群より選択される、請求項８から１６のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１８】
前記Ｆｃ結合ドメインは、（Ａ）であり、（Ａ）は、Ｆｃガンマ受容体、Ｆｃアルファ受容体、またはＦｃイプシロン受容体の細胞外リガンド結合ドメインである、請求項１７に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項１９】
前記Ｆｃ結合ドメインは、ＣＤ１６Ａ、ＣＤ３２Ａ、またはＣＤ６４Ａの細胞外リガンド結合ドメインである、請求項１８に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２０】
前記Ｆｃ結合ドメインは、Ｆ１５８  ＣＤ１６ＡまたはＶ１５８  ＣＤ１６Ａの細胞外リガンド結合ドメインである、請求項１８に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２１】
前記Ｆｃ結合ドメインは、（Ｂ）であり、（Ｂ）は、一本鎖可変断片（ｓｃＦｖ）または単一ドメイン抗体である、請求項１７に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２２】
前記Ｆｃ結合ドメインは、（Ｃ）であり、（Ｃ）は、タンパク質Ａもしくはタンパク質Ｇ、またはそのＦｃ結合断片である、請求項１７に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２３】
前記Ｆｃ結合ドメインは、（Ｄ）であり、（Ｄ）は、Ｋｕｎｉｔｚペプチド、ＳＭＩＰ、アビマー、アフィボディ、ＤＡＲＰｉｎ、またはアンチカリンである、請求項１７に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２４】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、ＣＡＲポリペプチドであり、前記ＣＡＲポリペプチドにおいて、（ａ）の前記細胞外標的結合ドメインは抗原結合ドメインであり、かつ前記抗原結合ドメインは、腫瘍抗原、病原体抗原、または自己抗原に特異的な免疫細胞に結合する一本鎖抗体断片である、請求項８から１６のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２５】
前記腫瘍抗原は、血液腫瘍に関連する、請求項２４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２６】
前記腫瘍抗原は、ＣＤ１９、ＣＤ２０、ＣＤ２２、カッパ鎖、ＣＤ３０、ＣＤ１２３、ＣＤ３３、ＬｅＹ、ＣＤ１３８、ＣＤ５、ＢＣＭＡ、ＣＤ７、ＣＤ４０、及びＩＬ−１ＲＡＰからなる群より選択される、請求項２５に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２７】
前記腫瘍抗原は、固形腫瘍に関連する、請求項２４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２８】
前記腫瘍抗原は、ＧＤ２、ＧＰＣ３、ＦＯＬＲ、ＨＥＲ２、ＥｐｈＡ２、ＥＦＧＲＶＩＩＩ、ＩＬ１３ＲＡ２、ＶＥＧＦＲ２、ＲＯＲ１、ＮＫＧ２Ｄ、ＥｐＣＡＭ、ＣＥＡ、メソテリン、ＭＵＣ１、ＣＬＤＮ１８．２、ＣＤ１７１、ＣＤ１３３、ＰＳＣＡ、ｃＭＥＴ、ＥＧＦＲ、ＰＳＭＡ、ＦＡＰ、ＣＤ７０、ＭＵＣ１６、Ｌ１−ＣＡＭ、及びＣＡＩＸからなる群より選択される、請求項２７に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項２９】
前記病原体抗原は、細菌抗原、ウイルス抗原、または真菌抗原である、請求項２４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３０】
（ｂ）の前記膜貫通ドメインは、一回貫通膜タンパク質のものである、請求項８から２９のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３１】
前記膜貫通ドメインは、ＣＤ８α、ＣＤ８β、４−１ＢＢ、ＣＤ２８、ＣＤ３４、ＣＤ４、ＦｃεＲＩγ、ＣＤ１６Ａ、ＯＸ４０、ＣＤ３ζ、ＣＤ３ε、ＣＤ３γ、ＣＤ３δ、ＴＣＲα、ＣＤ３２、ＣＤ６４、ＶＥＧＦＲ２、ＦＡＳ、及びＦＧＦＲ２Ｂからなる群より選択される膜タンパク質のものである、請求項３０に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３２】
（ｂ）の前記膜貫通ドメインは、非天然の疎水性タンパク質セグメントである、請求項８から２９のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３３】
前記少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインは、４−１ＢＢ、ＣＤ２８、ＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアント、ＯＸ４０、ＩＣＯＳ、ＣＤ２７、ＧＩＴＲ、ＩＣＯＳ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ１、ＬＦＡ１、及びＣＤ２からなる群より選択される共刺激分子である、請求項８から１１及び１３から３２のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３４】
前記少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインは、ＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインまたは４−１ＢＢ共刺激シグナル伝達ドメインである、請求項３３に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３５】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、２つの共刺激シグナル伝達ドメインを含む、請求項８から１１及び１３から３４のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３６】
前記２つの共刺激ドメインは、以下：
（ｉ）ＣＤ２８及び４−１ＢＢ、または
（ｉｉ）ＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアントａ及び４−１ＢＢ
である、請求項３５に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３７】
前記共刺激シグナル伝達ドメインの一方は、ＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインであり、かつ他方の共刺激ドメインは、４−１ＢＢ共刺激シグナル伝達ドメイン、ＯＸ４０共刺激シグナル伝達ドメイン、ＣＤ２７共刺激シグナル伝達ドメイン、及びＩＣＯＳ共刺激シグナル伝達ドメインからなる群より選択される、請求項３５に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３８】
（ｃ）の前記細胞質シグナル伝達ドメインは、ＣＤ３ζまたはＦｃεＲ１γの細胞質ドメインである、請求項８から３７のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項３９】
前記ヒンジドメインは、長さが１〜６０アミノ酸である、請求項１５から３８のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４０】
前記ヒンジドメインは、ＣＤ２８、ＣＤ１６Ａ、ＣＤ８α、またはＩｇＧのものである、請求項１５から３９のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４１】
前記ヒンジドメインは、非天然のペプチドである、請求項１５から４０のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４２】
前記ヒンジドメインは、延長組換えポリペプチド（ＸＴＥＮ）または（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）ｎポリペプチドであり、式中、ｎは、３及び１２を含む３〜１２の整数である、請求項４１に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４３】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、任意選択でＡＣＴＲポリペプチドであり、前記キメラ受容体ポリペプチドは、どのようなヒンジドメインも含まない、請求項８から１４及び１６から３８のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４４】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、任意選択でＡＣＴＲポリペプチドであり、前記キメラ受容体ポリペプチドは、どのような非ＣＤ１６Ａ受容体に由来するヒンジドメインも含まない、請求項８から４２のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４５】
前記ＡＣＴＲポリペプチドは、（ｉ）ＣＤ２８共刺激ドメイン、及び（ｉｉ）ＣＤ２８膜貫通ドメイン、ＣＤ２８ヒンジドメイン、またはそれらの組み合わせ、を含む、請求項１７に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４６】
前記ＡＣＴＲポリペプチドは、表４に示すとおりの構成要素（ａ）〜（ｅ）を含む、請求項１７に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４７】
前記ＡＣＴＲポリペプチドは、配列番号１〜８０から選択されるアミノ酸配列を含む、請求項１７に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４８】
前記キメラ受容体ポリペプチドは、ＣＡＲポリペプチドであり、前記ＣＡＲポリペプチドは、（ｉ）ＣＤ２８共刺激ドメインをＣＤ２８膜貫通ドメイン、ＣＤ２８ヒンジドメイン、またはそれらの組み合わせと合わせて、あるいは（ｉｉ）４−１ＢＢ共刺激ドメインをＣＤ８膜貫通ドメイン、ＣＤ８ヒンジドメイン、またはそれらの組み合わせと合わせて、含む、請求項２４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項４９】
前記ＣＡＲポリペプチドは、配列番号９７または９８のアミノ酸配列を含む、請求項２４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５０】
前記造血細胞は、造血幹細胞または免疫細胞であり、任意選択で、前記免疫細胞は、ナチュラルキラー細胞、マクロファージ、好中球、好酸球、またはＴ細胞である、請求項１から４９のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５１】
前記免疫細胞は、Ｔ細胞であり、前記Ｔ細胞において、内在性Ｔ細胞受容体、内在性主要組織適合遺伝子複合体、内在性ベータ−２−ミクログロブリン、またはそれの組み合わせの発現は、阻害されているまたは除去されている、請求項５０に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５２】
前記造血細胞は、免疫細胞であり、前記免疫細胞は、末梢血単核球（ＰＢＭＣ）、造血幹細胞（ＨＳＣ）、または誘導多能性幹細胞（ｉＰＳＣ）に由来する、請求項１から５１のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５３】
前記造血細胞は、核酸または核酸セットを含み、前記核酸または前記核酸セットは、集合的に以下：
（Ａ）前記乳酸調節因子をコードする第一ヌクレオチド配列、及び任意選択で
（Ｂ）前記キメラ受容体ポリペプチドをコードする第二ヌクレオチド配列
を含む、請求項１から５２のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５４】
前記核酸または前記核酸セットは、ＲＮＡ分子またはＲＮＡ分子のセットである、請求項５３に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５５】
前記造血細胞は、前記核酸を含み、前記核酸は、前記第一ヌクレオチド配列及び前記第二ヌクレオチド配列の両方を含む、請求項５３または５４に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５６】
前記核酸は、さらに、前記第一ヌクレオチド配列と前記第二ヌクレオチド配列の間に位置する第三ヌクレオチド配列を含み、前記第三ヌクレオチド配列は、リボソームスキップ部位、配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）、または第二プロモーターをコードする、請求項５５に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５７】
前記第三ヌクレオチド配列は、リボソームスキップ部位をコードし、前記リボソームスキップ部位は、Ｐ２Ａペプチドである、請求項５５に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５８】
前記核酸または前記核酸セットは、ベクターまたはベクターのセット内に含まれている、請求項５３から５７のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項５９】
前記ベクターまたはベクターのセットは、発現ベクターまたは発現ベクターのセットである、請求項５８に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項６０】
前記ベクターまたはベクターのセットは、１つまたは複数のウイルスベクターを含む、請求項５８または５９に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項６１】
前記１つまたは複数のウイルスベクターは、レトロウイルスベクターであり、前記１レトロウイルスベクターは、任意選択で、レンチウイルスベクターまたはガンマレトロウイルスベクターである、請求項６０に記載の遺伝子改変造血細胞。
【請求項６２】
請求項１から６１のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞、及び薬学上許容されるキャリアを含む、医薬組成物。
【請求項６３】
前記遺伝子改変造血細胞は、ＡＣＴＲポリペプチドを発現し、かつ前記組成物は、さらに、Ｆｃ含有治療薬を含む、請求項６２に記載の医薬組成物。
【請求項６４】
前記Ｆｃ含有治療薬は、治療抗体またはＦｃ融合タンパク質である、請求項６３に記載の医薬組成物。
【請求項６５】
前記Ｆｃ含有治療薬は、標的抗原に結合し、前記標的抗原は、任意選択で、腫瘍抗原、病原体抗原、または自己抗原に特異的な免疫細胞である、請求項６３または６４に記載の医薬組成物。
【請求項６６】
前記病原体抗原は、細菌抗原、ウイルス抗原、または真菌抗原である、請求項６５に記載の医薬組成物。
【請求項６７】
前記Ｆｃ含有治療薬は、アダリムマブ、アドトラスツズマブエムタンシン、アレムツズマブ、バシリキシマブ、ベバシズマブ、ベリムマブ、ブレンツキシマブ、カナキヌマブ、セツキシマブ、セルトリズマブ、ダクリズマブ、デノスマブ、ジヌツキシマブ、エクリズマブ、エファリズマブ、エプラツズマブ、ゲムツズマブ、ゴリムマブ、ｈｕ１４．１８Ｋ３２２Ａ、イブリツモマブ、インフリキシマブ、イピリムマブ、ラベツズマブ、ムロモナブ、ナタリズマブ、オビヌツズマブ、オファツムマブ、オマリズマブ、パリビズマブ、パニツムマブ、ペルツズマブ、ラムシルマブ、ラニビズマブ、リツキシマブ、トシリズマブ、トラスツズマブ、トシツモマブ、ウステキヌマブ、及びベトリズマブからなる群より選択される治療抗体である、請求項６６に記載の医薬組成物。
【請求項６８】
請求項８から６１のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞及び薬学上許容されるキャリアを含む、第一医薬組成物、ならびに
Ｆｃ含有治療薬及び薬学上許容されるキャリアを含む、第二医薬組成物
を含む、キット。
【請求項６９】
前記Ｆｃ含有治療薬は、Ｆｃ融合タンパク質または治療抗体である、請求項６８に記載のキット。
【請求項７０】
前記Ｆｃ含有治療薬は、標的抗原に結合し、前記標的抗原は、任意選択で、腫瘍抗原、病原体抗原、または自己抗原に特異的な免疫細胞である、請求項６８または請求項６９に記載のキット。
【請求項７１】
前記治療抗体は、アダリムマブ、アドトラスツズマブエムタンシン、アレムツズマブ、バシリキシマブ、ベバシズマブ、ベリムマブ、ブレンツキシマブ、カナキヌマブ、セツキシマブ、セルトリズマブ、ダクリズマブ、デノスマブ、ジヌツキシマブ、エクリズマブ、エファリズマブ、エプラツズマブ、ゲムツズマブ、ゴリムマブ、ｈｕ１４．１８Ｋ３２２Ａ、イブリツモマブ、インフリキシマブ、イピリムマブ、ラベツズマブ、ムロモナブ、ナタリズマブ、オビヌツズマブ、オファツムマブ、オマリズマブ、パリビズマブ、パニツムマブ、ペルツズマブ、ラムシルマブ、ラニビズマブ、リツキシマブ、トシリズマブ、トラスツズマブ、トシツモマブ、ウステキヌマブ、及びベトリズマブからなる群より選択される、請求項７０のいずれか１項に記載のキット。
【請求項７２】
対象における標的抗原を発現する細胞の阻害方法であって、前記阻害を必要とする対象に、請求項８から６１のいずれか１項に記載の遺伝子改変造血細胞の集団を投与することを含む、前記方法。
【請求項７３】
前記遺伝子改変造血細胞は、ＡＣＴＲポリペプチドを発現し、かつ前記対象は、標的抗原に特異的なＦｃ含有治療薬で治療を受けたことがあるまたは受けている、請求項７２に記載の方法。
【請求項７４】
前記遺伝子改変造血細胞は、ＣＡＲポリペプチドを発現し、前記ＣＡＲポリペプチドは、標的抗原に特異的な細胞外抗原結合ドメインを含む、請求項７２に記載の方法。
【請求項７５】
前記標的抗原は、腫瘍抗原、病原体抗原、または自己抗原に特異的な免疫細胞である、請求項７３または請求項７４に記載の方法。
【請求項７６】
前記病原体抗原は、細菌抗原、ウイルス抗原、または真菌抗原である、請求項７５に記載の方法。
【請求項７７】
前記標的抗原を発現する細胞の少なくとも一部は、低グルコース環境に置かれている、請求項７３から７６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７８】
前記遺遺伝子改変造血細胞は、自家細胞である、請求項７２から７７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７９】
前記遺遺伝子改変造血細胞は、同種異系細胞である、請求項７２から７７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８０】
前記遺遺伝子改変造血細胞は、ｅｘ  ｖｉｖｏで、活性化されている、増殖されている、またはその両方である、請求項７２から７９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８１】
前記Ｆｃ含有治療薬は、治療抗体またはＦｃ融合タンパク質である、請求項７３及び７５から７８のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８２】
前記Ｆｃ含有治療薬は、アダリムマブ、アドトラスツズマブエムタンシン、アレムツズマブ、バシリキシマブ、ベバシズマブ、ベリムマブ、ブレンツキシマブ、カナキヌマブ、セツキシマブ、セルトリズマブ、ダクリズマブ、デノスマブ、ジヌツキシマブ、エクリズマブ、エファリズマブ、エプラツズマブ、ゲムツズマブ、ゴリムマブ、ｈｕ１４．１８Ｋ３２２Ａ、イブリツモマブ、インフリキシマブ、イピリムマブ、ラベツズマブ、ムロモナブ、ナタリズマブ、オビヌツズマブ、オファツムマブ、オビヌツズマブ、オマリズマブ、パリビズマブ、パニツムマブ、ペルツズマブ、ラムシルマブ、ラニビズマブ、リツキシマブ、トシリズマブ、トラスツズマブ、トシツモマブ、ウステキヌマブ、及びベトリズマブからなる群より選択される治療抗体である、請求項８１に記載の方法。
【請求項８３】
前記対象は、がんに罹患しているヒト患者であり、及び前記標的抗原は、腫瘍抗原である、請求項７２から８２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８４】
前記がんは、細胞腫、リンパ腫、肉腫、芽細胞腫、及び白血病からなる群より選択される、請求項８３に記載の方法。
【請求項８５】
前記がんは、Ｂ細胞起源の癌、乳癌、胃癌、神経芽細胞腫、骨肉腫、肺癌、皮膚癌、前立腺癌、結腸癌、腎細胞癌、卵巣癌、横紋筋肉腫、白血病、中皮腫、膵癌、頭頚部癌、網膜芽細胞腫、神経膠腫、神経膠芽細胞腫、肝臓癌、及び甲状腺癌からなる群より選択される、請求項８３または請求項８４に記載の方法。
【請求項８６】
前記Ｂ細胞起源の癌は、Ｂ細胞系急性リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞慢性リンパ性白血病、及びＢ細胞非ホジキンリンパ腫からなる群より選択される、請求項８５に記載の方法。
【請求項８７】
前記遺伝子改変造血細胞は、Ｔ細胞を含み、前記Ｔ細胞は、抗ＣＤ３抗体、抗ＣＤ２８抗体、ＩＬ−２、フィトヘマグルチニン、及び改変人工刺激細胞または粒子のうち１種または複数の存在下で活性化されている、請求項７２から８６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８８】
前記遺伝子改変造血細胞は、ナチュラルキラー細胞を含み、前記ナチュラルキラー細胞は、４−１ＢＢリガンド、抗４−１ＢＢ抗体、ＩＬ−１５、抗ＩＬ−１５受容体抗体、ＩＬ−２、ＩＬ−１２、ＩＬ−２１、Ｋ５６２細胞、及び改変人工刺激細胞または粒子のうち１種または複数の存在下で活性化されている、請求項７２に記載の方法。
【請求項８９】
集合的に以下：
（Ａ）請求項８から４９のいずれか１項に記載の抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）ポリペプチドをコードする第一ヌクレオチド配列、及び
（Ｂ）乳酸調節因子をコードする第二ヌクレオチド配列
を含む、核酸または核酸セット。
【請求項９０】
前記乳酸調節因子は、乳酸調節ポリペプチドである、前記核酸または前記核酸セット。
【請求項９１】
前記乳酸調節ポリペプチドは、モノカルボン酸輸送体（ＭＣＴ）、乳酸合成に関与する酵素、または乳酸合成基質に関して競合する経路を阻害するポリペプチドである、請求項９０に記載の核酸または核酸セット。
【請求項９２】
前記ＭＣＴは、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４である、請求項９１に記載の核酸または核酸セット。
【請求項９３】
乳酸合成に関与する前記酵素は、乳酸デヒドロゲナーゼＡ（ＬＤＨＡ）である、請求項９１に記載の核酸または核酸セット。
【請求項９４】
乳酸合成基質に関して競合する経路を阻害する前記ポリペプチドは、ピルビン酸デヒドロゲナーゼキナーゼ１（ＰＤＫ１）である、請求項９１に記載の核酸または核酸セット。
【請求項９５】
前記核酸または前記核酸セットは、ＲＮＡ分子またはＲＮＡ分子のセットである、請求項８９から９４のいずれか１項に記載の核酸または核酸セット。
【請求項９６】
前記核酸は、前記第一ヌクレオチド配列及び前記第二ヌクレオチド配列の両方を含み、かつ前記核酸は、さらに、前記第一ヌクレオチド配列と前記第二ヌクレオチド配列の間に位置する第三ヌクレオチド配列を含み、前記第三ヌクレオチド配列は、リボソームスキップ部位、配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）、または第二プロモーターをコードする、請求項８９から９４のいずれか１項に記載の核酸または核酸セット。
【請求項９７】
前記リボソームスキップ部位は、Ｐ２Ａペプチドである、請求項９６に記載の核酸または核酸セット。
【請求項９８】
前記核酸または前記核酸セットは、ベクターまたはベクターのセット内に含まれている、請求項８９から９７のいずれか１項に記載の核酸または核酸セット。
【請求項９９】
前記ベクターまたは前記ベクターのセットは、発現ベクターまたは発現ベクターのセットである、請求項９８に記載の核酸または核酸セット。
【請求項１００】
前記ベクターまたは前記ベクターのセットは、１つまたは複数のウイルスベクターを含む、請求項９８または請求項９９に記載の核酸または核酸セット。
【請求項１０１】
前記１つまたは複数のウイルスベクターは、レトロウイルスベクターであり、前記レトロウイルスベクターは、任意選択で、レンチウイルスベクターまたはガンマレトロウイルスベクターである、請求項１００に記載の核酸または核酸セット。
【請求項１０２】
遺伝子改変造血細胞のｉｎ  ｖｉｖｏでの生成法であって、前記遺伝子改変造血細胞を必要としている対象に、請求項８９から１０１のいずれか１項に記載の核酸または核酸セットを投与することを含む、前記方法。
【請求項１０３】
さらに、前記対象に、前記標的抗原に特異的なＦｃ含有治療薬を投与することを含む、請求項１０２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１８年９月７日出願の米国仮出願第６２／７２８，３３８号及び２０１８年９月７日出願の米国仮出願第６２／７２８，３０６号の優先権を主張する。先出願のそれぞれの全内容は、本明細書中参照として援用される。
【背景技術】
【０００２】
腫瘍細胞を攻撃しつつ正常組織を温存する免疫応答を誘発するために、細胞ベース療法を含むがん免疫療法が用いられている。がん免疫療法は、薬剤耐性の遺伝子及び細胞メカニズムを回避して、腫瘍細胞を標的としつつ正常組織を温存するその潜在能力ゆえに、様々なタイプのがんを治療するための有望な選択肢となっている。
【０００３】
細胞ベース療法は、がん細胞に偏った反応を示す細胞傷害性Ｔ細胞を含んでいてもよい。Ｅｓｈｈａｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．；１９９３；９０（２）：７２０−７２４；Ｇｅｉｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．１９９９；１６２（１０）：５９３１−５９３９；Ｂｒｅｎｔｊｅｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．２００３；９（３）：２７９−２８６；Ｃｏｏｐｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｌｏｏｄ．２００３；１０１（４）：１６３７−１６４４；及びＩｍａｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｌｅｕｋｅｍｉａ．２００４；１８：６７６−６８４。１つのアプローチは、１つまたは複数のＴ細胞活性化シグナル伝達ドメインに融合した抗原結合ドメインを有するキメラ抗原受容体（ＣＡＲ）を発現させることである。抗原結合ドメインを介してがん抗原が結合すると、Ｔ細胞の活性化がもたらされ、細胞傷害が誘発される。キメラ抗原受容体発現自家Ｔリンパ球の点滴を用いた臨床試験の最近の結果は、それらの臨床的可能性について説得力のあるエビデンスを提供した。Ｐｕｌｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．２００８；１４（１１）：１２６４−１２７０；Ｐｏｒｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎ  Ｅｎｇｌ  Ｊ  Ｍｅｄ；２０１１；２５；３６５（８）：７２５−７３３；Ｂｒｅｎｔｊｅｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｌｏｏｄ．２０１１；１１８（１８）：４８１７−４８２８；Ｔｉｌｌ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｌｏｏｄ．２０１２；１１９（１７）：３９４０−３９５０；Ｋｏｃｈｅｎｄｅｒｆｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｌｏｏｄ．２０１２；１１９（１２）：２７０９−２７２０；及びＢｒｅｎｔｊｅｎｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉ  Ｔｒａｎｓｌ  Ｍｅｄ．２０１３；５（１７７）：１７７ｒａ１３８。
【０００４】
別のアプローチは、造血細胞（例えば、造血幹細胞、ＮＫ細胞またはＴ細胞などの免疫細胞）において、抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）タンパク質を発現させることであり、ＡＣＴＲタンパク質は細胞外Ｆｃ結合ドメインを含有している。ＡＣＴＲ発現造血細胞（例えば、ＡＣＴＲ発現Ｔ細胞、「ＡＣＴＲ  Ｔ細胞」とも称する）を抗がん抗体と共に対象に投与すると、それらは、抗体のＦｃドメインへのがん細胞の結合により、抗体が標的とするがん細胞に対する毒性を増強し得る。Ｋｕｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ（２０１４）７４：９３−１０３。
【０００５】
細胞ベース免疫療法は、有望であるとはいえ、悪性腫瘍細胞と非形質転換細胞の間の相互作用により生じた細胞環境である腫瘍微小環境（ＴＭＥ）の特定の特性が引き起こす課題に直面している。それゆえ、ＴＭＥの見地から、細胞ベース免疫療法の効果を向上させるための戦略を開発することが極めて重要である。
【発明の概要】
【０００６】
本開示は、細胞ベース免疫療法で使用するために、造血幹細胞（ＨＳＣ）または免疫細胞などの造血細胞において細胞内乳酸濃度を調節する戦略の開発に基づいており、そのような細胞として、抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）ポリペプチドまたはキメラ抗原受容体（ＣＡＲ）ポリペプチドなどのキメラ受容体ポリペプチドを発現する細胞が含まれる。細胞内乳酸濃度の調節は、造血細胞（例えば、ＨＳＣ、またはＴ細胞もしくはナチュラルキラー細胞などの免疫細胞）において、乳酸調節ポリペプチドなど、例えば、本明細書中記載されるものなどの１種または複数の乳酸調節因子を発現させる（例えば、過剰発現させる）ことにより達成可能である。そのような遺伝子改変造血細胞（例えば、免疫細胞）は、例えば、低グルコース環境、低アミノ酸環境、低ｐＨ環境、及び／または低酸素環境において（例えば、腫瘍微小環境において）、同型の天然造血細胞（例えば、同型の免疫細胞）に比べて向上した代謝活性を有することが予想される。そのような遺伝子改変免疫細胞はまた、調節されたエピジェネティック状態（例えば、アセチル化状態）及び／または免疫抑制代謝産物（例えば、キヌレニン）について調節されたレベルも有する場合がある。そのため、１種または複数の乳酸調節因子（例えば、ポリペプチド）とキメラ受容体ポリペプチドとを共発現するＨＳＣまたは免疫細胞などの造血細胞は、優れた生理活性、例えば、細胞増殖、活性化（例えば、サイトカイン産生、例えば、ＩＬ−２またはＩＦＮγ産生の増加）、細胞毒性、及び／またはｉｎ  ｖｉｖｏ抗腫瘍活性などを示す（例えば、低グルコース、低アミノ酸、低ｐＨ、及び／または低酸素条件などの腫瘍微小環境下、任意選択で治療抗体の存在下）可能性がある。
【０００７】
したがって、本明細書中提供されるのは、同じ型の野生型免疫細胞に比べて変化した細胞内乳酸濃度調節を有することができる改変（例えば、遺伝子改変）造血細胞（例えば、造血幹細胞、またはＴ細胞もしくはナチュラルキラー細胞などの免疫細胞）である。場合によっては、改変免疫細胞は、乳酸調節因子、例えば、乳酸調節ポリペプチドを、発現または過剰に発現することができる。乳酸調節ポリペプチドとしては、乳酸合成に関与する酵素（例えば、乳酸とピルビン酸の相互変換を触媒するＬＤＨＡ）、乳酸輸送体（例えば、ＭＣＴ）、または乳酸合成基質に関して競合する経路を阻害するポリペプチド（例えば、ＰＤＫ１）が可能である。乳酸調節ポリペプチドの例として、Ｌ−乳酸デヒドロゲナーゼＡ鎖（ＬＤＨＡ）、モノカルボン酸輸送体１（ＭＣＴ１）、モノカルボン酸輸送体２（ＭＣＴ２）、モノカルボン酸輸送体４（ＭＣＴ４）、及びピルビン酸デヒドロゲナーゼキナーゼ１（ＰＤＫ１）が挙げられるが、これらに限定されない。
【０００８】
改変免疫細胞は、さらに、キメラ受容体ポリペプチドを発現することができ、キメラ受容体ポリペプチドは、（ａ）細胞外標的結合ドメイン；（ｂ）膜貫通ドメイン；及び（ｃ）細胞質シグナル伝達ドメイン（例えば、免疫受容活性化チロシンモチーフ（ＩＴＡＭ）を含む細胞質ドメイン）を含むことができる。一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは、細胞外Ｆｃ結合ドメイン（ａ）を含む抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）である。他の実施形態において、キメラ受容体は、細胞外抗原結合ドメイン（ａ）を含むキメラ抗原受容体（ＣＡＲ）である。一部の例において、（ｃ）は、キメラ受容体ポリペプチドのＣ末端に位置する。場合によっては、キメラポリペプチドは、さらに、少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインを含むことができる。他の場合では、キメラ受容体ポリペプチドは、共刺激シグナル伝達ドメインを含まない場合がある。
【０００９】
本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲポリペプチドまたはＣＡＲポリペプチド）のどれであっても、さらに、ヒンジドメインを含むことができ、ヒンジドメインは、（ａ）のＣ末端及び（ｂ）のＮ末端に位置する。他の例において、キメラ受容体ポリペプチドは、どのようなヒンジドメインも含まない場合がある。さらに他の例において、キメラ受容体ポリペプチド、例えば、ＡＣＴＲポリペプチドは、由来する非ＣＤ１６Ａ受容体に関わらずヒンジドメインを含まない場合がある。あるいはまたはそれに加えて、キメラ受容体ポリペプチドは、さらに、そのＮ末端にシグナルペプチドを含む。
【００１０】
一部の実施形態において、本明細書中開示されるキメラ受容体ポリペプチドは、Ｆｃ結合ドメイン（ａ）を含むＡＣＴＲポリペプチドである場合がある。一部の例において、（ａ）のＦｃ結合ドメインは、Ｆｃ受容体の細胞外リガンド結合ドメイン、例えば、Ｆｃガンマ受容体、Ｆｃアルファ受容体、またはＦｃイプシロン受容体の細胞外リガンド結合ドメインであることが可能である。特別な例において、Ｆｃ結合ドメインは、ＣＤ１６Ａ（例えば、Ｆ１５８  ＣＤ１６ＡまたはＶ１５８  ＣＤ１６Ａ）、ＣＤ３２Ａ、またはＣＤ６４Ａの細胞外リガンド結合ドメインである。他の例において、（ａ）のＦｃ結合ドメインは、免疫グロブリンのＦｃ部分に結合する抗体断片であることが可能である。例えば、抗体断片は、一本鎖可変断片（ＳｃＦｖ）、単一ドメイン抗体、（例えば、ナノボディ）であることが可能である。さらに、（ａ）のＦｃ結合ドメインは、免疫グロブリンのＦｃ部分またはそのＦｃ結合断片に結合する天然のタンパク質であることが可能である。例えば、Ｆｃ結合ドメインは、タンパク質Ａまたはタンパク質Ｇ、あるいはそれらのＦｃ結合断片であることが可能である。さらなる例において、（ａ）のＦｃ結合ドメインは、免疫グロブリンのＦｃ部分に結合する合成ポリペプチドであることが可能である。例えば、Ｆｃ結合ドメインは、タンパク質Ａまたはタンパク質Ｇ、あるいはそれらの。例として、Ｋｕｎｉｔｚペプチド、ＳＭＩＰ、アビマー、アフィボディ、ＤＡＲＰｉｎ、またはアンチカリンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１１】
一部の実施形態において、本明細書中開示されるキメラ受容体ポリペプチドは、細胞外抗原結合ドメイン（ａ）を含むＣＡＲポリペプチドであることが可能である。一部の例において、（ａ）の細胞外抗原結合ドメインは、腫瘍抗原、病原体抗原、または自己抗原に特異的な免疫細胞に結合する一本鎖抗体断片である。ある特定の例において、腫瘍抗原は、血液腫瘍に関連する。例として、ＣＤ１９、ＣＤ２０、ＣＤ２２、カッパ鎖、ＣＤ３０、ＣＤ１２３、ＣＤ３３、ＬｅＹ、ＣＤ１３８、ＣＤ５、ＢＣＭＡ、ＣＤ７、ＣＤ４０、及びＩＬ−１ＲＡＰが挙げられるが、これらに限定されない。ある特定の例において、腫瘍抗原は、固形腫瘍に関連する。例として、ＧＤ２、ＧＰＣ３、ＦＯＬＲ（例えば、ＦＯＬＲ１またはＦＯＬＲ２）、ＨＥＲ２、ＥｐｈＡ２、ＥＦＧＲＶＩＩＩ、ＩＬ１３ＲＡ２、ＶＥＧＦＲ２、ＲＯＲ１、ＮＫＧ２Ｄ、ＥｐＣＡＭ、ＣＥＡ、メソテリン、ＭＵＣ１、ＣＬＤＮ１８．２、ＣＤ１７１、ＣＤ１３３、ＰＳＣＡ、ｃＭＥＴ、ＥＧＦＲ、ＰＳＭＡ、ＦＡＰ、ＣＤ７０、ＭＵＣ１６、Ｌ１−ＣＡＭ、Ｂ７Ｈ３、及びＣＡＩＸが挙げられるが、これらに限定されない。ある特定の例において、病原体抗原は、細菌抗原、ウイルス抗原、または真菌抗原、例えば、本明細書中記載されるものなどである。
【００１２】
一部の実施形態において、いずれのキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲまたはＣＡＲポリペプチド）であってもその（ｂ）の膜貫通ドメインは、１回貫通膜タンパク質、例えば、ＣＤ８α、ＣＤ８β、４−１ＢＢ、ＣＤ２８、ＣＤ３４、ＣＤ４、ＦｃεＲＩγ、ＣＤ１６Ａ、ＯＸ４０、ＣＤ３ζ、ＣＤ３ε、ＣＤ３γ、ＣＤ３δ、ＴＣＲα、ＣＤ３２、ＣＤ６４、ＶＥＧＦＲ２、ＦＡＳ、及びＦＧＦＲ２Ｂであることが可能である。あるいは、（ｂ）の膜貫通ドメインは、非天然の疎水性タンパク質セグメントであることが可能である。
【００１３】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲまたはＣＡＲポリペプチド）の少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインは、可能な場合には、共刺激分子のものであることが可能であり、共刺激分子として、４−１ＢＢ、ＣＤ２８、ＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアント、ＯＸ４０、ＩＣＯＳ、ＣＤ２７、ＧＩＴＲ、ＩＣＯＳ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ１、ＬＦＡ１、及びＣＤ２が可能である。一部の例において、少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインは、ＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインまたは４−１ＢＢ共刺激シグナル伝達ドメインである。場合によっては、ＡＣＴＲポリペプチドは、２つの共刺激シグナル伝達ドメインを含む場合がある。場合によっては、これら共刺激シグナル伝達ドメインのうち一方はＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインであり、他方の共刺激ドメインは、４−１ＢＢ共刺激シグナル伝達ドメイン、ＯＸ４０共刺激シグナル伝達ドメイン、ＣＤ２７共刺激シグナル伝達ドメイン、またはＩＣＯＳ共刺激シグナル伝達ドメインであることが可能である。具体例として、ＣＤ２８と４−１ＢＢ、またはＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアントと４−１ＢＢが挙げられるが、これらに限定されない。あるいは、キメラ受容体ポリペプチドのいずれであっても、どのような共刺激シグナル伝達ドメインも含まない場合がある。
【００１４】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲまたはＣＡＲポリペプチド）のいずれであってもその（ｃ）の細胞質シグナル伝達ドメインは、ＣＤ３ζまたはＦｃεＲ１γの細胞質ドメインであることが可能である。
【００１５】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲまたはＣＡＲポリペプチド）のいずれであってもそのヒンジドメインは、可能な場合には、ＣＤ２８、ＣＤ１６Ａ、ＣＤ８α、またはＩｇＧのものであることが可能である。他の例において、ヒンジドメインは、非天然のペプチドである。例えば、非天然のペプチドは、延長組換えポリペプチド（ＸＴＥＮ）または（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）ｎポリペプチドである場合があり、式中、ｎは、３〜１２の整数（３及び１２を含む）である。一部の例において、ヒンジドメインは、最大で６０のアミノ酸残基を含有する場合がある短いセグメントである。
【００１６】
具体例において、本明細書中記載されるとおりのＡＣＴＲポリペプチドは、（ｉ）ＣＤ２８共刺激ドメイン、及び（ｉｉ）ＣＤ２８膜貫通ドメイン、ＣＤ２８ヒンジドメイン、またはそれらの組み合わせを含むことができる。例えば、ＡＣＴＲポリペプチドは、表４に示すとおりの構成要素（ａ）〜（ｅ）を含む。特別な例において、ＡＣＴＲポリペプチドは、配列番号１〜８０から選択されるアミノ酸配列を含む。
【００１７】
具体例において、本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドは、（ｉ）ＣＤ２８共刺激ドメインまたは４−１ＢＢ共刺激ドメイン、及び（ｉｉ）ＣＤ２８膜貫通ドメイン、ＣＤ２８ヒンジドメイン、またはそれらの組み合わせを含むことができる。さらなる具体例において、本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドは、（ｉ）ＣＤ２８共刺激ドメインまたは４−１ＢＢ共刺激ドメイン、（ｉｉ）ＣＤ８膜貫通ドメイン、ＣＤ８ヒンジドメイン、またはそれらの組み合わせを含むことができる。例えば、ＣＡＲポリペプチドは、配列番号９７及び９８から選択されるアミノ酸配列を含むことができる。
【００１８】
本明細書中記載される造血細胞は、乳酸調節因子（例えば、ポリペプチド）及び任意選択でキメラ受容体ポリペプチドを発現するものであり、これらは、造血幹細胞またはその子孫である場合がある。一部の実施形態において、造血細胞は、免疫細胞、例えば、ナチュラルキラー細胞、単球／マクロファージ、好中球、好酸球、またはＴ細胞であることが可能である。免疫細胞は、末梢血単核球（ＰＢＭＣ）、造血幹細胞（ＨＳＣ）、または誘導多能性幹細胞（ｉＰＳＣ）に由来することが可能である。一部の例において、免疫細胞は、内在性Ｔ細胞受容体、内在性主要組織適合遺伝子複合体、内在性ベータ−２−ミクログロブリン、またはそれらの組み合わせの発現が、阻害されているまたは排除されているＴ細胞である。
【００１９】
本明細書中記載される造血細胞（例えば、ＨＳＣまたは免疫細胞）のいずれであっても、核酸または核酸セットを含むことができ、核酸または核酸セットは、集合的に、（ａ）乳酸調節因子（例えば、ポリペプチド）をコードする第一ヌクレオチド配列、及び任意選択で（ｂ）キメラ抗原受容体（ＣＡＲ）ポリペプチドをコードする第二ヌクレオチド配列を含む。核酸または核酸セットは、ＲＮＡ分子またはＲＮＡ分子のセットである。場合によっては、免疫細胞は核酸を含み、核酸は、第一ヌクレオチド配列及び第二ヌクレオチド配列の両方を含む。一部の実施形態において、乳酸調節因子のコード配列は、ＣＡＲポリペプチドのコード配列の上流にある。一部の実施形態において、ＣＡＲポリペプチドのコード配列は、乳酸調節因子のコード配列の上流にある。そのような核酸は、さらに、第一ヌクレオチド配列と第二ヌクレオチド配列の間に位置する第三ヌクレオチド配列を含む場合があり、第三ヌクレオチド配列は、リボソームスキップ部位（例えば、Ｐ２Ａペプチド）、配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）、または第二プロモーターをコードする。
【００２０】
一部の例において、核酸または核酸セットは、ベクターまたはベクターセット内に含まれており、ベクターまたはベクターセットは、発現ベクターまたは発現ベクターのセットであることが可能である（例えば、レンチウイルスベクターまたはレトロウイルスベクターなどのウイルスベクター）。核酸セットまたはベクターセットは、２つ以上の核酸分子または２つ以上のベクターの集団を示し、それぞれが、目的のポリペプチド（すなわち、乳酸調節ポリペプチド及びＣＡＲポリペプチド）のうち１つをコードする。本明細書中記載される核酸はどれであっても、本開示の範囲内にある。
【００２１】
別の態様において、本開示は、医薬組成物を提供し、本医薬組成物は、本明細書中記載される免疫細胞のいずれか、及び薬学上許容されるキャリアを含む。
【００２２】
さらに、本明細書中提供されるのは、対象において、標的抗原を発現する細胞を阻害する（例えば、当該細胞の数を減少させる、細胞増殖をブロックする、及び／または細胞活性を抑制する）方法であり、本方法は、その必要がある対象に、本明細書中記載される免疫細胞の集団を投与することを含み、免疫細胞は、乳酸調節因子（例えば、ポリペプチド）及びＣＡＲポリペプチドを共発現することができる。対象（例えば、がんを罹患しているヒト患者などのヒト患者）は、抗がん療法（例えば、抗がん剤）による治療を受けたことがあっても、受けている最中でもよい。一部の例において、標的抗原を発現する細胞の少なくとも一部は、低グルコース環境、低アミノ酸（例えば、低グルタミン）環境、低ｐＨ環境、及び／または低酸素環境、例えば、腫瘍微小環境に置かれている。
【００２３】
一部の例において、免疫細胞は、自家細胞である。他の例において、免疫細胞は、同種異系細胞である。本明細書中記載される方法のいずれにおいても、免疫細胞は、ｅｘ  ｖｉｖｏで、活性化されている、増殖されている、またはその両方であることが可能である。場合によっては、免疫細胞は、Ｔ細胞を含み、この細胞は、抗ＣＤ３抗体、抗ＣＤ２８抗体、ＩＬ−２、フィトヘマグルチニン、及び改変人工刺激細胞または粒子の１種または複数の存在下で活性化される。他の場合では、免疫細胞は、ナチュラルキラー細胞を含み、この細胞は、４−１ＢＢリガンド、抗４−１ＢＢ抗体、ＩＬ−１５、抗ＩＬ−１５受容体抗体、ＩＬ−２、ＩＬ−１２、ＩＬ−２１、及びＫ５６２細胞、改変人工刺激細胞または粒子の１種または複数の存在下で活性化される。
【００２４】
一部の例において、本明細書中記載される方法により治療される対象は、がん、例えば、細胞腫、リンパ腫、肉腫、芽細胞腫、及び白血病に罹患しているヒト患者の場合がある。さらなるがん標的の例として、Ｂ細胞起源の癌、乳癌、胃癌、神経芽細胞腫、骨肉腫、肺癌、皮膚癌、前立腺癌、結腸癌、腎細胞癌、卵巣癌、横紋筋肉腫、白血病、中皮腫、膵癌、頭頚部癌、網膜芽細胞腫、神経膠腫、神経膠芽細胞腫、肝臓癌、及び甲状腺癌が挙げられるが、これらに限定されない。Ｂ細胞起源の癌の例は、Ｂ細胞系急性リンパ芽球性白血病、Ｂ細胞慢性リンパ性白血病、及びＢ細胞非ホジキンリンパ腫からなる群より選択される。
【００２５】
同じく本開示の範囲内に含まれるのは、がんまたは感染症などの標的疾患または障害を治療するための、乳酸調節因子（例えば、ポリペプチド）及びＣＡＲポリペプチドを共発現する本明細書中記載される遺伝子改変免疫細胞の使用、ならびに目的とする医学的処置用の医薬を製造するためのその使用である。
【００２６】
本開示の１つまたは複数の実施形態についての詳細を、以下の説明に記載する。本開示の他の特長または利点は、複数の実施形態の詳細な説明から、及び添付の特許請求の範囲からも明らかとなるだろう。
【００２７】
以下の図面は本明細書の一部を形成し、本開示の特定の態様を更に説明するために含まれるが、本明細書中提供される特定の実施形態の詳細な説明と組み合わせてこれら図面のうちの１つまたは複数を参照することにより、本開示の特定の態様をより適切に理解することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】乳酸の細胞内合成及び代謝経路、ならびに乳酸の排出及び取り込みを示す模式図である。細胞内乳酸濃度を調節する戦略の例には、乳酸合成、代謝、及び／または輸送に関与する１種または複数の酵素の調節、例えば、細胞内の乳酸とピルビン酸の相互変換を、例えば、ＬＤＨＡの過剰発現により向上させること、及び乳酸の細胞輸送を、例えば、ＭＣＴの過剰発現により増加させることが含まれる。
【図２】ＧＰＣ３発現標的細胞の存在下での、抗ＧＰＣ３キメラ抗原受容体を発現する免疫細胞の増殖に対する、低グルコース濃度の影響を示すグラフである。
【図３】Ｔ細胞でのＭＣＴ１（配列番号８２）とＣＡＲ（配列番号９８）の共発現が、腫瘍相当（１．２５ｍＭ、Ａ）グルコース条件及び末梢血レベル近似（１０ｍＭ、Ｂ）グルコース条件下で、ＣＡＲ（配列番号９７）のみに比べて細胞増殖を向上させたことを示すグラフである。
【図４】Ｔ細胞でのＭＣＴ２（配列番号８３）とＣＡＲ（配列番号９７）の共発現が、腫瘍相当（１．２５ｍＭ、Ａ）グルコース条件及び末梢血レベル近似（１０ｍＭ、Ｂ）グルコース条件下で、ＣＡＲ（配列番号９７）のみに比べて細胞増殖を向上させたことを示すグラフである。
【図５】Ｔ細胞でのＭＣＴ４（配列番号８４）とＣＡＲ（配列番号９８）の共発現が、腫瘍相当（１．２５ｍＭ、Ａ）グルコース条件及び末梢血レベル近似（１０ｍＭ、Ｂ）グルコース条件下で、ＣＡＲ（配列番号９７）単独に比べて細胞増殖を向上させたことを示すグラフである。
【図６】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＬＤＨＡと合わせて発現するＴ細胞を、ＦＯＬＲα発現ＩＧＲＯＶ−１細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞のＩＬ−２産生及び増殖を抗体濃度の関数として示すグラフであり、ＩＬ−２産生は、約４８時間インキュベーション後に測定し（Ａ）、増殖は、８日間インキュベーション後に生Ｔ細胞数により測定した（Ｂ）。
【図７】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＬＤＨＡと合わせて発現するＴ細胞を、ＦＯＬＲα発現ＩＧＲＯＶ−１細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともに８日間インキュベートした後の、Ｔ細胞の増殖を、生Ｔ細胞数により測定した場合の、Ｔ細胞の培地グルコース濃度の関数として示すグラフである。
【図８】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＬＤＨＡと合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子ＰＧＥ２の存在下で、ＦＯＬＲα発現ＩＧＲＯＶ−１細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞のＩＬ−２産生及び増殖を示すグラフであり、ＩＬ−２産生は、約４８時間インキュベーション後に測定し（Ａ）、増殖は、８日間インキュベーション後に生Ｔ細胞数により測定した（Ｂ）。
【図９】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＬＤＨＡと合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子キヌレニンの存在下で、ＦＯＬＲα発現固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞のＩＬ−２産生を示すグラフであり、ＩＬ−２産生は、約４８時間インキュベーション後に測定した。
【図１０】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ１と合わせて発現するＴ細胞を、ＦＯＬＲα発現固定化ＯＶＣＡＲ８細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体ともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞の増殖を、Ｔ細胞の抗体濃度の関数として示すグラフであり、増殖は、８日間インキュベーション後にＡＴＰ含有量により測定した。
【図１１】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ１と合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子キヌレニンの存在下で、ＦＯＬＲα発現固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞のＩＬ−２産生及び増殖を示すグラフである。ＩＬ−２産生（Ａ）は、約４８時間インキュベーション後に測定した。７日目、細胞を２つの群に分けた。第一群は、約１６時間ＢｒｄＵをパルス添加し、ＢｒｄＵ取り込みアッセイ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｓｉｇｍａ）を行なって、増殖を評価した（Ｂ）。増殖は、第二群で、８日目にＡＴＰ含有量により測定した（Ｃ）。
【図１２】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ２と合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子ＰＧＥ２（Ａ）、ＴＧＦ−β（Ｂ）、及びキヌレニン（Ｃ）の存在下で、ＦＯＬＲα発現固定化ＯＶＣＡＲ８細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞の増殖を示すグラフであり、増殖は、８日間インキュベーション後にＡＴＰ含有量により測定した。
【図１３】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ２と合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子キヌレニンの存在下で、ＦＯＬＲα発現固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞のＩＬ−２産生及び増殖を示すグラフである。ＩＬ−２産生（Ａ）は、約４８時間インキュベーション後に測定した。６日目、細胞を２つの群に分けた。第一群は、約１６時間ＢｒｄＵをパルス添加し、ＢｒｄＵ取り込みアッセイ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｓｉｇｍａ）を行なって、増殖を評価した（Ｂ）。増殖は、第二群で、７日目にＡＴＰ含有量により測定した（Ｃ）。
【図１４】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ２と合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子アデノシンの存在下で、ＦＯＬＲα発現生ＩＧＲＯＶ−１細胞（Ａ）または固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞（Ｂ）及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞のＩＬ−２産生及び増殖を示すグラフである。
【図１５】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ４と合わせて発現するＴ細胞を、ＦＯＬＲα発現固定化ＯＶＣＡＲ８細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともに８日間インキュベートした場合の、Ｔ細胞の増殖を、Ｔ細胞の抗体濃度の関数として示すグラフである。
【図１６】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ４と合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子ＰＧＥ２の存在下で、ＦＯＬＲα発現固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした後の、Ｔ細胞のＩＬ−２産生を示すグラフである。
【図１７】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ４と合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子ＴＧＦ−βの存在下で、ＦＯＬＲα発現固定化ＯＶＣＡＲ８細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞の増殖を示すグラフであり、増殖は、８日間インキュベーション後にＡＴＰ含有量により測定した。
【図１８】ＡＣＴＲ（配列番号５７）ポリペプチドを単独でまたはＭＣＴ４と合わせて発現するＴ細胞を、様々な濃度の固形腫瘍関連阻害分子キヌレニンの存在下で、ＦＯＬＲα発現固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞及び抗ＦＯＬＲα抗体とともにインキュベートした場合の、Ｔ細胞のＩＬ−２産生及び増殖を示すグラフである。ＩＬ−２産生（Ａ）は、約４８時間インキュベーション後に測定した。６日目、細胞に、約１６時間ＢｒｄＵをパルス添加し、ＢｒｄＵ取り込みアッセイ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｓｉｇｍａ）を行なって、増殖を評価した（Ｂ）。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
腫瘍微小環境には、低グルコース、低アミノ酸、低ｐＨ、及び／または低酸素条件などの特定の特徴があり、その一部は、エフェクターＴ細胞などのエフェクター免疫細胞の活性を抑制する場合がある。本開示は、少なくとも部分的に、腫瘍微小環境におけるエフェクター免疫細胞の活性を向上させるための戦略の開発に基づいている。詳細には、本開示は、エフェクター免疫細胞の細胞内乳酸濃度を調節することによりエフェクター免疫細胞の代謝活性を向上させ、それによりエフェクター免疫細胞の成長及び生体活性を向上させる方法を特長とする。細胞内乳酸濃度は、様々な方法で調節することができ、そのような方法として、乳酸の細胞輸送の増加（例えば、乳酸トランスポーターの発現もしくは過剰発現を通じて、及び／または当該タンパク質の細胞輸送または活性の調節を通じて）、乳酸合成の増加（例えば、乳酸合成に関与する酵素の発現もしくは過剰発現を通じて、及び／または当該タンパク質の細胞輸送または活性の調節を通じて）、及び／または乳酸合成経路の基質に関して競合する経路の阻害（例えば、乳酸合成基質に関して競合する経路を阻害するポリペプチドの発現もしくは過剰発現を通じて、及び／または当該経路に関与するタンパク質の細胞輸送または活性の調節を通じて）が挙げられる。本開示は、免疫細胞の細胞内乳酸濃度を調節する様々なアプローチを提供する。一部の例を図１に示すが、そこに含まれるのは、乳酸とピルビン酸の相互変換を刺激する内在性酵素（例えば、ＬＤＨＡ）の過剰発現、及び／または乳酸トランスポーター（例えば、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４）の過剰発現である。
【００３０】
本明細書中開示される研究は、予期せぬことに、Ｔ細胞などの免疫細胞における乳酸調節ポリペプチド（例えば、ＬＤＨＡ、ＭＣＴ、またはＰＤＫ１）と、ＣＡＲ（例えば、４−１ＢＢ共刺激ドメインを有する）もしくはＡＣＴＲ（例えば、４−１ＢＢまたはＣＤ２８共刺激ドメインを有する）などのキメラ受容体ポリペプチドとの共発現が、ＣＡＲまたはＡＣＴＲのみを発現する免疫細胞と比べた場合に、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏの両方で、優れた特長を示すことを実証した。例えば、ＬＤＨＡ、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４と、ＣＡＲまたはＡＣＴＲとの共発現は、特に固形腫瘍微小環境条件下（例えば、低酸素、低グルコース条件、及びＴＭＥ阻害剤の存在下）でＴ細胞増殖／拡大及びＴ細胞機能を向上させた。例えば、乳酸調節ポリペプチド（例えば、ＬＤＨＡ、ＭＣＴ、またはＰＤＫ１）とキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＣＡＲまたはＡＣＴＲ）との共発現は、腫瘍成長及び／または腫瘍形成を低減させる場合がある。例えば、ＬＤＨＡとＡＣＴＲの共発現は、腫瘍微小環境様条件（例えば、低グルコース、ＰＧＥ２、キヌレニン）下で、Ｔ細胞活性を向上させた。さらに、ＭＣＴ１、ＭＣＴ４、及びＭＣＴ４と、ＡＣＴＲまたはＣＡＲとの共発現は、腫瘍微小環境様条件（例えば、低グルコース、ＰＧＥ２、キヌレニン、ＴＧＦβ、またはアデノシン）下でＴ細胞活性の向上を示した。
【００３１】
したがって、本開示は、同型の天然免疫細胞に比べて代謝活性が向上した改変（例えば、遺伝子改変）造血細胞（例えば、ＨＳＣまたは免疫細胞）を提供する。細胞内乳酸濃度の調節は、任意の適切なアプローチにより達成可能である。一部の実施形態において、当該改変免疫細胞は、１種または複数の乳酸調節因子、例えば、乳酸調節ポリペプチドを発現することができる。場合によっては、乳酸調節因子は、乳酸合成、代謝、及び／または輸送に直接関与する分子、例えば、そのようなプロセスに関与する酵素またはトランスポーターが可能である。他の場合では、乳酸調節因子は、乳酸合成、代謝、及び／または輸送を間接的に調節する分子、例えば、乳酸合成、代謝、及び／または輸送に関与するポリペプチドの発現、活性、及び／または分解を調節する分子が可能である。
【００３２】
そのような遺伝子改変免疫細胞は、さらに、キメラ受容体ポリペプチド、例えば、抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）ポリペプチドまたはキメラ抗原受容体（ＣＡＲ）ポリペプチドを発現することができる。同じく本明細書中提供されるのは、免疫細胞増殖を向上させる、及び／または、例えば、ＡＤＣＣを介して、対象（例えば、ヒトがん患者）における標的細胞（例えば、標的がん細胞）の阻害もしくは抑制を向上させるために、必要な場合（例えば、免疫細胞がＡＣＴＲポリペプチドを発現する場合）、Ｆｃ含有薬と任意選択的に組み合わせた、遺伝子改変免疫細胞の使用である。本開示はまた、記載する遺伝子改変免疫細胞を含む、医薬組成物及びキットも提供する。
【００３３】
乳酸調節因子を発現（例えば、過剰発現）する本明細書中記載される遺伝子改変免疫細胞は、少なくとも以下の利点を付与し得る。乳酸調節因子（例えば、ポリペプチドまたは核酸）の発現は、Ｔ細胞の代謝活性を促進する可能性がある。それゆえ、遺伝子改変免疫細胞は、乳酸調節因子（例えば、ポリペプチドまたは核酸）を発現しない（または過剰発現しない）免疫細胞と比較して、より良好に増殖する、より多くのサイトカインを産生する、より優れた抗腫瘍細胞傷害を示す、より少ない免疫抑制代謝産物を示す、及び／または腫瘍環境（例えば、低グルコース、低アミノ酸、低ｐＨ、及び／または低酸素環境）におけるより高いＴ細胞生存率を示し、サイトカイン産生、生存率、細胞傷害、及び／または抗腫瘍活性の向上をもたらし得る。
【００３４】
Ｉ．乳酸調節因子
本明細書中使用される場合、乳酸調節因子は、乳酸合成及び／または代謝に関与する（例えば、乳酸合成及び／または代謝に関与する酵素、または乳酸合成に使用される基質に関して競合する経路を阻害する酵素）、あるいは乳酸細胞輸送に関与する（例えば、細胞表面乳酸トランスポーター）いずれかである任意の型の細胞が可能である。
【００３５】
場合によっては、乳酸調節因子として、乳酸調節ポリペプチドが可能であり、乳酸調節ポリペプチドは、細胞の細胞内乳酸濃度を調節するポリペプチドを示す。そのような乳酸調節ポリペプチドは、任意の機構を介して細胞内乳酸濃度を調節することができる。
【００３６】
一部の実施形態において、及び図１に例示されるとおり、乳酸調節ポリペプチドは、乳酸トランスポーター（すなわち、細胞膜を横断する乳酸の輸送を促進する細胞膜タンパク質）及び／または当該タンパク質の細胞輸送または活性のレギュレーターを含む。一部の実施形態において、乳酸調節ポリペプチドは、二方向乳酸トランスポーター（例えば、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４、またはそれらの機能的バリアント）を含む場合がある。一部の実施形態において、乳酸調節ポリペプチドは、遺伝子改変乳酸トランスポーターを含み、この乳酸トランスポーターは、活性化乳酸調節ポリペプチドを模倣するように（例えば、リン酸化ミミック）及び／または乳酸調節ポリペプチド活性が上昇するように自身の細胞内輸送に影響を及ぼすように（例えば、細胞表面への輸送）、天然の野生型から変異している。
【００３７】
他の実施形態において、及び同じく図１に例示されるとおり、乳酸調節ポリペプチドは、乳酸合成に関与する酵素（例えば、乳酸合成または乳酸から別の分子への変換を刺激する酵素）を含む場合がある。そのような酵素は、乳酸をピルビン酸へと変換する場合がある。例えば、乳酸調節ポリペプチドは、ＬＤＨＡ、またはその機能的バリアントを含む場合がある。一部の実施形態において、乳酸調節ポリペプチドは、乳酸合成に関与する遺伝子改変酵素を含む場合があり、この酵素は、活性化酵素を模倣するように（例えば、リン酸化ミミック）及び／または乳酸合成もしくは変換が増加するように自身の細胞内輸送に影響を及ぼすように、天然の野生型から変異している。
【００３８】
他の実施形態において、乳酸調節ポリペプチドは、乳酸合成基質に関して競合する経路を阻害するポリペプチド及び／または当該経路に関与するタンパク質の細胞輸送または活性のレギュレーターである場合がある。例えば、乳酸調節ポリペプチドは、ＰＤＫ１、またはその機能的バリアントを含む場合がある。一部の実施形態において、乳酸調節ポリペプチドは、遺伝子改変タンパク質阻害因子を含み、このタンパク質阻害因子は、活性化タンパク質阻害因子を模倣するように（例えば、リン酸化ミミック）及び／または競合する経路の阻害が増大するように自身の細胞内輸送に影響を及ぼすように、天然の野生型から変異している。
【００３９】
そのような調節ポリペプチドは、任意の適切な種（例えば、ヒトなどの哺乳類）のものであることが可能であるが、それらはどれであっても、本明細書中記載される組成物及び方法での使用を企図することが可能である。
【００４０】
乳酸調節ポリペプチドの例として、Ｌ−乳酸デヒドロゲナーゼＡ鎖（ＬＤＨＡ）、モノカルボン酸輸送体１（ＭＣＴ１）、モノカルボン酸輸送体２（ＭＣＴ２）、モノカルボン酸輸送体４（ＭＣＴ４）、及びピルビン酸デヒドロゲナーゼキナーゼ１（ＰＤＫ１）を挙げることができるが、これらに限定されない。
【００４１】
ＬＤＨＡは、クレブス回路の重要分子であるピルビン酸と乳酸との相互変換を触媒するデヒドロゲナーゼ酵素である。高代謝活性時に細胞のピルビン酸貯蔵が減少することで、ＬＤＨＡは過剰発現して、乳酸からピルビン酸への変換を促進することができる。これは、細胞内ピルビン酸濃度の上昇及び細胞内乳酸濃度の低下をもたらし、及びクレブス回路への流入を提供して乳酸の輸送を増加させる効果を有する。したがって、ＬＤＨＡの発現または活性の上昇は、乳酸の輸送を増加させ、最終的に細胞内乳酸濃度の上昇をもたらす。代表的なヒトＬＤＨＡ酵素のアミノ酸配列を以下に提示する：
ＬＤＨＡ（配列番号８１）
【化１】
2021536265.tif 000003
【００４２】
ＭＣＴタンパク質（例えば、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４）は、乳酸ならびにピルビン酸、ケトン体、及び他の構造的に関連する代謝産物の二方向輸送を触媒するモノカルボン酸輸送体のファミリーである。ＭＣＴ２は、ＭＣＴ１よりも高い乳酸親和性を有し、一方でＭＣＴ４は、ＭＣＴ１よりも低いピルビン酸親和性を有する。ＭＣＴの発現または活性の上昇は、乳酸排出の増加を引き起こし、次いでそれが解糖の増加をもたらす。同様に、ＭＣＴの発現または活性の上昇は、乳酸の生体経路への代謝的流入の増加を引き起こす可能性がある。代表的なヒトＭＣＴ１、ＭＣＴ２、及びＭＣＴ４タンパク質のアミノ酸配列を以下に提示する：
ＭＣＴ１（配列番号８２）
【化２】
2021536265.tif 000004
ＭＣＴ２（配列番号８３）
【化３】
2021536265.tif 000005
ＭＣＴ４（配列番号８４）
【化４】
2021536265.tif 000006
【００４３】
ＰＤＫ１は、ピルビン酸デヒドロゲナーゼ複合体の構成要素であるピルビン酸デヒドロゲナーゼ（ＰＤＨＡ１など）を、リン酸化を介して阻害するように作用するキナーゼである。ピルビン酸デヒドロゲナーゼ複合体は、脱カルボン酸を通じて、ピルビン酸をアセチル−ＣｏＡに変換する。ＰＤＫ１の発現または活性の上昇、及びそれに続くピルビン酸デヒドロゲナーゼの阻害は、ＬＤＨＡが介在する乳酸への変換に利用可能なピルビン酸の量を増加させる。代表的なＰＤＫ１酵素のアミノ酸配列を以下に提示する：
ＰＤＫ１（配列番号８５）
【化５】
2021536265.tif 000007
【００４４】
乳酸調節ポリペプチドは、好適な種に由来する天然ポリペプチド、例えば、哺乳動物乳酸調節ポリペプチド、例えば、ヒトまたは非ヒト霊長類に由来する乳酸調節ポリペプチドなどであってもよい。このような天然ポリペプチドは当該技術分野において周知であり、例えば、一般に利用可能な遺伝子データベース、例えば、ＧｅｎＢａｎｋを検索するためのクエリとして、上記アミノ酸配列のいずれかを使用することにより、得ることができる。本開示に用いる乳酸調節ポリペプチドは、上記の例示的なタンパク質のいずれかと、少なくとも８５％（例えば、９０％、９５％、９７％、９８％、９９％、またはそれ以上）の配列同一性を共有していてもよい。
【００４５】
２つのアミノ酸配列の「パーセント同一性」は、Ｋａｒｌｉｎ  ａｎｄ  Ａｌｔｓｃｈｕｌ  Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ９０：５８７３−７７，１９９３において一部変更された、Ｋａｒｌｉｎ  ａｎｄ  Ａｌｔｓｃｈｕｌ  Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ  ８７：２２６４−６８，１９９０のアルゴリズムを用いて測定される。このようなアルゴリズムは、Ａｌｔｓｃｈｕｌ，ｅｔ  ａｌ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｂｉｏｌ．２１５：４０３−１０，１９９０のＮＢＬＡＳＴプログラム及びＸＢＬＡＳＴプログラム（バージョン２．０）に組み込まれている。ＸＢＬＡＳＴプログラム、スコア＝５０、ワード長＝３を用いてＢＬＡＳＴタンパク質検索を実施して、本発明のタンパク質分子に相同なアミノ酸配列を得てもよい。２つの配列間にギャップが存在する場合、Ａｌｔｓｃｈｕｌ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄｓ  Ｒｅｓ．２５（１７）：３３８９−３４０２，１９９７に記載されているように、Ｇａｐｐｅｄ  ＢＬＡＳＴを利用してもよい。ＢＬＡＳＴプログラム及びＧａｐｐｅｄ  ＢＬＡＳＴプログラムを利用する場合、対応するプログラム（例えば、ＸＢＬＡＳＴ及びＮＢＬＡＳＴ）のデフォルトパラメータを使用してもよい。
【００４６】
あるいは、乳酸調節ポリペプチドは、天然同等物の機能的バリアントであってもよい。このような機能的バリアントは、天然同等物の機能的ドメイン（複数可）の外側に１つまたは複数の変異を含有していてもよい。天然乳酸調節ポリペプチドの機能的ドメインは、当該技術分野において周知であってもよく、または、そのアミノ酸配列に基づいて予測されてもよい。機能的ドメイン（複数可）の外側の変異は、タンパク質の生物学的活性に実質的に影響を及ぼすとは予測され得ない。一部の例では、機能的バリアントは、天然同等物と比較して、乳酸輸送における高い活性を示し得る。あるいは、機能的バリアントは、天然同等物と比較して、乳酸輸送における低い活性を示し得る。加えて、機能的バリアントは、細胞表面への向上した輸送を示し得る。あるいは、機能的バリアントは、細胞表面への低下した輸送を示し得る。
【００４７】
あるいはまたはそれに加えて、機能的バリアントは、天然同等物における１つまたは複数の位置（例えば、最大２０の位置、最大１５の位置、最大１０の位置、最大５、４、３、２、１の位置（複数可））に、保存的変異（複数可）を含有していてもよい。本明細書中使用される場合、「保存的アミノ酸置換」とは、アミノ酸置換が生じたタンパク質における相対的な電荷またはサイズの特徴を変化させないアミノ酸置換のことを意味する。当業者に周知のポリペプチド配列を変化させるための方法、例えば、このような方法を集めた参照文献、例えば、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，Ｊ．Ｓａｍｂｒｏｏｋ，ｅｔ  ａｌ．，ｅｄｓ．，Ｓｅｃｏｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９８９，またはＣｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，Ｆ．Ｍ．Ａｕｓｕｂｅｌ，ｅｔ  ａｌ．，ｅｄｓ．，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋに記載されている方法などに従って、バリアントを調製してもよい。アミノ酸の保存的置換としては、以下のグループ、（ａ）Ｍ、Ｉ、Ｌ、Ｖ、（ｂ）Ｆ、Ｙ、Ｗ、（ｃ）Ｋ、Ｒ、Ｈ、（ｄ）Ａ、Ｇ、（ｅ）Ｓ、Ｔ、（ｆ）Ｑ、Ｎ、及び（ｇ）Ｅ、Ｄの中のアミノ酸内で生じた置換が挙げられる。
【００４８】
一部の実施形態において、乳酸調節因子は、内在性乳酸調節ポリペプチドの発現を調節する分子の場合がある。そのような乳酸調節因子は、転写因子またはμＲＮＡの場合がある。場合によっては、乳酸調節因子は、乳酸合成及び／または代謝に関与する１種または複数の酵素及び１種または複数の乳酸トランスポーターの発現を調節する核酸（例えば、マイクロＲＮＡ、ｓｉＲＮＡもしくはｓｈＲＮＡなどの干渉ＲＮＡ、またはアンチセンス核酸）であることが可能である。さらなる実施形態において、乳酸調節因子は、乳酸合成、代謝、及び／または輸送に関与する１種または複数の酵素またはトランスポーターの発現を調節する転写因子の場合がある。他の実施形態において、乳酸調節因子は、本明細書中開示されるポリペプチドなど内在性乳酸調節ポリペプチドの分解に介在する分子、例えば、ユビキチン／プロテアソーム経路の一部であるＥ３リガーゼの場合がある。さらに、内在性乳酸調節ポリペプチドの輸送は、例えば、細胞表面へのその輸送を増加させるポリペプチドを発現することにより、調節される場合がある。
【００４９】
ＩＩ．キメラ受容体ポリペプチド
本明細書中使用される場合、キメラ受容体ポリペプチドとは、宿主細胞の表面上に発現させることができる非天然分子のことを意味する。キメラ受容体ポリペプチドは、目的の抗原（例えば、がんなどの疾患と関連する抗原、または病原体と関連する抗原；本明細書の記述を参照のこと）を標的とすることができる細胞外標的結合ドメインを含む。細胞外標的結合ドメインは、目的の抗原に直接結合することができる（例えば、本明細書中開示されるＣＡＲポリペプチドにおける細胞外抗原結合ドメイン）。あるいは、細胞外標的結合ドメインは、中間物、例えば、抗体などのＦｃ含有薬を介して、目的の抗原に結合することができる。キメラ受容体ポリペプチドは、膜貫通ドメイン、ヒンジドメイン、細胞質シグナル伝達ドメイン、１つまたは複数の共刺激ドメイン、細胞質シグナル伝達ドメイン、またはこれらの組み合わせ、を更に含んでいてもよい。一部の例では、キメラ受容体ポリペプチドは共刺激ドメインを含んでいなくてもよい。キメラ受容体ポリペプチドは、宿主細胞上で発現する際に、標的抗原に直接または間接的に結合するために、細胞外標的結合ドメインが細胞外に位置するように構成されている。任意選択的な共刺激シグナル伝達ドメインは、活性化及び／またはエフェクターシグナル伝達を誘発するために、細胞質内に位置していてもよい。
【００５０】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、細胞外標的結合ドメインのＣ末端かつ膜貫通ドメインのＮ末端に位置し得るヒンジドメインを更に含んでいてもよい。ヒンジは任意の好適な長さのものであってもよい。その他の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、ヒンジドメインを全く有していなくてもよい。更にその他の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、短いヒンジドメイン（例えば、最大２５アミノ酸残基を含む）を有していてもよい。
【００５１】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、Ｎ末端からＣ末端にかけて、細胞外標的結合ドメイン、膜貫通ドメイン、及び細胞質シグナル伝達ドメイン、を含んでいてもよい。一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、Ｎ末端からＣ末端にかけて、細胞外標的結合ドメイン、膜貫通ドメイン、少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメイン、及び細胞質シグナル伝達ドメイン、を含む。その他の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、Ｎ末端からＣ末端にかけて、細胞外標的結合ドメイン、膜貫通ドメイン、細胞質シグナル伝達ドメイン、及び少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメイン、を含む。
【００５２】
一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）ポリペプチドであってもよい。本明細書中使用される場合、ＡＣＴＲポリペプチド（別名、ＡＣＴＲ構築物）とは、宿主細胞の表面上に発現させることができる非天然分子のことを意味し、免疫グロブリンのＦｃ部分との結合親和性及びそれに対する特異性を有する細胞外ドメイン（「Ｆｃ結合部」または「Ｆｃ結合ドメイン」）、膜貫通ドメイン、及び細胞質シグナル伝達ドメイン、を含む。一部の実施形態において、本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドは少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインを更に含んでいてもよい。
【００５３】
その他の実施形態において、本明細書中開示されるキメラ受容体ポリペプチドはキメラ抗原受容体（ＣＡＲ）ポリペプチドであってもよい。本明細書中使用される場合、ＣＡＲポリペプチド（別名、ＣＡＲ構築物）とは、宿主細胞の表面上に発現させることができる非天然分子のことを意味し、細胞外抗原結合ドメイン、膜貫通ドメイン、及び細胞質シグナル伝達ドメイン、を含む。本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドは少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインを更に含んでいてもよい。
【００５４】
細胞外抗原結合ドメインは、医学的症状（例えば、疾患）と関連する天然抗原を含む標的抗原に特異的に結合する任意のペプチドもしくはポリペプチド、または疾患関連抗原を標的とする治療薬にコンジュゲートした抗原部分に特異的に結合する任意のペプチドもしくはポリペプチド、であってもよい。
【００５５】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドは少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインを更に含んでいてもよい。ＣＡＲポリペプチドは、宿主細胞上で発現する際に、標的分子及び細胞質シグナル伝達ドメインに結合するために、細胞外抗原結合ドメインが細胞外に位置するように構成されている。任意選択的な共刺激シグナル伝達ドメインは、活性化及び／またはエフェクターシグナル伝達を誘発するために、細胞質内に位置していてもよい。
【００５６】
本明細書中使用される場合、語句「タンパク質Ｘ膜貫通ドメイン」（例えば、ＣＤ８膜貫通ドメイン）とは、任意のタンパク質の任意の部分、すなわち、膜内において熱力学的に安定な膜貫通タンパク質Ｘのことを意味する。
【００５７】
本明細書中使用される場合、語句「タンパク質Ｘ細胞質シグナル伝達ドメイン」、例えば、ＣＤ３ζ細胞質シグナル伝達ドメインとは、細胞の内部すなわち細胞小器官と相互作用し、当該技術分野において周知の一次シグナルを中継することにより免疫細胞の増殖及び／または活性化をもたらすことのできる、タンパク質（タンパク質Ｘ）の任意の部分のことを意味する。本明細書中記載される細胞質シグナル伝達ドメインは、免疫細胞を完全に活性化させるための二次シグナルを中継する共刺激シグナル伝達ドメインとは異なる。
【００５８】
本明細書中使用される場合、語句「タンパク質Ｘ共刺激シグナル伝達ドメイン」、例えば、ＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインとは、共刺激シグナル（二次シグナル）を免疫細胞（例えば、Ｔ細胞など）に伝達することにより免疫細胞の完全な活性化をもたらすことのできる、任意の共刺激タンパク質（タンパク質Ｘ、例えば、ＣＤ２８、４−１ＢＢ、ＯＸ４０、ＣＤ２７、またはＩＣＯＳなど）の部分のことを意味する。
【００５９】
Ａ．細胞外標的結合ドメイン
本明細書中開示されるキメラ受容体ポリペプチドは、直接結合または間接結合（抗体などの中間物を介して）のいずれかにより目的の抗原（例えば、本明細書中記載される抗原）を標的とする細胞外ドメインを含む。キメラ受容体ポリペプチドは、Ｆｃ結合ドメインを含むＡＣＴＲポリペプチドであってもよい。あるいは、キメラ受容体ポリペプチドは、細胞外抗原結合ドメインを含むＣＡＲポリペプチドであってもよい。
【００６０】
Ｆｃ結合ドメイン
本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドは、Ｆｃ結合ドメインである、すなわち、好適な哺乳動物（例えば、ヒト、マウス、ラット、ヤギ、ヒツジ、またはサル）の免疫グロブリン（例えば、ＩｇＧ、ＩｇＡ、ＩｇＭ、またはＩｇＥ）のＦｃ部分に結合することができる、細胞外ドメイン、を含む。好適なＦｃ結合ドメインは、哺乳動物Ｆｃ受容体などの天然タンパク質、またはある特定の細菌タンパク質（例えば、プロテインＡ、プロテインＧ）に由来していてもよい。加えて、Ｆｃ結合ドメインは、本明細書中記載される抗体のいずれかのＦｃ部分に、高い親和性及び特異性で特異的に結合するように改変された合成ポリペプチドであってもよい。例えば、このようなＦｃ結合ドメインは、免疫グロブリンのＦｃ部分に特異的に結合する抗体またはその抗原結合フラグメントであってもよい。例としては、一本鎖可変フラグメント（ｓｃＦｖ）、ドメイン抗体、または単一ドメイン抗体（例えば、ナノボディ）が挙げられるがこれらに限定されない。あるいは、Ｆｃ結合ドメインは、Ｆｃに対する結合活性でペプチド組み合わせライブラリをスクリーニングすることにより同定され得る、Ｋｕｎｉｔｚドメイン、小モジュール免疫治療薬（ＳＭＩＰ）、アドネクチン、アビマー、アフィボディ、ＤＡＲＰｉｎ、またはアンチカリンなどのＦｃ部分に特異的に結合する合成ペプチドであってもよい。
【００６１】
一部の実施形態において、Ｆｃ結合ドメインは、哺乳動物Ｆｃ受容体の細胞外リガンド結合ドメインである。本明細書中使用される場合、「Ｆｃ受容体」は、多くの免疫細胞（Ｂ細胞、樹状細胞、ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞、マクロファージ、好中球、肥満細胞、及び好酸球を含む）の表面上に発現し、抗体のＦｃドメインに対する結合特異性を示す、細胞表面結合受容体である。Ｆｃ受容体は通常、抗体のＦｃ（結晶性フラグメント）部分に対する結合特異性を有する少なくとも２つの免疫グロブリン（Ｉｇ）様ドメインで構成される。一部の例では、抗体のＦｃ部分へとＦｃ受容体が結合すると、抗体依存性細胞介在性細胞傷害（ＡＤＣＣ）作用が誘発され得る。本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドを構築するのに用いられるＦｃ受容体は、野生型同等物と比較してＦｃに対する高いまたは低い親和性を有し得る、天然の遺伝子多型バリアント（例えば、ＣＤ１６  Ｖ１５８バリアント）であってもよい。あるいは、Ｆｃ受容体は、Ｉｇ分子のＦｃ部分に対する結合親和性を変化させる１つまたは複数の変異（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、または１０の変異を含む最大１０アミノ酸残基置換）を有する、野生型同等物の機能的バリアントであってもよい。一部の例では、変異は、Ｆｃ受容体のグリコシル化パターンを変化させることによりＦｃに対する結合親和性を変化させ得る。
【００６２】
本明細書中記載される方法または構築物のいずれかに用いることができる、Ｆｃ受容体細胞外ドメイン（例えば、Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｏｌ．Ｅｖｏｌ．５３：１−９，２００１を参照のこと）における多くの例示的な遺伝子多型を、以下の表に列挙する。
【表１】
2021536265.tif 000008
【００６３】
Ｆｃ受容体は、それが結合可能な抗体のアイソタイプに基づいて分類される。例えば、Ｆｃガンマ受容体（ＦｃγＲ）は通常、ＩｇＧ抗体、例えば、１種または複数種のそのサブタイプ（すなわち、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４）などに結合し、Ｆｃアルファ受容体（ＦｃαＲ）は通常、ＩｇＡ抗体に結合し、Ｆｃイプシロン受容体（ＦｃεＲ）は通常、ＩｇＥ抗体に結合する。一部の実施形態において、Ｆｃ受容体は、Ｆｃガンマ受容体、Ｆｃアルファ受容体、またはＦｃイプシロン受容体、である。Ｆｃガンマ受容体の例としては、ＣＤ６４Ａ、ＣＤ６４Ｂ、ＣＤ６４Ｃ、ＣＤ３２Ａ、ＣＤ３２Ｂ、ＣＤ１６Ａ、及びＣＤ１６Ｂ、が挙げられるがこれらに限定されない。Ｆｃアルファ受容体の例はＦｃαＲ１／ＣＤ８９である。Ｆｃイプシロン受容体の例としてはＦｃεＲＩ及びＦｃεＲＩＩ／ＣＤ２３が挙げられるがこれらに限定されない。本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドを構築するのに用いる例示的なＦｃ受容体、及び対応するＦｃドメインに対するそれらの結合活性を以下の表に列挙する。
【表２】
2021536265.tif 000009
【００６４】
本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドに用いるＦｃ受容体のリガンド結合ドメインの選択は当業者に明らかである。例えば、選択は、Ｆｃ受容体の結合が望まれる抗体のアイソタイプ、及び結合相互作用の所望の親和性などの因子に依存し得る。
【００６５】
ＣＡＲポリペプチドのいずれかの細胞外抗原結合ドメイン、一部の例では、Ｆｃ結合ドメインは、Ｆｃに対する親和性を調節し得る天然の遺伝子多型を導入していてもよい、ＣＤ１６の細胞外リガンド結合ドメインである。一部の例では、Ｆｃ結合ドメインは、１５８位に遺伝子多型（例えば、バリンまたはフェニルアラニン）を導入したＣＤ１６の細胞外リガンド結合ドメインである。一部の実施形態において、Ｆｃ結合ドメインは、そのグリコシル化状態及びＦｃに対するその親和性を変化させる条件下で作製される。
【００６６】
Ｆ１５８残基及びＶ１５８残基を太字及び下線（シグナルペプチドはイタリック体）で強調表示して、ヒトＣＤ１６Ａ  Ｆ１５８バリアント及びヒトＣＤ１６Ａ  Ｖ１５８バリアントのアミノ酸配列を以下に記載する。
ＣＤ１６Ａ  Ｆ１５８（配列番号８６）：
【化６】
2021536265.tif 000010
ＣＤ１６Ａ  Ｖ１５８（配列番号８７）：
【化７】
2021536265.tif 000011
【００６７】
一部の実施形態において、Ｆｃ結合ドメインは、ＩｇＧ抗体のサブセットに対してＡＣＴＲポリペプチドを特異的にする修飾を導入したＣＤ１６の細胞外リガンド結合ドメインである。例えば、ＩｇＧサブタイプ（例えば、ＩｇＧ１）に対する親和性を高めるまたは低下させる変異を導入してもよい。
【００６８】
本明細書中記載されるＦｃ結合ドメインのいずれかは、治療抗体のＦｃ部分に対する好適な結合親和性を有していてもよい。本明細書中使用される場合、「結合親和性」とは、見かけの結合定数すなわちＫＡのことを意味する。ＫＡは、解離定数であるＫＤの逆数である。本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドのＦｃ受容体ドメインの細胞外リガンド結合ドメインは、抗体のＦｃ部分に対する少なくとも１０−５、１０−６、１０−７、１０−８、１０−９、１０−１０Ｍ、またはそれ以下の結合親和性Ｋｄを有していてもよい。一部の実施形態において、Ｆｃ結合ドメインは、別の抗体、抗体のアイソタイプ（複数可）、またはそのサブタイプ（複数可）に対するＦｃ結合ドメインの結合親和性と比較して、抗体、抗体のアイソタイプ（複数可）、またはそのサブタイプ（複数可）に対する高い結合親和性を有する。一部の実施形態において、Ｆｃ受容体の細胞外リガンド結合ドメインは、別の抗体、抗体のアイソタイプ（複数可）、またはそのサブタイプ（複数可）に対するＦｃ受容体の細胞外リガンド結合ドメインの結合性と比較して、抗体、抗体のアイソタイプ（複数可）、またはそのサブタイプ（複数可）に対する特異性を有する。
【００６９】
当該技術分野において周知のその他のＦｃ結合ドメインはまた、本明細書中記載されるＡＣＴＲ構築物に用いることができ、それらとしては、例えば、ＷＯ２０１５０５８０１８Ａ１及びＰＣＴ出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１８／０１５９９９号（そのそれぞれの関連開示は、本明細書で参照する用途及び主題で参照として援用される）に記載のものが挙げられる。
【００７０】
細胞外抗原結合ドメイン
本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドは、ＣＡＲポリペプチドを発現する免疫細胞の特異性をリダイレクトする細胞外抗原結合ドメインを含む。本明細書中使用される場合、「細胞外抗原結合ドメイン」とは、医学的症状（例えば、疾患）と関連する天然抗原であり得る目的の標的抗原に対する結合特異性を有するペプチドもしくはポリペプチド、または疾患関連抗原を標的とする治療薬にコンジュゲートした抗原部分に対する結合特異性を有するペプチドもしくはポリペプチド、のことを意味する。本明細書中記載される細胞外抗原結合ドメインは、Ｆｃ受容体の細胞外ドメインを含まず、免疫グロブリンのＦｃ部分に結合し得ない。Ｆｃフラグメントに結合しない細胞外ドメインとは、二者間の結合活性が通常のアッセイを用いて検出可能ではない、または、バックグラウンドのみもしくは生物学的に有意ではない結合活性が通常のアッセイを用いて検出されることを意味する。
【００７１】
一部の例では、本明細書中記載される任意のＣＡＲポリペプチドの細胞外抗原結合ドメインは、細胞表面抗原（例えば、腫瘍抗原）に結合することができるペプチドもしくはポリペプチド、または、主要組織適合遺伝子複合体と複合体を形成して抗原提示細胞の細胞表面上に提示される抗原（またはそのフラグメント）に結合することができるペプチドもしくはポリペプチド、である。このような細胞外抗原結合ドメインは、標的細胞表面抗原に高い結合親和性で結合する抗体に由来し得る一本鎖抗体フラグメント（ｓｃＦｖ）であってもよい。例示的な細胞表面標的抗原及びそれらに結合する例示的な抗体を以下の表３に列挙する。
【表３−１】
2021536265.tif 000012
【表３−２】
2021536265.tif 000013
【表３−３】
2021536265.tif 000014
【表３−４】
2021536265.tif 000015
【表３−５】
2021536265.tif 000016
【表３−６】
2021536265.tif 000017
【表３−７】
2021536265.tif 000018
【表３−８】
2021536265.tif 000019
【表３−９】
2021536265.tif 000020
【表３−１０】
2021536265.tif 000021
【表３−１１】
2021536265.tif 000022
【００７２】
細胞外抗原結合ドメインは、目的の標的抗原に応じて、表３に列挙した抗体のいずれかに由来する抗原結合フラグメント（例えば、ｓｃＦｖ）を含んでいてもよい。
【００７３】
その他の実施形態において、本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドのいずれかの細胞外抗原結合ドメインは、細菌抗原、ウイルス抗原、または真菌抗原などの病原体抗原に特異的であってもよい。一部の例を以下、インフルエンザウイルスノイラミニダーゼ、ヘマグルチニン、もしくはＭ２タンパク質、ヒト呼吸器合胞体ウイルス（ＲＳＶ）Ｆ糖タンパク質もしくはＧ糖タンパク質、単純ヘルペスウイルス糖タンパク質ｇＢ、ｇＣ、ｇＤ、もしくはｇＥ、Ｃｈｌａｍｙｄｉａ  ＭＯＭＰもしくはＰｏｒＢタンパク質、デング熱ウイルスコアタンパク質、マトリックスタンパク質、もしくは糖タンパク質Ｅ、麻疹ウイルスヘマグルチニン、単純ヘルペスウイルスＩＩ型糖タンパク質ｇＢ、ポリオウイルスＩ  ＶＰ１、ＨＩＶ  １のエンベロープ糖タンパク質、Ｂ型肝炎コア抗原もしくは表面抗原、ジフテリア毒素、Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ２４Ｍ  エピトープ、Ｇｏｎｏｃｏｃｃａｌ  ｐｉｌｉｎ、仮性狂犬病ウイルスｇ５０（ｇｐＤ）、仮性狂犬病ウイルスＩＩ（ｇｐＢ）、仮性狂犬病ウイルスＩＩＩ（ｇｐＣ）、仮性狂犬病ウイルス糖タンパク質Ｈ、仮性狂犬病ウイルス糖タンパク質Ｅ、伝染性胃腸炎糖タンパク質１９５、伝染性胃腸炎マトリックスタンパク質、または、ヒトＣ型肝炎ウイルス糖タンパク質Ｅ１もしくはＥ２、に記載する。
【００７４】
加えて、本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドの細胞外抗原結合ドメインは、疾患または障害と関連する抗原（例えば、本明細書中記載される腫瘍抗原または病原体抗原）を標的とする治療薬にコンジュゲートしたタグに特異的であってもよい。一部の例では、治療薬にコンジュゲートしたタグは抗原性であってもよく、ＣＡＲポリペプチドの細胞外抗原結合ドメインは、抗原性タグに対する高い結合親和性及び／または特異性を有する抗体の抗原結合フラグメント（例えば、ｓｃＦｖ）であってもよい。例示的な抗原性タグとしては、ビオチン、アビジン、蛍光分子（例えば、ＧＦＰ、ＹＲＰ、ルシフェラーゼ、またはＲＦＰ）、Ｍｙｃ、Ｆｌａｇ、Ｈｉｓ（例えば、６×ＨｉｓなどのポリＨｉｓ）、ＨＡ（ヘマグルチニン）、ＧＳＴ、ＭＢＰ（マルトース結合タンパク質）、ＫＬＨ（キーホールリンペットヘモシアニン）、ｔｒｘ、Ｔ７、ＨＳＶ、ＶＳＶ（例えば、ＶＳＶ−Ｇ）、Ｇｌｕ−Ｇｌｕ、Ｖ５、ｅタグ、Ｓタグ、ＫＴ３、Ｅ２、Ａｕ１、Ａｕ５、及び／またはチオレドキシン、が挙げられるがこれらに限定されない。
【００７５】
その他の例では、治療薬にコンジュゲートしたタグは、リガンド−受容体ペアのメンバーであり、細胞外抗原結合ドメインは、タグに結合するリガンド−受容体ペアのその他のメンバーまたはそのフラグメントを含む。例えば、治療薬にコンジュゲートしたタグはビオチンであってもよく、ＣＡＲポリペプチドの細胞外抗原結合ドメインは、アビジンのビオチン結合フラグメントを含んでいてもよい。例えば、Ｕｒｂａｎｓｋａ  ｅｔ  ａｌ．，２０１２，Ｌｏｈｍｕｅｌｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，２０１８を参照。その他の例としては、細胞外抗原結合ドメインが、タンパク質タグ、例えば、ＦＩＴＣ（Ｔａｍａｄａ  ｅｔ  ａｌ．，２０１２，Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ．，２０１５；Ｃａｏ  ｅｔ  ａｌ．，２０１６；及びＭａ  ｅｔ  ａｌ．，２０１６）、ＰＮＥ（Ｒｏｄｇｅｒｓ  ｅｔ  ａｌ．，２０１６）、Ｌａ−ＳＳ−Ｂ（Ｃａｒｔｅｌｌｉｅｒｉ  ｅｔ  ａｌ．，２０１６）、ビオチン（Ｌｏｈｍｕｌｌｕｌａｒ  ｅｔ  ａｌ．，２０１７）、及びロイシン−ジッパー（Ｃｈｏ  ｅｔ  ａｌ．，２０１８）などに特異的なｓｃＦｖフラグメントである、抗タグＣＡＲが挙げられる。本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドに用いる抗原結合ドメインの選択は当業者に明らかである。例えば、選択は、標的抗原のタイプ、及び結合相互作用の所望の親和性などの因子に依存し得る。
【００７６】
本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドのいずれかの細胞外抗原結合ドメインは、標的抗原（例えば、本明細書中記載される標的のうちのいずれか１つ）またはその抗原性エピトープに対する好適な結合親和性を有していてもよい。本明細書中使用される場合、「結合親和性」とは、見かけの結合定数すなわちＫＡのことを意味する。ＫＡは、解離定数（ＫＤ）の逆数である。本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドに用いる細胞外抗原結合ドメインは、標的抗原または抗原性エピトープに対する少なくとも１０−５、１０−６、１０−７、１０−８、１０−９、１０−１０Ｍ、またはそれ以下の結合親和性（ＫＤ）を有していてもよい。高い結合親和性は低いＫＤに対応している。第二の抗原と比較した、第一の抗原に対する細胞外抗原結合ドメインのより高い親和性の結合は、第二の抗原に結合するためのＫＡ（または数値のＫＤ）と比較した、第一の抗原に結合するためのより高いＫＡ（またはより小さな数値のＫＤ）によって示され得る。このような場合、細胞外抗原結合ドメインは、第二の抗原（例えば、二次構造の同一の第一のタンパク質またはその模倣体）と比較した、第一の抗原（例えば、一次構造の第一のタンパク質もしくはその模倣体、または第二のタンパク質）に対する特異性を有する。結合親和性の差異（例えば、特異性またはその他の比較の）は、少なくとも１．５、２、３、４、５、１０、１５、２０、３７．５、５０、７０、８０、９１、１００、５００、１０００、１０，０００、または１０５倍であってもよい。
【００７７】
結合親和性（または結合特異性）は、平衡透析、平衡結合、ゲル濾過、ＥＬＩＳＡ、表面プラズモン共鳴、または分光法（例えば、蛍光アッセイを用いた）、を含む様々な方法を用いて測定することができる。結合親和性を評価するための例示的な条件は、ＨＢＳ−Ｐバッファー（１０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７．４、１５０ｍＭ  ＮａＣｌ、０．００５％（ｖ／ｖ）Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔ  Ｐ２０）中である。これらの技術を使用して、標的タンパク質濃度に応じた、結合した結合タンパク質の濃度を測定することができる。結合した結合タンパク質の濃度（［結合した］）は通常、以下の方程式、
［結合した］＝［遊離］／（Ｋｄ＋［遊離］）
により、遊離標的タンパク質の濃度（［遊離］）と関連している。
【００７８】
しかし、例えば、ＥＬＩＳＡまたはＦＡＣＳ解析などの方法を用いて測定した親和性の定量的測定値（ＫＡに比例する）を得ることが時に十分であり、それにより、比較用、例えば、より高い親和性が、例えば、２倍より高いかどうかを測定することに利用して、例えば、機能アッセイ、例えば、ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｉｎ  ｖｉｖｏアッセイにおける活性を用いて、親和性の定性的な測定値を得ること、または親和性の推定を得ることが可能であることから、ＫＡの正確な測定を実施することが常に必要というわけではない。
【００７９】
Ｂ．膜貫通ドメイン
本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲポリペプチドまたはＣＡＲポリペプチド）の膜貫通ドメインは、当該技術分野において周知の任意の形態が可能である。本明細書中使用される場合、「膜貫通ドメイン」とは、細胞膜内、好ましくは真核細胞膜内において熱力学的に安定な任意のタンパク質構造を示す。本明細書で使用するキメラ受容体ポリペプチドに相性よく用いられる膜貫通ドメインは、天然タンパク質から得てもよい。あるいは、膜貫通ドメインは、合成の非天然タンパク質セグメント、例えば、細胞膜内において熱力学的に安定な疎水性タンパク質セグメントであってもよい。
【００８０】
膜貫通ドメインは、膜貫通ドメインの三次元構造に基づいて分類される。例えば、膜貫通ドメインは、アルファヘリックス、２つ以上のアルファヘリックスの複合体、ベータバレル、または、細胞のリン脂質二重層を貫通する任意のその他の安定構造、を形成していてもよい。更に、膜貫通ドメインは、加えてまたはあるいは、膜貫通ドメインが膜を貫通する貫通の回数、及びタンパク質の配向を含む、膜貫通ドメインのトポロジーに基づいて分類され得る。例えば、１回貫通型膜タンパク質は細胞膜を１回貫通し、複数回貫通型膜タンパク質は細胞膜を少なくとも２回（例えば、２、３、４、５、６、７、またはそれ以上の回数）貫通する。
【００８１】
膜タンパク質は、その末端のトポロジー、及び細胞の内外に対する膜貫通セグメント（複数可）のトポロジーに応じて、Ｉ型、ＩＩ型、またはＩＩＩ型と定義され得る。Ｉ型膜タンパク質は、１回膜貫通領域を有し、タンパク質のＮ末端が細胞の脂質二重層の細胞外側上に存在し、かつタンパク質のＣ末端が細胞質側上に存在するように配向している。ＩＩ型膜タンパク質はまた、１回膜貫通領域を有するが、タンパク質のＣ末端が細胞の脂質二重層の細胞外側上に存在し、かつタンパク質のＮ末端が細胞質側上に存在するように配向している。ＩＩＩ型膜タンパク質は、複数の膜貫通セグメントを有し、膜貫通セグメントの数、ならびにＮ末端及びＣ末端の位置に基づいて、更に分類され得る。
【００８２】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドの膜貫通ドメインは、Ｉ型１回貫通型膜タンパク質に由来する。１回貫通型膜タンパク質としては、ＣＤ８α、ＣＤ８β、４−１ＢＢ／ＣＤ１３７、ＣＤ２７、ＣＤ２８、ＣＤ３４、ＣＤ４、ＦｃεＲＩγ、ＣＤ１６、ＯＸ４０／ＣＤ１３４、ＣＤ３ζ、ＣＤ３ε、ＣＤ３γ、ＣＤ３δ、ＴＣＲα、ＴＣＲβ、ＴＣＲζ、ＣＤ３２、ＣＤ６４、ＣＤ６４、ＣＤ４５、ＣＤ５、ＣＤ９、ＣＤ２２、ＣＤ３７、ＣＤ８０、ＣＤ８６、ＣＤ４０、ＣＤ４０Ｌ／ＣＤ１５４、ＶＥＧＦＲ２、ＦＡＳ、及びＦＧＦＲ２Ｂ、が挙げられるがこれらに限定されない。一部の実施形態において、膜貫通ドメインは、以下、ＣＤ８α、ＣＤ８β、４−１ＢＢ／ＣＤ１３７、ＣＤ２８、ＣＤ３４、ＣＤ４、ＦｃεＲＩγ、ＣＤ１６、ＯＸ４０／ＣＤ１３４、ＣＤ３ζ、ＣＤ３ε、ＣＤ３γ、ＣＤ３δ、ＴＣＲα、ＣＤ３２、ＣＤ６４、ＶＥＧＦＲ２、ＦＡＳ、及びＦＧＦＲ２Ｂ、から選択される膜タンパク質に由来する。一部の例では、膜貫通ドメインはＣＤ８のものである（例えば、膜貫通ドメインはＣＤ８αのものである）。一部の例では、膜貫通ドメインは４−１ＢＢ／ＣＤ１３７のものである。その他の例では、膜貫通ドメインはＣＤ２８のものである。一部の例では、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、任意の非ＣＤ１６Ａ受容体に由来するヒンジドメインを含んでいなくてもよい。一部の例では、このようなキメラ受容体ポリペプチドはヒンジドメインを何ら含んでいなくてもよい。あるいはまたはそれに加えて、そのようなキメラ受容体ポリペプチドは、本明細書中記載されるとおりの共刺激領域を２つ以上含む場合がある。その他の例では、膜貫通ドメインはＣＤ３４のものである。更にその他の例では、膜貫通ドメインはヒトＣＤ８αに由来しない。一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドの膜貫通ドメインは１回貫通型アルファヘリックスである。
【００８３】
複数回貫通型膜タンパク質に由来する膜貫通ドメインはまた、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドに相性よく用いられてもよい。複数回貫通型膜タンパク質は、複合アルファヘリックス構造（例えば、少なくとも２、３、４、５、６、７、またはそれ以上のアルファヘリックス）またはベータシート構造を含んでいてもよい。複数回貫通型膜タンパク質のＮ末端及びＣ末端は脂質二重層の相対する側上に存在することが好ましく、例えば、タンパク質のＮ末端は脂質二重層の細胞質側上に存在し、タンパク質のＣ末端は細胞外側上に存在する。複数回貫通型膜タンパク質に由来する１つのヘリックス貫通部または複数のヘリックス貫通部のいずれかを、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドを構築するのに使用してもよい。
【００８４】
本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドに用いる膜貫通ドメインはまた、合成の非天然タンパク質セグメントの少なくとも一部を含んでいてもよい。一部の実施形態において、膜貫通ドメインは、合成の非天然アルファヘリックスまたはベータシートである。一部の実施形態において、タンパク質セグメントは、少なくとも約２０アミノ酸、例えば、少なくとも１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、またはそれ以上のアミノ酸である。合成膜貫通ドメインの例は、当該技術分野、例えば、米国特許第７，０５２，９０６Ｂ１号及びＰＣＴ公開第ＷＯ２０００／０３２７７６Ａ２号（そのそれぞれの関連開示は参照により本明細書に組み込まれる）において周知である。
【００８５】
一部の実施形態において、膜貫通ドメインのアミノ酸配列はシステイン残基を含まない。一部の実施形態において、膜貫通ドメインのアミノ酸配列は１つのシステイン残基を含む。一部の実施形態において、膜貫通ドメインのアミノ酸配列は２つのシステイン残基を含む。一部の実施形態において、膜貫通ドメインのアミノ酸配列は３つ以上のシステイン残基（例えば、３、４、５、またはそれ以上の）を含む。
【００８６】
膜貫通ドメインは、膜貫通領域、及び、膜貫通ドメインのＣ末端側に位置する細胞質領域、を含んでいてもよい。膜貫通ドメインの細胞質領域は、３つまたはそれ以上のアミノ酸を含んでいてもよく、一部の実施形態において、脂質二重層内において膜貫通ドメインが配向するのを補助する。一部の実施形態において、１つまたは複数のシステイン残基は、膜貫通ドメインの膜貫通領域内に存在している。一部の実施形態において、１つまたは複数のシステイン残基は、膜貫通ドメインの細胞質領域内に存在している。一部の実施形態において、膜貫通ドメインの細胞質領域は正に荷電したアミノ酸を含む。一部の実施形態において、膜貫通ドメインの細胞質領域は、アミノ酸アルギニン、セリン、及びリジンを含む。
【００８７】
一部の実施形態において、膜貫通ドメインの膜貫通領域は疎水性アミノ酸残基を含む。一部の実施形態において、膜貫通領域は、主として、疎水性アミノ酸残基、例えば、アラニン、ロイシン、イソロイシン、メチオニン、フェニルアラニン、トリプトファン、またはバリンなどを含む。一部の実施形態において、膜貫通領域は疎水性である。一部の実施形態において、膜貫通領域はポリ−ロイシン−アラニン配列を含む。
【００８８】
タンパク質またはタンパク質セグメントの疎水性指標、疎水特性、または親水特性は、例えば、Ｋｙｔｅ及びＤｏｏｌｉｔｔｌｅの疎水性指標解析を含む、当該技術分野において周知の任意の方法を用いて評価することができる。
【００８９】
Ｃ．共刺激シグナル伝達ドメイン
多くの免疫細胞は、細胞の増殖、分化、及び生存を促進するために加えて、細胞のエフェクター機能を活性化するために、抗原特異的シグナルの刺激に加えて共刺激を必要としている。一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチド、例えば、本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドまたはＣＡＲポリペプチドなどは、少なくとも１つの共刺激シグナル伝達ドメインを含む。特定の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは、ＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインまたは４−１ＢＢ（ＣＤ１３７）共刺激シグナル伝達ドメインを含有していてもよい。用語「共刺激シグナル伝達ドメイン」とは、本明細書中使用される場合、細胞内でシグナル伝達を媒介してエフェクター機能などの免疫応答（二次シグナル）を誘導する共刺激シグナル伝達タンパク質の少なくとも１つのフラグメントのことを意味する。当該技術分野において周知のとおり、Ｔ細胞などの免疫細胞の活性化は、２種のシグナル、（１）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）及び抗原提示細胞が提示する抗原ペプチド／ＭＨＣ複合体の結合により誘発される抗原特異的シグナル（一次シグナル）（通常、ＴＣＲ複合体の構成要素としてのＣＤ３ζにより駆動される）、ならびに（ｉｉ）共刺激受容体とそのリガンドの間の相互作用により誘発される共刺激シグナル（二次シグナル）、を必要とすることが多い。共刺激受容体は、ＴＣＲ誘発シグナル伝達に加えたものとして共刺激シグナル（二次シグナル）を伝達して、Ｔ細胞、ＮＫ細胞、マクロファージ、好中球、または好酸球などの免疫細胞が介在する反応を調節する。
【００９０】
宿主細胞（例えば、免疫細胞）における共刺激シグナル伝達ドメインの活性化は、細胞に、サイトカインの産生及び分泌、貪食性、増殖、分化、生存、及び／または細胞傷害を向上または抑制させ得る。任意の共刺激分子の共刺激シグナル伝達ドメインは、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドに相性よく用いられてもよい。共刺激シグナル伝達ドメインのタイプ（複数可）は、キメラ受容体ポリペプチドが発現し得る免疫細胞のタイプ（例えば、Ｔ細胞、ＮＫ細胞、マクロファージ、好中球、または好酸球）、及び所望の免疫エフェクター機能（例えば、ＡＤＣＣ）などの因子に基づいて選択される。キメラ受容体ポリペプチドに用いる共刺激シグナル伝達ドメインの例は、限定するわけではないが、Ｂ７／ＣＤ２８ファミリーのメンバー（例えば、Ｂ７−１／ＣＤ８０、Ｂ７−２／ＣＤ８６、Ｂ７−Ｈ１／ＰＤ−Ｌ１、Ｂ７−Ｈ２、Ｂ７−Ｈ３、Ｂ７−Ｈ４、Ｂ７−Ｈ６、Ｂ７−Ｈ７、ＢＴＬＡ／ＣＤ２７２、ＣＤ２８、ＣＴＬＡ−４、Ｇｉ２４／ＶＩＳＴＡ／Ｂ７−Ｈ５、ＩＣＯＳ／ＣＤ２７８、ＰＤ−１、ＰＤ−Ｌ２／Ｂ７−ＤＣ、及びＰＤＣＤ６）、ＴＮＦスーパーファミリーのメンバー（例えば、４−１ＢＢ／ＴＮＦＲＳＦ９／ＣＤ１３７、４−１ＢＢ  リガンド／ＴＮＦＳＦ９、ＢＡＦＦ／ＢＬｙＳ／ＴＮＦＳＦ１３Ｂ、ＢＡＦＦ  Ｒ／ＴＮＦＲＳＦ１３Ｃ、ＣＤ２７／ＴＮＦＲＳＦ７、ＣＤ２７  リガンド／ＴＮＦＳＦ７、ＣＤ３０／ＴＮＦＲＳＦ８、ＣＤ３０  リガンド／ＴＮＦＳＦ８、ＣＤ４０／ＴＮＦＲＳＦ５、ＣＤ４０／ＴＮＦＳＦ５、ＣＤ４０  リガンド／ＴＮＦＳＦ５、ＤＲ３／ＴＮＦＲＳＦ２５、ＧＩＴＲ／ＴＮＦＲＳＦ１８、ＧＩＴＲ  リガンド／ＴＮＦＳＦ１８、ＨＶＥＭ／ＴＮＦＲＳＦ１４、ＬＩＧＨＴ／ＴＮＦＳＦ１４、リンフォトキシン−アルファ／ＴＮＦ−ベータ、ＯＸ４０／ＴＮＦＲＳＦ４、ＯＸ４０  リガンド／ＴＮＦＳＦ４、ＲＥＬＴ／ＴＮＦＲＳＦ１９Ｌ、ＴＡＣＩ／ＴＮＦＲＳＦ１３Ｂ、ＴＬ１Ａ／ＴＮＦＳＦ１５、ＴＮＦ−アルファ、及びＴＮＦ  ＲＩＩ／ＴＮＦＲＳＦ１Ｂ）、ＳＬＡＭファミリーのメンバー（例えば、２Ｂ４／ＣＤ２４４／ＳＬＡＭＦ４、ＢＬＡＭＥ／ＳＬＡＭＦ８、ＣＤ２、ＣＤ２Ｆ−１０／ＳＬＡＭＦ９、ＣＤ４８／ＳＬＡＭＦ２、ＣＤ５８／ＬＦＡ−３、ＣＤ８４／ＳＬＡＭＦ５、ＣＤ２２９／ＳＬＡＭＦ３、ＣＲＡＣＣ／ＳＬＡＭＦ７、ＮＴＢ−Ａ／ＳＬＡＭＦ６、及びＳＬＡＭ／ＣＤ１５０）、ならびに、任意のその他の共刺激分子、例えば、ＣＤ２、ＣＤ７、ＣＤ５３、ＣＤ８２／Ｋａｉ−１、ＣＤ９０／Ｔｈｙ１、ＣＤ９６、ＣＤ１６０、ＣＤ２００、ＣＤ３００ａ／ＬＭＩＲ１、ＨＬＡクラスＩ、ＨＬＡ−ＤＲ、Ｉｋａｒｏｓ、インテグリンアルファ４／ＣＤ４９ｄ、インテグリンアルファ４ベータ１、インテグリンアルファ４ベータ７／ＬＰＡＭ−１、ＬＡＧ−３、ＴＣＬ１Ａ、ＴＣＬ１Ｂ、ＣＲＴＡＭ、ＤＡＰ１２、デクチン−１／ＣＬＥＣ７Ａ、ＤＰＰＩＶ／ＣＤ２６、ＥｐｈＢ６、ＴＩＭ−１／ＫＩＭ−１／ＨＡＶＣＲ、ＴＩＭ−４、ＴＳＬＰ、ＴＳＬＰ  Ｒ、リンパ球機能関連抗原−１（ＬＦＡ−１）、及びＮＫＧ２Ｃなど、を含む、共刺激タンパク質の細胞質シグナル伝達ドメインであってもよい。一部の実施形態において、共刺激シグナル伝達ドメインは、４−１ＢＢ、ＣＤ２８、ＯＸ４０、ＩＣＯＳ、ＣＤ２７、ＧＩＴＲ、ＨＶＥＭ、ＴＩＭ１、ＬＦＡ１（ＣＤ１１ａ）、もしくはＣＤ２、またはその任意のバリアントのものである。
【００９１】
本明細書中記載される共刺激シグナル伝達ドメインのいずれかのバリアントもまた本開示の範囲内であり、その結果、共刺激シグナル伝達ドメインは免疫細胞の免疫応答を調節することができる。一部の実施形態において、共刺激シグナル伝達ドメインは、野生型同等物と比較して、最大１０アミノ酸残基の変異（例えば、１、２、３、４、５、または８）、例えば、アミノ酸置換、欠失、または付加などを含む。１つまたは複数のアミノ酸変異（例えば、アミノ酸置換、欠失、または付加）を含むこのような共刺激シグナル伝達ドメインはバリアントと呼ばれることもある。
【００９２】
共刺激シグナル伝達ドメインのアミノ酸残基の変異は、変異を含まない共刺激シグナル伝達ドメインと比較して、シグナル伝達の向上及び免疫応答の刺激向上をもたらし得る。共刺激シグナル伝達ドメインのアミノ酸残基の変異は、変異を含まない共刺激シグナル伝達ドメインと比較して、シグナル伝達の抑制及び免疫応答の刺激抑制をもたらし得る。例えば、天然ＣＤ２８アミノ酸配列の残基１８６及び１８７の変異は、キメラ受容体ポリペプチドの共刺激ドメインによる共刺激活性の向上及び免疫応答の誘導をもたらし得る。一部の実施形態において、変異は、ＣＤ２８共刺激ドメインのグリシン残基を用いた１８６位及び１８７位のそれぞれにおけるリジンの置換であり、ＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアントと呼ばれる。ドメインの共刺激活性を向上または抑制し得る、共刺激シグナル伝達ドメイン内において生成可能な別の変異は、当業者には明白である。一部の実施形態において、共刺激シグナル伝達ドメインは、４−１ＢＢ、ＣＤ２８、ＯＸ４０、またはＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアントのものである。
【００９３】
一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは、単一の共刺激ドメイン、例えば、ＣＤ２７共刺激ドメイン、ＣＤ２８共刺激ドメイン、４−１ＢＢ共刺激ドメイン、ＩＣＯＳ共刺激ドメイン、またはＯＸ４０共刺激ドメインなどを含有していてもよい。
【００９４】
一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは、２つ以上の共刺激シグナル伝達ドメイン（例えば、２、３、またはそれ以上の）を含んでいてもよい。一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは、２つまたはそれ以上の同一の共刺激シグナル伝達ドメイン、例えば、ＣＤ２８の共刺激シグナル伝達ドメインの２つの複製を含む。一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは、異なる共刺激タンパク質に由来する２つまたはそれ以上の共刺激シグナル伝達ドメイン、例えば、任意の２つまたはそれ以上の本明細書中記載される共刺激タンパク質などを含む。共刺激シグナル伝達ドメインのタイプ（複数可）の選択は、キメラ受容体ポリペプチドと共に用いる宿主細胞のタイプ（例えば、Ｔ細胞またはＮＫ細胞）、及び所望の免疫エフェクター機能などの因子に基づいていてもよい。一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは、２つの共刺激シグナル伝達ドメイン、例えば、ＣＤ２８の共刺激シグナル伝達ドメインの２つの複製を含む。一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチドは、異なる共刺激受容体に由来する２つまたはそれ以上の共刺激シグナル伝達ドメイン、例えば、任意の２つまたはそれ以上の本明細書中記載される共刺激受容体など、例えば、ＣＤ２８及び４−１ＢＢ、ＣＤ２８及びＣＤ２７、ＣＤ２８及びＩＣＯＳ、ＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアント及び４−１ＢＢ、ＣＤ２８及びＯＸ４０、またはＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアント及びＯＸ４０を含んでいてもよい。一部の実施形態において、２つの共刺激シグナル伝達ドメインはＣＤ２８及び４−１ＢＢである。一部の実施形態において、２つの共刺激シグナル伝達ドメインはＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアント及び４−１ＢＢである。一部の実施形態において、２つの共刺激シグナル伝達ドメインはＣＤ２８及びＯＸ４０である。一部の実施形態において、２つの共刺激シグナル伝達ドメインはＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアント及びＯＸ４０である。一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、ＣＤ２８とＩＣＯＳＬの組み合わせを含有していてもよい。一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは、ＣＤ２８とＣＤ２７の組み合わせを含有していてもよい。特定の実施形態において、４−１ＢＢ共刺激ドメインは、ＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインまたはＣＤ２８ＬＬ→ＧＧバリアント共刺激シグナル伝達ドメインのＮ末端側に位置している。
【００９５】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドは共刺激シグナル伝達ドメインを含まない。
【００９６】
Ｄ．細胞質シグナル伝達ドメイン
任意の細胞質シグナル伝達ドメインを使用して、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲポリペプチドまたはＣＡＲポリペプチド）を作製してもよい。このような細胞質ドメインは、免疫細胞の増殖及び／または活性化をもたらす細胞シグナル伝達（一次シグナル伝達）の誘発に関与する任意のシグナル伝達ドメインであってもよい。本明細書中記載される細胞質シグナル伝達ドメインは、免疫細胞を完全に活性化させるための共刺激または二次シグナルを中継することが当該技術分野において周知である共刺激シグナル伝達ドメインではない。
【００９７】
本明細書中記載される細胞質ドメインは、免疫受容体チロシンベース活性化モチーフ（ＩＴＡＭ）ドメイン（例えば、少なくとも１つのＩＴＡＭドメイン、少なくとも２つのＩＴＡＭドメイン、または少なくとも３つのＩＴＡＭドメイン）を含んでいてもよく、または、ＩＴＡＭを含んでいなくてもよい。「ＩＴＡＭ」は、本明細書中使用される場合、多くの免疫細胞で発現するシグナル伝達分子の尾部に通常は存在している保存タンパク質モチーフである。モチーフは、６〜８アミノ酸により隔てられたアミノ酸配列ＹｘｘＬ／Ｉの２つのリピートを含んでいてもよく、式中、それぞれのｘは独立して任意のアミノ酸であり、保存モチーフＹｘｘＬ／Ｉｘ（６〜８）ＹｘｘＬ／Ｉがもたらされる。シグナル伝達分子内のＩＴＡＭは、シグナル伝達分子の活性化に続くＩＴＡＭ内のチロシン残基のリン酸化が少なくとも部分的に介在する細胞内のシグナル伝達において重要である。ＩＴＡＭはまた、シグナル伝達経路に含まれるその他のタンパク質用のドッキング部位として機能し得る。
【００９８】
一部の例では、細胞質シグナル伝達ドメインはＣＤ３ζまたはＦｃεＲ１γのものである。その他の例では、細胞質シグナル伝達ドメインはヒトＣＤ３ζに由来しない。更にその他の例では、細胞質シグナル伝達ドメインは、同一キメラ受容体ポリペプチドの細胞外Ｆｃ結合ドメインがＣＤ１６Ａに由来する場合、Ｆｃ受容体に由来しない。
【００９９】
１つの特定の実施形態において、相加効果または相乗効果用に、いくつかのシグナル伝達ドメインを共に融合させてもよい。有用な別のシグナル伝達ドメインの非限定例としては、ＴＣＲゼータ鎖、ＣＤ２８、ＯＸ４０／ＣＤ１３４、４−１ＢＢ／ＣＤ１３７、ＦｃεＲＩｙ、ＩＣＯＳ／ＣＤ２７８、ＩＬ２Ｒ−ベータ／ＣＤ１２２、ＩＬ−２Ｒ−ガンマ／ＣＤ１３２、及びＣＤ４０、のうちの１つまたは複数の一部または全てが挙げられる。
【０１００】
その他の実施形態において、本明細書中記載される細胞質シグナル伝達ドメインはＩＴＡＭモチーフを含まない。例としては、Ｊａｋ／ＳＴＡＴ、Ｔｏｌｌ−インターロイキン受容体（ＴＩＲ）、及びチロシンキナーゼの、細胞質シグナル伝達ドメインが挙げられるがこれらに限定されない。
【０１０１】
Ｅ．ヒンジドメイン
一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチド、例えば、本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドまたはＣＡＲポリペプチドなどは、細胞外リガンド結合ドメインと膜貫通ドメインの間に位置するヒンジドメインを更に含む。ヒンジドメインは、タンパク質の２つのドメイン間に通常は存在するアミノ酸セグメントであり、タンパク質を柔軟にしてドメインの一方または両方の互いに対する移動を可能とし得る。キメラ受容体ポリペプチドの膜貫通ドメインに対する、Ｆｃ受容体の細胞外リガンド結合ドメインのこのような柔軟性及び移動をもたらす任意のアミノ酸配列を使用してもよい。
【０１０２】
ヒンジドメインを含ませるための当該技術分野において周知の任意のタンパク質のヒンジドメインは、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドに相性よく用いられる。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、天然タンパク質のヒンジドメインの少なくとも一部であり、キメラ受容体ポリペプチドに柔軟性を付与する。一部の実施形態において、ヒンジドメインはＣＤ８である。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、ＣＤ８のヒンジドメインの一部、例えば、ＣＤ８のヒンジドメインの少なくとも１５（例えば、２０、２５、３０、３５、または４０）連続アミノ酸を含有するフラグメントである。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、ＣＤ２８のものである。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、ＣＤ２８のヒンジドメインの一部、例えば、ＣＤ２８のヒンジドメインの少なくとも１５（例えば、２０、２５、３０、３５、または４０）の連続アミノ酸を含有するフラグメントである。ヒンジドメイン及び／または膜貫通ドメインは、Ｎ末端部分、Ｃ末端部分、またはその両方において、別のアミノ酸（例えば、１５ａａ、１０−ａａ、８−ａａ、６−ａａ、または４−ａａ）に連結していてもよい。例えば、Ｙｉｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，２５（６）：９４７−９５３（２０１９）にそれらの例を見出すことができる。
【０１０３】
一部の実施形態において、ヒンジドメインは、ＣＤ１６Ａ受容体のもの、例えば、ＣＤ１６Ａ受容体の最大４０（例えば、２０、２５、３０、３５、または４０）連続アミノ酸から構成され得る、ＣＤ１６Ａ受容体の全ヒンジドメインまたはその一部である。このようなキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲポリペプチド）は、異なる受容体（非ＣＤ１６Ａ受容体）に由来するヒンジドメインを含有していなくてもよい。
【０１０４】
抗体、例えば、ＩｇＧ、ＩｇＡ、ＩｇＭ、ＩｇＥ、またはＩｇＤ抗体などのヒンジドメインもまた、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドに相性よく用いられる。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、抗体の定常ドメインＣＨ１及びＣＨ２を連結させているヒンジドメインである。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、抗体のものであり、抗体のヒンジドメイン及び抗体の１つまたは複数の定常領域を含む。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、抗体のヒンジドメイン及び抗体のＣＨ３定常領域を含む。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、抗体のヒンジドメインならびに抗体のＣＨ２定常領域及びＣＨ３定常領域を含む。一部の実施形態において、抗体は、ＩｇＧ、ＩｇＡ、ＩｇＭ、ＩｇＥ、またはＩｇＤ抗体である。一部の実施形態において、抗体はＩｇＧ抗体である。一部の実施形態において、抗体は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、またはＩｇＧ４抗体である。一部の実施形態において、ヒンジ領域は、ＩｇＧ１抗体のヒンジ領域ならびにＣＨ２定常領域及びＣＨ３定常領域を含む。一部の実施形態において、ヒンジ領域は、ＩｇＧ１抗体のヒンジ領域及びＣＨ３定常領域を含む。
【０１０５】
非天然ペプチドもまた、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド用のヒンジドメインとして使用することができる。一部の実施形態において、細胞外標的結合ドメインのＣ末端と膜貫通ドメインのＮ末端の間のヒンジドメインは、ペプチドリンカー、例えば、（ＧｌｙｘＳｅｒ）ｎリンカーなどであり、式中、ｘ及びｎは独立して、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、またはそれ以上を含む、３〜１２の整数であってもよい。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）ｎ（配列番号８８）であり、式中、ｎは、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、または６０を含む、３〜６０の整数であってもよい。特定の実施形態において、ｎは６０超の整数であってもよい。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）３（配列番号８９）である。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）６（配列番号９０）である。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）９（配列番号９１）である。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）１２（配列番号９２）である。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）１５（配列番号９３）である。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）３０（配列番号９４）である。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）４５（配列番号９５）である。一部の実施形態において、ヒンジドメインは（Ｇｌｙ４Ｓｅｒ）６０（配列番号９６）である。
【０１０６】
その他の実施形態において、ヒンジドメインは、様々な長さの親水性残基（例えば、１０〜８０アミノ酸残基）で構成される非構造的なポリペプチドである延長組換えポリペプチド（ＸＴＥＮ）である。ＸＴＥＮペプチドのアミノ酸配列は、当業者に明白であり、例えば、米国特許第８，６７３，８６０号（その関連開示は参照により本明細書に組み込まれる）に見出すことができる。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、ＸＴＥＮペプチドであり、６０アミノ酸を含む。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、ＸＴＥＮペプチドであり、３０アミノ酸を含む。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、ＸＴＥＮペプチドであり、４５アミノ酸を含む。一部の実施形態において、ヒンジドメインは、ＸＴＥＮペプチドであり、１５アミノ酸を含む。
【０１０７】
本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドを作製するために用いられるヒンジドメインのいずれかは、最大２５０アミノ酸残基を含有していてもよい。一部の例では、キメラ受容体ポリペプチドは、例えば、１５０〜２５０アミノ酸残基（例えば、１５０〜１８０アミノ酸残基、１８０〜２００アミノ酸残基、または２００〜２５０アミノ酸残基）を含有する、比較的長いヒンジドメインを含有していてもよい。その他の例では、キメラ受容体ポリペプチドは、６０〜１５０アミノ酸残基（例えば、６０〜８０、８０〜１００、１００〜１２０、または１２０〜１５０アミノ酸残基）を含有していてもよい、中程度のサイズのヒンジドメインを含有していてもよい。あるいは、キメラ受容体ポリペプチドは、６０未満のアミノ酸残基（例えば、１〜３０アミノ酸、または３１〜６０アミノ酸）を含有していてもよい、短いヒンジドメインを含有していてもよい。一部の実施形態において、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲポリペプチド）は、ヒンジドメインを含有しない、または、非ＣＤ１６Ａ受容体に由来するヒンジドメインを含有しない。
【０１０８】
Ｆ．シグナルペプチド
一部の実施形態において、キメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲポリペプチドまたはＣＡＲポリペプチド）はまた、ポリペプチドのＮ末端にシグナルペプチド（シグナル配列としても周知）を含んでいてもよい。一般的に、シグナル配列は、ポリペプチドを細胞内の所望の部位へと向けるペプチド配列である。一部の実施形態において、シグナル配列は、キメラ受容体ポリペプチドを細胞の分泌経路へと向けて、キメラ受容体ポリペプチドの脂質二重層への組み込み及びアンカリングを可能とする。本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドに相性よく用いられる天然タンパク質のシグナル配列または合成の非天然シグナル配列を含むシグナル配列は、当業者に明白である。一部の実施形態において、シグナル配列はＣＤ８αに由来する。一部の実施形態において、シグナル配列はＣＤ２８に由来する。その他の実施形態において、シグナル配列はマウスカッパ鎖に由来する。更にその他の実施形態において、シグナル配列はＣＤ１６に由来する。
【０１０９】
Ｇ．ＡＣＴＲポリペプチドの例
本明細書中記載される方法及び組成物と共に用いるための例示的なＡＣＴＲ構築物は、例えば、本明細書及び図面に見出され得る、または、ＰＣＴ特許公開第ＷＯ２０１６０４０４４１Ａ１号、第ＷＯ２０１７／１６１３３３号、及びＰＣＴ出願第ＰＣＴ／ＵＳ２０１８／０１５９９９号（そのそれぞれはこの目的のために参照により本明細書に組み込まれる）に見出され得る。本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドは、ＩｇＧ分子のＦｃ部分に対する結合親和性及び特異性を有するＣＤ１６Ａ細胞外ドメイン、膜貫通ドメイン、及びＣＤ３ζ細胞質シグナル伝達ドメインを含んでいてもよい。一部の実施形態において、ＡＣＴＲポリペプチドは、１つまたは複数の共刺激シグナル伝達ドメインを更に含んでいてもよく、そのうちの１つは、ＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインまたは４−１ＢＢ共刺激シグナル伝達ドメインであってもよい。ＡＣＴＲポリペプチドは、宿主細胞上で発現する際に、標的分子及びＣＤ３ζ細胞質シグナル伝達ドメインに結合するために、細胞外リガンド結合ドメインが細胞外に位置するように構成されている。共刺激シグナル伝達ドメインは、活性化及び／またはエフェクターシグナル伝達を誘発するために、細胞質内に位置していてもよい。
【０１１０】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドは、Ｎ末端からＣ末端にかけて、Ｆｃ結合ドメイン、例えば、ＣＤ１６Ａ細胞外ドメインなど、膜貫通ドメイン、任意選択的な１つまたは複数の共刺激ドメイン（例えば、ＣＤ２８共刺激ドメイン、４−１ＢＢ共刺激シグナル伝達ドメイン、ＯＸ４０共刺激シグナル伝達ドメイン、ＣＤ２７共刺激シグナル伝達ドメイン、またはＩＣＯＳ共刺激シグナル伝達ドメイン）、及びＣＤ３ζ細胞質シグナル伝達ドメイン、を含んでいてもよい。
【０１１１】
代替的にまたは加えて、本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドは、互いに連結していてもよい、または細胞質シグナル伝達ドメインにより隔てられていてもよい、２つまたはそれ以上の共刺激シグナル伝達ドメインを含有していてもよい。ＡＣＴＲポリペプチド内における、細胞外Ｆｃ結合部、膜貫通ドメイン、任意選択的な共刺激シグナル伝達ドメイン（複数可）、及び細胞質シグナル伝達ドメインは、直接またはペプチドリンカーを介して、互いに連結していてもよい。一部の実施形態において、本明細書中記載されるＡＣＴＲポリペプチドのいずれかは、Ｎ末端にシグナル配列を含んでいてもよい。
【０１１２】
本明細書中記載される例示的なＡＣＴＲポリペプチドを表４に記載する。これらの例示的な構築物は、任意選択的な共刺激ドメイン及び細胞質シグナル伝達ドメインの位置を交換可能ではあるが、Ｎ末端からＣ末端の順に、シグナル配列、Ｆｃ結合ドメイン（例えば、Ｆｃ受容体の細胞外ドメイン）、ヒンジドメイン、及び膜貫通部、を有する。
【表４−１】
2021536265.tif 000023
【表４−２】
2021536265.tif 000024
【表４−３】
2021536265.tif 000025
【表４−４】
2021536265.tif 000026
【表４−５】
2021536265.tif 000027
【表４−６】
2021536265.tif 000028
【表４−７】
2021536265.tif 000029
【０１１３】
代表的なＡＣＴＲポリペプチドのアミノ酸配列を以下に記載する（シグナル配列はイタリック体）。
配列番号１：
【化８】
2021536265.tif 000030
配列番号２：
【化９】
2021536265.tif 000031
配列番号３：
【化１０】
2021536265.tif 000032
配列番号４：
【化１１】
2021536265.tif 000033
配列番号５：
【化１２】
2021536265.tif 000034
配列番号６：
【化１３】
2021536265.tif 000035
配列番号７：
【化１４】
2021536265.tif 000036
配列番号８：
【化１５】
2021536265.tif 000037
配列番号９：
【化１６】
2021536265.tif 000038
配列番号１０：
【化１７】
2021536265.tif 000039
配列番号１１：
【化１８】
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配列番号１２：
【化１９】
2021536265.tif 000041
配列番号１３：
【化２０】
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配列番号１４：
【化２１】
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配列番号１５：
【化２２】
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配列番号１６：
【化２３】
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配列番号３５：
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【化４９】
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配列番号４４：
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配列番号４５：
【化５２】
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配列番号４６：
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配列番号４７：
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配列番号４８：
【化５５】
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配列番号４９：
【化５６】
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配列番号５０：
【化５７】
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配列番号５１：
【化５８】
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配列番号５２：
【化５９】
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配列番号５３：
【化６０】
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配列番号５４：
【化６１】
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配列番号５５：
【化６２】
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配列番号５６：
【化６３】
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配列番号５７：
【化６４】
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配列番号５８：
【化６５】
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配列番号５９：
【化６６】
2021536265.tif 000088
配列番号６０：
【化６７】
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配列番号６１：
【化６８】
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配列番号６２：
【化６９】
2021536265.tif 000091
配列番号６３：
【化７０】
2021536265.tif 000092
配列番号６４：
【化７１】
2021536265.tif 000093
配列番号６５：
【化７２】
2021536265.tif 000094
配列番号６６：
【化７３】
2021536265.tif 000095
配列番号６７：
【化７４】
2021536265.tif 000096
配列番号６８：
【化７５】
2021536265.tif 000097
配列番号６９：
【化７６】
2021536265.tif 000098
配列番号７０：
【化７７】
2021536265.tif 000099
配列番号７１：
【化７８】
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配列番号７２：
【化７９】
2021536265.tif 000101
配列番号７３：
【化８０】
2021536265.tif 000102
配列番号７４：
【化８１】
2021536265.tif 000103
配列番号７５：
【化８２】
2021536265.tif 000104
配列番号７６：
【化８３】
2021536265.tif 000105
配列番号７７：
【化８４】
2021536265.tif 000106
配列番号７８：
【化８５】
2021536265.tif 000107
配列番号７９：
【化８６】
2021536265.tif 000108
配列番号８０：
【化８７】
2021536265.tif 000109
【０１１４】
Ｈ．ＣＡＲポリペプチドの例
本明細書中記載される方法及び組成物と共に用いるための例示的なＣＡＲポリペプチドは、例えば、本明細書及び図面に見出され得る、または、当該技術分野において周知のＣＡＲポリペプチドである。本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドは、目的の抗原（例えば、上の表３に列挙した抗原）に対する結合親和性及び特異性を有する一本鎖抗体フラグメント（ｓｃＦｖ）を含む細胞外ドメイン、膜貫通ドメイン、及びＣＤ３ζ細胞質シグナル伝達ドメインを含んでいてもよい。一部の実施形態において、ＣＡＲポリペプチドは、１つまたは複数の共刺激シグナル伝達ドメインを更に含んでいてもよく、そのうちの１つは、ＣＤ２８共刺激シグナル伝達ドメインまたは４−１ＢＢ共刺激シグナル伝達ドメインであってもよい。ＣＡＲポリペプチドは、宿主細胞上で発現する際に、標的分子及びＣＤ３ζ細胞質シグナル伝達ドメインに結合するために、細胞外抗原結合ドメインが細胞外に位置するように構成されている。共刺激シグナル伝達ドメインは、活性化及び／またはエフェクターシグナル伝達を誘発するために、細胞質内に位置していてもよい。
【０１１５】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドは、Ｎ末端からＣ末端にかけて、細胞外抗原結合ドメイン、膜貫通ドメイン、任意選択的な１つまたは複数の共刺激ドメイン（例えば、ＣＤ２８共刺激ドメイン、４−１ＢＢ共刺激シグナル伝達ドメイン、ＯＸ４０共刺激シグナル伝達ドメイン、ＣＤ２７共刺激シグナル伝達ドメイン、またはＩＣＯＳ共刺激シグナル伝達ドメイン）、及びＣＤ３ζ細胞質シグナル伝達ドメイン、を含んでいてもよい。
ｐ．６０ｐ．６１
【０１１６】
代替的にまたは加えて、本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドは、互いに連結していてもよい、または細胞質シグナル伝達ドメインにより隔てられていてもよい、２つまたはそれ以上の共刺激シグナル伝達ドメインを含有していてもよい。ＣＡＲポリペプチド内における、細胞外抗原結合ドメイン、膜貫通ドメイン、任意選択的な共刺激シグナル伝達ドメイン（複数可）、及び細胞質シグナル伝達ドメインは、直接またはペプチドリンカーを介して、互いに連結していてもよい。一部の実施形態において、本明細書中記載されるＣＡＲポリペプチドのいずれかは、Ｎ末端にシグナル配列を含んでいてもよい。
【０１１７】
本明細書中記載される例示的なＣＡＲポリペプチドを表５に記載する。これらの例示的な構築物は、任意選択的な共刺激ドメイン及び細胞質シグナル伝達ドメインの位置を交換可能ではあるが、Ｎ末端からＣ末端の順に、シグナル配列、抗原結合ドメイン（例えば、腫瘍抗原または病原体抗原などの抗原を標的とするｓｃＦｖフラグメント）、ヒンジドメイン、及び膜貫通部、を有する。
表５：ＣＡＲポリペプチドの構成要素の例。
【表５】
2021536265.tif 000110
【０１１８】
代表的なＣＡＲポリペプチドのアミノ酸配列を以下に記載する（シグナル配列はイタリック体）。
配列番号９７：
【化８８】
2021536265.tif 000111
配列番号９８：
【化８９】
2021536265.tif 000112
【０１１９】
ＩＩＩ．乳酸調節因子及び任意選択でキメラ受容体ポリペプチドを発現する造血細胞
本明細書中提供されるのは、本明細書中記載されるとおりの乳酸調節因子（例えば、ポリペプチドまたは核酸）の１種または複数を発現する遺伝子改変宿主細胞（例えば、ＨＳＣ及び免疫細胞などの造血細胞、例えば、Ｔ細胞またはＮＫ細胞など）である。遺伝子改変宿主細胞は、さらに、同じく本明細書中記載されるとおりのキメラ受容体ポリペプチドを発現することができる（例えば、ＡＣＴＲ発現細胞、例えば、ＡＣＴＲ  Ｔ細胞、またはＣＡＲ発現細胞、例えば、ＣＡＲ  Ｔ細胞）。一部の実施形態において、宿主細胞は、造血細胞またはその子孫である。一部の実施形態において、造血細胞は、造血幹細胞であることが可能である。他の実施形態において、宿主細胞は、免疫細胞、例えば、Ｔ細胞またはＮＫ細胞である。一部の実施形態において、免疫細胞は、Ｔ細胞である。一部の実施形態において、免疫細胞は、ＮＫ細胞である。他の実施形態において、免疫細胞は、確立された細胞株、例えば、ＮＫ−９２細胞であることが可能である。
【０１２０】
一部の実施形態において、遺伝子改変造血細胞、例えばＨＳＣまたは免疫細胞（例えば、Ｔ細胞またはＮＫ細胞）は、ＣＡＲ構築物、例えば本明細書中開示されるもののいずれかと、任意の乳酸調節因子、例えば、乳酸調節ポリペプチド（例えば、ＬＤＨＡ、ＭＣＴ、またはＰＤＫ１）とを共発現することができる。一部の実施形態において、ＣＡＲ構築物は、４−１ＢＢまたはＣＤ２８由来の共刺激ドメインを含む場合があり、乳酸調節ポリペプチドは、ＬＤＨＡ、ＭＣＴ（例えば、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４）、またはＰＤＫ１である。ＣＡＲ構築物は、さらに、ＣＤ８またはＣＤ２８由来のヒンジ及び膜貫通ドメインを含む場合がある。
【０１２１】
他の実施形態において、遺伝子改変造血細胞、例えばＨＳＣまたは免疫細胞（例えば、Ｔ細胞またはＮＫ細胞）は、ＡＣＴＲ構築物、例えば本明細書中開示されるもののいずれかと、任意の乳酸調節因子、例えば、乳酸調節ポリペプチド（例えば、ＬＤＨＡ、ＭＣＴ、またはＰＤＫ１）とを共発現することができる。一部の実施形態において、ＡＣＴＲ構築物は、４−１ＢＢまたはＣＤ２８由来の共刺激ドメインを含む場合があり、乳酸調節ポリペプチドは、ＬＤＨＡ、ＭＣＴ（例えば、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４）、またはＰＤＫ１である。ＡＣＴＲ構築物は、さらに、ＣＤ８またはＣＤ２８由来のヒンジ及び膜貫通ドメインを含む場合がある。
【０１２２】
あるいは、本明細書中開示される遺伝子改変宿主細胞はキメラ受容体ポリペプチドを何ら発現していなくてもよい。一部の実施形態において、本明細書中開示される１種または複数種の乳酸調節因子（例えば、ポリペプチド）を過剰発現していてもよい遺伝子改変免疫細胞は、腫瘍浸潤リンパ球（ＴＩＬ）に由来していてもよい。乳酸調節因子の過剰発現は、腫瘍微小環境において、抗腫瘍活性またはＴＩＬを向上させ得る。代替的にまたは加えて、遺伝子改変免疫細胞は、遺伝子改変Ｔ細胞受容体を更に有していてもよいＴ細胞であってもよい。ＴＩＬ及び／または遺伝子改変ＴＣＲはペプチド−ＭＨＣ複合体を標的としていてもよく、ペプチドは、病原体、腫瘍抗原、または自己抗原に由来していてもよい。一部の例を以下の表６に記載する。
【０１２３】
ＡＣＴＲ  Ｔ細胞と共に用いる本明細書中開示されるＣＡＲ構築物または抗体のいずれかはまた、このようなペプチド／ＭＨＣ複合体内のペプチドのいずれかを標的としていてもよい。
【表６】
2021536265.tif 000113
【０１２４】
一部の実施形態において、宿主細胞は、免疫細胞、例えば、Ｔ細胞またはＮＫ細胞などである。一部の実施形態において、免疫細胞はＴ細胞である。例えば、Ｔ細胞は、ＣＤ４＋ヘルパー細胞もしくはＣＤ８＋細胞傷害性細胞またはこれらの組み合わせであってもよい。代替的にまたは加えて、Ｔ細胞は、抑制性Ｔ細胞、例えば、Ｔｒｅｇ細胞などであってもよい。一部の実施形態において、免疫細胞はＮＫ細胞である。その他の実施形態において、免疫細胞は、樹立細胞株、例えば、ＮＫ−９２細胞であってもよい。一部の例では、免疫細胞は、異なるタイプの当該技術分野において周知のＴ細胞及び／またはＮＫ細胞の混合物であってもよい。例えば、免疫細胞は、好適なドナー（例えば、ヒト患者）から単離した免疫細胞の集団であってもよい。以下の開示内容を参照。
【０１２５】
一部の例では、宿主細胞に導入する乳酸調節因子（例えば、ポリペプチドまたは核酸）は、宿主細胞の内在性タンパク質と同一である。乳酸調節因子のコード配列の別の複製を宿主細胞に導入することにより、天然同等物と比較して、ポリペプチドの発現レベルが向上（すなわち、過剰発現）し得る。一部の例では、宿主細胞に導入する乳酸調節因子は、宿主細胞に対して異種、すなわち、宿主細胞には存在しない、または、宿主細胞においては発現しない。このような異種乳酸調節因子は、宿主細胞において本来発現しない天然タンパク質（例えば、異なる種に由来する）であってもよい。あるいは、異種乳酸調節因子は、天然タンパク質のバリアント、例えば、本明細書中記載される天然タンパク質のバリアントなどであってもよい。一部の例では、外来（すなわち、宿主細胞に内在していない）複製のコード核酸は染色体外に存在していてもよい。その他の例では、外来複製のコード配列は、宿主細胞の染色体に組み込まれていてもよく、内在性遺伝子の天然の遺伝子座とは異なる位置に配置されていてもよい。
【０１２６】
このような遺伝子改変宿主細胞は、高い解糖速度を有する力があり、例えば、環境からグルコースを取り込む高い能力を有することができる。したがって、このような遺伝子改変宿主細胞は、低グルコース、低アミノ酸、低ｐＨ、及び／または低酸素条件下、例えば、腫瘍微小環境においてより優れた増殖及び／または生理活性を示すことができる。遺伝子改変細胞は、本明細書中開示されるキメラ受容体ポリペプチドを発現する場合、直接（例えば、ＣＡＲ発現免疫細胞により）、または、Ｆｃ含有治療薬、例えば、抗腫瘍抗体（例えば、ＡＣＴＲ発現免疫細胞により）などを介してのいずれかで、標的細胞を認識してそれらを阻害することができる。低グルコース、低アミノ酸、低ｐＨ、及び／または低酸素環境において（例えば、腫瘍微小環境において）想定されるその高い増殖率、生物活性、及び／または生存率を考慮すると、Ｔ細胞及びＮＫ細胞などの遺伝子改変細胞は、乳酸調節因子を発現しない、またはより低レベルもしくはより活性の低い形態の乳酸調節因子を発現するキメラ受容体ポリペプチドＴ細胞と比較して、より高い治療効果を示すと予測され得る。
【０１２７】
免疫細胞の集団は、任意の供給源、例えば、末梢血単核球（ＰＢＭＣ）、骨髄、または、脾臓、リンパ節、胸腺、幹細胞、もしくは腫瘍組織などの組織などから得ることができる。あるいは、免疫細胞集団は、幹細胞、例えば、造血幹細胞及び人工多能性幹細胞（ｉＰＳＣ）に由来していてもよい。望ましいタイプの宿主細胞を得るのに好適な供給源は、当業者には明白であろう。一部の実施形態において、免疫細胞の集団は、本明細書中記載される治療を必要とする患者（例えば、ヒト患者）から採取してもよいＰＢＭＣに由来する。細胞を刺激分子と共培養することにより得られた細胞の集団内で、望ましいタイプの宿主細胞（例えば、Ｔ細胞、ＮＫ細胞、またはＴ細胞及びＮＫ細胞）を増殖させてもよい。非限定例として、Ｔ細胞を増殖させるために抗ＣＤ３抗体及び抗ＣＤ２８抗体を使用してもよい。
【０１２８】
乳酸調節因子のいずれか及び任意選択で本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドを発現する免疫細胞を構築するために、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを安定発現または一過性発現させるための発現ベクターを本明細書中記載される通常の方法を用いて作製してから、免疫宿主細胞に導入してもよい。例えば、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードする核酸を、１種または２種の好適な発現ベクター、例えば、好適なプロモーターと機能的に連結したウイルスベクターまたは非ウイルスベクターなどにクローニングしてもよい。一部の例では、キメラ受容体ポリペプチド及び乳酸調節因子用のコード配列のそれぞれは、２種の別々の核酸分子上にあり、２種の別々のベクターにクローニングすることができ、それらのベクターを同時または連続的に好適な宿主細胞に導入してもよい。あるいは、キメラ受容体ポリペプチド及び乳酸調節因子用のコード配列は、１種の核酸分子上にあり、１種のベクターにクローニングしてもよい。キメラ受容体ポリペプチド及び乳酸調節因子のコード配列は、２種のポリペプチドの発現が異なるプロモーターによって制御されるように、２種の異なるプロモーターと機能的に連結していてもよい。あるいは、キメラ受容体ポリペプチド及び乳酸調節因子のコード配列は、２種のポリペプチドの発現が単一のプロモーターによって制御されるように、１種のプロモーターと機能的に連結していてもよい。２種の別々のポリペプチドが単一のｍＲＮＡ分子から翻訳され得るように、２種のポリペプチドのコード配列間に好適な配列を挿入してもよい。このような配列、例えば、ＩＲＥＳまたはリボソームスキッピング部位は当該技術分野において周知である。更なる説明については以下に記載する。
【０１２９】
適切な条件下で核酸及びベクター（複数可）を制限酵素と接触させて、互いに対をなすことによりリガーゼと連結可能となるそれぞれの分子上に相補末端を生成してもよい。あるいは、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードする核酸の末端に、合成核酸リンカーをライゲートしてもよい。合成リンカーは、ベクター内における特定の制限部位に対応する核酸配列を含有していてもよい。発現ベクター／プラスミド／ウイルスベクターの選択は、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるための宿主細胞のタイプに依存し得るが、真核細胞における導入及び複製に好適である必要がある。
【０１３０】
本明細書中記載される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるために、限定するわけではないが、サイトメガロウイルス（ＣＭＶ）中間初期プロモーター、ウイルスＬＴＲ、例えば、ラウス肉腫ウイルスＬＴＲ、ＨＩＶ−ＬＴＲ、ＨＴＬＶ−１  ＬＴＲなど、シミアンウイルス４０（ＳＶ４０）初期プロモーター、ヒトＥＦ１−アルファプロモーター、または単純ヘルペスｔｋウイルスプロモーター、を含む、様々なプロモーターを使用してもよい。乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるための更なるプロモーターとしては、免疫細胞内における任意の構成的に活性なプロモーターが挙げられる。あるいは、免疫細胞内においてその発現が調節され得るように、任意の調節性プロモーターを使用してもよい。
【０１３１】
加えて、ベクターは、例えば、以下、宿主細胞内の安定または一過性トランスフェクタントを選択するための選択マーカー遺伝子、例えば、ネオマイシン遺伝子またはカナマイシン遺伝子など、高レベルの転写を行うためのヒトＣＭＶの前初期遺伝子に由来するエンハンサー／プロモーター配列、ヒトＥＦ１−アルファ遺伝子に由来するイントロン配列、ｍＲＮＡを安定させるためのＳＶ４０に由来する転写終了シグナル及びＲＮＡプロセシングシグナル、適切なエピソーム複製を行うためのＳＶ４０ポリオーマウイルス複製起点及びＣｏｌＥ１、配列内リボソーム結合部位（ＩＲＥＳ）、汎用性のあるマルチクローニング部位、センス及びアンチセンスＲＮＡのインビトロ転写を行うためのＴ７及びＳＰ６  ＲＮＡプロモーター、誘発時にベクターを有する細胞の死滅を引き起こす「自殺スイッチ」または「自殺遺伝子」（例えば、ＨＳＶチミジンキナーゼ、または誘導性カスパーゼ、例えば、ｉＣａｓｐ９など）、ならびに、乳酸調節ポリペプチド及び／またはキメラ受容体ポリペプチドの発現を評価するためのレポーター遺伝子、の一部または全てを含有していてもよい。
【０１３２】
１つの特定の実施形態において、このようなベクターはまた自殺遺伝子を含む。本明細書中使用される場合、用語「自殺遺伝子」とは、その自殺遺伝子を発現する細胞の死滅を引き起こす遺伝子のことを意味する。自殺遺伝子は、細胞がその遺伝子を発現する際に、薬剤、例えば、薬物への感受性を付与する遺伝子であってもよく、細胞が薬剤と接触するまたは薬剤に曝露されると、細胞の死滅が引き起こされる。自殺遺伝子は、当該技術分野において周知であり（例えば、Ｓｕｉｃｉｄｅ  Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ：Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｒｅｖｉｅｗｓ，Ｓｐｒｉｎｇｅｒ，Ｃａｒｏｌｉｎｅ  Ｊ．（Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ＵＫ  Ｃｅｎｔｒｅ  ｆｏｒ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ  ａｔ  ｔｈｅ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，Ｓｕｔｔｏｎ，Ｓｕｒｒｅｙ，ＵＫ），Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ，２００４を参照）、例えば、単純ヘルペスウイルス（ＨＳＶ）チミジンキナーゼ（ＴＫ）遺伝子、シトシンデアミナーゼ、プリンヌクレオシドホスホリラーゼ、ニトロレダクターゼ、及びカスパーゼ、例えば、カスパーゼ８など、が挙げられる。
【０１３３】
好適なベクター、及び導入遺伝子を含有するベクターを作製するための方法は、当該技術分野において周知かつ利用可能である。乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるためのベクターの調製の例は、例えば、ＵＳ２０１４／０１０６４４９（その全体が、参照することで本明細書に援用される）に見出すことができる。
【０１３４】
本明細書中記載される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードする核酸配列を含むベクターはどれも、本開示の範囲内にある。このようなベクター、または、その中に含まれる乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードする配列を、任意の好適な方法によって、宿主細胞、例えば、宿主免疫細胞などに導入してもよい。ベクターを免疫細胞に導入するための方法は、当該技術分野において周知であり、ＤＮＡエレクトロポレーション、ＲＮＡエレクトロポレーション、リポソームなどの試薬を用いたトランスフェクション、またはウイルス形質導入（例えば、レンチウイルス形質導入などのレトロウイルス形質導入）、を挙げることができる。
【０１３５】
一部の実施形態において、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるためのベクターは、ウイルス形質導入（例えば、レンチウイルスまたはガンマレトロウイルス形質導入などのレトロウイルス形質導入）により、宿主細胞に導入される。導入を行うための例示的なウイルス法としては、組換えレトロウイルス（例えば、ＰＣＴ公開第ＷＯ９０／０７９３６号、第ＷＯ９４／０３６２２号、第ＷＯ９３／２５６９８号、第ＷＯ９３／２５２３４号、第ＷＯ９３／１１２３０号、第ＷＯ９３／１０２１８号、及び第ＷＯ９１／０２８０５号、米国特許第５，２１９，７４０号及び第４，７７７，１２７号、英国特許第２，２００，６５１号、ならびに欧州特許第０３４５２４２号を参照のこと）、アルファウイルスベースのベクター、及びアデノ随伴ウイルス（ＡＡＶ）ベクター（例えば、ＰＣＴ公開第ＷＯ９４／１２６４９号、第ＷＯ９３／０３７６９号、第ＷＯ９３／１９１９１号、第ＷＯ９４／２８９３８号、第ＷＯ９５／１１９８４号、及び第ＷＯ９５／００６５５号を参照のこと）、が挙げられるがこれらに限定されない。一部の実施形態において、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるためのベクターはレトロウイルスである。一部の実施形態において、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるためのベクターはレンチウイルスである。
【０１３６】
レトロウイルス形質導入について記載している参照文献の例としては、Ａｎｄｅｒｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，米国特許第５，３９９，３４６号、Ｍａｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ  ３３：１５３（１９８３）、Ｔｅｍｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，米国特許第４，６５０，７６４号、Ｔｅｍｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，米国特許第４，９８０，２８９号、Ｍａｒｋｏｗｉｔｚ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｖｉｒｏｌ．６２：１１２０（１９８８）、Ｔｅｍｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，米国特許第号５，１２４，２６３、１９９５年３月１６日に公開されたＤｏｕｇｈｅｒｔｙ  ｅｔ  ａｌ．による国際特許公開第ＷＯ９５／０７３５８号、及びＫｕｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｌｏｏｄ  ８２：８４５（１９９３）、が挙げられる。国際特許公開第ＷＯ９５／０７３５８号は、初代Ｂリンパ球の高効率形質導入について記載している。ＷＯ２０１６／０４０４４１Ａ１（本明細書で参照する用途及び主題で参照により本明細書に組み込まれる）もまた参照。
【０１３７】
ウイルスベクターを用いて、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードするベクターを宿主細胞に導入する例では、免疫細胞を感染させてベクターを担持することができるウイルス粒子は、当該技術分野において周知の任意の方法を用いて作製してもよく、例えば、ＰＣＴ出願第ＷＯ１９９１／００２８０５Ａ２号、第ＷＯ１９９８／００９２７１Ａ１号、及び米国特許６，１９４，１９１に見出すことができる。ウイルス粒子を細胞培養上清から回収して、単離及び／または精製してから、そのウイルス粒子を免疫細胞と接触させてもよい。
【０１３８】
一部の実施形態において、本明細書中記載される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドのいずれかをコードするＲＮＡ分子を通常の方法（例えば、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ転写）で調製してから、周知の方法、例えば、Ｒａｂｉｎｏｖｉｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈｕｍａｎ  Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ  １７：１０２７−１０３５により、好適な宿主細胞、例えば、本明細書中記載される宿主細胞に導入してもよい。
【０１３９】
一部の例では、乳酸調節因子をコードする核酸及び好適なキメラ受容体ポリペプチドをコードする核酸を別々の発現ベクターにクローニングしてもよく、それらの発現ベクターを同時または連続的に好適な宿主細胞に導入してもよい。例えば、乳酸調節因子を発現させるための発現ベクター（またはＲＮＡ分子）を宿主細胞に最初に導入してもよく、乳酸調節因子を発現するトランスフェクション済み宿主細胞をｉｎ  ｖｉｔｒｏで単離及び培養してもよい。次に、好適なキメラ受容体ポリペプチドを発現させるための発現ベクター（またはＲＮＡ分子）を、乳酸調節因子を発現する宿主細胞に導入してもよく、両方のポリペプチドを発現するトランスフェクション済み細胞を単離してもよい。別の例では、それぞれグルコース輸入ポリペプチド及びキメラ受容体ポリペプチドを発現させるための発現ベクター（またはＲＮＡ分子）を宿主細胞に同時に導入してもよく、両方のポリペプチドを発現するトランスフェクション済み宿主細胞を通常の方法で単離してもよい。
【０１４０】
その他の例では、乳酸調節因子をコードする核酸及びキメラ受容体ポリペプチドをコードする核酸を同一の発現ベクターにクローニングしてもよい。キメラ受容体ポリペプチド及び乳酸調節因子を発現させるためのポリヌクレオチド（このようなポリヌクレオチドが少なくとも１つの調節エレメントと機能的に連結しているベクターを含む）はまた、本開示の範囲内である。本開示の有用なベクターの非限定例としては、ウイルスベクター、例えば、ガンマレトロウイルスベクター及びレンチウイルス、アデノ随伴ウイルスベクター（ＡＡＶベクター）、及びレンチウイルスベクターを含む、レトロウイルスベクター、などが挙げられる。
【０１４１】
一部の例では、トランスポゾンを用いて、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードする核酸（複数可）を宿主細胞に導入してもよい。一部の例では、遺伝子編集により、例えば、ＣＲＩＳＰＲ、ＴＡＬＥＮ、ジンクフィンガーヌクレアーゼ（ＺＦＮ）、またはメガヌクレアーゼを用いて、コード核酸（複数可）を宿主細胞に導入してもよい。
【０１４２】
一部の例では、本明細書中記載される核酸は２種のコード配列を含んでいてもよく、一方は本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチドをコードし、もう一方は細胞内乳酸濃度を調節する（例えば、向上させる）ことができるポリペプチドをコードする（すなわち、乳酸調節因子）。本明細書中記載される２種のコード配列を含む核酸は、２種のコード配列によりコードされるポリペプチドが独立した（かつ物理的に離れている）ポリペプチドとして発現可能となるように構成されていてもよい。この目的を達成するために、本明細書中記載される核酸は、第一のコード配列と第二のコード配列の間に位置する第三のヌクレオチド配列を含有していてもよい。この第三のヌクレオチド配列は、例えば、リボソームスキッピング部位をコードしていてもよい。リボソームスキッピング部位は、正常なペプチド結合形成を阻害する配列である。このメカニズムにより、１つのメッセンジャーＲＮＡに由来する別のオープンリーディングフレームの翻訳がもたらされる。この第三のヌクレオチド配列は、例えば、Ｐ２Ａペプチド、Ｔ２Ａペプチド、またはＦ２Ａペプチドをコードしていてもよい（例えば、Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ．，ＰＬｏＳ  Ｏｎｅ．２０１１；６（４）：ｅ１８５５６を参照）。非限定例として、例示的なＰ２Ａペプチドは、ＡＴＮＦＳＬＬＫＱＡＧＤＶＥＥＮＰＧＰ  配列番号９９のアミノ酸配列を有していてもよい。
【０１４３】
別の実施形態において、第三のヌクレオチド配列は配列内リボソーム進入部位（ＩＲＥＳ）をコードしていてもよい。ＩＲＥＳは、末端非依存的な翻訳開始を可能とし、１つのメッセンジャーＲＮＡに由来する別のオープンリーディングフレームの翻訳もまた可能とするＲＮＡエレメントである。あるいは、第三のヌクレオチド配列は、第二のポリペプチドの発現を制御する第二のプロモーターをコードしていてもよい。第三のヌクレオチド配列はまた、２種以上の、リボソームスキッピング配列、ＩＲＥＳ配列、別のプロモーター配列、またはこれらの組み合わせをコードしていてもよい。
【０１４４】
核酸はまた、別のコード配列（第４のコード配列及び第５のコード配列を含むがこれらに限定されない）を含んでいてもよく、別のコード配列によりコードされるポリペプチドが更に独立かつ物理的に離れているポリペプチドとして発現するように構成されていてもよい。この目的のために、別のコード配列は、１つまたは複数の、リボソームスキッピング配列、ＩＲＥＳ配列、または別のプロモーター配列をコードする１つまたは複数のヌクレオチド配列により、その他のコード配列から離れていてもよい。
【０１４５】
一部の例では、核酸（例えば、本明細書中記載される発現ベクターまたはＲＮＡ分子）は、乳酸調節因子（例えば、本明細書中記載される乳酸調節因子）と適切なキメラ受容体ポリペプチドの両方のためのコード配列を含んでいてもよく、それら２種のコード配列は、任意の順番で、Ｐ２Ａペプチドをコードする第三のヌクレオチド配列（例えば、ＡＴＮＦＳＬＬＫＱＡＧＤＶＥＥＮＰＧＰ、配列番号９９）により隔てられている。その結果、このような核酸から、２種の別々のポリペプチド、乳酸調節因子及びキメラ受容体が生成され得、Ｐ２Ａ部分ＡＴＮＦＳＬＬＫＱＡＧＤＶＥＥＮＰＧ（配列番号１００）は上流のポリペプチド（上流のコード配列によりコードされる）に連結し、Ｐ２Ａペプチドに由来する残基Ｐは下流のポリペプチド（下流のコード配列によりコードされる）に連結している。一部の例では、キメラ受容体ポリペプチドは上流のポリペプチドであり、乳酸調節因子は下流のポリペプチドである。他の例では、乳酸調節因子は上流のポリペプチドであり、キメラ受容体ポリペプチドは下流のポリペプチドである。
【０１４６】
一部の例において、核酸（例えば、本明細書中記載されるとおりの発現ベクターまたはＲＮＡ分子）は、乳酸調節因子（例えば、本明細書中記載される乳酸調節因子）と適切なＡＣＴＲポリペプチドの両方のコード配列を含む場合があり、これら２つのコード配列は、任意の順番で、Ｐ２Ａペプチド（例えば、ＡＴＮＦＳＬＬＫＱＡＧＤＶＥＥＮＰＧＰ；配列番号９９）をコードする第三のヌクレオチド配列により隔てられている。その結果、２種の別々のポリペプチド、乳酸調節因子とＡＣＴＲ）を、そのような核酸から生成させることができ、Ｐ２Ａ部分ＡＴＮＦＳＬＬＫＱＡＧＤＶＥＥＮＰＧ（配列番号１００）は、上流のポリペプチド（上流のコード配列によりコードされる）に連結されていて、Ｐ２Ａペプチドの残基Ｐは、下流のポリペプチド（下流のコード配列によりコードされる）に連結されている。一部の例において、ＡＣＴＲポリペプチドが上流のポリペプチドであり、乳酸調節因子が下流のポリペプチドである。他の例において、乳酸調節因子が上流のポリペプチドであり、ＡＣＴＲポリペプチドが下流のポリペプチドである。
【０１４７】
一部の例では、上記の核酸は、２セグメントのコード配列間、例えば、上流のポリペプチドとＰ２Ａペプチドの間のリンカー（例えば、ＧＳＧリンカー）を更にコードしていてもよい。
【０１４８】
特定の例では、本明細書中記載される核酸は、核酸をトランスフェクションする宿主細胞内で２種の別々のポリペプチド、（ｉ）Ｎ末端からＣ末端にかけて、好適なＣＡＲ（例えば、配列番号９７または配列番号９８）、ペプチドリンカー（例えば、ＧＳＧリンカー）、及びＰ２Ａペプチドに由来するＡＴＮＦＳＬＬＫＱＡＧＤＶＥＥＮＰＧ（配列番号１００）セグメントを含有する第一のポリペプチド；ならびに（ｉｉ）Ｎ末端からＣ末端にかけて、Ｐ２Ａペプチドに由来するＰ残基及び乳酸調節因子（例えば、配列番号８１〜８７のいずれか）を含有する第二ポリペプチド、を発現するように構成されている。
【０１４９】
特定の例では、本明細書中記載される核酸は、核酸をトランスフェクションする宿主細胞内で２種の別々のポリペプチド、（ｉ）Ｎ末端からＣ末端にかけて、好適なＡＣＴＲ（例えば、本明細書中記載される配列番号１〜８０のいずれか、例えば、配列番号１または配列番号５７）、ペプチドリンカー（例えば、ＧＳＧリンカー）、及びＰ２Ａペプチドに由来するＡＴＮＦＳＬＬＫＱＡＧＤＶＥＥＮＰＧ（配列番号１００）セグメント、を含有する第一のポリペプチド、ならびに（ｉｉ）Ｎ末端からＣ末端にかけて、Ｐ２Ａペプチドに由来するＰ残基及び乳酸調節因子（例えば、配列番号８１〜８７のいずれか）、を含有する第二のポリペプチド、を発現するように構成されている。
【０１５０】
一部の例では、別の目的のポリペプチドも、宿主免疫細胞に導入されていてもよい。
【０１５１】
本明細書中提供される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドのいずれかをコードするベクター、または、キメラ受容体及び／または乳酸調節因子をコードする核酸（例えば、ＲＮＡ分子）を、宿主細胞に導入した後、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドの発現が可能となる条件下で、それらの細胞を培養してもよい。乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードする核酸が調節性プロモーターによって調節される例では、調節性プロモーターが活性化する条件下で、宿主細胞を培養してもよい。一部の実施形態において、プロモーターは誘導性プロモーターであり、免疫細胞は、誘導性分子の存在下、または誘導性分子が生成される条件下で、培養される。乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドが発現しているかどうかを確認することは当業者に明白であり、任意の周知の方法、例えば、定量的逆転写酵素ＰＣＲ（ｑＲＴ−ＰＣＲ）を用いた、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードするｍＲＮＡの検出、または、ウェスタンブロット法、蛍光顕微鏡、及びフローサイトメトリーを含む方法を用いた、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドの検出により、評価することができる。
【０１５２】
あるいは、免疫細胞を対象に投与した後に、キメラ受容体ポリペプチドの発現をｉｎ  ｖｉｖｏで生じさせてもよい。本明細書中使用される場合、用語「対象」とは、任意の哺乳動物、例えば、ヒト、サル、マウス、ウサギ、または家畜哺乳動物などのことを意味する。例えば、対象は霊長類であってもよい。好ましい実施形態において、対象はヒトである。
【０１５３】
あるいは、本明細書中開示される免疫細胞のいずれかにおける乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドの発現は、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードするＲＮＡ分子を導入することにより達成することができる。このようなＲＮＡ分子は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ転写または化学合成により調製することができる。その後、例えば、エレクトロポレーションを用いて、好適な宿主細胞、例えば、免疫細胞（例えば、Ｔ細胞、ＮＫ細胞、またはＴ細胞とＮＫ細胞の両方）などに、それらＲＮＡ分子を導入してもよい。例えば、Ｒａｂｉｎｏｖｉｃｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｈｕｍａｎ  Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ，１７：１０２７−１０３５及びＷＯ２０１３／０４０５５７に記載されている方法に従い、ＲＮＡ分子を合成してから宿主免疫細胞に導入してもよい。
【０１５４】
特定の実施形態において、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを含むベクター（複数可）またはＲＮＡ分子（複数可）を、ｉｎ  ｖｉｖｏで、宿主細胞または免疫細胞に導入してもよい。非限定例として、本明細書中記載される１種または複数種の乳酸調節因子及び／または１種または複数種のキメラ受容体ポリペプチドをコードするベクターまたはＲＮＡ分子を、対象に直接投与（例えば、静脈内投与により）して、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを含む宿主細胞をｉｎ  ｖｉｖｏで作製することにより、この導入を達成してもよい。
【０１５５】
本明細書中記載される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドのいずれかを発現する宿主細胞を調製するための方法はまた、宿主細胞をｅｘ  ｖｉｖｏで活性化させることを含んでいてもよい。宿主細胞を活性化させるとは、宿主細胞を刺激して、その細胞がエフェクター機能（例えば、ＡＤＣＣなどの細胞傷害）を発揮可能となり得る活性化状態にさせることを意味する。宿主細胞を活性化させるための方法は、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるために用いる宿主細胞のタイプに依存する。例えば、抗ＣＤ３抗体、抗ＣＤ２８抗体、ＩＬ−２、フィトヘマグルチニン、改変人工刺激細胞もしくは粒子、またはこれらの組み合わせ、を含むがこれらに限定されない１種または複数種の分子の存在下で、Ｔ細胞をｅｘ  ｖｉｖｏで活性化させてもよい。改変人工刺激細胞は、当該技術分野において周知の人工抗原提示細胞であってもよい。例えば、Ｎｅａｌ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｒｅｓ．Ｔｈｅｒ．２０１７，２（１）：６８−７９及びＴｕｒｔｌｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｊ．２０１０，１６（４）：３７４−３８１（そのそれぞれの関連開示は、本明細書で参照する用途及び主題で参照により本明細書に組み込まれる）を参照。
【０１５６】
その他の例では、１種または複数種の分子、例えば、４−１ＢＢリガンド、抗４−１ＢＢ抗体、ＩＬ−１５、抗ＩＬ−１５受容体抗体、ＩＬ−２、ＩＬ１２、ＩＬ−２１、Ｋ５６２細胞、及び／または改変人工刺激細胞または粒子などの存在下で、ＮＫ細胞をｅｘ  ｖｉｖｏで活性化させてもよい。一部の実施形態において、本明細書中記載される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドのいずれかを発現する宿主細胞（ＡＣＴＲ／ＣＡＲ及び／または乳酸調節因子を発現する細胞）をｅｘ  ｖｉｖｏで活性化させてから、対象に投与する。宿主細胞が活性化しているかどうかを確認することは当業者に明白であり、細胞の活性化、サイトカインの発現または分泌、及び細胞の形態と関連する１種または複数種の細胞表面マーカーの発現を評価することを含んでいてもよい。
【０１５７】
本明細書中記載される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドのいずれかを発現する宿主細胞を調製するための方法は、宿主細胞をｅｘ  ｖｉｖｏで増殖させることを含んでいてもよい。宿主細胞を増殖させることは、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現する細胞の数の増加をもたらす、例えば、宿主細胞を増殖させるまたは宿主細胞を刺激して増殖させる、任意の方法を含んでいてもよい。宿主細胞の増殖を刺激するための方法は、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現させるために用いる宿主細胞のタイプに依存し、当業者に明白である。一部の実施形態において、本明細書中記載される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドのいずれかを発現する宿主細胞をｅｘ  ｖｉｖｏで増殖させてから、対象に投与する。
【０１５８】
一部の実施形態において、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現する宿主細胞をｅｘ  ｖｉｖｏで増殖及び活性化させてから、それらの細胞を対象に投与する。宿主細胞の活性化及び増殖を用いて、ウイルスベクターをゲノムに導入して、本明細書中記載される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドをコードする遺伝子を発現させてもよい。ｍＲＮＡエレクトロポレーションを使用する場合、活性化細胞に対して実施する際にエレクトロポレーションがより効果的となり得るが、活性化及び／または増殖は必須でなくてもよい。一部の例では、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドは、好適な宿主細胞において一過的（例えば、３〜５日間）に発現する。一過性発現は、潜在的な毒性がある場合に有利であり得、臨床試験の初期段階で発生し得る副作用に有用となるはずである。
【０１５９】
乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドを発現する宿主細胞のいずれかを薬学上許容されるキャリアと混合して医薬組成物を形成してもよく、その医薬組成物もまた、本開示の範囲内にある。
【０１６０】
本開示の組成物と共に用いられる語句「薬学的に許容される」とは、哺乳動物（例えば、ヒト）に投与する際に、生理学的に忍容性があり、通常は、有害反応を引き起こさない、このような組成物の分子要素及びその他の成分のことを意味する。好ましくは、本明細書中使用される場合、用語「薬学的に許容される」とは、連邦政府または州政府の監督機関により承認されていること、または、哺乳動物、より詳細には、ヒトにおける使用用に米国薬局方またはその他の一般に認められた薬局方に記載されていることを意味する。「許容される」とは、キャリアが、組成物の活性成分（例えば、核酸、ベクター、細胞、または治療抗体）と相性がよく、組成物（複数可）を投与する対象にマイナスの影響を及ぼさないということを意味する。本方法に用いる医薬組成物のいずれかは、凍結乾燥組成物または水溶液の形態の、薬学上許容されるキャリア、賦形剤、または安定化剤、を含んでいてもよい。
【０１６１】
緩衝剤を含む薬学上許容されるキャリアは当該技術分野において周知であり、リン酸、クエン酸、及びその他の有機酸；アスコルビン酸及びメチオニンを含む酸化防止剤；防腐剤；低分子量ポリペプチド；タンパク質、例えば、血清アルブミン、ゼラチン、または免疫グロブリンなど；アミノ酸；疎水性ポリマー；単糖；二糖；ならびに、その他の炭水化物；金属錯体；及び／または非イオン性界面活性剤、を含んでいてもよい。例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ  ２０ｔｈ  Ｅｄ．（２０００）Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ａｎｄ  Ｗｉｌｋｉｎｓ，Ｅｄ．Ｋ．Ｅ．Ｈｏｏｖｅｒを参照。
【０１６２】
本開示の医薬組成物はまた、治療する特定の適応症用及び／またはＡＤＣＣの増強用に、必要に応じて、１種または複数種の別の活性化合物を含有していてもよく、互いに悪影響を及ぼさない相補的な活性を有する活性化合物であることが好ましい。考えられる別の活性化合物の非限定例としては、例えば、ＩＬ−２に加えて、当分野において周知かつ以下の組み合わせ治療の記述に列挙されている様々な因子が挙げられる。
【０１６３】
ＩＶ．本明細書中記載される遺伝子改変造血細胞を用いた免疫療法
本明細書中開示される遺伝子改変造血細胞（例えば、造血幹細胞、免疫細胞、例えばＮＫ細胞またはＴ細胞など）は、様々な障害、例えば、がん、感染性疾患、及び自己免疫疾患に対する免疫療法に使用することができる。
【０１６４】
（ａ）ＡＣＴＲポリペプチドを発現する遺伝子改変造血細胞とＦｃ含有治療薬の組み合わせ免疫療法
本開示の例示的なＡＣＴＲポリペプチドは、Ｔリンパ球に抗体依存性細胞傷害（ＡＤＣＣ）能を付与し、ＮＫ細胞におけるＡＤＣＣを増強する。細胞に結合した抗体が受容体に結合すると、その受容体は、Ｔ細胞の活性化、持続的な増殖、及び結合細胞に対する特異的な細胞傷害を誘発する。
【０１６５】
ＩｇのＦｃ部分に対するＣＤ１６の親和性の度合いはＡＤＣＣの重要な決定因子であり、それゆえ、抗体免疫療法に対する臨床効果の重要な決定因子である。Ｆ１５８遺伝子多型を有するＣＤ１６に比べてＩｇに対してより高い結合親和性を示し、優れたＡＤＣＣに介在する、Ｖ１５８遺伝子多型を有するＣＤ１６を一例として選択した。Ｆ１５８受容体は、Ｖ１５８受容体と比較してＴ細胞増殖及びＡＤＣＣの誘導におけるより低い潜在能を示すが、Ｆ１５８受容体がＶ１５８受容体と比較してより低いｉｎ  ｖｉｖｏ毒性を示し得ることから、一部の臨床状況において有用なものとなっている。
【０１６６】
免疫細胞においてＡＣＴＲポリペプチドと共発現させる乳酸調節因子は、低グルコース、低アミノ酸、低ｐＨ、及び／または低酸素環境で細胞を効果的に増殖及び／または機能させることにより、細胞ベース免疫療法、例えば、Ｔ細胞療法またはＮＫ細胞療法などに役立ち得る。抗体誘導細胞傷害は、抗体投与を単に停止することにより、必要な場合はいつでも停止させることができる。ｍＲＮＡエレクトロポレーションを用いて、乳酸調節ポリペプチド及び／またはＡＣＴＲポリペプチドを一過的に発現させて、任意の潜在的な自己免疫反応を制限することにより、臨床的安全性は更に向上し得る。
【０１６７】
それゆえ、一実施形態において、本開示は、がんの抗体ベース免疫療法を必要とする対象におけるその効果を向上させるための方法を提供し、対象は、抗原発現細胞に結合可能な治療抗体などのＦｃ含有治療薬を用いた治療を受けている。Ｆｃ含有治療薬は、Ｆｃ部分、例えば、改変免疫細胞上に発現したＡＣＴＲのＦｃ結合部分（例えば、ヒトＣＤ１６Ａの細胞外ドメイン）が認識して結合し得る、ヒトまたはヒト化Ｆｃ部分を含有している。
【０１６８】
本明細書中記載される方法は、治療有効量の抗体、及び、治療有効量の遺伝子改変宿主細胞、例えば、本開示の乳酸調節因子及びＡＣＴＲポリペプチドを共発現する造血細胞、例えば、免疫細胞（例えば、Ｔリンパ球またはＮＫ細胞）などを対象に導入することを含んでいてもよい。対象（例えば、ヒト患者、例えば、ヒトがん患者など）は、標的抗原に特異的なＦｃ含有治療薬を用いた治療を受けたことがあってもよい、または受けていてもよい。標的抗原は、限定するわけではないが、腫瘍抗原、病原体抗原（例えば、細菌またはウイルスの）、または疾患細胞上の抗原、例えば、本明細書中記載されるもの、を含む、疾患または症状と関連する任意の分子であってもよい。
【０１６９】
本明細書で列挙する疾患症状のいずれかと関連する範囲の本開示の文脈において、用語「治療する」、「治療」などとは、このような症状と関連する少なくとも１種の症候を軽減もしくは改善すること、または、このような症状の進行を遅延もしくは逆転させることを意味する。本開示の趣旨の範囲内において、用語「治療する」とはまた、発症（すなわち、疾患の臨床発現前の段階）を阻止、遅延させること、及び／または、疾患が進行もしくは悪化するリスクを低下させることを意味する。例えば、がんに関連し、用語「治療する」とは、患者の腫瘍負荷を除去もしくは低下させること、または、転移を予防、遅延、もしくは阻害することなどを意味し得る。
【０１７０】
本明細書中使用される場合、用量または量に適用される用語「治療的に有効」とは、化合物または医薬組成物を必要とする対象にそれを投与する際に、所望の活性をもたらすのに十分な化合物または医薬組成物の量のことを意味する。活性成分の組み合わせを投与する場合（例えば、抗体を含む第一の医薬組成物、及び、乳酸調節因子及び／または抗体結合Ｔ細胞受容体（ＡＣＴＲ）構築物を発現するＴリンパ球またはＮＫ細胞の集団を含む第二の医薬組成物）、組み合わせの有効量が、個別に投与する場合に有効となり得るそれぞれの成分の量を含んでいてもいなくてもよいということに留意されたい。本開示の文脈の範囲内において、用語「治療的に有効」とは、本開示の方法で治療する障害の少なくとも１種の症候の発現を遅延させる、本開示の方法で治療する障害の少なくとも１種の症候の進行を阻止する、本開示の方法で治療する障害の少なくとも１種の症候を軽減または緩和するのに十分な、化合物または医薬組成物の量のことを意味する。
【０１７１】
本明細書中記載される乳酸調節因子及びＡＣＴＲポリペプチドを発現する宿主細胞（例えば、造血細胞、例えば、免疫細胞、例えば、Ｔ細胞及びＮＫ細胞など）は、対象におけるＡＤＣＣを増強するのに、及び／または、抗体ベース免疫療法の効果を向上させるのに、及び／または、低グルコース環境における免疫細胞の成長及び／または増殖を向上させるのに有用である。一部の実施形態において、対象は、哺乳動物、例えば、ヒト、サル、マウス、ウサギ、または家畜哺乳動物などである。一部の実施形態において、対象はヒトである。一部の実施形態において、対象はヒトがん患者である。一部の実施形態において、対象は、本明細書中記載される治療抗体のいずれかを用いた治療を受けたことがあるまたは受けている。
【０１７２】
本明細書中記載される方法を実施するために、本明細書中記載される乳酸調節因子及びＡＣＴＲポリペプチドのいずれかを発現する有効量の宿主細胞、例えば、免疫細胞（例えば、ＮＫ細胞及び／またはＴリンパ球）、及び有効量の抗体、またはその組成物を、好適な経路、例えば、静脈内投与などで、治療を必要とする対象に投与してもよい。本明細書中使用される場合、有効量とは、投与すると対象に治療効果を付与する、それぞれの因子（例えば、乳酸調節因子、ＡＣＴＲポリペプチドを発現するＮＫ細胞及び／またはＴリンパ球、抗体、またはその組成物）の量のことを意味する。本明細書中記載される細胞または組成物の量が治療効果を達成するかどうかを確認することは、当業者には明白であろう。有効量は、当業者が認識しているとおり、治療する個々の症状、症状の重症度、個々の患者の特性（年齢、身体的な状態、サイズ、ジェンダー、性別、及び体重を含む）、治療期間、併用療法（ある場合）の性質、個々の投与経路、ならびに、医療従事者の知見及び専門知識の範囲内の類似因子、によって様々である。一部の実施形態において、有効量は、対象における症候を緩和、軽減、改善、向上、抑制する、または、対象における任意の疾患または障害の進行を遅延させる。一部の実施形態において、対象はヒトである。一部の実施形態において、治療を必要とする対象はヒトがん患者である。一部の実施形態において、治療を必要とする対象は、１種または複数種の病原性感染症（例えば、ウイルス感染症、細菌感染症、及び／または真菌感染症）を患っている。
【０１７３】
任意のがんまたは任意の病原体を治療するために、本開示の方法を使用してもよい。本開示の方法を用いて治療することができるがんの具体的な非限定例としては、例えば、リンパ腫、乳癌、胃癌、神経芽細胞腫、骨肉腫、肺癌、皮膚癌、前立腺癌、結腸直腸癌、腎細胞癌、卵巣癌、横紋筋肉腫、白血病、中皮腫、膵臓癌、頭頸部癌、網膜芽細胞腫、神経膠腫、膠芽細胞腫、甲状腺癌、肝細胞癌、食道癌、及び子宮頸癌、が挙げられる。特定の実施形態において、がんは固形腫瘍であってもよい。
【０１７４】
本開示の方法はまた、細菌感染、ウイルス感染、または真菌感染によって引き起こされ得る感染性疾患を治療するために使用してもよい。このような例においては、病原体抗原（例えば、感染症を引き起こす細菌、ウイルス、または真菌と関連する抗原）を標的とするＦｃ含有治療薬（例えば、抗体）と共に、遺伝子改変免疫細胞を使用してもよい。病原体抗原の具体的な非限定例としては、細菌抗原、ウイルス抗原、及び／または真菌抗原、が挙げられるがこれらに限定されない。一部の例を以下、インフルエンザウイルスノイラミニダーゼ、ヘマグルチニン、もしくはＭ２タンパク質、ヒト呼吸器合胞体ウイルス（ＲＳＶ）Ｆ糖タンパク質もしくはＧ糖タンパク質、単純ヘルペスウイルス糖タンパク質ｇＢ、ｇＣ、ｇＤ、もしくはｇＥ、Ｃｈｌａｍｙｄｉａ  ＭＯＭＰもしくはＰｏｒＢタンパク質、デング熱ウイルスコアタンパク質、マトリックスタンパク質、もしくは糖タンパク質Ｅ、麻疹ウイルスヘマグルチニン、単純ヘルペスウイルスＩＩ型糖タンパク質ｇＢ、ポリオウイルスＩ  ＶＰ１、ＨＩＶ  １のエンベロープ糖タンパク質、Ｂ型肝炎コア抗原もしくは表面抗原、ジフテリア毒素、Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ２４Ｍ  エピトープ、Ｇｏｎｏｃｏｃｃａｌ  ｐｉｌｉｎ、仮性狂犬病ウイルスｇ５０（ｇｐＤ）、仮性狂犬病ウイルスＩＩ（ｇｐＢ）、仮性狂犬病ウイルスＩＩＩ（ｇｐＣ）、仮性狂犬病ウイルス糖タンパク質Ｈ、仮性狂犬病ウイルス糖タンパク質Ｅ、伝染性胃腸炎糖タンパク質１９５、伝染性胃腸炎マトリックスタンパク質、または、ヒトＣ型肝炎ウイルス糖タンパク質Ｅ１もしくはＥ２、に記載する。
【０１７５】
一部の実施形態において、ＡＤＣＣ活性を少なくとも２０％及び／または少なくとも２倍増強させる、例えば、ＡＤＣＣを５０％、８０％、１００％、２倍、５倍、１０倍、２０倍、５０倍、１００倍またはそれ以上増強させるのに有効な量で、免疫細胞を対象に投与する。
【０１７６】
Ｆｃ含有治療薬が結合する抗原を発現する細胞を標的とするために、免疫細胞を、治療抗体などのＦｃ含有治療薬と共に同時投与する。一部の実施形態において、２種以上のＦｃ含有治療薬、例えば、２種以上の抗体などを、免疫細胞と共に使用してもよい。抗体ベース免疫療法を用いて、免疫療法が有効と考えられる対象における任意の疾患または障害の症候を治療、緩和または抑制してもよい。
【０１７７】
抗体（複数形で同義で用いられる）は、免疫グロブリン分子の可変領域に位置する少なくとも１種の抗原認識部位を介して、標的、例えば、炭水化物、ポリヌクレオチド、脂質、ポリペプチドなどに特異的に結合することができる免疫グロブリン分子である。本明細書中使用される場合、用語「抗体」は、インタクト（すなわち、全長）なポリクローナル抗体またはモノクローナル抗体だけではなく、Ｆｃ領域、その変異体を含むその抗原結合フラグメント、抗体部分を含む融合タンパク質、ヒト化抗体、キメラ抗体、ディアボディ、単一ドメイン抗体（例えば、ナノボディ）、直鎖状抗体、多重特異性抗体（例えば、二重特異性抗体）、ならびに、所定の特異性の抗原認識部位及びＦｃ領域を含む免疫グロブリン分子の任意のその他の修飾形態（抗体のグリコシル化変異体、抗体のアミノ酸配列変異体、及び共有結合修飾抗体を含む）もまた包含する。抗体としては、任意のクラスの抗体、例えば、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ、ＩｇＡ、またはＩｇＭ（またはそのサブクラス）などが挙げられ、抗体は、任意の特定のクラスのものである必要はない。抗体の重鎖の定常ドメインの抗体アミノ酸配列に応じて、免疫グロブリンを異なるクラスへと割り当てることができる。５種の主なクラスの免疫グロブリン、ＩｇＡ、ＩｇＤ、ＩｇＥ、ＩｇＧ、及びＩｇＭが存在しており、これらのうちの数種を、サブクラス（アイソタイプ）、例えば、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４、ＩｇＡ１、及びＩｇＡ２へと更に分類することができる。異なるクラスの免疫グロブリンに対応する重鎖定常ドメインはそれぞれ、アルファ、デルタ、イプシロン、ガンマ、及びミューと呼ばれている。異なるクラスの免疫グロブリンのサブユニット構造及び三次元構造は周知である。本開示で使用する抗体は、共に使用するＡＣＴＲ及び／または乳酸調節因子発現免疫細胞が認識可能なＦｃ領域を含有している。Ｆｃ領域はヒトＦｃ領域またはヒト化Ｆｃ領域であってもよい。
【０１７８】
本明細書中記載される抗体のいずれかは、モノクローナルまたはポリクローナルのいずれかであってもよい。「モノクローナル抗体」とは均質な抗体集団のことを意味し、「ポリクローナル抗体」とは不均質な抗体集団のことを意味する。これら２つの用語は、抗体の供給源または抗体を作製する方法を限定しない。
【０１７９】
１つの例では、本明細書中記載される方法に用いる抗体はヒト化抗体である。ヒト化抗体とは、非ヒト免疫グロブリンに由来する最小限の配列を含有する、特定のキメラ免疫グロブリン、免疫グロブリン鎖、またはその抗原結合フラグメントである、非ヒト（例えば、マウス）抗体の形態のことを意味する。多くの場合、ヒト化抗体は、レシピエントの相補性決定領域（ＣＤＲ）に由来する残基が、所望の特異性、親和性、及び性能を有するマウス、ラット、またはウサギなどの非ヒト種（ドナー抗体）のＣＤＲに由来する残基によって置き換えられている、ヒト免疫グロブリン（レシピエント抗体）である。一部の例では、ヒト免疫グロブリンのＦｖフレームワーク領域（ＦＲ）残基は、対応する非ヒト残基によって置き換えられている。更に、ヒト化抗体は、レシピエント抗体にも導入したＣＤＲ配列またはフレームワーク配列にも存在していないが、抗体性能を更に改良及び最適化するために含ませる残基を含んでいてもよい。一般的に、ヒト化抗体は、全てまたはほぼ全てのＣＤＲ領域が非ヒト免疫グロブリンのＣＤＲ領域に対応し、全てまたはほぼ全てのＦＲ領域がヒト免疫グロブリンコンセンサス配列のＦＲ領域である、少なくとも１つの、通常は２つの可変ドメインのほぼ全てを含む。ヒト化抗体はまた、最適に、免疫グロブリン定常領域またはドメイン（Ｆｃ）、通常は、ヒト免疫グロブリンの免疫グロブリン定常領域またはドメイン（Ｆｃ）の少なくとも一部を含む。抗体は、ＷＯ９９／５８５７２に記載されているように修飾されたＦｃ領域を有していてもよい。本明細書で用いる抗体は、グリコシル化（例えば、フコシル化）またはアフコシル化されていてもよい。ヒト化抗体のその他の形態は、元の抗体を基準として変化させた１つまたは複数のＣＤＲ（１、２、３、４、５、６）を有し、それらはまた、元の抗体の１つまたは複数のＣＤＲ「に由来する」１つまたは複数のＣＤＲと呼ばれる。ヒト化抗体はまた、親和性成熟を伴っていてもよい。
【０１８０】
別の例では、本明細書中記載される抗体は、ヒト抗体に由来する重鎖定常領域及び軽鎖定常領域を含んでいてもよいキメラ抗体である。キメラ抗体とは、第一の種に由来する可変領域または可変領域の一部、及び第二の種に由来する定常領域を有する抗体のことを意味する。一般的に、これらのキメラ抗体においては、軽鎖と重鎖の両方の可変領域は、１種の哺乳動物（例えば、非ヒト哺乳動物、例えば、マウス、ウサギ、及びラットなど）に由来する抗体の可変領域を模倣している一方で、定常部分は、別の哺乳動物、例えば、ヒトなどに由来する抗体の配列に相同である。一部の実施形態において、可変領域及び／または定常領域において、アミノ酸修飾を行ってもよい。
【０１８１】
本明細書中開示される乳酸調節因子及び／またはＡＣＴＲポリペプチドのいずれかを発現する造血細胞、例えば、免疫細胞（例えば、Ｔリンパ球及び／またはＮＫ細胞）またはＨＳＣを、Ｆｃ含有抗体を用いた治療を受けたことがあるまたは受けている対象に投与してもよい。例えば、免疫細胞を、抗体と同時にヒト対象に投与してもよい。あるいは、免疫細胞を、抗体ベース免疫療法中にヒト対象に投与してもよい。一部の例では、免疫細胞及び抗体を、少なくとも４時間の間隔をあけて、例えば、少なくとも１２時間の間隔をあけて、少なくとも１日間の間隔をあけて、少なくとも３日間の間隔をあけて、少なくとも１週間の間隔をあけて、少なくとも２週間の間隔をあけて、または少なくとも１ヶ月間の間隔をあけて、ヒト対象に投与してもよい。
【０１８２】
一部の実施形態において、本明細書中記載される抗体は、対応する標的抗原またはそのエピトープに特異的に結合する。抗原またはエピトープに「特異的に結合する」抗体は、当該技術分野において十分に理解されている用語である。分子が、別の標的との反応と比較して、より頻繁に、より速やかに、より長い期間で、及び／またはより強い親和性で、特定の標的抗原と反応する場合、その分子は「特異的結合」を示すと言われる。抗体が、その他の物質との結合と比較して、より強い親和性で、結合力で、より速やかに、及び／またはより長い期間で、結合する場合、その抗体は標的抗原またはエピトープに「特異的に結合する」。例えば、抗原またはその中の抗原性エピトープに特異的に（または優先的に）結合する抗体は、その他の抗原またはその同一抗原の中のその他のエピトープとの結合と比較して、より強い親和性で、親和力で、より速やかに、及び／またはより長い期間で、この標的抗原と結合する抗体である。例えば、第一の標的抗原に特異的に結合する抗体が第二の標的抗原に特異的または優先的に結合してもしなくてもよいということもまた、この定義により理解される。それゆえ、「特異的結合」または「優先的結合」は、必ずしも排他的結合を必要とするものではない（含んでいてもよいが）。一部の例では、標的抗原またはそのエピトープに「特異的に結合する」抗体は、その他の抗原またはその同一抗原の中のその他のエピトープに結合しなくてもよい。
【０１８３】
一部の実施形態において、本明細書中記載される抗体は、本明細書中開示される標的抗原（例えば、本明細書中記載される標的のうちのいずれか１つ）またはその抗原性エピトープに対する好適な結合親和性を有する。本明細書中記載される免疫療法の方法に用いる抗体は、目的の標的抗原、またはその中の特定の領域もしくは抗原性エピトープに結合（例えば、特異的に結合）してもよい。上記の表３は、目的の標的抗原の例及びそのような抗原に対して特異的な抗体の例を列挙する。
【０１８４】
（ｂ）ＣＡＲポリペプチドを発現する遺伝子改変造血細胞での免疫療法
乳酸調節因子とＣＡＲポリペプチドを共発現する本明細書中記載される遺伝子改変造血細胞（例えば、造血幹細胞、免疫細胞、例えば、Ｔ細胞またはナチュラルキラー細胞など）は、ＣＡＲポリペプチドが標的とする抗原を発現する疾患細胞を阻害する免疫療法、例えばＴ細胞療法またはＮＫ細胞療法などに、直接または間接的に使用することができる（例えば、ＣＡＲポリペプチドが結合するタグを結合させた治療薬として）。免疫細胞中で乳酸調節因子とＣＡＲポリペプチドが共発現することにより、細胞は、低グルコース、低アミノ酸、低ｐＨ、及び／または低酸素環境、例えば、腫瘍微小環境で効果的に成長及び／または機能できるようになり、それにより細胞ベース免疫療法が促進されると思われる。臨床上の安全性は、ｍＲＮＡ電気穿孔法を用いて乳酸調節因子及び／またはＣＡＲポリペプチドを一過性に発現させ、非腫瘍特異的反応性のあらゆる可能性を制限することにより、さらに向上させることができる。
【０１８５】
本明細書中記載される方法は、治療有効量の遺伝子改変宿主細胞、例えば、本開示の乳酸調節因子とＣＡＲポリペプチドを共発現する造血細胞、例えば、免疫細胞など（例えば、Ｔリンパ球またはＮＫ細胞）を対象に導入することを含む場合がある。対象（例えば、ヒト患者、例えば、ヒトがん患者など）は、さらに、抗がん治療または感染症治療を受けたことがあってもよい、または受けていてもよく、そのような治療として、抗がん治療薬または抗感染症薬が挙げられるが、これらに限定されない。ＣＡＲは、任意の標的抗原に結合可能な抗原結合ドメインを有する。そのような標的抗原として、疾患または症状に関連する任意の分子が可能であり、そのような分子として、腫瘍抗原、病原体抗原（例えば、細菌性、真菌性、またはウイルス性）、または疾患細胞上の抗原、例えば本明細書中記載されるものが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１８６】
本明細書中記載される乳酸調節因子及びＣＡＲポリペプチドを発現する宿主細胞（例えば、造血細胞、例えば、Ｔ細胞及びＮＫ細胞などの免疫細胞）は、標的抗原を発現する細胞を阻害するのに、及び／または低グルコース環境、低アミノ酸環境、低ｐＨ環境、及び／または低酸素環境、例えば、腫瘍微小環境での免疫細胞の成長及び／または増殖を向上させるのに有用である。一部の実施形態において、対象は、哺乳動物、例えば、ヒト、サル、マウス、ウサギ、または家畜哺乳動物などである。一部の実施形態において、対象はヒトである。一部の実施形態において、対象はヒトがん患者である。一部の実施形態において、対象は更に、本明細書中記載される治療抗体のいずれかを用いた治療を受けたことがあるまたは受けている。
【０１８７】
本明細書中記載される方法を実施するため、本明細書中記載される乳酸調節因子及びＣＡＲポリペプチドのいずれかを発現する造血細胞、例えば、免疫細胞（ＮＫ細胞及び／またはＴリンパ球）またはその組成物を、有効量で、適切な経路、例えば静脈内投与などを介して、治療を必要としている対象に投与することができる。本明細書中使用される場合、有効量は、投与に際して対象に治療効果を与える各作用剤（例えば、乳酸調節因子、ＣＡＲポリペプチドを発現するＮＫ細胞及び／またはＴリンパ球、またはそれらの組成物）の量を示す。本明細書中記載される細胞または組成物の量が治療効果を達成するかどうかを確認することは、当業者には明白であろう。有効量は、当業者が認識しているとおり、治療する個々の症状、症状の重症度、個々の患者の特性（年齢、身体的な状態、サイズ、ジェンダー、性別、及び体重を含む）、治療期間、併用療法（ある場合）の性質、個々の投与経路、ならびに、医療従事者の知見及び専門知識の範囲内の類似因子、によって様々である。一部の実施形態において、有効量は、対象における症候を緩和、軽減、改善、向上、抑制する、または、対象における任意の疾患または障害の進行を遅延させる。一部の実施形態において、対象はヒトである。一部の実施形態において、治療を必要とする対象はヒトがん患者である。一部の実施形態において、治療を必要とする対象は、１種または複数の病原性感染症（例えば、ウイルス感染症、細菌感染症、及び／または真菌感染症）に罹患している。
【０１８８】
本開示の方法は、任意のがんまたは任意の病原の治療に使用可能である。本開示の方法により治療可能ながんの限定ではなく具体的な例として、例えば、リンパ腫、乳癌、胃癌、神経芽細胞腫、骨肉腫、肺癌、皮膚癌、前立腺癌、結腸直腸癌、腎細胞癌、卵巣癌、横紋筋肉腫、白血病、中皮腫、膵癌、頭頚部癌、網膜芽細胞腫、神経膠腫、神経膠芽細胞腫、甲状腺癌、肝細胞癌、食道癌、及び子宮頸癌が挙げられる。ある特定の実施形態において、がんは、固形腫瘍の場合がある。
【０１８９】
本開示の方法はまた、細菌感染、ウイルス感染、または真菌感染によって引き起こされ得る感染性疾患を治療するために使用してもよい。このような例においては、病原体抗原（例えば、感染症を引き起こす細菌、ウイルス、または真菌と関連する抗原）に特異的なＣＡＲポリペプチドを発現する遺伝子改変免疫細胞を使用して、感染細胞を除去してもよい。病原体抗原の具体的な非限定例としては、細菌抗原、ウイルス抗原、及び／または真菌抗原、が挙げられるがこれらに限定されない。
【０１９０】
一部の実施形態において、標的抗原を発現する細胞を少なくとも２０％及び／または少なくとも２倍阻害する、例えば、標的抗原を発現する細胞を５０％、８０％、１００％、２倍、５倍、１０倍、２０倍、５０倍、１００倍またはそれ以上阻害するのに有効な量で、免疫細胞を対象に投与する。
【０１９１】
別の治療薬（例えば、抗体ベース免疫療法薬）を用いて、治療薬が有効と考えられる対象における任意の疾患または障害の症候を治療、緩和または抑制してもよい。
【０１９２】
本明細書中記載されるとおりの細胞ベース免疫療法の効果は、当該技術分野において周知の任意の方法を用いて評価することができ、熟練した医療従事者には明白であろう。例えば、細胞ベース免疫療法の効果は、対象の生存率、あるいは、対象または組織もしくはその試料における腫瘍負荷量またはがん負荷量により評価することができる。一部の実施形態において、免疫細胞は、乳酸調節因子及び／またはＣＡＲポリペプチドを発現する細胞の不在下での効果と比較して、細胞ベース免疫療法の効果を少なくとも２０％及び／または少なくとも２倍向上させるのに、例えば、抗体ベース免疫療法の効果を５０％、８０％、１００％、２倍、５倍、１０倍、２０倍、５０倍、１００倍、またはそれ以上向上させるのに有効な量で、治療を必要とする対象に投与される。
【０１９３】
本明細書中記載される組成物または方法のいずれかにおいて、免疫細胞（例えば、ＮＫ細胞及び／またはＴ細胞）は、対象に対して自家であってもよく、すなわち、免疫細胞は、治療を必要とする対象から採取してもよく、乳酸調節因子及び／またはＣＡＲポリペプチドを発現するように遺伝子改変してから、同一対象に投与する。あるいは、宿主細胞は同種異系細胞である、すなわち、細胞は第一の対象から採取され、グルコース輸入ポリペプチド及び／またはＣＡＲポリペプチドを発現するように遺伝子改変されて、第一の対象とは異なるが同一種の第二の対象に投与される。対象に導入する前に、自家免疫細胞または同種異系免疫細胞のいずれかをｅｘ  ｖｉｖｏで活性化及び／または増殖させてもよい。上のセクションＩＶの記載を参照。
【０１９４】
あるいは、宿主細胞は同種異系細胞である、すなわち、細胞は第一の対象から採取され、乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＡＣＴＲポリペプチドまたはＣＡＲポリペプチド）を発現するように遺伝子改変されて、第一の対象とは異なるが同一種の第二の対象に投与される。例えば、同種異系免疫細胞はヒトドナーに由来していてもよく、ドナーとは異なるヒトレシピエントに投与される。特定の一実施形態において、Ｔリンパ球は、内在性Ｔ細胞受容体の発現が阻害または除去されている同種異系Ｔリンパ球である。１つの特定の実施形態において、対象に導入する前に、同種異系Ｔリンパ球をｅｘ  ｖｉｖｏで活性化及び／または増殖させる。例えば、抗ＣＤ３／ＣＤ２８、ＩＬ−２、フィトヘマグルチニン、改変人工刺激細胞もしくは粒子、またはこれらの組み合わせ、の存在下で、当該技術分野において周知の任意の方法を用いて、Ｔリンパ球を活性化させてもよい。
【０１９５】
例えば、ＣＤ１３７リガンドタンパク質、ＣＤ１３７抗体、ＩＬ−１５タンパク質、ＩＬ−１５受容体抗体、ＩＬ−２タンパク質、ＩＬ−１２タンパク質、ＩＬ−２１タンパク質、Ｋ５６２細胞株、及び／または改変人工刺激細胞または粒子、からなる群から選択される１種または複数種の因子の存在下で、当該技術分野において周知の方法を用いて、ＮＫ細胞を活性化させてもよい。ＮＫ細胞を増殖させるための有効な方法の記載については、例えば、米国特許第７，４３５，５９６号及び第８，０２６，０９７号を参照。例えば、主要組織適合遺伝子複合体Ｉ及び／またはＩＩ分子を欠いているまたは不十分に発現しており、かつ膜結合ＩＬ−１５及び４−１ＢＢリガンド（ＣＤＩ３７Ｌ）を発現するように遺伝子改変されている、細胞に曝露することにより、本開示の組成物または方法に用いるＮＫ細胞を優先的に増殖させてもよい。このような細胞株としては、Ｋ５６２［ＡＴＣＣ，ＣＣＬ  ２４３；Ｌｏｚｚｉｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｂｌｏｏｄ  ４５（３）：３２１−３３４（１９７５）；Ｋｌｅｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  １８：４２１−４３１（１９７６）］、及びウィルムス腫瘍細胞株ＨＦＷＴ（Ｆｅｈｎｉｇｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｔ  Ｒｅｖ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  ２０（３−４）：５０３−５３４（２００１）；Ｈａｒａｄａ  Ｈ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｘｐ  Ｈｅｍａｔｏｌ  ３２（７）：６１４−６２１（２００４））、子宮内膜腫瘍細胞株ＨＨＵＡ、黒色腫細胞株ＨＭＶ−ＩＩ、肝芽細胞腫細胞株ＨｕＨ−６、肺小細胞癌細胞株Ｌｕ−１３０及びＬｕ−１３４−Ａ、神経芽細胞腫細胞株ＮＢ  １９及びＮ１３６９、精巣に由来する胎児性がん細胞株ＮＥＣ  １４、子宮頸部癌細胞株ＴＣＯ−２、ならびに、骨髄に転移した神経芽細胞腫細胞株ＴＮＢ  １［Ｈａｒａｄａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊｐｎ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ９３：３１３−３１９（２００２）］、が挙げられるが必ずしもこれらに限定されるものではない。用いる細胞株は、ＭＨＣＩ分子とＭＨＣＩＩ分子の両方を欠いているまたは不十分に発現していることが好ましく、例えば、Ｋ５６２細胞株及びＨＦＷＴ細胞株などである。細胞株の代わりに固体支持体を使用してもよい。このような支持体は、好ましくは、その表面上に、ＮＫ細胞に結合して、一次活性化イベント及び／または増殖性応答を誘導することができる少なくとも１種の分子、または、このような影響を有する分子に結合することにより足場として機能することができる少なくとも１種の分子を結合させてある必要がある。支持体は、その表面に、ＣＤ１３７リガンドタンパク質、ＣＤ１３７抗体、ＩＬ−１５タンパク質、またはＩＬ−１５受容体抗体を結合させてあってもよい。支持体は、その表面上に結合したＩＬ−１５受容体抗体及びＣＤ１３７抗体を有していることが好ましい。
【０１９６】
記載する組成物または方法の一実施形態において、Ｔリンパ球、ＮＫ細胞、またはＴリンパ球及びＮＫ細胞の対象への導入（または再導入）に続いて、治療有効量のＩＬ−２の対象への投与を行う。
【０１９７】
本開示によれば、治療有効用量の免疫細胞、例えば、本開示の乳酸調節因子及び／またはＣＡＲポリペプチドを体重１キログラムあたり約１０５〜１０１０またはそれ以上の細胞（細胞／Ｋｇ）の範囲で含む、Ｔリンパ球またはＮＫ細胞などを注入することにより、患者を治療することができる。患者が耐えることができるほど頻繁かつ多くの回数で、所望の応答が得られるまで注入を繰り返してもよい。適切な注入用量及びスケジュールは患者毎に様々であるが、個々の患者用に、治療を行う医師が決定することができる。一般的に、初期用量の約１０６細胞／Ｋｇを注入してから、１０８またはそれ以上の細胞／Ｋｇに漸増する。注入細胞を増殖させるためにＩＬ−２を同時投与してもよい。ＩＬ−２の量は、体表面の平方メートルあたり約１〜５×１０６国際単位であってもよい。
【０１９８】
用語「約（ａｂｏｕｔ）」または「約（ａｐｐｒｏｘｉｍａｔｅｌｙ）」とは、当業者が測定した個々の値の許容される誤差の範囲内であることを意味し、その値がどのように測定または決定されたか、すなわち、測定システムの制約にある程度依存する。例えば、「約」とは、当該技術分野における実施あたり、許容される標準偏差内であることを意味し得る。あるいは、「約」とは、任意の値の最大±２０％、好ましくは最大±１０％、より好ましくは最大±５％、及び更により好ましくは最大±１％の範囲のことを意味し得る。あるいは、とりわけ生物学的システムまたはプロセスに関して、この用語は、値の桁内、好ましくは２倍内であることを意味し得る。本出願書及び特許請求の範囲において個々の値を記載する場合、特に明記しない限り、用語「約」とは、暗に及びこの文脈で、個々の値の許容される誤差の範囲内であることを意味する。
【０１９９】
本明細書中記載される組成物または方法の効果は、当該技術分野において周知の任意の方法を用いて評価することができ、熟練した医療従事者には明白であろう。例えば、抗体ベース免疫療法の効果は、対象の生存率、あるいは、対象または組織もしくはその試料におけるがん負荷量により評価することができる。一部の実施形態において、本明細書中記載される組成物または方法は、対象におけるその療法（例えば、乳酸調節因子及び／またはＡＣＴＲポリペプチドを発現する免疫細胞の投与）の安全性または毒性に基づいて、例えば、対象の総合的な健康状態、及び／または有害事象または重度の有害事象の存在により、評価することができる。
【０２００】
（ｃ）その他の免疫療法
一部の実施形態において、乳酸調節因子（例えば、ＬＤＨＡまたはＭＣＴ、例えば、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、もしくはＭＣＴ４など）のうちの１種または複数種を発現する遺伝子改変免疫細胞は、疾患細胞（例えば、がん細胞または病原体感染細胞）に特異的な天然免疫細胞に由来していてもよい。このような遺伝子改変免疫細胞（例えば、腫瘍浸潤リンパ球すなわちＴＩＬ）は、キメラ受容体ポリペプチドを何ら共発現していなくてもよく、標的疾患細胞、例えば、がん細胞を破壊するために用いられ得る。１種または複数種の乳酸調節因子を発現するがキメラ受容体を発現しない遺伝子改変ＴＩＬを、標的腫瘍細胞及びＴＩＬに結合することができる二重特異性抗体（ＢｉＴＥ）と共に使用してもよい。
【０２０１】
一部の実施形態において、乳酸調節因子（例えば、ＬＤＨＡまたはＭＣＴ、例えば、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、もしくはＭＣＴ４など）のうち１種または複数を発現する遺伝子改変免疫細胞は、Ｔｒｅｇ細胞の場合がある。そのようなＴｒｅｇ細胞は、本明細書中開示されるとおりのキメラ受容体ポリペプチドを共発現することができる。あるいは、Ｔｒｅｇ細胞は、どのようなキメラ受容体ポリペプチドも共発現することがなく、意図する治療に使用することができる。
【０２０２】
Ｖ．組み合わせ治療
本開示に記載の組成物及び方法を、がんのその他のタイプの治療法、例えば、化学療法、外科手術、放射線、遺伝子療法など、または抗感染症療法などと共に使用してもよい。本開示の免疫療法と共にこのような治療法を同時または連続的に（任意の順番で）実施してもよい。別の治療薬と同時投与する場合、相加効果または相乗効果により、それぞれの薬剤の好適な治療有効用量を減少させてもよい。
【０２０３】
場合によっては、本明細書中開示される乳酸調節因子及び／またはキメラ受容体ポリペプチドのいずれかを発現する免疫細胞（例えば、Ｔリンパ球及び／またはＮＫ細胞）は、別の治療薬（例えば、別の抗がん治療薬）で治療を受けたことがあるまたは受けている対象に、投与することができる。例えば、免疫細胞は、別の治療薬と同時にヒト対象に投与することができる。あるいは、免疫細胞は、別の治療薬の前にヒト対象に投与することができる。あるいは、免疫細胞は、別の治療薬の後にヒト対象に投与することができる。
【０２０４】
乳酸調節因子及びあるタグに特異的なＣＡＲポリペプチドを共発現する遺伝子改変免疫細胞（例えば、Ｔ細胞またはＮＫ細胞）を、そのタグが結合した治療薬と同時使用することができる。腫瘍細胞などの疾患細胞に関連した抗原に結合することができる治療薬を介して、当該遺伝子改変免疫細胞は、疾患細胞と結合し、その増殖を阻害することができる。上記の表１に列挙される抗体のいずれか、または同じく表１に列挙される同一標的抗原に対して特異的な他の抗体を、適切なタグ（例えば、本明細書中記載されるもの）と結合させることができ、乳酸調節因子及びそのタグに特異的なＣＡＲポリペプチドを共発現する免疫細胞と同時使用することができる。
【０２０５】
本開示の治療薬は、その他の免疫調節治療薬、例えば、治療ワクチン（ＧＶＡＸ、ＤＣ系ワクチンなどを含むがこれらに限定されない）、チェックポイント阻害薬（ＣＴＬＡ４、ＰＤ１、ＬＡＧ３、ＴＩＭ３などを阻害する薬剤を含むがこれらに限定されない）、または活性化因子（４１ＢＢ、ＯＸ４０などを増強する薬剤を含むがこれらに限定されない）、などと組み合わせることができる。
【０２０６】
本開示の免疫療法薬と組み合わせるのに有用なその他の治療薬の非限定例としては、（ｉ）抗血管新生薬（例えば、ＴＮＰ−４７０、血小板第４因子、トロンボスポンジン−１、メタロプロテアーゼの組織阻害因子（ＴＩＭＰ１及びＴＩＭＰ２）、プロラクチン（１６Ｋｄのフラグメント）、アンジオスタチン（プラスミノーゲンの３８Ｋｄのフラグメント）、エンドスタチン、ｂＦＧＦ可溶性受容体、トランスフォーミング増殖因子ベータ、インターフェロンアルファ、可溶性ＫＤＲ受容体及びＦＬＴ−１受容体、胎盤プロリフェリン関連タンパク質、ならびにＣａｒｍｅｌｉｅｔ  ａｎｄ  Ｊａｉｎ（２０００）に列挙されているもの）、（ｉｉ）ＶＥＧＦアンタゴニストまたはＶＥＧＦ受容体アンタゴニスト、例えば、ＶＥＧＦまたはＶＥＧＦＲを阻害することができる抗ＶＥＧＦ抗体、ＶＥＧＦバリアント、可溶性ＶＥＧＦ受容体フラグメント、アプタマー、中和抗ＶＥＧＦＲ抗体、ＶＥＧＦＲチロシンキナーゼの阻害剤、及びこれらの任意の組み合わせなど、ならびに（ｉｉｉ）化学療法化合物、例えば、ピリミジン類似体（５−フルオロウラシル、フロクスウリジン、カペシタビン、ゲムシタビン、及びシタラビン）、プリン類似体、葉酸アンタゴニスト及び関連阻害剤（メルカプトプリン、チオグアニン、ペントスタチン、及び２−クロロデオキシアデノシン（クラドリビン））；ビンカアルカロイドなどの天然物を含む抗増殖／有糸分裂阻害剤（ビンブラスチン、ビンクリスチン、及びビノレルビン）、微小管破壊剤、例えば、タキサン（パクリタキセル、ドセタキセル）、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ノコダゾール、エポチロン、及びナベルビンなど、エピジポドフィロトキシン（エトポシド及びテニポシド）、ＤＮＡ損傷剤（アクチノマイシン、アムサクリン、アントラサイクリン、ブレオマイシン、ブスルファン、カンプトテシン、カルボプラチン、クロラムブシル、シスプラチン、シクロホスファミド、サイトキサン、ダクチノマイシン、ダウノルビシン、ドキソルビシン、エピルビシン、ヘキサメチルメラミンオキサリプラチン、イホスファミド、メルファラン、メクロレタミン、マイトマイシン、ミトキサントロン、ニトロソウレア、プリカマイシン、プロカルバジン、タキソール、タキソテール、テニポシド、トリエチレンチオホスホラミド、及びエトポシド（ＶＰ１６））；抗生物質、例えば、ダクチノマイシン（アクチノマイシンＤ）、ダウノルビシン、ドキソルビシン（アドリアマイシン）、イダルビシン、アントラサイクリン、ミトキサントロン、ブレオマイシン、プリカマイシン（ミトラマイシン）、及びマイトマイシンなど；酵素（Ｌ−アスパラギンを組織的に代謝して細胞自体のアスパラギンを合成する能力を有さない細胞を除去するＬ−アスパラギナーゼ）；抗血小板薬；抗増殖／抗有糸分裂アルキル化剤、例えば、ナイトロジェンマスタード（メクロレタミン、シクロホスファミド及び類似体、メルファラン、クロラムブシル）、エチレンイミン及びメチルメラミン（ヘキサメチルメラミン及びチオテパ）、アルキルスルホネート−ブスルファン、ニトロソウレア（カルムスチン（ＢＣＮＵ）及び類似体、ストレプトゾシン）、トラゼネス−ダカルバジン（ＤＴＩＣ）など；��増殖／抗有糸分裂代謝拮抗薬、例えば、葉酸類似体（メトトレキサート）など；白金配位錯体（シスプラチン、カルボプラチン）、プロカルバジン、ヒドロキシウレア、ミトタン、アミノグルテチミド；ホルモン、ホルモン類似体（エストロゲン、タモキシフェン、ゴセレリン、ビカルタミド、ニルタミド）、及びアロマターゼ阻害薬（レトロゾール、アナストロゾール）；抗凝固薬（ヘパリン、合成ヘパリン塩、及びトロンビンのその他の阻害剤）；線維素溶解薬（例えば、組織プラスミノーゲン活性化因子、ストレプトキナーゼ、及びウロキナーゼなど）、アスピリン、ジピリダモール、チクロピジン、クロピドグレル、アブシキシマブ；抗遊走剤；抗分泌薬（ブレフェルディン）；免疫抑制剤（シクロスポリン、タクロリムス（ＦＫ−５０６）、シロリムス（ラパマイシン）、アザチオプリン、ミコフェノール酸モフェチル）；抗血管新生化合物（例えば、ＴＮＰ−４７０、ゲニステイン、ベバシズマブ）及び増殖因子阻害剤（例えば、線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ）阻害剤）；アンジオテンシン受容体遮断薬；一酸化窒素ドナー；アンチセンスオリゴヌクレオチド；抗体（トラスツズマブ）；細胞周期阻害剤及び分化誘導因子（トレチノイン）；ＡＫＴ阻害剤（例えば、ＭＫ−２２０６  ２ＨＣｌ、ペリフォシン（ＫＲＸ−０４０１）、ＧＳＫ６９０６９３、イパタセルチブ（ＧＤＣ−００６８）、ＡＺＤ５３６３、ユプロセルチブ、アフレセルチブ、またはトリシリビンなど）；ｍＴＯＲ阻害剤、トポイソメラーゼ阻害剤（ドキソルビシン（アドリアマイシン）、アムサクリン、カンプトテシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン、エニポシド、エピルビシン、エトポシド、イダルビシン、ミトキサントロン、トポテカン、及びイリノテカン）、コルチコステロイド（コルチゾン、デキサメタゾン、ヒドロコルチゾン、メチルプレドニゾロン、プレドニゾン、及びプレドニゾロン）；増殖因子シグナル伝達キナーゼ阻害剤；ミトコンドリア機能不全誘導因子及びカスパーゼ活性化因子；及びクロマチン破壊剤、など、が挙げられる。
【０２０７】
別の有用な薬剤の例については、Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ，５９．ｓｕｐ．ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，（２００５），Ｔｈｏｍｓｏｎ  Ｐ  Ｄ  Ｒ，Ｍｏｎｔｖａｌｅ  Ｎ．Ｊ．；Ｇｅｎｎａｒｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ｅｄｓ．Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ  ２０ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，（２０００），Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ａｎｄ  Ｗｉｌｋｉｎｓ，Ｂａｌｔｉｍｏｒｅ  Ｍｄ．；Ｂｒａｕｎｗａｌｄ  ｅｔ  ａｌ．，Ｅｄｓ．Ｈａｒｒｉｓｏｎ’ｓ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｉｎｔｅｒｎａｌ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，１５．ｓｕｐ．ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，（２００１），ＭｃＧｒａｗ  Ｈｉｌｌ，ＮＹ；Ｂｅｒｋｏｗ  ｅｔ  ａｌ．，Ｅｄｓ．Ｔｈｅ  Ｍｅｒｃｋ  Ｍａｎｕａｌ  ｏｆ  Ｄｉａｇｎｏｓｉｓ  ａｎｄ  Ｔｈｅｒａｐｙ，（１９９２），Ｍｅｒｃｋ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｒａｈｗａｙ  Ｎ．Ｊ．もまた参照。
【０２０８】
別の治療薬の投与は、全身投与ならびに疾患部位への（例えば、腫瘍への）直接投与を含む任意の適切な経路で行うことができる。
【０２０９】
一部の実施形態において、本方法は、対象に別の治療薬（例えば、抗体）を１回の用量で投与することを含む。一部の実施形態において、本方法は、対象に別の治療薬（例えば、抗体）を複数回の用量（例えば、少なくとも２、３、４、５、６、７、または８回用量）で投与することを含む。一部の実施形態において、別の治療薬（例えば、抗体）は、対象に複数回用量で投与され、別の治療薬（例えば、抗体）の１回目の用量は、乳酸調節因子及び／またはＣＡＲポリペプチドを発現する免疫細胞を投与する約１、２、３、４、５、６、または７日前に投与される。一部の実施形態において、別の治療薬（例えば、抗体）の１回目の用量は、乳酸調節因子及び／またはＣＡＲポリペプチドを発現する免疫細胞を投与する前、約２４〜４８時間の間に投与される。場合によっては、別の治療薬は、目的の標的抗原、例えば、表１に列挙される抗原、及び同じ標的に対して特異的な他の抗原に対して特異的な抗体であることが可能である。
【０２１０】
一部の実施形態において、別の治療薬（例えば、抗体）は、乳酸調節因子及び／またはＣＡＲポリペプチドを発現する免疫細胞を投与する前に、対象に投与され、その後引き続き約２週間ごとに投与される。一部の実施形態において、別の治療薬（例えば、抗体）の最初の２回の用量は、約１週間（例えば、約６、７、８、または９日間）の間隔をおいて投与される。ある特定の実施形態において、３回目以降の用量は、約２週間ごとに投与される。
【０２１１】
本明細書中記載される実施形態のいずれにおいても、別の治療薬（例えば、抗体）の投与のタイミングは、近似的なものであり、指示される日の前後それぞれ３日間を含む（例えば、３週間ごとの投与は、１８日目、１９日目、２０日目、２１日目、２２日目、２３日目、または２４日目の投与を包含する）。
【０２１２】
本明細書中記載される方法の効果は、当該技術分野において周知であり任意の方法及び／または本明細書中記載される方法を用いて評価することができ、熟練した医療従事者には明白と思われる。例えば、抗体ベース免疫療法の効果は、対象の生存率、あるいは、対象または組織もしくはその試料におけるがん負荷量により評価することができる。一部の実施形態において、抗体ベース免疫療法は、その療法の対象における安全性または毒性に基づいて、例えば、対象の総合的な健康状態、及び／または有害事象または重度の有害事象の存在により、評価される。
【０２１３】
ＶＩ．治療用途用のキット
本開示は、本明細書中記載される組成物を使用するためのキットも提供する。例えば、本開示は、低グルコース環境、低アミノ酸環境、低ｐＨ環境、及び／または低酸素環境、例えば、腫瘍微小環境での疾患細胞、例えば、腫瘍細胞の成長を阻害する及び／または免疫細胞の成長及び／または増殖を向上させるのに使用される、乳酸調節因子及び任意選択でキメラ受容体ポリペプチドを発現する免疫細胞の集団（例えば、Ｔリンパ球またはＮＫ細胞、ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｉｎ  ｖｉｖｏで構築されたもの）を含むキットも提供する。本キットは、さらに、治療薬またはタグ（例えば、本明細書中記載されるもの）が結合した治療薬を含むことができ、このタグに対して免疫細胞で発現したキメラ受容体ポリペプチドが結合する。当該キットは、本明細書中記載されるものなど乳酸調節因子及びキメラ受容体ポリペプチドを共発現する本明細書中記載されるとおりの遺伝子改変免疫細胞（例えば、Ｔリンパ球及び／またはＮＫ細胞）の集団、ならびに任意選択で治療薬またはタグが結合した治療薬を含む１つまたは複数の容器を含むことができる。
【０２１４】
一部の実施形態において、本明細書中記載されるキットは、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで増殖させた乳酸調節因子発現及びキメラ受容体ポリペプチド発現免疫細胞、ならびに、活性化Ｔ細胞上に存在する細胞表面抗体に特異的な抗体、例えば、抗ＣＤ５抗体、抗ＣＤ３８抗体、または抗ＣＤ７抗体、を含む。乳酸調節因子発現及びキメラ受容体ポリペプチド発現免疫細胞は、当該技術分野において周知または本明細書中開示されるキメラ受容体ポリペプチド構築物のいずれかを発現していてもよい。
【０２１５】
あるいは、本明細書中開示されるキットは、本明細書中記載されるとおりの核酸または核酸セットを含むことができ、核酸または核酸セットは、同じく本明細書中記載されるとおりのキメラ受容体ポリペプチドのいずれか及び乳酸調節因子のいずれかを集合的にコードする。
【０２１６】
一部の実施形態において、キットは、本明細書中記載される方法のいずれかに使用するための取扱説明書を更に含んでいてもよい。含まれている取扱説明書は、目的の作用を得るために、例えば、対象において標的細胞の成長を阻害する、及び／または低グルコース環境、低アミノ酸（例えば、低グルタミン環境）環境、低ｐＨ環境、及び／または低酸素環境（例えば、低グルコース、低アミノ酸、低ｐＨ、または低酸素腫瘍微小環境）において免疫細胞の成長及び／または増殖を向上させるために、第一及び第二の医薬組成物を対象に投与するための説明を含んでいてもよい。キットは、対象が治療を必要とするかどうかを判定することに基づく、治療に適した対象を選択するための説明、を更に含んでいてもよい。一部の実施形態において、取扱説明書は、遺伝子改変免疫細胞の集団を投与するための説明、及び任意選択でタグ結合治療薬を投与するための説明を含む。
【０２１７】
本明細書中記載されるとおりの免疫細胞及び任意選択でタグ結合治療薬の使用に関する取扱説明書は通常、目的の治療のための用量、投与スケジュール、及び投与経路に関する情報を含む。容器は、単位用量、バルクパッケージ（例えば、複数回用量パッケージ）、または単位未満用量であってもよい。本開示のキットにおいて提供される取扱説明書は通常、ラベルまたは添付文書上に記載された取扱説明書である。ラベルまたは添付文書は、医薬組成物が、対象における疾患または障害を治療する、疾患または障害の発症を遅らせる、及び／または、疾患または障害を緩和するために使用されることを示す。
【０２１８】
本明細書中提供されるキットは好適なパッケージに入れられている。好適なパッケージとしては、バイアル、ボトル、瓶、柔軟なパッケージなど、が挙げられるがこれらに限定されない。特定の器具、例えば、吸入用器具、経鼻投与用器具、または注入用器具などと組み合わせて使用するためのパッケージもまた考えられる。キットは滅菌アクセスポートを有していてもよい（例えば、容器は、皮下注射針で貫通可能な栓を有する静脈内溶液バッグまたはバイアルであってもよい）。容器はまた、滅菌アクセスポートを有していてもよい。第二の医薬組成物内の少なくとも１種の活性剤は、本明細書中記載される抗体である。第一の医薬組成物内の少なくとも１種の活性剤は、本明細書中記載されるキメラ受容体ポリペプチド及び乳酸調節ポリペプチドを発現する免疫細胞（例えば、Ｔリンパ球またはＮＫ細胞）の集団である。
【０２１９】
キットは、任意選択的に、別の構成要素、例えば、緩衝剤及び説明情報などを提供してもよい。通常、キットは、容器、及び、容器上または容器に結合したラベルまたは添付文書（複数可）を含む。一部の実施形態において、本開示は、上で記載したキットの内容物を含む製造物品を提供する。
【０２２０】
全般的な技術
本開示の実施においては、特に明記しない限り、分子生物学（組換え技術を含む）、微生物学、細胞生物学、生化学、及び免疫学の従来技術を用いるが、それらは当業者の知るところである。このような技術については、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，ｓｅｃｏｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ（Ｓａｍｂｒｏｏｋ，ｅｔ  ａｌ．，１９８９）Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｐｒｅｓｓ；Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ（Ｍ．Ｊ．Ｇａｉｔ，ｅｄ．１９８４）；Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，Ｈｕｍａｎａ  Ｐｒｅｓｓ；Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｎｏｔｅｂｏｏｋ（Ｊ．Ｅ．Ｃｅｌｌｉｓ，ｅｄ．，１９８９）Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ；Ａｎｉｍａｌ  Ｃｅｌｌ  Ｃｕｌｔｕｒｅ（Ｒ．Ｉ．Ｆｒｅｓｈｎｅｙ，ｅｄ．１９８７）；Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎｔｏ  Ｃｅｌｌ  ａｎｄ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ（Ｊ．Ｐ．Ｍａｔｈｅｒ  ａｎｄ  Ｐ．Ｅ．Ｒｏｂｅｒｔｓ，１９９８）Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ；Ｃｅｌｌ  ａｎｄ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ：Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ（Ａ．Ｄｏｙｌｅ，Ｊ．Ｂ．Ｇｒｉｆｆｉｔｈｓ，ａｎｄ  Ｄ．Ｇ．Ｎｅｗｅｌｌ，ｅｄｓ．１９９３−８）Ｊ．Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ；Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ（Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｉｎｃ．）；Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ（Ｄ．Ｍ．Ｗｅｉｒ  ａｎｄ  Ｃ．Ｃ．Ｂｌａｃｋｗｅｌｌ，ｅｄｓ．）：Ｇｅｎｅ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｖｅｃｔｏｒｓ  ｆｏｒ  Ｍａｍｍａｌｉａｎ  Ｃｅｌｌｓ（Ｊ．Ｍ．Ｍｉｌｌｅｒ  ａｎｄ  Ｍ．Ｐ．Ｃａｌｏｓ，ｅｄｓ．，１９８７）；Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ（Ｆ．Ｍ．Ａｕｓｕｂｅｌ，ｅｔ  ａｌ．ｅｄｓ．１９８７）；ＰＣＲ：Ｔｈｅ  Ｐｏｌｙｍｅｒａｓｅ  Ｃｈａｉｎ  Ｒｅａｃｔｉｏｎ，（Ｍｕｌｌｉｓ，ｅｔ  ａｌ．，ｅｄｓ．１９９４）；Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ（Ｊ．Ｅ．Ｃｏｌｉｇａｎ  ｅｔ  ａｌ．，ｅｄｓ．，１９９１）；Ｓｈｏｒｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ（Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，１９９９）；Ｉｍｍｕｎｏｂｉｏｌｏｇｙ（Ｃ．Ａ．Ｊａｎｅｗａｙ  ａｎｄ  Ｐ．Ｔｒａｖｅｒｓ，１９９７）；Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ（Ｐ．Ｆｉｎｃｈ，１９９７）；Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：ａ  ｐｒａｃｔｉｃｅ  ａｐｐｒｏａｃｈ（Ｄ．Ｃａｔｔｙ．，ｅｄ．，ＩＲＬ  Ｐｒｅｓｓ，１９８８−１９８９）；Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：ａ  ｐｒａｃｔｉｃａｌ  ａｐｐｒｏａｃｈ（Ｐ．Ｓｈｅｐｈｅｒｄ  ａｎｄ  Ｃ．Ｄｅａｎ，ｅｄｓ．，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，２０００）；Ｕｓｉｎｇ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：ａ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  ｍａｎｕａｌ（Ｅ．Ｈａｒｌｏｗ  ａｎｄ  Ｄ．Ｌａｎｅ（Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ，１９９９）；Ｔｈｅ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ（Ｍ．Ｚａｎｅｔｔｉ  ａｎｄ  Ｊ．Ｄ．��ａｐｒａ，ｅｄｓ．Ｈａｒｗｏｏｄ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ，１９９５）；ＤＮＡ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：Ａ  ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ａｐｐｒｏａｃｈ，Ｖｏｌｕｍｅｓ  Ｉ  ａｎｄ  ＩＩ（Ｄ．Ｎ．Ｇｌｏｖｅｒ  ｅｄ．１９８５）；Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  Ｈｙｂｒｉｄｉｚａｔｉｏｎ（Ｂ．Ｄ．Ｈａｍｅｓ  ＆  Ｓ．Ｊ．Ｈｉｇｇｉｎｓ  ｅｄｓ．（１９８５＞＞；Ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｔｒａｎｓｌａｔｉｏｎ（Ｂ．Ｄ．Ｈａｍｅｓ  ＆  Ｓ．Ｊ．Ｈｉｇｇｉｎｓ，ｅｄｓ．（１９８４＞＞；Ａｎｉｍａｌ  Ｃｅｌｌ  Ｃｕｌｔｕｒｅ（Ｒ．Ｉ．Ｆｒｅｓｈｎｅｙ，ｅｄ．（１９８６＞＞；Ｉｍｍｏｂｉｌｉｚｅｄ  Ｃｅｌｌｓ  ａｎｄ  Ｅｎｚｙｍｅｓ（ｌＲＬ  Ｐｒｅｓｓ，（１９８６＞＞；及びＢ．Ｐｅｒｂａｌ，Ａ  ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ｇｕｉｄｅ  Ｔｏ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ（１９８４）；Ｆ．Ｍ．Ａｕｓｕｂｅｌ  ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．）などの文献において十分に説明されている。
【０２２１】
当業者であれば、更に工夫を凝らすことなく、上の記載に基づいて本開示を最大限利用できるものと考えられる。それゆえ、以下の特定の実施形態は単なる例示として解釈されるべきであり、いかなる意味においても残りの開示を限定するものではない。本明細書で引用する全ての刊行物は、本明細書で参照する用途及び主題で参照として援用される。
【実施例】
【０２２２】
実施例１：グルコース濃度低下のＴ細胞機能に対する影響
ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲポリペプチドを細胞表面上に発現する細胞を作製するために、配列番号９７の代表的ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲ構築物をコードするガンマレトロウイルスを組換え技術により作製し、これを用いて初代ヒトＴ細胞を感染させた。次いで、６日間フローベース増殖アッセイを使用して、ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲ発現細胞の機能を試験した。具体的には、２００，０００の非形質導入モックＴ細胞またはＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲ構築物を発現するＴ細胞を、５０，０００のＧＰＣ３＋肝細胞癌ＪＨＨ７腫瘍細胞またはＨｅｐ３Ｂ腫瘍細胞いずれかと共に、４：１（エフェクター細胞／ＣＡＲ発現Ｔ細胞：標的細胞）の比で培養した。共培養物を、異なる濃度のグルコースの存在下、５％ＣＯ２インキュベーター内、３７℃で６日間培養した。６日間の最後に、共培養物を回収して、抗ＣＤ３抗体で染色した。フローサイトメトリーを用いて、ＣＤ３陽性細胞の数をＴ細胞増殖の指標として評価した。グルコース濃度が低いほどＣＡＲ−Ｔ増殖が少ないことが認められた（図２）。これらの実験は、低グルコース環境がＣＡＲ−Ｔ細胞増殖活性にマイナスの影響を及ぼし得ることを示している。
【０２２３】
実施例２：ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲ−Ｔ発現構築物を用いた、乳酸調節因子発現のＴ細胞機能に対する影響
代表的ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲポリペプチド（配列番号９７）をコードするガンマレトロウイルスベクターを組換え技術により作製し、これを用いて初代ヒトＴ細胞を感染させて、ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲポリペプチドを細胞表面上に発現する細胞を作製した。加えて、代表的ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲポリペプチド（配列番号９７または９８）及び乳酸輸送ポリペプチド（ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、またはＭＣＴ４）（配列番号８２〜８４）をコードするガンマレトロウイルスベクターを組換え技術により作製し、これを用いて初代ヒトＴ細胞を感染させて、ＧＰＣ３標的指向性ポリペプチド及び乳酸調節因子（例えば、ポリペプチド）を発現する細胞を作製した。ＣＡＲポリペプチドと乳酸調節因子の両方をコードする構築物において、２つのポリペプチドのコード配列は、Ｐ２Ａリボソームスキップ配列により隔てられた。発現したバリアントは、本明細書中開示されるとおりのＣＡＲと乳酸調節因子の組み合わせ、例えば、ＣＡＲ＋ＭＣＴ１（配列番号９８と配列番号８２）、ＣＡＲ＋ＭＣＴ２（配列番号９７と配列番号８３）、及びＣＡＲ＋ＭＣＴ４（配列番号９８と配列番号８４）であった。次いで、６日間フローベース増殖アッセイを用いて、ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲ発現細胞の機能を試験した。具体的には、２００，０００の非形質導入モックＴ細胞、ＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲポリペプチドを発現するＴ細胞、またはＧＰＣ３標的指向性ＣＡＲポリペプチド及び乳酸調節因子を発現するＴ細胞を、５０，０００のＧＰＣ３＋肝細胞癌ＪＨＨ７腫瘍細胞と共に、４：１（エフェクター細胞／ＣＡＲ発現Ｔ細胞：標的細胞）の比でインキュベートした。共培養物を、１．２５ｍＭのグルコース（腫瘍相当）及び１０ｍＭのグルコース（ほぼ末梢血レベル）の存在下、５％ＣＯ２中、３７℃で６日間培養した。６日間の最後に、共培養物を回収して、抗ＣＤ３抗体で染色した。フローサイトメトリーを用いて、ＣＤ３陽性細胞の数をＴ細胞増殖の指標として評価した。ＣＡＲポリペプチドに加えて乳酸調節因子を発現するＴ細胞は、ＣＡＲ構築物を単独で発現するＴ細胞と比較して、Ｔ細胞増殖の向上を示した（図３〜図５）。この向上した増殖は、腫瘍相当の低グルコース濃度でも生じた。これらの実験は、Ｔ細胞において乳酸調節因子を発現させることがＣＡＲ−Ｔ細胞増殖活性にプラスの影響を及ぼすことを実証した。
【０２２４】
実施例３：ＡＣＴＲポリペプチドと合わせてＬＤＨＡを発現することのＴ細胞機能に対する影響
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＬＤＨＡ（配列番号８１）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現ＩＧＲＯＶ−１細胞及び０〜２０μｇ／ｍＬ用量設定の抗ＦＯＬＲα抗体とともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。約４８時間後、サイトカイン分析用に上清試料を取り出した。上清を、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイ（Ｃｉｓｂｉｏ）を用いて製造元のプロトコルに従ってＩＬ−２について分析し、分析では蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。ＩＬ−２産生の量は、ＡＣＴＲ単独のＴ細胞とＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現する細胞との比較で形質導入効率に基づいて正規化した。８日間後、培養物を回収し、生／死マーカー及び抗ＣＤ３抗体で染色し、フローサイトメトリーで分析した。生ＣＤ３陽性細胞数を用いて、Ｔ細胞増殖を測定した。
【０２２５】
正規化したＩＬ−２産生（図６Ａ）及びＴ細胞増殖（図６Ｂ）を、抗ＦＯＬＲα抗体濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＩＬ−２放出またはＴ細胞増殖により測定した場合、ＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２２６】
実施例４：ＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現するＴ細胞は、限られたグルコース条件で増殖の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＬＤＨＡ（配列番号８１）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現ＩＧＲＯＶ−１細胞及び５μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体とともに、１０％ウシ胎児血清及び０〜２０ｍＭグルコースを補充した無グルコースＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。８日間後、培養物を回収し、生／死マーカー及び抗ＣＤ３抗体で染色し、フローサイトメトリーで分析した。生ＣＤ３陽性細胞数を用いて、Ｔ細胞増殖を測定した。
【０２２７】
Ｔ細胞増殖を、グルコース濃度の関数としてプロットした（図７）。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＴ細胞増殖により測定した場合、ＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べて、限られたグルコース条件下でＴ細胞機能を向上させたことを実証した
【０２２８】
実施例５：ＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子ＰＧＥ２の存在下で機能の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＬＤＨＡ（配列番号８１）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現ＩＧＲＯＶ−１細胞及び５μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体、及び０〜１６μＭのＰＧＥ２とともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。
【０２２９】
約４８時間後、サイトカイン分析用に上清試料を取り出した。上清を、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイ（Ｃｉｓｂｉｏ）を用いて製造元のプロトコルに従ってＩＬ−２について分析し、分析では蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。ＩＬ−２産生の量は、ＡＣＴＲ単独のＴ細胞とＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現する細胞との比較で形質導入効率に基づいて正規化した。８日間後、培養物を回収し、生／死マーカー及び抗ＣＤ３抗体で染色し、フローサイトメトリーで分析した。生ＣＤ３陽性細胞数を用いて、Ｔ細胞増殖を測定した。
【０２３０】
正規化したＩＬ−２産生（図８Ａ）またはＴ細胞増殖（図８Ｂ）を、ＰＧＥ２濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＩＬ−２放出またはＴ細胞増殖により測定した場合、ＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２３１】
実施例６：ＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子キヌレニンの存在下でＩＬ−２産生の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＬＤＨＡ（配列番号８１）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現ＩＧＲＯＶ−１細胞、５μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体、及び０〜１０００μＭのキヌレニンとともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。約４８時間後、サイトカイン分析用に上清試料を取り出した。上清を、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイ（Ｃｉｓｂｉｏ）を用いて製造元のプロトコルに従ってＩＬ−２について分析し、分析では蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。ＩＬ−２産生の量は、ＡＣＴＲ単独のＴ細胞とＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現する細胞との比較で形質導入効率に基づいて正規化した。
【０２３２】
正規化したＩＬ−２産生（図９）を、キヌレニン濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＩＬ−２放出により測定した場合、固形腫瘍微小環境内の十分に確立された阻害因子であるキヌレニンと接触させた場合、ＡＣＴＲ及びＬＤＨＡを共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２３３】
実施例７：ＡＣＴＲポリペプチドと合わせてＭＣＴ１を発現することのＴ細胞機能に対する影響
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ１（配列番号８２）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現固定化ＯＶＣＡＲ８細胞及び０〜３０μｇ／ｍＬ用量設定の抗ＦＯＬＲα抗体とともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。８日間後、培養物を回収し、生細胞の尺度としてＡＴＰ含有量を、ＡＴＰｌｉｔｅ  １ｓｔｅｐ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いて測定した。ＡＴＰｌｉｔｅ発光シグナルを、Ｔ細胞増殖の尺度として用い、製造元の説明書に従って分析した。蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。Ｔ細胞増殖（図１０）を、抗ＦＯＬＲα抗体濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＴ細胞増殖により測定した場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ１を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２３４】
実施例８：ＡＣＴＲ及びＭＣＴ１を共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子キヌレニンの存在下で機能の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ１（配列番号８２）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞、１μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体、及び０〜１０００μＭのキヌレニンとともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。
【０２３５】
約４８時間後、サイトカイン分析用に上清試料を取り出した。上清を、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイ（Ｃｉｓｂｉｏ）を用いて製造元のプロトコルに従ってＩＬ−２について分析し、分析では蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。ＩＬ−２産生の量は、ＡＣＴＲ単独のＴ細胞とＡＣＴＲ及びＭＣＴ１を共発現する細胞との比較で形質導入効率に基づいて正規化した。
【０２３６】
７日後、細胞の半分を、細胞増殖ＥＬＩＳＡ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｓｉｇｍａ）用に新たなプレートに移し、ＢｒｄＵをパルス添加し、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で１６時間インキュベートし、製造元の説明書に従ってＢｒｄＵ取り込みについて分析した。化学発光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）を用いた。
【０２３７】
８日後、細胞の残り半分を回収し、生細胞の尺度としてＡＴＰ含有量を、ＡＴＰｌｉｔｅ  １ｓｔｅｐ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いて測定した。ＡＴＰｌｉｔｅ発光シグナルを、Ｔ細胞増殖の尺度として用い、製造元の説明書に従って分析した。蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）を用いた。
【０２３８】
正規化したＩＬ−２産生（図１１Ａ）またはＢｒｄＵ取り込み（図１１Ｂ）もしくはＡＴＰｌｉｔｅ（図１１Ｃ）により測定した場合のＴ細胞増殖を、キヌレニン濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＩＬ−２放出またはＴ細胞増殖により測定した場合、固形腫瘍微小環境内の十分に確立された阻害因子であるキヌレニンと接触させた場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ１を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２３９】
実施例９：ＡＣＴＲ及びＭＣＴ２を共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子ＰＧＥ２、ＴＧＦ−β、またはキヌレニンの存在下で増殖の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ２（配列番号８３）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現固定化ＯＶＣＡＲ８細胞及び１μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体とともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。同一のＴ細胞培養物に、以下の腫瘍関連阻害因子を個別に加えた：０〜１６μＭのＰＧＥ２、０〜１０ｎｇ／ｍｌのＴＧＦ−β、または０〜１０００から３０μＭのキヌレニン。７日後、細胞を回収し、生細胞の尺度としてＡＴＰ含有量を、ＡＴＰｌｉｔｅ  １ｓｔｅｐ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍ（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）を用いて測定した。ＡＴＰｌｉｔｅ発光シグナルを、Ｔ細胞増殖の尺度として用い、製造元の説明書に従って分析した。蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）を用いた。
【０２４０】
ＡＴＰ含有量で測定した場合のＴ細胞増殖を、ＰＧＥ２（図１２Ａ）、ＴＧＦ−β（図１２Ｂ）、及びキヌレニン（図１２Ｃ）濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＴ細胞増殖により測定した場合、固形腫瘍微小環境内の十分に確立された阻害因子であるＰＧＥ２、ＴＧＦ−β、またはキヌレニンと接触させた場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ２を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２４１】
実施例１０：ＡＣＴＲ及びＭＣＴ２を共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子キヌレニンの存在下で機能の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ２（配列番号８３）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞、１μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体とともに、及び０〜１０００μＭのキヌレニンありまたはキヌレニンなしで、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。
【０２４２】
約４８時間後、サイトカイン分析用に上清試料を取り出した。上清を、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイ（Ｃｉｓｂｉｏ）を用いて製造元のプロトコルに従ってＩＬ−２について分析し、分析では蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。ＩＬ−２産生の量は、ＡＣＴＲ単独のＴ細胞とＡＣＴＲ及びＭＣＴ２を共発現する細胞との比較で形質導入効率に基づいて正規化した。
【０２４３】
６日後、細胞の半分を、細胞増殖ＥＬＩＳＡ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｓｉｇｍａ）用に新たなプレートに移し、ＢｒｄＵをパルス添加し、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で約１６時間インキュベートし、製造元の説明書に従ってＢｒｄＵ取り込みについて分析した。化学発光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）を用いた。
【０２４４】
７日後、細胞の残り半分を回収し、生細胞の尺度としてＡＴＰ含有量を、ＡＴＰｌｉｔｅ  １ｓｔｅｐ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いて測定した。ＡＴＰｌｉｔｅ発光シグナルを、Ｔ細胞増殖の尺度として用い、製造元の説明書に従って分析した。蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎＭｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）を用いた。
【０２４５】
正規化したＩＬ−２産生（図１３Ａ）、ならびにＢｒｄＵ取り込み（図１３Ｂ）及びＡＴＰｌｉｔｅ（図１３Ｃ）により測定した場合のＴ細胞増殖を、キヌレニン濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＩＬ−２放出またはＴ細胞増殖により測定した場合、固形腫瘍微小環境内の十分に確立された阻害因子であるキヌレニンと接触させた場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ２を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２４６】
実施例１１：ＡＣＴＲ及びＭＣＴ２を共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子アデノシンの存在下でＩＬ−２産生の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ２（配列番号８３）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現生もしくは固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞、１μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体、及び０〜２０００μＭのキヌレニンとともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。約４８時間後、サイトカイン分析用に上清試料を取り出した。上清を、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイ（Ｃｉｓｂｉｏ）を用いて製造元のプロトコルに従ってＩＬ−２について分析し、分析では蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎＭｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。ＩＬ−２産生の量は、ＡＣＴＲ単独のＴ細胞とＡＣＴＲ及びＭＣＴ２を共発現する細胞との比較で形質導入効率に基づいて正規化した。
【０２４７】
生ＩＧＲＯＶ−１標的（図１４Ａ）及び固定化ＩＧＲＯＶ−１標的（図１４Ｂ）ＩＧＲＯＶ−１を用いた場合の正規化したＩＬ−２産生を、アデノシン濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＩＬ−２放出により測定した場合、固形腫瘍微小環境内の十分に確立された阻害因子であるアデノシンと接触させた場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ２を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２４８】
実施例１２：ＡＣＴＲポリペプチドと合わせてＭＣＴ４を発現することのＴ細胞機能に対する影響
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ４（配列番号８４）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現固定化ＯＶＣＡＲ８細胞及び０〜３０μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体とともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。８日間後、培養物を回収し、生細胞の尺度としてＡＴＰ含有量を、ＡＴＰｌｉｔｅ  １ｓｔｅｐ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いて測定した。ＡＴＰｌｉｔｅ発光シグナルを、Ｔ細胞増殖の尺度として用い、製造元の説明書に従って分析した。蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎＭｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）を用いた。
【０２４９】
Ｔ細胞増殖（図１５）を、抗ＦＯＬＲα抗体濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＴ細胞増殖により測定した場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２５０】
実施例１３：ＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子ＰＧＥ２の存在下でＩＬ−２産生の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ４（配列番号８４）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、２：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現ＩＧＲＯＶ−１細胞、５μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体、及び０〜１６μＭのＰＧＥ２とともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。約４８時間後、サイトカイン分析用に上清試料を取り出した。上清を、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイ（Ｃｉｓｂｉｏ）を用いて製造元のプロトコルに従ってＩＬ−２について分析し、分析では蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。ＩＬ−２産生の量は、ＡＣＴＲ単独のＴ細胞とＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現する細胞との比較で形質導入効率に基づいて正規化した。
【０２５１】
正規化したＩＬ−２産生（図１６）を、ＰＧＥ２濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＩＬ−２放出により測定した場合、固形腫瘍微小環境内の十分に確立された阻害因子であるＰＧＥ２と接触させた場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２５２】
実施例１４：ＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子ＴＧＦ−βの存在下で増殖の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ４（配列番号８４）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現固定化ＯＶＣＡＲ８細胞、１μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体、及び０〜１０ｎｇ／ｍｌのＴＧＦ−βとともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。８日後、細胞を回収し、生細胞の尺度としてＡＴＰ含有量を、ＡＴＰｌｉｔｅ  １ｓｔｅｐ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ａｓｓａｙ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いて測定した。ＡＴＰｌｉｔｅ発光シグナルを、Ｔ細胞増殖の尺度として用い、製造元の説明書に従って分析した。蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。
【０２５３】
ＡＴＰ含有量で測定した場合のＴ細胞増殖を、ＴＧＦ−β濃度の関数としてプロットした（図１７）。これらの結果は、固形腫瘍微小環境内の十分に確立された阻害因子であるＴＧＦ−βと接触させた場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２５４】
実施例１５：ＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現するＴ細胞は、固形腫瘍関連阻害因子キヌレニンの存在下で機能の向上を示した
Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたＡＣＴＲポリペプチド（配列番号５７）及びＭＣＴ４（配列番号８４）をコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入した。Ｔ細胞を、４：１のＥ：Ｔ比で、ＦＯＬＲα発現固定化ＩＧＲＯＶ−１細胞、１μｇ／ｍＬの抗ＦＯＬＲα抗体、及び０〜１０００μＭのキヌレニンとともに、１０％ウシ胎児血清を補充したＲＰＭＩ１６４０培地中、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で培養した。
【０２５５】
約４８時間後、サイトカイン分析用に上清試料を取り出した。上清を、均一時間分解蛍光（ＨＴＲＦ）アッセイ（Ｃｉｓｂｉｏ）を用いて製造元のプロトコルに従ってＩＬ−２について分析し、分析では蛍光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉ−ｌａｂｅｌプレートリーダー（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ）を用いた。ＩＬ−２産生の量は、ＡＣＴＲ単独のＴ細胞とＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現する細胞との比較で形質導入効率に基づいて正規化した。
【０２５６】
７日後、細胞の半分を、細胞増殖ＥＬＩＳＡ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｓｉｇｍａ）用に新たなプレートに移し、ＢｒｄＵをパルス添加し、５％ＣＯ２インキュベーター内３７℃で約１６時間インキュベートし、製造元の説明書に従ってＢｒｄＵ取り込みについて分析した。化学発光を検出するのにＥｎＶｉｓｉｏｎプレートリーダー（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を用いた。
【０２５７】
正規化したＩＬ−２産生（図１８Ａ）及びＢｒｄＵ取り込みにより測定した場合のＴ細胞増殖（図１８Ｂ）を、キヌレニン濃度の関数としてプロットした。これらの結果は、標的細胞及び同族の標的指向抗体の存在下でＩＬ−２放出またはＴ細胞増殖により測定した場合、固形腫瘍微小環境内の十分に確立された阻害因子であるキヌレニンと接触させた場合、ＡＣＴＲ及びＭＣＴ４を共発現するＴ細胞が、ＡＣＴＲのみを発現するＴ細胞に比べてＴ細胞機能を向上させたことを実証した。
【０２５８】
実施例１６：腫瘍モデルにおける、乳酸調節ポリペプチドを発現することのＴ細胞機能に対する影響
乳酸調節ポリペプチド導入遺伝子を、キメラ受容体ポリペプチド、例えば、ＡＣＴＲポリペプチド（例えば、配列番号１〜８０）またはＣＡＲポリペプチド（例えば、配列番号９７〜９８）を有する同一Ｔ細胞で共発現させる。導入遺伝子は、例えば、ＬＤＨＡ、ＭＣＴ１、ＭＣＴ２、ＭＣＴ４、またはＰＤＫ１（例えば、配列番号８１〜８５）である。例えば、Ｐ２Ａリボソームスキップ配列で隔てられたキメラ受容体ポリペプチド及び乳酸調節ポリペプチドをコードするウイルスを用いて、Ｔ細胞に形質導入する。形質導入したＴ細胞を、マウス腫瘍モデルで抗腫瘍活性について評価する。これらの実験について、腫瘍細胞株、例えば、ＩＧＲＯＶ−１を、ＮＳＧ（商標）（ＮＯＤｓｃｉｄガンマ、ＮＯＤ．Ｃｇ−ＰｒｋｄｃｓｃｉｄＩＬ２ｒｇｔｍ１Ｗｊｌ／ＳｚＪ、００５５５７系統）マウスに播種する。続いて、担癌マウスに、キメラ受容体ポリペプチドのみまたはキメラ受容体ポリペプチド及び乳酸調節ポリペプチドを発現するＴ細胞を投与する。キメラ受容体ポリペプチドがＡＣＴＲ構築物である場合、腫瘍標的指向抗体を投与する。
【０２５９】
腫瘍成長を、実験過程を通じてモニタリングする。乳酸調節ポリペプチドをキメラ受容体ポリペプチドと合わせて発現する（キメラ受容体ポリペプチドがＡＣＴＲ構築物である場合は任意選択で抗腫瘍抗体とともに）Ｔ細胞は、キメラ受容体ポリペプチドのみを発現するＴ細胞に比べて向上した抗腫瘍活性、例えば、キメラ受容体ポリペプチドのみを発現するＴ細胞に比べて向上した増殖、向上したＴ細胞残留、及び／または向上したサイトカイン産生を示すことが予想される。さらに、乳酸調節ポリペプチドをキメラ受容体ポリペプチドと合わせて発現するＴ細胞は、キメラ受容体ポリペプチドのみを発現するＴ細胞に比べて向上した抗がん活性、例えば、腫瘍成長及び／または腫瘍形成の減少を示すことも予想される。
【０２６０】
まとめると、この研究で開示される実験は、Ｔ細胞における外因性乳酸調節ポリペプチドの発現が、本明細書で開示されるとおりのキメラ受容体ポリペプチド（例えば、ＣＡＲまたはＡＣＴＲ）を共発現するＴ細胞も含めて、Ｔ細胞機能にプラスの影響を有し、したがってｉｎ  ｖｉｖｏで抗腫瘍効果を有することを実証することを目指している。
【０２６１】
その他の実施形態
本明細書において開示する全ての特徴を任意の組み合わせで組み合わせてもよい。本明細書において開示するそれぞれの特徴を、同一、同等、または類似の目的を満たす代替の特徴で置き換えてもよい。それゆえ、特に明記しない限り、開示するそれぞれの特徴は、一般的な一連の同等または類似の特徴の例に過ぎない。
【０２６２】
上記の記載内容から、当業者は、本開示の本質的な特徴を容易に見極めることができ、また、本開示の趣旨及び範囲を逸脱することなく本開示の様々な変更及び修正を行い、様々な用法及び条件に適合させることができる。それゆえ、その他の実施形態もまた特許請求の範囲内である。
【０２６３】
等価物
いくつかの発明の実施形態について本明細書で記載及び説明してきたが、当業者は、本明細書中記載される機能を実施するための、及び／または、本明細書中記載される結果及び／または本明細書中記載される利点のうちの１つまたは複数を得るための、様々なその他の方法及び／または構成を容易に想像し、このような変化形態及び／または修正のそれぞれは、本明細書中記載される本発明の実施形態の範囲内であるとみなされる。より一般的に言えば、本明細書中記載される全てのパラメータ、寸法、物質、及び構成が例示的であることを意味し、実際のパラメータ、寸法、物質、及び／または構成が、本発明の教示を利用する一特定用途または複数の特定用途に依存する、ということを当業者は容易に理解するであろう。本明細書中記載される特定の発明の実施形態に対する多くの等価物について、当業者は理解する、または、通常の実験を行うだけで確認することが可能であろう。それゆえ、上記の実施形態が単なる例として提供されており、添付の特許請求の範囲及びその等価物の範囲内において、具体的に記載及び請求したもの以外の発明の実施形態を別様に実施することができる、と理解すべきである。本開示の発明の実施形態は、本明細書中記載される、それぞれ個々の特徴、システム、物品、物質、キット、及び／または方法に関する。加えて、２つまたはそれ以上のこのような特徴、システム、物品、物質、キット、及び／または方法の任意の組み合わせは、このような特徴、システム、物品、物質、キット、及び／または方法が互いに矛盾しない場合、本開示の本発明の範囲内に含まれる。
【０２６４】
本明細書で定義及び使用する全ての定義は、辞書の定義、参照として援用される文献における定義、及び／または定義する用語の通常の意味を超えて優先されるものと理解すべきである。
【０２６５】
本明細書中開示される全ての参照文献、特許、及び特許出願は、それぞれが引用される主題に関して参照により組み込まれ、場合によっては、その文献の全体を包含し得る。
【０２６６】
本明細書及び特許請求の範囲において使用される不定冠詞「ａ」及び「ａｎ」は、反対のことを明確に指し示さない限り、「少なくとも１つ」を意味するものと理解すべきである。
【０２６７】
本明細書及び特許請求の範囲において使用される語句「及び／または」は、そのように連結された要素、すなわち、一部の例では接続的に示される要素、またその他の例では離接続的に示される要素の「一方またはその両方」を意味するものと理解すべきである。「及び／または」と共に列挙される複数の要素は、同様に、すなわち、そのように連結された要素のうちの「１つまたは複数」と解釈されるべきである。具体的に示されるそれら要素と関連しているかまたは関連していないかにかかわらず、「及び／または」節が具体的に示す要素以外のその他の要素を任意選択的に示してもよい。それゆえ、非限定例として、「Ａ及び／またはＢ」への言及とは、「含む」などのオープンエンド用語と共に使用する場合、一実施形態ではＡのみ（Ｂ以外の要素を任意選択的に含む）、別の実施形態ではＢのみ（Ａ以外の要素を任意選択的に含む）、更に別の実施形態ではＡとＢの両方（その他の要素を任意選択的に含む）、などのことを意味し得る。
【０２６８】
本明細書及び特許請求の範囲において使用する場合、「または」は、上で定義した「及び／または」と同一の意味を有すると理解すべきである。例えば、一覧の要素を分ける場合、「または」または「及び／または」は、包括的、すなわち、要素の数または一覧及び任意選択的に別の列挙されていない要素のうちの少なくとも１つを含むが、それらのうちの２つ以上もまた含む、と解釈されるべきである。反対のことを明確に指し示す用語、例えば、「のうちの１つのみ」もしくは「のうちの厳密に１つ」など、または特許請求の範囲において用いられる「からなる」に限り、要素の数または一覧のうちの厳密に１つの要素を含むことを意味する。一般的に、本明細書で使用する用語「または」は、「いずれか」、「のうちの１つ」、「のうちの１つのみ」、または「のうちの厳密に１つ」などの排他性の用語が先行する場合、排他的な選択肢（すなわち、「一方またはもう一方であるが両方ではない」）を指し示すと専ら解釈されるべきである。「から本質的になる」は、特許請求の範囲において使用する場合、特許法の分野で使用されるその通常の意味を有するべきである。
【０２６９】
本明細書及び特許請求の範囲において使用する場合、１つまたは複数の要素の一覧に関する語句「少なくとも１つ」は、要素の一覧における要素のうちのいずれか１つまたは複数から選択される少なくとも１つの要素を意味するものと理解されるべきであるが、要素の一覧内に列挙される全ての要素のうちの少なくとも１つを必ずしも含む必要はなく、要素の一覧内の要素の任意の組み合わせを除外するものでもない。この定義はまた、具体的に示されるそれら要素と関連しているかまたは関連していないかにかかわらず、語句「少なくとも１つ」が意味する要素の一覧内に具体的に示される要素以外の要素を任意選択的に示してもよいということを可能とする。それゆえ、非限定例として、「Ａ及びＢのうちの少なくとも１つ」（すなわち、「ＡまたはＢのうちの少なくとも１つ」、すなわち、「Ａ及び／またはＢのうちの少なくとも１つ」）とは、一実施形態において、Ｂの存在を伴わない、２つ以上を任意選択的に含む少なくとも１つのＡ（Ｂ以外の要素を任意選択的に含む）、別の実施形態において、Ａの存在を伴わない、２つ以上を任意選択的に含む少なくとも１つのＢ（Ａ以外の要素を任意選択的に含む）、更に別の実施形態において、２つ以上を任意選択的に含む少なくとも１つのＡ、及び２つ以上を任意選択的に含む少なくとも１つのＢ（その他の要素を任意選択的に含む）、などのことを意味し得る。
【０２７０】
反対のことを明確に指し示さない限り、２つ以上の工程または行為を含む本発明でクレームする任意の方法において、本方法の工程または行為の順番が、列挙される本方法の工程または行為の順番に必ずしも限定されないということもまた理解すべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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