(57)【要約】  一般的態様では、モニタリングシステムが、例えば動きが検出されない時の空間内の物体の存在を検出する。第１の期間に送信された無線信号に基づく第１の信号の組を分析することによって、空間内の物体の動きを検出する。その後の第２の期間に送信された無線信号に基づく第２の信号の組を分析することによって、空間内の動きの欠如を検出する。第２の信号の組を分析することによって、第２の期間中に空間内に物体が存在したかどうかを検出する。【選択図】図４
2021517246.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
存在検出方法であって、
第１の期間に無線通信装置によって空間を通じて送信された無線信号に基づく第１の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の物体の動きを検出するステップと、
その後の第２の期間に前記無線通信装置によって前記空間を通じて送信された無線信号に基づく第２の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の動きの欠如を検出するステップと、
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することによって、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したかどうかを検出するステップと、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、
記憶信号のデータベースであって、前記記憶信号の各々を前記空間の占有状態又は前記空間の非占有状態に関連付けるデータベースにアクセスすることと、
前記第２の信号の組を前記記憶信号と比較することと、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在しなかったことを検出するステップを含み、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致すると判定することを含む、
請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出するステップを含み、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちのいずれにも前記第２の信号の組が一致しないと判定することを含む、
請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第２のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致すると判定することを含む、
請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、前記空間内の存在に関連する特徴を有する一定時間にわたる変動について前記第２の信号の組を分析することをさらに含む、
請求項４に記載の方法。
【請求項７】
ユーザ装置からのフィードバックに基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定するステップと、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新するステップと、
を含み、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項２に記載の方法。
【請求項８】
閾値継続時間よりも長く持続する前記動きの欠如に基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定するステップと、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新するステップと、
を含み、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項２に記載の方法。
【請求項９】
前記記憶信号は、
前記空間の教師あり動き検出トレーニング期間中に取得された記憶信号、及び、
前記空間の教師なしトレーニング期間中に取得された記憶信号、
のうちの１つ又は２つ以上を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項１０】
データ処理装置によって実行された時に動作を実行する命令を記憶するコンピュータ可読記憶媒体であって、前記動作は、
第１の期間に無線通信装置によって空間を通じて送信された無線信号に基づく第１の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の物体の動きを検出するステップと、
その後の第２の期間に前記無線通信装置によって前記空間を通じて送信された無線信号に基づく第２の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の動きの欠如を検出するステップと、
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することによって、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したかどうかを検出するステップと、
を含む、ことを特徴とするコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１１】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、
記憶信号のデータベースであって、前記記憶信号の各々を前記空間の占有状態又は前記空間の非占有状態に関連付けるデータベースにアクセスすることと、
前記第２の信号の組を前記記憶信号と比較することと、
を含む、請求項１０に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１２】
前記動作は、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在しなかったことを検出するステップを含み、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致すると判定することを含む、
請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１３】
前記動作は、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出するステップを含み、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちのいずれにも前記第２の信号の組が一致しないと判定することを含む、
請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１４】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第２のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致すると判定することを含む、
請求項１３に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１５】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、前記空間内の存在に関連する特徴を有する一定時間にわたる変動について前記第２の信号の組を分析することをさらに含む、
請求項１３に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１６】
前記動作は、
ユーザ装置からのフィードバックに基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定するステップと、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新するステップと、
を含み、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１７】
閾値継続時間よりも長く持続する前記動きの欠如に基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定するステップと、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新するステップと、
を含み、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１８】
前記記憶信号は、
前記空間の教師あり動き検出トレーニング期間中に取得された記憶信号、及び、
前記空間の教師なしトレーニング期間中に取得された記憶信号、
のうちの１つ又は２つ以上を含む、請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１９】
モニタリングシステムであって、
空間を通じて無線信号を送信するように構成された１又は２以上の無線通信装置と、
１又は２以上のプロセッサと、
命令を含むメモリと、
を備え、前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、
前記少なくとも１つの無線通信装置によって第１の期間に前記空間を通じて送信された無線信号に基づく第１の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の物体の動きを検出し、
前記少なくとも１つの無線通信装置によってその後の第２の期間に前記空間を通じて送信された無線信号に基づく第２の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の動きの欠如を検出し、
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することによって、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したかどうかを検出する、
ことを前記モニタリングシステムに行わせる、
ことを特徴とするモニタリングシステム。
【請求項２０】
記憶信号を含むデータベースであって、前記記憶信号の各々を前記空間の占有状態又は前記空間の非占有状態に関連付けるデータベースをさらに備え、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、前記第２の信号の組を前記記憶信号と比較することを含む、
請求項１９に記載のモニタリングシステム。
【請求項２１】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致する場合に、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在しなかったことを検出することを前記モニタリングシステムに行わせる、
請求項２０に記載のモニタリングシステム。
【請求項２２】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのいずれにも前記第２の信号の組が一致しない場合に、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出することを前記モニタリングシステムに行わせる、
請求項２０に記載のモニタリングシステム。
【請求項２３】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、それぞれが前記空間の占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第２のサブセットのいずれかに前記第２の信号の組が一致する場合に、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出することを前記モニタリングシステムに行わせる、
請求項２０に記載のモニタリングシステム。
【請求項２４】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、前記第２の信号の組の分析が前記空間内の存在に関連する特徴を有する変動を示す場合に、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出することを前記モニタリングシステムに行わせる、
請求項２０に記載のモニタリングシステム。
【請求項２５】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、
ユーザ装置からのフィードバックに基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定し、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新する、
ことを前記モニタリングシステムに行わせ、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項２０に記載のモニタリングシステム。
【請求項２６】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、
閾値継続時間よりも長く持続する前記動きの欠如に基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定し、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新する、
ことを前記モニタリングシステムに行わせ、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項２０に記載のモニタリングシステム。
【請求項２７】
前記記憶信号は、
前記空間の教師あり動き検出トレーニング期間中に取得された記憶信号、及び、
前記空間の教師なしトレーニング期間中に取得された記憶信号、
のうちの１つ又は２つ以上を含む、請求項２０に記載のモニタリングシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
〔関連出願との相互参照〕
本出願は、２０１８年３月２６日に出願された「無線信号分析に基づく存在検出（Ｄｅｔｅｃｔｉｎｇ  Ｐｒｅｓｅｎｃｅ  Ｂａｓｅｄ  ｏｎ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｓｉｇｎａｌ  Ａｎａｌｙｓｉｓ）」という名称の米国特許出願公開第１５／９３５，９７２号に対する優先権を主張するものであり、この文献の内容は引用により本明細書に組み入れられる。
【背景技術】
【０００２】
以下の説明は、無線信号に基づいて空間内の物体の存在を検出することに関する。
【０００３】
例えば、室内又は屋外領域における物体の動きを検出するために動き検出システムが使用される。動き検出システム例には、赤外線センサ又は光学センサを用いてセンサの視野内の物体の動きを検出するものもある。動き検出システムは、セキュリティシステム、自動制御システム及びその他のタイプのシステムで使用されている。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】無線通信システム例を示す図である。
【図２Ａ】モニタリングシステムにおける無線通信装置間の無線信号通信例を示す図である。
【図２Ｂ】モニタリングシステムにおける無線通信装置間の無線信号通信例を示す図である。
【図２Ｃ】モニタリングシステムにおける無線通信装置間の無線信号通信例を示す図である。
【図２Ｄ】モニタリングシステムにおける無線通信装置間の無線信号通信例を示す図である。
【図３Ａ】非占有空間における無線信号例を示す図である。
【図３Ｂ】占有空間における無線信号例を示す図である。
【図４】無線通信装置間の無線信号通信に基づくチャネル状態の例を示すブロック図である。
【図５】無線信号に基づいて空間内の物体の存在を検出するプロセス例を示すフロー図である。
【図６】無線通信装置例を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
概説として、モニタリングシステムを、通信チャネルを介して空間を通じて送信された無線信号の変化に基づいて空間内の動きを検出するように構成することができる。例えば、ある人物が空間内に入り、又は空間を通って歩くと、モニタリングシステムは、無線信号の変化に基づいてその人物の動きを検出することができる。その後、モニタリングシステムは、無線信号が変化せず、又は動きを示すのに十分なほど変化せず、例えば動きの欠如を検出した時などに、その人物の動きの検出を停止することができる。たとえモニタリングシステムの動き検出面によって物体の動きが検出可能でない時であっても、空間内の人物などの物体の存在を判定することによって空間が占有されているかどうかを判定できるモニタリングシステムの存在検出面を有することも有利である。人物などの物体がもはや空間内に存在しないかどうかを判定することも有利である。例えば、警報システム、動き検出システム、保護システム、個人モニタリングシステムなどのモニタリングシステムが、家の中に侵入者が存在するかどうか、誰かが倒れて助けを必要としているかどうかを判定することも有利であると思われる。場合によっては、他のいくつかの状況において、企業などが建物又は不動産物件の電力管理などのために、部屋、建物又はその他の空間の占有状態を別様に判定することも有利であると思われる。例えば、人が存在しない建物部分の照明、空調、温度などを調整することができる。
【０００６】
いくつかの事例では、本開示の態様がさらなる利点をもたらすことができる。例えば、空間内で動きの欠如が検出された時の物体の存在又は不在を、装置間の見通し線を必要とすることなく無線信号に基づいて判定することができる。場合によっては、既存の無線通信装置及びネットワークの特徴を使用して、動きが検出されない時の物体の存在又は不在を判定することができる。本開示の態様による動きが検出されない時の物体の存在又は不在は、モニタリング及び警報システムが発生の評価においてさらに正確かつ有用なものとなり、占有又は非占有などの空間の状態を正確に判定するように、これらのシステムの動作をさらに改善するとともに、モニタリング及び警報システムの動作に他の技術的改善を提供することもできる。
【０００７】
ここで説明する内容のいくつかの態様では、動きの欠如が検出された時の空間内の物体の存在又は不在、例えば空間が占有されているか否かを、空間内で通信する複数の無線通信装置からの情報を使用して検出することができる。
【０００８】
例えば、無線通信ネットワーク内の各無線通信装置において受け取られた無線信号を分析して、ネットワーク内の（ネットワーク内のそれぞれの無線通信装置の対間の）異なる通信リンクのチャネル情報を特定することができる。チャネル情報は、空間を横切る無線信号に伝達関数を適用する物理的媒体を表すことができる。いくつかの例では、チャネル情報がチャネル応答情報を含む。チャネル応答情報は、通信リンクの既知のチャネル特性を意味することができ、例えば送信機と受信機との間の空間内の散乱、フェージング及び電力減衰の複合効果を表す、無線信号が送信機から受信機にどのように伝播するかを示すことができる。いくつかの例では、チャネル情報がビームフォーミング状態情報を含む。ビームフォーミング（又は空間フィルタリング）は、指向性信号送信又は受信のためのマルチアンテナ（複数入力／複数出力（ＭＩＭＯ））無線システムにおいて使用される信号処理技術を意味することができる。ビームフォーミングは、特定の角度の信号が建設的干渉を受けて他の信号が相殺的干渉を受けるようにアンテナアレイ内の素子を組み合わせることによって達成することができる。ビームフォーミングは、空間的選択性を達成するために送信側及び受信側の両方で使用することができる。（例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ａｃ標準などの）いくつかの例では、送信機がビームフォーミングステアリングマトリクス（ｂｅａｍｆｏｒｍｉｎｇ  ｓｔｅｅｒｉｎｇ  ｍａｔｒｉｘ）を使用する。ビームフォーミングステアリングマトリクスは、アンテナアレイがその個々のアンテナ素子の各々をどのように使用して送信のための空間経路を選択すべきかについての数学的記述を含むことができる。本明細書では、チャネル応答情報に関していくつかの態様を説明するが、説明する態様では、ビーム状態情報又はビームフォーマステアリングマトリクス状態（ｂｅａｍｆｏｒｍｅｒ  ｓｔｅｅｒｉｎｇ  ｍａｔｒｉｘ  ｓｔａｔｅ）を同様に使用することもできる。
【０００９】
（例えば、ネットワーク内のハブ装置又は他の装置、或いはネットワークに通信可能に結合された遠隔装置が）各通信リンクのチャネル情報を分析して、空間内で動きが発生したかどうか、検出された動きの相対的位置、又はこれらの両方を検出することができる。いくつかの態様では、例えば空間内で動きが検出されない時に、各通信リンクのチャネル情報を分析して物体が存在するか否かを検出することができる。
【００１０】
いくつかの実装では、無線通信ネットワークが無線メッシュネットワークを含むことができる。無線メッシュネットワークは、ノード（例えば、無線通信装置）が中央アクセスポイント、基地局又はネットワークコントローラを使用せずにポイントツーポイント方式で直接通信する分散型無線ネットワークを意味することができる。無線メッシュネットワークは、メッシュクライアント、メッシュルータ又はメッシュゲートウェイを含むことができる。いくつかの例では、無線メッシュネットワークがＩＥＥＥ  ８０２．１１標準に基づく。いくつかの例では、無線メッシュネットワークがＷｉ−Ｆｉアドホック又は別の標準化技術に基づく。
【００１１】
図１に、無線通信システム１００の例を示す。無線通信システム例１００は、第１の無線通信装置１０２Ａ、第２の無線通信装置１０２Ｂ及び第３の無線通信装置１０２Ｃという３つの無線通信装置を含む。無線通信システム例１００は、さらなる無線通信装置１０２及び／又は他のコンポーネント（例えば、１又は２以上のネットワークサーバ、ネットワークルータ、ネットワークスイッチ、ケーブル、又はその他の通信リンクなど）を含むこともできる。
【００１２】
無線通信装置例１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、例えば無線ネットワーク標準又は別のタイプの無線通信プロトコルに従って無線ネットワーク内で動作することができる。例えば、無線ネットワークは、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）、パーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）、メトロポリタンエリアネットワーク（ＭＡＮ）、又は別のタイプの無線ネットワークとして動作するように構成することができる。ＷＬＡＮの例としては、ＩＥＥＥによって開発された標準である８０２．１１ファミリのうちの１つ又は２つ以上（例えば、Ｗｉ−Ｆｉネットワーク）などに従って動作するように構成されたネットワークが挙げられる。ＰＡＮの例としては、近距離通信標準（例えば、ＢＬＵＥＴＯＯＴＨ（登録商標）、近距離無線通信（ＮＦＣ）、Ｚｉｇｂｅｅ）、及びミリ波通信などに従って動作するネットワークが挙げられる。
【００１３】
いくつかの実装では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃを、例えばセルラネットワーク標準に従ってセルラネットワーク内で通信するように構成することができる。セルラネットワークの例としては、グローバル・システム・フォー・モバイル（ＧＳＭ）及びＧＳＭ進化型高速データレート（ＥＤＧＥ）又はＥＧＰＲＳなどの２Ｇ標準、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ）、ユニバーサル・モバイル・テレコミュニケーション・システム（ＵＭＴＳ）及び時分割同期符号分割多元接続（ＴＤ−ＳＣＤＭＡ）などの３Ｇ標準、ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）及びＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ（ＬＴＥ−Ａ）などの４Ｇ標準、及び５Ｇ標準などに従って構成されたネットワークが挙げられる。図１に示す例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃが標準的な無線ネットワークコンポーネントであり、或いは標準的な無線ネットワークコンポーネンを含むことができる。例えば、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、市販のＷｉ−Ｆｉ装置とすることができる。
【００１４】
いくつかの例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃを、Ｗｉ−Ｆｉアクセスポイント又は別のタイプの無線アクセスポイント（ＷＡＰ）とすることができる。無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、無線通信装置上に命令（例えば、ソフトウェア又はファームウェア）として埋め込まれた、本明細書で説明するような１又は２以上の動作を実行するように構成することができる。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃを、例えば市販のメッシュネットワークシステム（例えば、ＧＯＯＧＬＥ  Ｗｉ−Ｆｉ）などの無線メッシュネットワークのノードとすることができる。いくつかの例では、別のタイプの標準的な又は従来のＷｉ−Ｆｉトランシーバ装置を使用することもできる。無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、Ｗｉ−Ｆｉコンポーネントを伴わずに実装することもでき、例えば標準的なものであるか、それとも非標準的なものであるかにかかわらず、無線通信のための他のタイプの無線プロトコルを動き検出に使用することもできる。
【００１５】
図１に示す例では、例えば１０２Ａ、１０２Ｂなどの無線通信装置が、（例えば、無線ネットワーク標準、動き検出プロトコル、存在検出プロトコル、或いはその他の標準的又は非標準的なプロトコルに従って）通信チャネルを介して無線信号を送信する。例えば、無線通信装置は、空間を探査して物体の動き又は存在を検出するための動き探査信号を生成して送信することができる。いくつかの実装では、動き探査信号が、チャネルサウンディング（例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ａｃ−２０１３標準に従うビームフォーミングのためのチャネルサウンディング）で使用される標準的なパイロット信号を含む標準的なシグナリング又は通信フレームを含むことができる。いくつかの例では、動き探査信号が、ネットワーク内の全ての装置に知られている基準信号を含む。いくつかの例では、無線通信装置のうちの１つ又は２つ以上が、空間を通じて送信された動き探査信号に基づいて受け取られた信号である動き検出信号を処理することができる。例えば、これらの動き検出信号を分析して、通信チャネルにおいて検出された変化（又はその欠如）に基づいて空間内の物体の動き、空間内の動きの欠如、又は動きの欠如が検出された時の空間内の物体の存在又は不在を検出することができる。
【００１６】
１０２Ａ、１０２Ｂなどの動き探査信号を送信する無線通信装置は、ソースデバイスと呼ぶことができる。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂが、（例えば、上述した）無線動き探査信号を一斉送信することができる。他の例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂが、他の無線通信装置１０２Ｃ及び他の装置（例えば、ユーザ装置、クライアント装置、サーバなど）にアドレス指定された無線信号を送信することができる。無線通信装置１０２Ｃ及びその他の装置（図示せず）は、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂによって送信された無線信号を受け取ることができる。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂによって送信される無線信号が、例えば無線通信標準に従って又は別様に定期的に繰り返される。
【００１７】
いくつかの例では、センサデバイスと呼ぶことができる無線通信装置１０２Ｃが、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂから受け取られた無線信号を処理して、無線信号によってアクセスされた空間内の物体の動き又は動きの欠如を検出する。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ｃが無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂから受け取った無線信号を別の装置又はコンピュータシステムが処理して、無線信号によってアクセスされた空間内の物体の動き又は動きの欠如を検出する。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ｃ（或いは別のシステム又は装置）が無線信号を処理して、動きの欠如が検出された時の空間内の物体の存在又は不在を検出する。いくつかの例では、無線通信装置１０２Ｃ（或いは別のシステム又は装置）が、図４に関して後述するような、又は図５に関して説明するプロセス例における１又は２以上の動作、或いは動き、動きの欠如、又は動きの欠如が検出された時の物体の存在又は不在を検出する別のタイプのプロセスを実行することができる。他の例では、例えば無線通信システム１００を、無線通信装置１０２Ｃが例えばソースデバイスとして無線信号を送信し、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂが例えばセンサデバイスとして無線通信装置１０２Ｃからの無線信号を処理して、動き、動きの欠如、又は動きが検出されない時の存在を検出できるように修正することができる。すなわち、いくつかの例では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃの各々を、ソースデバイス、センサデバイス、又はこれらの両方として構成することができる。
【００１８】
動き及び／又は存在検出に使用される無線信号は、例えばビーコン信号（例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈビーコン、Ｗｉ−Ｆｉビーコン、他の無線ビーコン信号）、パイロット信号（例えば、８０２．１１ａｃ−２０１３標準に従うビームフォーミング用途などのチャネルサウンディングに使用されるパイロット信号）、又は無線ネットワーク標準に従って他の目的で生成された別の標準的な信号、或いは動き及び／又は存在検出又はその他の目的で生成された非標準的な信号（例えば、ランダム信号、基準信号など）を含むことができる。いくつかの例では、動き及び／又は存在検出のための無線信号がネットワーク内の全ての装置に知られている。
【００１９】
いくつかの例では、無線信号が、移動物体と相互作用する前又は後に物体（例えば、壁）を通じて伝播することができ、これによって移動物体と送信又は受信ハードウェアとの間の光学的見通し線を伴わずに移動物体の動きの検出を可能にすることができる。いくつかの例では、無線信号が、１０２Ｃなどの無線通信装置によって受け取られた時に、例えば空間内で物体が動いていないこと、又はもはや動いていないことなどの、空間内の動きの欠如を示すことができる。いくつかの例では、無線信号が、１０２Ｃなどの無線通信装置によって受け取られた時に、動きの欠如が検出された時の空間内の物体の存在を示すことができる。これとは逆に、無線信号は、動きの欠如が検出された時の空間内の物体の不在を示すこともできる。例えば、第３の無線通信装置１０２Ｃは、受け取った無線信号に基づいて、動きデータ、存在データ、又はこれらの両方を生成することができる。いくつかの例では、第３の無線通信装置１０２Ｃが、部屋、建物、屋外領域などの空間内の動きをモニタするための管理センターを含むことができるセキュリティシステムなどの別の装置又はシステムに動き検出及び／又は存在データを伝えることができる。
【００２０】
いくつかの実装では、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂを、無線ネットワークトラフィック信号とは異なる無線通信チャネル（例えば、周波数チャネル又は符号化チャネル）上で（例えば、上述したような）動き探査信号を送信するように構成することができる。例えば、第３の無線通信装置１０２Ｃは、動き探査信号のペイロードに適用される変調及びペイロード内のデータのタイプ又はデータ構造を知ることができ、これによって第３の無線通信装置１０２Ｃが動き及び存在検出のために実行する処理の量を低減することができる。ヘッダは、例えば動き又は動きの欠如が通信システム１００内の別の装置によって検出されたかどうかの指示、物体の存在が通信システム１００内の別の装置によって検出されたかどうかの指示、変調タイプの指示、信号を送信した装置の識別などの追加情報を含むことができる。
【００２１】
図１に示す例では、無線通信システム１００を、各それぞれの無線通信装置１０２間の無線通信リンクを含む無線メッシュネットワークとして示す。図示の例では、第３の無線通信装置１０２Ｃと第１の無線通信装置１０２Ａとの間の無線通信リンクを使用して第１の動き検出ゾーン１１０Ａを探査することができ、第３の無線通信装置１０２Ｃと第２の無線通信装置１０２Ｂとの間の無線通信リンクを使用して第２の動き検出ゾーン１１０Ｂを探査することができ、第１の無線通信装置１０２Ａと第２の無線通信装置１０２Ｂとの間の無線通信リンクを使用して第３の動き検出ゾーン１１０Ｃを探査することができる。いくつかの例では、各無線通信装置１０２を、自機が動き検出ゾーン１１０を通じて送信した無線信号に基づく受信信号を処理することによって、アクセス先の各動き検出ゾーン１１０内の動き、動きの欠如、及び／又は動きが検出されない時の物体の存在又は不在を検出するように構成することができる。例えば、図１に示す人物１０６が第１の動き検出ゾーン１１０Ａ及び第３の動き検出ゾーン１１０Ｃ内で動いた場合、無線通信装置１０２は、それぞれの動き検出ゾーン１１０を通じて送信された無線信号に基づく受信信号に基づいて動きを検出することができる。例えば、第１の無線通信装置１０２Ａは、第１及び第３の動き検出ゾーン１１０Ａ、１１０Ｃの両方における人物の動きを検出することができ、第２の無線通信装置１０２Ｂは、第３の動き検出ゾーン１１０Ｃにおける人物１０６の動きを検出することができ、第３の通信装置１０２Ｃは、第１の動き検出ゾーン１１０Ａにおける人物１０６の動きを検出することができる。いくつかの例では、動き検出ゾーン１１０Ａ、１１０Ｂ、１１０Ｃの各々において人物による動きの欠如を、他の例では人物が動いているものとして検出されなかった時のその人物の存在を検出することができる。
【００２２】
いくつかの例では、動き検出ゾーン１１０が、例えば空気、固体材料、液体、又は無線電磁信号が伝播できる別の媒体を含むことができる。図１に示す例では、第１の動き検出ゾーン１１０Ａが、通信装置１０２Ａと第３の無線通信装置１０２Ｃの間の無線通信チャネルを提供し、第２の動き検出ゾーン１１０Ｂが、第２の無線通信装置１０２Ｂと第３の無線通信装置１０２Ｃの間の無線通信チャネルを提供し、第３の動き検出ゾーン１１０が、第１の無線通信装置１０２Ａと第２の無線通信装置１０２Ｂの間の無線通信チャネルを提供する。いくつかの動作態様では、（ネットワークトラフィックのための無線通信チャネルとは別の、又は共通の）無線通信チャネル上で送信された無線信号を使用して空間内の物体の動き又は動きの欠如を検出し、この無線信号を使用して、動きの欠如が検出された時の空間内の物体の存在（又は不在）を検出することができる。これらの物体は、あらゆるタイプの静止物体又は可動物体とすることができ、生物又は無生物とすることができる。例えば、この物体は、人間（例えば、図１に示す人物１０６）、動物、無生物、或いは別のデバイス、装置又はアセンブリ、空間の境界の全部又は一部を定める物体（例えば、壁、ドア、窓など）、又は別のタイプの物体とすることができる。いくつかの実装では、無線通信装置からの動き情報が、物体の動きが検出されない時の物体の存在又は不在を判定するためのさらなる分析を引き起こすことができる。
【００２３】
いくつかの実装では、無線通信システム１００がモニタリングシステムであり、又はモニタリングシステムを含むことができる。モニタリングシステムは、無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃのうちの１つ又は２つ以上と、場合によっては他のコンポーネントとを含むことができる。モニタリングシステム内の１又は２以上の無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、（後述する）動き検出、存在検出、又はこれらの両方を行うように構成することができる。モニタリングシステムは、信号を記憶するデータベースを含むことができる。記憶信号（ｓｔｏｒｅｄ  ｓｉｎｇａｌｓ）は、各受信信号のそれぞれの測定値又はメトリック（例えば、チャネル応答情報、ビーム状態情報又はその他のチャネル情報）を含むことができ、例えば動き、動きの欠如などのチャネル状態に関連することができる。モニタリングシステムの無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃのうちの１つは、受信信号及びその他の情報を処理して動き及び／又は存在を検出する中心ハブ又はサーバを含むことができる。動き検出を行うように構成された無線通信装置１０２は、空間内の動きを検出するプロセスを実行するとともに、存在検出器に空間に対するさらなる分析を実行するように要求することができる。存在検出を行うように構成された無線通信装置１０２は、空間内で動きが検出されない時の空間内の物体の存在（又は不在）を検出するプロセスを実行することができる。データベースなどにおけるデータの記憶、及び／又は動き、動きの欠如（例えば、定常状態）の判定又は存在検出は、センサデバイス又はＷＡＰ装置（例えば、ゲートウェイ装置）のいずれかとして構成された無線通信装置１０２上で行うことも、或いはいくつかの例ではクラウド上で行うこともできる。
【００２４】
図２Ａ、図２Ｂ、図２Ｃ及び図２Ｄは、無線通信装置２０４Ａ、２０４Ｂ、２０４Ｃ間で通信される無線信号例を示す図である。無線通信装置２０４Ａ、２０４Ｂ、２０４Ｃは、例えば図１に示す無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃとすることも、或いは他のタイプの無線通信装置とすることもできる。他のタイプの無線装置の例には、無線メッシュ装置、固定無線クライアント装置、モバイル無線クライアント装置などがある。
【００２５】
いくつかの例では、無線通信装置２０４Ａ、２０４Ｂ、２０４Ｃのうちの１つ又は２つ以上の組み合わせが専用モニタリングシステムを形成し、又はこれらを専用モニタリングシステムの一部とすることができる。例えば、無線通信装置２０４Ａ、２０４Ｂ、２０４Ｃのうちの１つ又は２つ以上は、専用モニタリングシステムの一部としてモニタリングシステム内で動き検出、存在検出又はこれらの両方を行うように構成することができる。いくつかの例では、無線通信装置２０４Ａ、２０４Ｂ、２０４Ｃのうちの１つ又は２つ以上の組み合わせをアドホックモニタリングシステム又はその一部とすることができる。
【００２６】
無線通信装置例２０４Ａ、２０４Ｂ、２０４Ｃは、空間２００を通じて無線信号を送信及び／又は受信することができる。空間例２００は、空間２００の１又は２以上の境界が完全に又は部分的に取り囲まれたものとすることも、或いは開放されたものとすることもできる。空間２００は、部屋、複数の部屋、建物、屋内領域又は屋外領域などの内部とすることができ、又はこれらを含むことができる。図示の例では、第１の壁２０２Ａ、第２の壁２０２Ｂ及び第３の壁２０２Ｃが、空間２００を少なくとも部分的に取り囲む。
【００２７】
図２Ａ及び図２Ｂに示す例では、第１の無線通信装置２０４Ａが、例えばソースデバイスとして無線動き探査信号を（例えば、周期的に、断続的に、計画的に、非計画的に、又は不定期に、など）繰り返し送信する。第２及び第３の無線通信装置２０４Ｂ、２０４Ｃは、例えばセンサデバイスとしての無線通信装置２０４Ａによって送信された動き探査信号に基づく信号を受信する。動き探査信号は、上述したようにフォーマットすることができる。例えば、いくつかの実装では、動き探査信号が、チャネルサウンディング（例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ａｃ−２０１３標準に従うビームフォーミングのためのチャネルサウンディング）において使用される標準的なパイロット信号を含む標準的なシグナリング又は通信フレームを含む。無線通信装置２０４Ｂ、２０４Ｃの各々は、受け取った動き検出信号を処理して空間２００内の物体の動き又は動きの欠如を検出するように構成されたインターフェイス、モデム、プロセッサ、又はその他のコンポーネントを有する。いくつかの例では、無線通信装置２０４Ｂ、２０４Ｃの各々が、動きの欠如が検出された時の空間２００内の物体の存在又は不在、例えば空間が占有されているか否かを検出するように構成されたインターフェイス、モデム、プロセッサ、又はその他のコンポーネントを有することができる。
【００２８】
図示のように、図２Ａでは初期時点ｔ＝０において物体が第１の位置２１４Ａに存在し、図２Ｂではその後の時点ｔ＝１において物体が第２の位置２１４Ｂに移動している。図２Ａ及び図２Ｂでは、空間２００内の移動物体を人間として示しているが、移動物体は別のタイプの物体とすることもできる。例えば、移動物体は、動物、無生物（例えば、システム、デバイス、装置又はアセンブリ）、空間２００の境界の全部又は一部を定める物体（例えば、壁、ドア、窓など）、又は別のタイプの物体とすることができる。この例では、物体２１４の動きの表現が、時点ｔ＝０と時点ｔ＝１との間で空間２００内で物体の位置が変化したことを示しているにすぎない。さらに、図２Ａ〜図２Ｄにおける物体２１４の表現は、物体２１４がその位置を変更する際に取ることができたいずれかの特定の方向又は経路における物体２１４の動きに起因する位置の変化を表すように意図するものではない。
【００２９】
図２Ａ及び図２Ｂには、第１の無線通信装置２０４Ａから送信された無線信号の複数の経路例を破線で示す。第１の信号経路２１６に沿った無線信号は、第１の無線通信装置２０４Ａから送信され、第１の壁２０２Ａから第２の無線通信装置２０４Ｂに向かって反射する。第２の信号経路２１８に沿った無線信号は、第１の無線通信装置２０４Ａから送信され、第２の壁２０２Ｂ及び第１の壁２０２Ａから第３の無線通信装置２０４Ｃに向かって反射する。第３の信号経路２２０に沿った無線信号は、第１の無線通信装置２０４Ａから送信され、第２の壁２０２Ｂから第３の無線通信装置２０４Ｃに向って反射する。第４の信号経路２２０に沿った無線信号は、第１の無線通信装置２０４Ａから送信され、第３の壁２０２Ｃから第２の無線通信装置２０４Ｂに向かって反射する。
【００３０】
図２Ａでは、第５の信号経路２２４Ａに沿った無線信号が第１の無線通信装置２０４Ａから送信され、第１の位置２１４Ａの物体から第３の無線通信装置２０４Ｃに向かって反射する。物体の表面は、図２Ａの時点ｔ＝０と図２Ｂの時点ｔ＝１との間で空間２００内の第１の位置２１４Ａから（例えば、第１の位置２１４Ａから一定距離だけ離れた）第２の位置２１４Ｂに移動している。図２Ｂでは、第６の信号経路２２４Ｂに沿った無線信号が第１の無線通信装置２０４Ａから送信され、第２の位置２１４Ｂの物体から第３の無線通信装置２０４Ｃに向かって反射する。図２Ｂに示す第６の信号経路２２４Ｂは、物体が第１の位置２１４Ａから第２の位置２１４Ｂに移動したことによって図２Ａに示す第５の信号経路２２４Ａよりも長い。いくつかの例では、空間内の物体の動きに起因して、信号経路を追加、削除又は別様に修正することもできる。
【００３１】
図２Ａ及び図２Ｂに示す無線信号例は、それぞれの経路を通じて減衰、周波数シフト、位相シフト又はその他の影響を受け、例えば壁２０２Ａ、２０２Ｂ及び２０２Ｃを通じて別の方向に伝播する部分を有することができる。いくつかの例では、無線信号が無線周波数（ＲＦ）信号である。無線信号は、他のタイプの信号を含むこともできる。
【００３２】
図２Ａ及び図２Ｂに示す例では、第１の無線通信装置２０４Ａがソースデバイスとして構成され、無線信号を繰り返し送信することができる。例えば、図２Ａには、第１の時点ｔ＝０中に第１の無線通信装置２０４Ａから無線信号が送信されることを示す。送信信号は、連続的に、周期的に、不定期に、又は断続的に、或いはこれらの組み合わせなどで送信することができる。例えば、送信信号は、時点ｔ＝０と図２Ｂに示すその後の時点ｔ＝１又は他のいずれかのその後の時点との間に１回又は２回以上送信することができる。送信信号は、１つの周波数帯域幅内に複数の周波数成分を有することができる。送信信号は、第１の無線通信装置２０４Ａから全方向的に、指向的に、又は別様に送信することができる。図示の例では、無線信号が空間２００内の複数のそれぞれの経路をたどり、各経路に沿った信号が経路損失、散乱又は反射などによって減衰し、位相又は周波数オフセットを有することができる。
【００３３】
図２Ａ及び図２Ｂに示すように、様々な経路２１６、２１８、２２０、２２２、２２４Ａ及び２２４Ｂからの信号は、第３の無線通信装置２０４Ｃ及び第２の無線通信装置２０４Ｂにおいて組み合わさって受信信号を形成する。空間２００内の複数の経路が送信信号に影響するため、空間２００は、送信信号が入力されて受信信号が出力される伝達関数（例えば、フィルタ）として表すことができる。空間２００内で物体が動くと、信号経路内の信号に影響を与えていた減衰又は位相オフセットが変化し、従って空間２００の伝達関数が変化することができる。第１の無線通信装置２０４Ａから同じ無線信号が送信されると仮定すると、空間２００の伝達関数が変化すれば、この伝達関数の出力、すなわち受信信号も変化する。この受信信号の変化を使用して物体の動きを検出することができる。これとは逆に、いくつかの例では、空間の伝達関数が変化しない場合、伝達関数の出力である受信信号も変化しない。受信信号に変化がないこと（例えば、定常状態）は、空間２００内の動きの欠如を示すことができる。いくつかの例では、受信信号が動きの欠如を示す場合、例えば空間２００内に物体２１４が存在するが物体の動きが検出されない場合、さらなる分析によって物体の存在を検出することができる。
【００３４】
数学的に言えば、第１の無線通信装置２０４Ａから送信される送信信号ｆ（ｔ）は以下の式（１）に従って表すことができ、
【数１】
2021517246.tif 000003
ここでのωnは、送信信号のｎ番目の周波数成分の周波数を表し、Ｃnは、ｎ番目の周波数成分の複素係数を表し、ｔは時間を表す。送信信号ｆ（ｔ）が第１の無線通信装置２０４Ａから送信されている場合、経路ｋからの出力信号ｒk（ｔ）は以下の式（２）に従って表すことができ、
【数２】
2021517246.tif 000004
ここでのαn,kは、経路ｋに沿ったｎ番目の周波数成分の減衰係数（例えば、散乱、反射及び経路損失などに起因するチャネル応答）を表し、φn,kは、経路ｋに沿ったｎ番目の周波数成分の信号の位相を表す。この時、無線通信装置における受信信号Ｒは、無線通信装置への全ての経路からの全ての出力信号ｒk（ｔ）の総和として以下の式（３）に示すように表すことができる。
【数３】
2021517246.tif 000005
式（２）を式（３）に代入すると、以下の式（４）が得られる。
【数４】
2021517246.tif 000006
【００３５】
次に、無線通信装置における受信信号Ｒを分析することができる。無線通信装置における受信信号Ｒは、例えば高速フーリエ変換（ＦＦＴ）又は別のタイプのアルゴリズムを使用して周波数領域に変換することができる。この変換信号は、（ｎ個の周波数ωnにおける）それぞれの周波数成分の各々に１つの値が対応する一連のｎ個の複素数値としての受信信号Ｒを表すことができる。周波数ωnにおける周波数成分については、複素数値Ｙnを以下の式（５）のように表すことができる。
【数５】
2021517246.tif 000007
【００３６】
所与の周波数成分ωnの複素数値Ｙnは、その周波数成分ωnにおける受信信号の相対的大きさ及び位相オフセットを示す。物体が空間内で移動すると、空間変化のチャネル応答αn,kに起因して複素数値Ｙnが変化する。従って、検出されたチャネル応答の変化（従って複素数値Ｙn）は、通信チャネル内における物体の動きを示すことができる。これとは逆に、例えばチャネル応答（又は複素数値Ｙn）の変化が全く又はわずかしか検出されない時などの安定したチャネル応答（又は「定常状態」）は、動きの欠如を示す。従って、いくつかの実装では、無線メッシュネットワーク内の複数の装置の各々の複素数値Ｙnを分析して、送信信号ｆ（ｔ）が横切った空間内で動きが発生したかどうか、又は動きの欠如が存在するかどうかを検出することができる。いくつかの例では、動きの欠如が検出された場合、チャネル応答に対してさらなる分析を実行して、空間内に物体が存在するが動いていないかどうかを判定することができる。
【００３７】
図２Ａ及び図２Ｂの別の態様では、１又は複数の特定の方向への送信ビーム／信号を成形するために送信機装置によって適用される１又は２以上のステアリング特性（例えば、ステアリングマトリクス）を生成するために使用できる通信チャネルの何らかの知識に基づいて（例えば、受信機によって生成されたフィードバック特性を通じて）、装置間でビームフォーミングを実行することができる。従って、ビームフォーミングプロセスで使用されるステアリング又はフィードバック特性の変化は、本明細書で説明するような無線通信システムによってアクセスされた空間内の移動物体に起因し得る変化を示す。例えば、チャネル応答、或いはステアリング又はフィードバック特性、又はこれらのいずれかの組み合わせなどによって一定期間にわたって示されるような通信チャネルの大きな変化によって動きを検出することができる。
【００３８】
例えば、いくつかの実装では、チャネルサウンディングに基づいて受信機装置（ビームフォーミング受信側）が提供したフィードバックマトリクスに基づいて、送信機装置（ビームフォーミング送信側）においてステアリングマトリクスを生成することができる。ステアリング及びフィードバックマトリクスはチャネルの伝播特性に関連するので、チャネル内で物体が動くとこれらのマトリクスが変化する。従って、これらのマトリクスにチャンネル特性の変化が反映され、マトリクスを分析することによって動きを検出することができ、検出された動きの異なる特性を決定することができる。いくつかの実装では、１又は２以上のビームフォーミングマトリクスに基づいて空間マップを生成することができる。空間マップは、無線通信装置に対する空間内の物体の一般的方向を示すことができる。いくつかの例では、ビームフォーミングマトリクス（例えば、フィードバックマトリクス又はステアリングマトリクス）の「モード」を使用して空間マップを生成することができる。この空間マップを使用して空間内の動きの存在を検出し、又は検出された動きの位置を検出することができる。
【００３９】
図２Ｃ及び図２Ｄは、その後の時点ｔ＝２及びｔ＝３…ｎにおける空間２００をそれぞれ示す図である（ここでのｎは、さらにその後の時点を表す）。例えば、図２Ｃでは、モニタリングシステムが、チャネル応答などのチャネル情報内で検出された物体２１４Ｃに起因する変化に基づいて物体２１４Ｃの動きを検出することができる。例えば、時点ｔ＝２に無線装置２０４Ａから信号経路２２４Ｃ上で送信された無線信号のチャネル情報の分析は、例えば図２Ｂの時点ｔ＝１、又は場合によっては図２Ａの時点ｔ＝０などの最後の時点から物体２１４Ｃが動いた又は動いていることを示すことができる。いくつかの例では、例えば空間ビームフォーマの状態などの他のタイプのチャネル情報の変化（又は変化の欠如）によって物体２１４Ｃの動き（又は動きの欠如）を検出することができる。図２Ｄでは、時点ｔ＝３において空間内に物体２１４Ｄが存在し、場合によっては時点ｔ＝３以降にも依然として存在するが、動いているものとして検出されない。例えば、物体２１４は、時点ｔ＝３においても時点ｔ＝２に存在していた位置と同じ位置に存在し、２０４Ｂ及び２０４Ｃにおける受信信号は、同じ期間にわたって変化していない。この例では、その後の時点ｔ＝３に信号経路２２４Ｄ上で送信された無線信号に基づくチャネル情報の分析が、以前の時点ｔ＝２からの物体２１４Ｄの動きの欠如を示す。この動きの欠如は、チャネル情報の定常状態を識別することに基づいて検出することができる。この例では、物体２１４Ｄが、空間２００内で動いてはいないが空間内に存在する（又は空間を占有している）。いくつかの例では、チャネル情報にさらなる分析を行って、空間内に物体が存在する（又は空間を占有している）かどうかを判定することができる。
【００４０】
モニタリングシステムとして構成された、又はモニタリングシステムを含む無線通信システムは、空間内の特定のゾーン（例えば、カバーゾーン）をカバーするように構成することができる。いくつかの例では、動き検出及び存在検出を行うように構成された１又は２以上の無線通信装置（例えば、動き検出器及び存在検出器）を、空間内の異なるゾーンに展開することができる。動き検出及び／又は存在検出を行うように構成された無線通信装置は、本明細書で説明する実施形態による動き検出及び／又は存在検出プロセスを実行するための（例えば、ソフトウェア又はファームウェアでの）命令を含むことができる。例えば、存在検出を行うように構成された無線通信装置１０２は、無線信号を受け取り、例えばそのカバーゾーンを通じて送信された無線信号に基づくチャネル応答（又は他のチャネル情報）を計算し、いくつかのチャネル状態を測定値に関連付けることができる。ある例では、存在検出中に取得されたチャネル情報又はその他のメトリックを、カバーゾーン内に移動中又は静止中の物体が存在しないことを示すチャネル状態に関連付けることができる。チャネルメトリックと対応するチャネル状態との間の関連性は、様々な方法で確立することができる。１つの例では、ユーザ支援及び／又は教師あり機械学習を使用して関連性を確立することができる。例えば、ユーザは、カバーゾーンが占有されていないことを示す存在検出器に、カバーゾーン内の測定値に効果的にラベル付けして測定値と「非占有」などの特定のチャネル状態との間の関連性を確立する情報を、モバイル又はウェブアプリケーションインターフェイス（ＡＰＩ）を介して遠隔的に提供することができる。別の例では、教師なし機械学習を使用して関連性を確立することもできる。例えば、存在検出は、定常状態（例えば、安定したチャネル応答又は安定した空間ビームフォーマ状態）に関連する測定値を絶えずモニタして、そのカバーゾーンがいつ占有されているか、又は占有されていないかに関する統計的仮説を立てることができる。例えば、通常の業務時間中に数分間又は数時間などのかなりの期間にわたってチャネル情報の変化が検出されない場合、存在検出器は、そのカバーゾーンが占有されていないと判定することができる。いくつかの例では、存在検出器が、上記の方法の一部又は全部の組み合わせに基づいて関連性を確立する。
【００４１】
いくつかの例では、数時間、数日、数週などのさらに長い期間にわたって非占有環境の変化が起り得る。例えば、典型的な住宅では、居住者がドア又は窓を開閉し、家具を移動させ、又はカバーゾーンのチャネル情報を変化させるのに十分な他の大幅な調整を空間に対して行うことがある。１つの例では、存在検出器が、規定の時間ウィンドウにわたって定常状態を再測定して、カバーゾーンが「非占有」状態であることを示す新たなメトリック（例えば、新たな定常状態チャネル情報）が存在すると結論付けることができる。この場合、存在検出器は、新たなメトリックと「非占有」を示すチャネル状態との間の新たな関連性を確立することができる。いくつかの例では、存在検出器が、以前に検出された全てのチャネル状態のデータベース、及びその「非占有」状態に対応する関連するメトリックを維持して、新たなメトリック及びその関連するチャネル状態をデータベースに追加することができる。
【００４２】
いくつかの例では、存在検出器が、動き検出器から定常状態指示及び関連するメトリックを受け取ることができる。いくつかの例では、存在検出器が、非占有空間の信頼性できるメトリックを確立する。他の例では、存在検出プロセスが、以前に記録されたメトリックを非占有空間のメトリックとして使用することができる。ある例では、存在検出器が、その選択された非占有空間を示すメトリックを動き検出器から受け取られた新たな定常状態メトリックと比較することができる。いくつかの例では、存在検出器が、この比較に基づいて、測定ゾーン内に依然として物体が存在するかどうかを判定することができる。
【００４３】
図３Ａ及び図３Ｂに、動きが検出されない非占有空間及び占有空間の例を示す。いくつかの例では、モニタリングシステムによる信号の分析に基づいて、空間３００を非占有状態又は占有状態であると判定することができる。いくつかの例では、１又は２以上のＷｉ−Ｆｉ存在検出器が、受け取った無線信号を測定して関連するチャネル情報を分析することができる。モニタリングシステムは、この分析に基づいて、図３Ａに示すように空間内に物体が存在しないと判定し、又は図３Ｂに示すように空間内に１又は２以上の物体が存在すると判定することができる。いくつかの例では、図３Ａ〜図３Ｂに示す空間３００を、例えば図２Ａ〜図２Ｄに示す空間２００とすることができる。
【００４４】
図３Ａに示す例では、空間を空きスペースとして示している。この場合、無線通信装置３０４Ａは、空間３００を通じて信号経路３１０Ａ、３１２Ａ及び３１４上で１又は２以上の無線信号を送信する。この場合、経路３１０Ａ、３１２Ａ及び３１４を介して受け取られる無線信号は、無線通信装置３０４Ｂによって時間領域及び／又は周波数領域で分析された時に、空間が占有されていないことを示すチャネル形状３３０Ａを有することができる。チャネル形状３３０Ａに対応するチャネル情報又は他のタイプの信号、及びその関連する「非占有」状態は、トレーニング中に又はその他の時点でデータベース３４０に記憶することができる。例えば、データベース３４０は、データをデータベクトルとして記憶することができる。いくつかの例では、データベース３４０を様々な複雑度で実装することができる。例えば、いくつかの例では、データベース３４０を無線通信装置３０４Ｂなどのセンサデバイス上の単純なプログラマブルルックアップテーブルとして実装することができ、或いは他の例では、データベース３４０をより複雑なデータベース構成とすることができ、いくつかの例では、データベース３４０が、例えば完全なデータベースエンジン（ｆｕｌｌ  ｄａｔａｂａｓｅ  ｅｎｇｉｎｅ）を含むことができる。
【００４５】
例えば、典型的な一連の人間の動きでは、例えば物体３０６などの人間被験者が空間３００などのカバーゾーンに進入して、カバーゾーン内を動いている間にチャネル情報の持続的変化を引き起こすことができる。何らかの時点で、被験者は、カバーゾーン内に存在しながら停止して、（例えば、チャネル情報が定常状態にある）チャネル情報の安定化を引き起こすことができる。この例では、動き検出器が、もはやカバーゾーン内で動きが発生しておらず、例えば動きの欠如と結論付けることができる。いくつかの例では、動き検出器が、カバーゾーン内の被験者のさらなる調査のために、新たな定常状態とその関連する動きの欠如に関するメトリックとを存在検出器に提供することができる。
【００４６】
図３Ｂに示す例では、モニタリングシステムが、空間３００が占有されていると判定することができる。例えば、空間内には人間被験者として示す物体３０６が存在するが動いておらず、例えば物体は静止している。いくつかの例では、人間被験者が、動き検出器によって検出されるほど十分に大きくない動きを行うことができる。例えば、物体３０６が行ったわずかな動きに起因するチャネル情報の変化は、動き検出器が被験者の動きを検出できるほど十分なものでない場合もあり、さらに、物体３０６が依然として空間内に存在するかどうかを動き検出器では検出できないこともある。いくつかの例では、カバーゾーン３００内の物体３０６の存在が、呼吸などの呼吸器活動又は軽い揺れなどのわずかな体の動きによって他の微妙な環境の変化を引き起こすことがある。いくつかの例では、存在検出器が、物体の動きが検出されない時の空間内の物体３０６の存在を判定するために、他の場合には測定物体の動きの検出を誘発しないこともあるこれらのタイプのチャネル情報の変化を分析することができる。いくつかの例では、存在検出器がこれらのチャネル情報の変化を検出することができる。いくつかの例では、チャネルの変化を規定の限度内（ｗｉｔｈｉｎ  ｄｅｆｉｎｅｄ  ｍａｒｇｉｎｓ）で検出することができる。いくつかの例では、存在検出器が、他の場合にはチャネルの変化が動きを示さない時に、規定の限度内でチャネルの変化を検出して測定空間内の物体の存在を判定することができる。
【００４７】
図３Ｂでは、無線通信装置３０４Ａが、空間３００を通じて信号経路３１０Ｂ、３１２Ｂ及び３１６上で１又は２以上の無線信号を送信する。この場合、経路３１０Ｂ、３１２Ｂ及び３１６を介して受け取られる無線信号は、無線通信装置３０４Ｂによって時間領域及び／又は周波数領域で分析された時に、空間が占有されていることを示す、非占有空間のチャネル形状３３０Ａとは異なるチャネル形状３３０Ｂを有することができる。いくつかの例では、チャネル形状３３０Ｂに対応するチャネル情報又は他のタイプの信号、及びその関連する「占有」状態を、モニタリングシステムのトレーニング中にデータベース３４０に記憶することができる。
【００４８】
いくつかの例では、被験者の存在を示すチャネル情報の変化が規定の限度内で検出されたものの、被験者による動きが検出されない場合、存在検出器は、これに応じてチャネル情報にマーク付け又はフラグ立てを行うことができる。例えば、チャネル情報に、「動きはないが肯定的な存在検出」を示すものとしてマーク付けすることができる。いくつかの例では、定常状態からの反復的又は周期的逸脱が、測定ゾーン内に測定物体が存在する信頼度を高める。
【００４９】
いくつかの例では、存在検出器が、その検出結果（ｆｉｎｄｉｎｇｓ）を動き検出器などのモニタリングシステムに、またいくつかの例ではユーザ装置のユーザアプリケーションインターフェイスに報告することができる。いくつかの例では、測定物体が動いていないが依然として測定ゾーン内に存在する旨が報告される。いくつかの例では、動き検出システムが、存在検出分析の検出結果を記憶することができる。いくつかの例では、これらの検出結果をさらに高度な分析収集に使用することができる。
【００５０】
図４は、例えば図２〜図２Ｄに関して上述したような無線通信装置間の無線信号通信に基づくチャネル状態の例を示すブロック図４００である。これらのチャネル状態は、例えば動き検出器及び／又は存在検出器として構成された１又は２以上の無線通信装置１０２などの、動き検出及び／又は存在検出を行うように構成されたモニタリングシステムが使用又は決定して、空間の動き又は占有に関する測定空間の状態を示すことができる。いくつかの例では、チャネル情報を、例えば図３Ａ〜図３Ｂに関して上述したような「非占有」４０２状態又は「占有（動きなし）」４０６状態を示す定常状態にあると判定することができる。いくつかの例では、チャネル情報を、時間と共に変化していると判定することができる。チャネル情報の変化は、例えば「動き検出」４０４状態を示す動きによって生じることができる。特定のチャネル状態にある間は、チャネル情報に影響を与える１又は２以上の事象が、チャネル状態を別のチャネル状態に遷移させることができる。
【００５１】
１つの例では、チャネル情報が、空間が占有されておらず、例えば「非占有」４０２状態にあることを示す。このようなチャネル情報は、チャネル情報（例えば、チャネル応答、又は空間ビームフォーマの状態）が動きを示すほど、又はいくつかの例では存在を示すほど十分に変化していないので、定常状態とみなすことができる。このチャネル情報（例えば、時間又は周波数領域でのチャネル形状）は、例えば図３Ａに示すような非占有空間を示すものとしてマーク付けされたチャネル情報に対応するので、モニタリングシステムは、空間が占有されていないと判定することができる。チャネル情報は、時間と共に変化（４２２）して空間内で物体が動いていることを示すことができるまでこの定常状態に留まることができる。「非占有」４０２状態にある間に動きが検出されると、チャネル状態は「動き検出」４０４状態に変化することができる。「動き検出」４０４状態にある間、チャネル情報は変化を停止し（４２０）、モニタリングシステムは、空間内に物体が残っていることを検出することができる。この場合、チャネル状態は、再び「非占有」４０２状態に変化することができる。しかしながら、その他の場合、モニタリングシステムは、物体が動きを停止しており（４２６）、又はいくつかの例では物体が動き検出器によって検出される動きを行っていないと判定することができる。この場合、チャネル状態は、「動き検出」４０４状態から「占有（動きなし）」４０６状態に変化することができる。モニタリングシステムが、チャネル情報が時間と共に変化して（４２４）物体が動いていることを検出した場合、チャネル状態は、「動き検出」４０４状態に変化するようになる。
【００５２】
いくつかの例では、チャネル状態が「占有（動きなし）」４０６状態ある間にさらなる分析を実行して、たとえ動きが検出されなくても依然として物体が空間内に存在するかどうかを判定することができる。例えば、モニタリングシステムの存在検出器は、チャネル情報を一定時間にわたって分析して、物体の存在を示すいずれかのチャネル情報の変化を検出することができる。いくつかの例では、これらの変化が、動き検出を誘発するほど十分なものではない。例えば、存在検出面によって検出された変化は、空間のチャネル状態を「動き検出」４０４に変化させるほど十分なものではない場合がある。１つの例では、検出された変化が、存在を示して動きを示さない規定の限度内に存在することがある。この限度は、モニタリングシステムが予め定めておくことができる。１つの例では、存在検出面によって検出できる変化が、例えば呼吸などの呼吸器活動、或いは腕又は脚などの軽い揺れなどのわずかな体の動きによる微妙な環境の変化によって生じることがある。モニタリングシステムは、チャネル変動指示動作（ｃｈａｎｎｅｌ  ｖａｒｉａｔｉｏｎｓ  ｉｎｄｉｃａｔｉｎｇ  ｍｏｔｉｏｎ）よりも小さくチャネル変動指示動作よりも時間的にゆっくりと発生する、従って動き検出を誘発するほど十分なものではないこれらのタイプのチャネル変動を検出することができる。いくつかの例では、特にチャネル情報が規定の限度内で変化し、チャネル状態が依然として「占有（動きなし）」４０６状態として分類される場合、モニタリングシステムが、チャネル情報の些細な変化を考慮して存在を判定することができる。いくつかの例では、これらのタイプのチャネル情報の変動がモニタリングシステムの存在検出面によって検出される限り、チャネル状態は「占有（動きなし）」４０６状態を示すようになる。さらに、このような既知の定常状態からのわずかな周期的偏差の測定及び検出により、空間内に物体が存在する信頼度が高まる。いくつかの例では、「占有（動きなし）」４０６に対応するものとして新たに識別されたチャネル形状（又は他のチャネル情報）が、例えば図３Ｂに示すような「占有」チャネル形状のデータベースに追加される。ある例では、存在を示すチャネル変動が、予め定めた一定期間にわたってモニタリングシステムによって検出されない場合、モニタリングシステムは、空間が占有されていないと判定することができる（４３０）。別の例では、モニタリングシステムが、測定空間が占有されていないことを示すユーザフィードバックに基づいて空間が占有されていないと判定することができる（４３０）。これらのいずれの場合においても、モニタリングシステムは、空間内の存在の誤検出（４０８）が発生して空間が占有されていないと判定することができる。この場合、チャネル状態は、「非占有」４０２状態に変化することができる。
【００５３】
モニタリングシステムは、その空間の存在又は占有に関する検出結果を、記憶又はさらに高度な分析収集のために、クラウド内に存在できる別のシステム又はプロセスに報告することができる。検出結果は、ユーザ装置のユーザアプリケーションインターフェイスに報告することもできる。いくつかの例では、検出結果が、物体が動いてはいないものの依然としてカバーゾーンなどの空間内に存在することを示すことができる。
【００５４】
図５は、チャネル情報に基づいて空間内の物体の存在を検出するプロセス例５００を示すフローチャートである。このプロセス例５００は、例えば無線通信システム１００などのモニタリングシステム、又は動き検出及び／又は存在検出を行うように構成された別のタイプの無線システムにおいて実行することができる。いくつかの実装では、図５に示すプロセスを、図１に示す装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃ、又は他のタイプの装置又はコンポーネントが実行することができる。プロセス例５００は、さらなる又は異なる動作を含むこともでき、動作は、図示の順序又は別の順序で実行することもできる。いくつかの例では、図５に示す１又は２以上の動作が、複数の動作を含むプロセス、他のタイプのルーチンのためのサブプロセスとして実装される。いくつかの例では、動作を組み合わせ、別の順序で実行し、並行して実行し、反復又は別様に繰り返し、或いは別の方法で実行することもできる。
【００５５】
５１０において、第１の信号の組を空間内の動きについて分析することによって空間内の物体の動きを検出する。いくつかの例では、第１の信号の組が、例えば図２Ａ及び図２Ｂに示すような第１の期間内に無線通信装置によって空間を通じて送信された無線信号に基づく。５２０において、第２の信号の組を空間内の動きについて分析することによって空間内の動きの欠如を検出する。いくつかの例では、第２の信号の組が、例えば図２Ｃ及び図２Ｄに示すようなその後の第２の期間に無線通信装置によって空間を通じて送信された無線信号に基づく。
【００５６】
５３０において、第２の信号の組を空間内の存在について分析することによって、第２の期間中に空間内に物体が存在したかどうかを検出する。いくつかの例では、第２の信号の組を存在について分析することが、記憶信号のデータベースにアクセスすることを含む。１つの例では、第２の信号の組を記憶信号と比較することができる。いくつかの例では、データベースが、各記憶信号を空間の占有状態又は空間の非占有状態に関連付ける。記憶信号は、例えばチャネル形状（例えば、図３Ａ、図３Ｂに示すチャネル形状例３３０Ａ、３３０Ｂ）、或いは他のタイプのチャネルの測定値又はメトリックとすることができ、又はこれらに基づくことができる。
【００５７】
いくつかの例では、プロセス５００が、第２の期間中に空間内に物体が存在したことを検出することができる。例えば、１つの例では、第２の信号の組が空間の非占有状態に関連する記憶信号の第１のサブセットに一致する時に、物体が存在すると判定される。別の例では、プロセス５００が、第２の期間中に空間内に物体が存在しなかったことを検出することができる。例えば、物体は、第２の信号の組が空間の非占有状態に関連する記憶信号の第１のサブセットのいずれにも一致しない時に存在しないと判定することができる。別の例では、物体が存在することを検出した時に、第２の信号の組が、空間の占有状態に関連する記憶信号の第２のサブセットに一致することができる。
【００５８】
いくつかの例では、第２の信号の組が、一定時間にわたる変動について分析される。いくつかの例では、この変動が、空間内の存在に関連する特徴を有する。例えば、この特徴は、図２Ａ及び図２Ｂに例示するような時間領域又は周波数領域でのチャネル形状として示すことができるチャネルの変化、或いは空間の占有又は非占有を示すユーザラベルとすることができる。いくつかの例では、プロセス５００が、閾値継続時間よりも長く持続する動きの欠如に基づいて、第２の期間中に空間が占有されていなかったと判定することができる。いくつかの例では、第２の信号の組に基づいて、空間の非占有状態に関連する新たな記憶信号を含むようにデータベースを更新することができる。いくつかの例では、記憶される信号を、空間の教師あり動き検出トレーニング期間中に取得することができる。他の例では、これらの信号が、空間の教師なしトレーニング期間中に取得される。
【００５９】
図６は、無線通信装置例６００を示すブロック図である。図６に示すように、無線通信装置例６００は、送受信インターフェイス６３０と、プロセッサ６１０と、メモリ６２０と、電源ユニット６４０とを含む。例えば、図１に示す無線通信システム１００内の無線通信装置１０２Ａ、１０２Ｂ、１０２Ｃは、いずれも同じ、さらなる、又は異なるコンポーネントを含むことができ、これらのコンポーネントは、図１に示すように、又は別の形で動作するように構成することができる。いくつかの実装では、無線通信装置のインターフェイス６３０、プロセッサ６１０、メモリ６２０及び電源ユニット６４０が、共に共通ハウジング又は他のアセンブリに収容される。いくつかの実装では、無線通信装置の１又は２以上のコンポーネントを、例えば別個のハウジング又は他のアセンブリに別々に収容することができる。
【００６０】
インターフェイス例６３０は、無線信号の通信（受信、送信、又はこれらの両方）を行うことができる。例えば、インターフェイス６３０は、無線通信標準（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ又はＢｌｕｅｔｏｏｔｈ）に従ってフォーマットされた無線周波数（ＲＦ）信号を通信するように構成することができる。インターフェイス６３０は、図示の無線インターフェイス例として実装することも、或いは他のタイプのコンポーネント又はサブシステムなどと共に別の形で実装することもできる。いくつかの例では、インターフェイス例６３０をモデムとして実装することができる。いくつかの実装では、インターフェイス例６３０が、無線サブシステム又はベースバンドサブシステムを含む。いくつかの例では、ベースバンドサブシステム及び無線サブシステムを、共通チップ又はチップセット上、或いはカード又は別のタイプの組み立て装置内に実装することができる。ベースバンドサブシステムは、例えばリード線、ピン、ワイヤ、又は他のタイプの接続部によって無線サブシステムに結合することができる。
【００６１】
いくつかの例では、インターフェイス６３０内の無線サブシステムが、１又は２以上のアンテナと、無線周波数回路とを含むことができる。無線周波数回路は、例えばアナログ信号をフィルタ処理、増幅又は別様に調整する回路、ベースバンド信号をＲＦ信号にアップコンバートする回路、ＲＦ信号をベースバンド信号にダウンコンバートする回路などを含むことができる。このような回路は、例えばフィルタ、増幅器、ミキサ、局部発振器などを含むことができる。無線サブシステムは、無線通信チャネル上で無線周波数無線信号を通信するように構成することができる。一例として、無線サブシステムは、無線チップと、ＲＦフロントエンドと、１又は２以上のアンテナとを含むことができる。無線サブシステムは、さらなる又は異なるコンポーネントを含むこともできる。無線サブシステムは、いくつかの実装では、例えばＷｉ−Ｆｉモデム、ピコ基地局モデムなどの従来のモデムからの無線電子機器（例えば、ＲＦフロントエンド、無線チップ又は同様のコンポーネント）とすることができ、或いはこれらを含むことができる。いくつかの実装では、アンテナが複数のアンテナを含む。
【００６２】
いくつかの例では、インターフェイス６３０内のベースバンドサブシステムが、例えばデジタルベースバンドデータを処理するように構成されたデジタル電子機器を含むことができる。一例として、ベースバンドサブシステムは、ベースバンドチップを含むことができる。ベースバンドサブシステムは、さらなる又は異なるコンポーネントを含むこともできる。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）装置又は別のタイプのプロセッサ装置を含むことができる。いくつかの例では、ベースバンドシステムが、無線サブシステムを動作させ、無線サブシステムを介して無線ネットワークトラフィックを伝達し、無線サブシステムを介して受け取った動き検出信号に基づいて動きを検出し、又はその他のタイプの処理を実行するデジタル処理ロジックを含む。例えば、ベースバンドサブシステムは、信号を符号化して符号化信号を送信のために無線サブシステムに供給するように構成された、或いは無線サブシステムからの信号内に符号化されたデータを（例えば、無線通信規格に従って信号を復号することによって、動き検出処理に従って信号を処理することによって、又はそれ以外の方法で）識別して分析するように構成された１又は２以上のチップ、チップセット又は他のタイプのデバイスを含むことができる。
【００６３】
いくつかの例では、インターフェイス例６３０内の無線サブシステムが、ベースバンドサブシステムからベースバンド信号を受信し、ベースバンド信号を無線周波数（ＲＦ）信号にアップコンバートし、（例えば、アンテナを介して）無線周波数信号を無線で送信する。いくつかの例では、インターフェイス例６３０内の無線サブシステムが、（例えば、アンテナを介して）無線周波数信号を無線で受信し、無線周波数信号をベースバンド信号にダウンコンバートし、ベースバンド信号をベースバンドサブシステムに送信する。無線サブシステムとベースバンドサブシステムとの間で交換される信号は、デジタル信号又はアナログ信号とすることができる。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが変換回路（例えば、デジタル−アナログ変換器、アナログ−デジタル変換器）を含み、無線サブシステムとの間でアナログ信号を交換する。いくつかの例では、無線サブシステムが変換回路（例えば、デジタル−アナログ変換器、アナログ−デジタル変換器）を含み、ベースバンドサブシステムとの間でデジタル信号を交換する。
【００６４】
いくつかの例では、インターフェイス例６３０のベースバンドサブシステムが、１又は２以上のネットワークトラフィックチャネル上で無線サブシステムを介して無線通信ネットワーク内で無線ネットワークトラフィック（例えば、データパケット）を通信することができる。モデム１１２のベースバンドサブシステムは、動き検出チャネル上で無線サブシステムを通じて信号（例えば、動き探査信号）の送信又は受信（又はこれらの両方）を行うこともできる。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが、例えば空間を探査して動き又は動きの欠如を検出するために、動き探査信号を生成して送信する。いくつかの実装では、動き探査信号が、チャネルサウンディング（例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ａｃ−２０１３標準に従うビームフォーミングのためのチャネルサウンディング）で使用される標準的なパイロット信号を含む標準的なシグナリング又は通信フレームを含む。いくつかの例では、動き探査信号が、ネットワーク内の全ての装置に知られている基準信号を含む。いくつかの例では、ベースバンドサブシステムが、受信信号を処理して、例えば空間内の物体の動き、空間内の動きの欠如、或いは動きの欠如が検出された時の空間内の物体の存在又は不在を検出することができる。例えば、ベースバンドサブシステムは、標準的なシグナリングプロトコルの側面（例えば、生成されたステアリング又はその他のマトリクスなどに基づく、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ａｃ−２０１３標準に従うビームフォーミングのためのチャネルサウンディング）を分析して、空間内の動きの結果としてのチャネルの変化を検出することができる。
【００６５】
プロセッサ例６１０は、例えばデータ入力に基づいて出力データを生成するための命令を実行することができる。これらの命令は、データベース３４０などのメモリ６２０に記憶されたプログラム、コード、スクリプト、モジュール、又は他のタイプのデータを含むことができる。これに加えて、又はこれとは別に、これらの命令は、予めプログラムされた又は再プログラム可能な論理回路、論理ゲート、或いは他のタイプのハードウェアコンポーネント又はファームウェアコンポーネント又はモジュールとして符号化することもできる。プロセッサ６１０は、特殊なコプロセッサ又は別のタイプのデータ処理装置としての汎用マイクロプロセッサとすることができ、又はこのような汎用マイクロプロセッサを含むことができる。いくつかの例では、プロセッサ６１０が、無線通信装置６００の高水準動作を実行する。例えば、プロセッサ６１０は、メモリ６２０に記憶されたソフトウェア、スクリプト、プログラム、関数、実行ファイル又はその他のモジュールを実行又は解釈するように構成することができる。いくつかの実装では、プロセッサ６１０がインターフェイス６３０に含まれる。
【００６６】
メモリ例６２０は、例えば揮発性メモリデバイス、不揮発性メモリデバイス又はこれらの両方などのコンピュータ可読記憶媒体を含むことができる。メモリ６２０は、１又は２以上のリードオンリメモリデバイス、ランダムアクセスメモリデバイス、バッファメモリデバイス、又はこれらの及びその他のタイプのメモリデバイスの組み合わせを含むことができる。いくつかの例では、メモリの１又は２以上のコンポーネントを無線通信装置６００の別のコンポーネントと一体化し、又は別様に関連付けることができる。メモリ６２０は、プロセッサ６１０が実行できる命令を記憶することができる。例えば、これらの命令は、図４で説明したような又は図５に示すプロセス例５００における動作のうちの１つ又は２つ以上などを通じて、チャネル情報を分析して空間内の物体の動き、空間内の動きの欠如、及び動きが検出されない時の物体の存在又は不在を検出するための命令を含むことができる。いくつかの例では、メモリ６２０が、動き及び動きの欠如を検出するための動き検出命令６２２と、動きが検出されない時の物体の存在又は不在を検出するための存在検出命令６２４とを含むことができる。
【００６７】
電源ユニット例６４０は、無線通信装置６００の他のコンポーネントに電力を供給する。例えば、他のコンポーネントは、電源ユニット６４０が電圧バス又はその他の接続部を介して供給する電力に基づいて動作することができる。いくつかの実装では、電源ユニット６４０が、例えば充電式バッテリなどのバッテリ又はバッテリシステムを含む。いくつかの実装では、電源ユニット６４０が、（外部信号源から）外部電力信号を受け取って無線通信装置６００のコンポーネントのために調整された内部電力信号に変換するアダプタ（例えば、ＡＣアダプタ）を含む。電源ユニット６２０は、他のコンポーネントを含むことも、又は別の形で動作することもできる。
【００６８】
本明細書で説明した主題及び動作の一部は、デジタル電子回路で実装することも、或いは本明細書で開示した構造及びこれらの構造的同等物、或いはこれらの１又は２以上の組み合わせを含むコンピュータソフトウェア、ファームウェア又はハードウェアで実装することもできる。本明細書で説明した主題及び動作の一部は、１又は２以上のコンピュータプログラムとして、すなわちデータ処理装置によって実行される、又はデータ処理装置の動作を制御する、コンピュータ記憶媒体上に符号化されたコンピュータプログラム命令の１又は２以上のモジュールとして実装することができる。コンピュータ記憶媒体は、コンピュータ可読記憶装置、コンピュータ可読記憶基板、ランダム又はシリアルアクセスメモリアレイ又はデバイス、或いはこれらのうちの１つ又は２つ以上の組み合わせとすることができ、又はこれらに含めることができる。さらに、コンピュータ記憶媒体は伝搬信号ではなく、人工的に生成された伝搬信号の形で符号化されたコンピュータプログラム命令の発信元又は宛先とすることもできる。コンピュータ記憶媒体は、１又は２以上の別個の物理的コンポーネント又は媒体（例えば、複数のＣＤ、ディスク又はその他の記憶装置）とすることができ、或いはこれらに含めることができる。
【００６９】
本明細書で説明した動作の一部は、１又は２以上のコンピュータ可読記憶装置に記憶された、又は他のソースから受け取られたデータに対してデータ処理装置が実行する動作として実装することができる。
【００７０】
「データ処理装置」という用語は、データを処理する全ての種類の装置、デバイス及び機械を含み、一例としてプログラマブルプロセッサ、コンピュータ、システムオンチップ、又は複数のシステムオンチップ、又はこれらの組み合わせを含む。この装置は、例えばＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）などの専用論理回路を含むこともできる。この装置は、ハードウェアに加えて、例えばプロセッサファームウェア、プロトコルスタック、データベース３４０などのデータベース管理システム、オペレーティングシステム、クロスプラットフォームランタイム環境、仮想マシン、又はこれらのうちの１つ又は２つ以上の組み合わせを構成するコードなどの、対象とするコンピュータプログラムの実行環境を形成するコードを含むこともできる。
【００７１】
（プログラム、ソフトウェア、ソフトウェアアプリケーション、スクリプト又はコードとしても知られている）コンピュータプログラムは、コンパイラ型言語又はインタープリタ型言語、宣言型言語又は手続き型言語を含むあらゆる形のプログラミング言語で書くことができ、スタンドアロンプログラム、又はモジュール、コンポーネント、サブルーチン、オブジェクト、又はコンピュータ環境で使用するのに適した他のユニットとしての形を含むあらゆる形で展開することができる。コンピュータプログラムは、必須ではないが、ファイルシステム内のファイルに対応することができる。プログラムは、プログラム専用の単一のファイル内の、又は複数の連動するファイル（例えば、１又は２以上のモジュール、サブプログラム、又はコードの一部を記憶するファイル）内の、他のプログラム又はデータ（例えば、マークアップ言語リソースに記憶された１又は２以上のスクリプト）を保持するファイルの一部に記憶することができる。コンピュータプログラムは、１つのコンピュータ上で実行されるように展開することも、或いは１つのサイトに位置する、又は複数のサイトに分散して通信ネットワークによって相互接続された複数のコンピュータ上で実行されるように展開することもできる。
【００７２】
本明細書で説明したプロセス及びロジックフローの一部は、１又は２以上のコンピュータプログラムを実行する１又は２以上のプログラマブルプロセッサにより、入力データに作用して出力を生成することによって動作を行うように実行することができる。プロセス及びロジックフローは、例えばＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）などの専用論理回路によって実行することもでき、また装置をこのような専用論理回路として実装することもできる。
【００７３】
コンピュータプログラムを実行するのに適したプロセッサとしては、一例として、汎用マイクロプロセッサ及び専用マイクロプロセッサの両方、並びにあらゆる種類のデジタルコンピュータのプロセッサが挙げられる。一般に、プロセッサは、リードオンリメモリ又はランダムアクセスメモリ、或いはこれらの両方から命令及びデータを受け取る。コンピュータの要素は、命令に従って動作を実行するプロセッサと、命令及びデータを記憶する１又は２以上のメモリデバイスとを含むことができる。コンピュータは、例えば磁気ディスク、光磁気ディスク、光学ディスクなどの、データを記憶する１又は２以上の大容量記憶装置を含むこともでき、或いはこのような記憶装置との間でのデータの受け取り及びデータの転送、又はこれらの両方を行うように動作可能に結合することもできる。しかしながら、コンピュータは、このような装置を有していなくてもよい。さらに、コンピュータは、例えば電話機、電子機器、モバイルオーディオプレーヤ又はビデオプレーヤ、ゲーム機、全地球測位システム（ＧＰＳ）受信機、又はポータブル記憶装置（例えば、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）フラッシュドライブ）などの別の装置に組み込むこともできる。コンピュータプログラム命令及びデータの記憶に適した装置としては、一例として、半導体メモリデバイス（例えば、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ及びフラッシュメモリデバイスなど）、磁気ディスク（例えば、内部ハードディスク又はリムーバブルディスクなど）、磁気光学ディスク、並びにＣＤ  ＲＯＭ及びＤＶＤ−ＲＯＭディスクを含む全ての形態の不揮発性メモリ、媒体及びメモリデバイスが挙げられる。いくつかの例では、プロセッサ及びメモリを専用論理回路によって補完することも、又は専用論理回路に組み込むこともできる。
【００７４】
動作は、ユーザとの相互作用をもたらすために、ディスプレイ装置（例えば、モニタ、又は別のタイプのディスプレイ装置）と、ユーザがコンピュータに入力を提供できるようにするキーボード及びポインティングデバイス（例えば、マウス、トラックボール、タブレット、タッチセンサ式画面、又は別のタイプのポインティングデバイス）とを有するコンピュータ上で実行することができる。他の種類の装置を使用してユーザとの相互作用をもたらすこともでき、例えばユーザに提供されるフィードバックは、視覚的フィードバック、聴覚的フィードバック又は触覚的フィードバックなどのあらゆる形の感覚的フィードバックとすることができ、ユーザからの入力は、音響入力、音声入力又は触覚入力を含むあらゆる形で受け取ることができる。また、コンピュータは、例えばウェブブラウザから受け取られた要求に応答してユーザのクライアント装置上のウェブブラウザにウェブページを送信することなどの、ユーザが使用する装置との間で文書を送受信することによってユーザと相互作用することもできる。
【００７５】
コンピュータシステムは、単一のコンピュータ装置を含むことも、或いは互いに近接して、又は一般的には離れて動作して、通常は通信ネットワークを通じて相互作用する複数のコンピュータを含むこともできる。通信ネットワークの例としては、ローカルエリアネットワーク（「ＬＡＮ」）及びワイドエリアネットワーク（「ＷＡＮ」）、インターネットワーク（例えば、インターネット）、衛星リンクを含むネットワーク、及びピアツーピアネットワーク（例えば、アドホックピアツーピアネットワーク）が挙げられる。クライアントとサーバとの関係は、それぞれのコンピュータ上で動作して互いにクライアント−サーバの関係を有するコンピュータプログラムによって生じることができる。
【００７６】
ここで説明した実施例の一般的態様では、モニタリングシステムが、例えば動きが検出されない時の空間内の物体の存在を検出する。
【００７７】
第１の実施例では、モニタリングシステムが、第１の信号の組を空間内の動きについて分析することによって空間内の物体の動きを検出する。第１の信号の組は、第１の期間に無線通信装置によって空間を通じて送信された無線信号に基づく。第２の信号の組を空間内の動きについて分析することによって、空間内の動きの欠如が検出される。第２の信号の組は、その後の第２の期間に無線通信装置によって空間を通じて送信された無線信号に基づく。第２の信号の組を空間内の存在について分析することによって、第２の期間中に空間内に物体が存在したかどうかが検出される。
【００７８】
第１、第２及び第３の実施例の実装は、以下の特徴のうちの１つ又は２つ以上を含むことができる。記憶信号のデータベースにアクセスすることができる。データベースは、各記憶信号を空間の占有状態又は空間の非占有状態に関連付ける。第２の信号の組を記憶信号と比較する。第２の信号の組を空間内の存在について分析して、それぞれが非占有状態空間に関連付けられた記憶信号の第１のサブセットのうちの１つに第２の信号の組が一致すると判定することにより、第２の期間中に空間内に物体が存在しなかったことが検出される。第２の信号の組を空間内の存在について分析して、それぞれが空間の非占有状態に関連付けられた記憶信号の第１のサブセットのいずれにも第２の信号の組が一致しないと判定することにより、第２の期間中に空間内に物体が存在したことが検出される。第２の信号の組は、各信号が空間の占有状態に関連付けられた記憶信号の第２のサブセットのうちの１つに第２の信号の組が一致すると判定することによって、空間内の存在について分析することができる。第２の信号の組は、空間内の存在に関連する特徴を有する一定時間にわたる変動について第２の信号の組を分析することによって、空間内の存在について分析することができる。ユーザ装置からのフィードバックに基づいて、第２の期間中に空間が占有されていなかったと判定することができ、空間の非占有状態に関連付けられた、第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むようにデータベースを更新することができる。閾値継続時間よりも長く持続する動きの欠如に基づいて、第２の期間中に空間が占有されていなかったと判定することができ、空間の非占有状態に関連付けられた、第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むようにデータベースを更新することができる。記憶信号は、空間の教師あり動き検出トレーニング期間中、又は空間の教師なしトレーニング期間中に取得することができる。
【００７９】
第２の実施例では、コンピュータ記憶可読媒体が、データ処理装置によって実行された時に第１の実施例の１又は２以上の動作を実行する命令を記憶する。
【００８０】
第３の実施例では、モニタリングシステムが、１又は２以上のプロセッサと、１又は２以上のプロセッサによって実行された時に第１の実施例の１又は２以上の動作を実行する命令を記憶するメモリとを含む。
【００８１】
本明細書は多くの詳細を含んでいるが、これらの詳細は、特許請求できる内容の範囲に対する限定ではなく、むしろ特定の例に固有の特徴の説明として理解されたい。本明細書において別個の実装の文脈で説明し又は図面に示したいくつかの特徴は、組み合わせることもできる。これとは逆に、単一の実装の文脈で説明又は図示した様々な特徴は、複数の実施形態において単独で実装することも、或いはあらゆる好適な部分的組み合わせで実装することもできる。
【００８２】
同様に、図面には特定の順序で動作を示しているが、これについて、望ましい結果を達成するためにこのような動作を図示の特定の順序又は順番で実施し、又は図示の動作を全て実施する必要があると理解すべきではない。状況によっては、マルチタスク及び並行処理が有利な場合もある。さらに、上述した実装において様々なシステムコンポーネントを分離していても、このような分離が全ての実装において必要であると理解すべきではなく、説明したプログラムコンポーネント及びシステムを単一の製品に一般的に統合し、又は複数の製品にパッケージ化することもできると理解されたい。
【００８３】
複数の実施形態について説明した。それでもなお、様々な修正を行うことができると理解されるであろう。従って、以下の特許請求の範囲には、他の実施形態も含まれる。
【図１】
2021517246.tif 000008
【図２Ａ】
2021517246.tif 000009
【図２Ｂ】
2021517246.tif 000010
【図２Ｃ】
2021517246.tif 000011
【図２Ｄ】
2021517246.tif 000012
【図３Ａ】
2021517246.tif 000013
【図３Ｂ】
2021517246.tif 000014
【図４】
2021517246.tif 000015
【図５】
2021517246.tif 000016
【図６】
2021517246.tif 000017
【手続補正書】
【提出日】令和2年9月28日(2020.9.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
存在検出方法であって、
無線通信プロトコルに従う無線通信ネットワーク内の第１の無線通信装置と第２の無線通信装置との間の無線通信リンク上で第１の期間に空間を通じて送信された無線信号に基づく第１の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の物体の動きを検出するステップと、
前記無線通信プロトコルに従う前記無線通信ネットワーク内の前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間の前記無線通信リンク上でその後の第２の期間に前記空間を通じて送信された無線信号に基づく第２の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の動きの欠如を検出するステップと、
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することによって、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したかどうかを検出するステップと、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、
記憶信号のデータベースであって、前記記憶信号の各々を前記空間の占有状態又は前記空間の非占有状態に関連付けるデータベースにアクセスすることと、
前記第２の信号の組を前記記憶信号と比較することと、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在しなかったことを検出するステップを含み、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致すると判定することを含む、
請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出するステップを含み、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちのいずれにも前記第２の信号の組が一致しないと判定することを含む、
請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第２のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致すると判定することを含む、
請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、前記空間内の存在に関連する特徴を有する一定時間にわたる変動について前記第２の信号の組を分析することをさらに含む、
請求項４に記載の方法。
【請求項７】
ユーザ装置からのフィードバックに基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定するステップと、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新するステップと、
を含み、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項２に記載の方法。
【請求項８】
閾値継続時間よりも長く持続する前記動きの欠如に基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定するステップと、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新するステップと、
を含み、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項２に記載の方法。
【請求項９】
前記記憶信号は、
前記空間の教師あり動き検出トレーニング期間中に取得された記憶信号、又は、
前記空間の教師なしトレーニング期間中に取得された記憶信号、
のうちの１つ又は２つ以上を含む、請求項２に記載の方法。
【請求項１０】
前記第１の無線信号の組及び前記第２の無線信号の組は、前記無線通信プロトコルに従って前記第１の無線通信装置から前記第２の無線通信装置にアドレス指定される、
請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
データ処理装置によって実行された時に動作を実行する命令を記憶するコンピュータ可読記憶媒体であって、前記動作は、
無線通信プロトコルに従う無線通信ネットワーク内の第１の無線通信装置と第２の無線通信装置との間の無線通信リンク上で第１の期間に空間を通じて送信された無線信号に基づく第１の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の物体の動きを検出するステップと、
前記無線通信プロトコルに従う前記無線通信ネットワーク内の前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間の前記無線通信リンク上でその後の第２の期間に前記空間を通じて送信された無線信号に基づく第２の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の動きの欠如を検出するステップと、
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することによって、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したかどうかを検出するステップと、
を含む、ことを特徴とするコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１２】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、
記憶信号のデータベースであって、前記記憶信号の各々を前記空間の占有状態又は前記空間の非占有状態に関連付けるデータベースにアクセスすることと、
前記第２の信号の組を前記記憶信号と比較することと、
を含む、請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１３】
前記動作は、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在しなかったことを検出するステップを含み、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致すると判定することを含む、
請求項１２に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１４】
前記動作は、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出するステップを含み、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちのいずれにも前記第２の信号の組が一致しないと判定することを含む、
請求項１２に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１５】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、それぞれが前記空間の占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第２のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致すると判定することを含む、
請求項１４に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１６】
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、前記空間内の存在に関連する特徴を有する一定時間にわたる変動について前記第２の信号の組を分析することをさらに含む、
請求項１４に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１７】
前記動作は、
ユーザ装置からのフィードバックに基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定するステップと、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新するステップと、
を含み、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項１２に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１８】
前記動作は、
閾値継続時間よりも長く持続する前記動きの欠如に基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定するステップと、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新するステップと、
を含み、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１９】
前記記憶信号は、
前記空間の教師あり動き検出トレーニング期間中に取得された記憶信号、又は、
前記空間の教師なしトレーニング期間中に取得された記憶信号、
のうちの１つ又は２つ以上を含む、請求項１１に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２０】
モニタリングシステムであって、
無線通信プロトコルに従う無線通信ネットワーク内の無線通信リンク上で空間を通じて無線信号を送信するように構成された、第１の無線通信装置及び第２の無線通信装置を含む無線通信装置と、
１又は２以上のプロセッサと、
命令を記憶するメモリと、
を備え、前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、
前記無線通信プロトコルに従う前記無線通信ネットワーク内の前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間の無線通信リンク上で第１の期間に前記空間を通じて送信された無線信号に基づく第１の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の物体の動きを検出し、
前記無線通信プロトコルに従う前記無線通信ネットワーク内の前記第１の無線通信装置と前記第２の無線通信装置との間の前記無線通信リンク上でその後の第２の期間に前記空間を通じて送信された無線信号に基づく第２の信号の組を前記空間内の動きについて分析することによって、前記空間内の動きの欠如を検出し、
前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することによって、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したかどうかを検出する、
ことを前記モニタリングシステムに行わせる、
ことを特徴とするモニタリングシステム。
【請求項２１】
記憶信号を含むデータベースであって、前記記憶信号の各々を前記空間の占有状態又は前記空間の非占有状態に関連付けるデータベースをさらに備え、前記第２の信号の組を前記空間内の存在について分析することは、前記第２の信号の組を前記記憶信号と比較することを含む、
請求項２０に記載のモニタリングシステム。
【請求項２２】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのうちの１つに前記第２の信号の組が一致する場合に、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在しなかったことを検出することを前記モニタリングシステムに行わせる、
請求項２１に記載のモニタリングシステム。
【請求項２３】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、それぞれが前記空間の非占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第１のサブセットのいずれにも前記第２の信号の組が一致しない場合に、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出することを前記モニタリングシステムに行わせる、
請求項２１に記載のモニタリングシステム。
【請求項２４】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、それぞれが前記空間の占有状態に関連付けられた前記記憶信号の第２のサブセットのいずれかに前記第２の信号の組が一致する場合に、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出することを前記モニタリングシステムに行わせる、
請求項２３に記載のモニタリングシステム。
【請求項２５】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、前記第２の信号の組の分析が前記空間内の存在に関連する特徴を有する変動を示す場合に、前記第２の期間中に前記空間内に前記物体が存在したことを検出することを前記モニタリングシステムに行わせる、
請求項２１に記載のモニタリングシステム。
【請求項２６】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、
ユーザ装置からのフィードバックに基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定し、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新する、
ことを前記モニタリングシステムに行わせ、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項２１に記載のモニタリングシステム。
【請求項２７】
前記命令は、前記１又は２以上のプロセッサによって実行された時に、
閾値継続時間よりも長く持続する前記動きの欠如に基づいて、前記第２の期間中に前記空間が占有されていなかったと判定し、
前記データベースを、前記第２の信号の組に基づく新たな記憶信号を含むように更新する、
ことを前記モニタリングシステムに行わせ、前記データベースは、前記新たな記憶信号を前記空間の非占有状態に関連付ける、
請求項２１に記載のモニタリングシステム。
【請求項２８】
前記記憶信号は、
前記空間の教師あり動き検出トレーニング期間中に取得された記憶信号、又は、
前記空間の教師なしトレーニング期間中に取得された記憶信号、
のうちの１つ又は２つ以上を含む、請求項２１に記載のモニタリングシステム。
【国際調査報告】
2021517246.tif 000018
2021517246.tif 000019