(57)【要約】第１の装置が無線通信を実行する方法及びこれをサポートする装置が提供される。前記方法は、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信するステップ；及び、ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信するステップ；を含む。ここで、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。【選択図】図１３
2021513754.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の装置が無線通信を実行する方法において、
Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信するステップと、
ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信するステップとを含み、
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない、方法。
【請求項２】
前記ヌメロロジーは、サブキャリアスペーシング（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ｓｐａｃｉｎｇ）またはＣＰ（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）のうち少なくともいずれか一つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記サブキャリアスペーシングは、１５ｋＨｚ、３０ｋＨｚ、６０ｋＨｚ、１２０ｋＨｚまたは２４０ｋＨｚのうちいずれか一つである、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記ＣＰは、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）または拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）のうちいずれか一つである、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記ＳＬ  ＢＷＰは、非活性化される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性（ａｃｔｉｖｅ）ＢＷＰである、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記活性ＢＷＰは、活性アップリンクＢＷＰまたは活性ダウンリンクＢＷＰである、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上で前記Ｕｕ  ＢＷＰベースのＳＬ通信を実行しない、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記Ｕｕ  ＢＷＰベースのＳＬ通信は、前記第１の装置が前記Ｕｕ  ＢＷＰ上で基地局から受信したＤＣＩ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）に基づいて前記ＳＬ  ＢＷＰ上で実行するＳＬ通信である、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間に要求されるインタラプション時間（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｉｏｎ  ｔｉｍｅ）に基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した設定は、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連したヌメロロジー、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した中心周波数（ｃｅｎｔｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）、または前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）のうち少なくともいずれか一つを含み、
前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した設定は、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連したヌメロロジー、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した中心周波数、または前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した帯域幅のうち少なくともいずれか一つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＳＬ  ＢＷＰは、前記第１の装置に対して設定されたＳＬ通信と関連したＢＷＰであり、
前記Ｕｕ  ＢＷＰは、前記第１の装置に対して設定されたアップリンク通信と関連したＢＷＰまたはダウンリンク通信と関連したＢＷＰのうち少なくともいずれか一つである、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
無線通信を実行する第１の装置において、
命令語を格納する一つ以上のメモリと、
一つ以上の送受信機と、
前記一つ以上のメモリと前記一つ以上の送受信機を連結する一つ以上のプロセッサとを含み、前記一つ以上のプロセッサは、前記命令語を実行し、
Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信し、
ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信し、
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない、第１の装置。
【請求項１４】
第１の装置が無線通信を実行する方法において、
Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信するステップと、
ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信するステップと、
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが同じであることに基づいて、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行するステップとを含む、方法。
【請求項１５】
前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性（ａｃｔｉｖｅ）ＢＷＰである、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
第１の端末を制御するように設定されている装置（ａｐｐａｒａｔｕｓ）において、前記装置は、
一つ以上のプロセッサと、
前記一つ以上のプロセッサにより実行可能に連結され、及び命令を格納する一つ以上のメモリとを含み、前記一つ以上のプロセッサは、前記命令語を実行し、
Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信し、
ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信し、
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない、装置。
【請求項１７】
命令語を記録している非一時的コンピュータ読み取り可能格納媒体であって、
前記命令語は、一つ以上のプロセッサにより実行される時、前記一つ以上のプロセッサをして、
第１の装置により、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信せしめ、
前記第１の装置により、ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信せしめ、
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない、非一時的コンピュータ読み取り可能格納媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、無線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
サイドリンク（ｓｉｄｅｌｉｎｋ、ＳＬ）とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ、ＢＳ）を経ずに、端末間に音声またはデータなどを直接やり取りする通信方式を意味する。ＳＬは、急速に増加するデータトラフィックによる基地局の負担を解決することができる一つの方案として考慮されている。
【０００３】
Ｖ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）は、有／無線通信を介して他の車両、歩行者、インフラが構築されたモノなどと情報を交換する通信技術を意味する。Ｖ２Ｘは、Ｖ２Ｖ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｖｅｈｉｃｌｅ）、Ｖ２Ｉ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）、Ｖ２Ｎ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｎｅｔｗｏｒｋ）、及びＶ２Ｐ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｐｅｄｅｓｔｒｉａｎ）のような四つの類型に区分されることができる。Ｖ２Ｘ通信は、ＰＣ５インターフェース及び／またはＵｕインターフェースを介して提供されることができる。
【０００４】
一方、一層多くの通信機器が一層大きい通信容量を要求するにつれて、既存の無線アクセス技術（Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、ＲＡＴ）に比べて向上したモバイル広帯域（ｍｏｂｉｌｅ  ｂｒｏａｄｂａｎｄ）通信に対する必要性が台頭されている。それによって、信頼度（ｒｅｌｉａｂｉｌｉｔｙ）及び遅延（ｌａｔｅｎｃｙ）に敏感なサービスまたは端末を考慮した通信システムが論議されており、改善された移動広帯域通信、マッシブＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）、ＵＲＬＬＣ（Ｕｌｔｒａ−Ｒｅｌｉａｂｌｅ  ａｎｄ  Ｌｏｗ  Ｌａｔｅｎｃｙ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などを考慮した次世代無線接続技術を新しいＲＡＴ（ｎｅｗ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）またはＮＲ（ｎｅｗ  ｒａｄｉｏ）と称することができる。ＮＲでもＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ−ｔｏ−ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）通信がサポートされることができる。
【０００５】
図１は、ＮＲ以前のＲＡＴに基づくＶ２Ｘ通信とＮＲに基づくＶ２Ｘ通信を比較して説明するための図面である。図１の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【０００６】
Ｖ２Ｘ通信と関連して、ＮＲ以前のＲＡＴではＢＳＭ（Ｂａｓｉｃ  Ｓａｆｅｔｙ  Ｍｅｓｓａｇｅ）、ＣＡＭ（Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｖｅ  Ａｗａｒｅｎｅｓｓ  Ｍｅｓｓａｇｅ）、ＤＥＮＭ（Ｄｅｃｅｎｔｒａｌｉｚｅｄ  Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ  Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｍｅｓｓａｇｅ）のようなＶ２Ｘメッセージに基づいて、安全サービス（ｓａｆｅｔｙ  ｓｅｒｖｉｃｅ）を提供する方案が主に論議された。Ｖ２Ｘメッセージは、位置情報、動的情報、属性情報などを含むことができる。例えば、端末は、周期的なメッセージ（ｐｅｒｉｏｄｉｃ  ｍｅｓｓａｇｅ）タイプのＣＡＭ、及び／またはイベントトリガメッセージ（ｅｖｅｎｔ  ｔｒｉｇｇｅｒｅｄ  ｍｅｓｓａｇｅ）タイプのＤＥＮＭを他の端末に送信できる。
【０００７】
例えば、ＣＡＭは、方向及び速度のような車両の動的状態情報、寸法のような車両静的データ、外部照明状態、経路内訳など、基本車両情報を含むことができる。例えば、端末は、ＣＡＭを放送することができ、ＣＡＭの遅延（ｌａｔｅｎｃｙ）は、１００ｍｓより小さい。例えば、車両の故障、事故などの突発的な状況が発生する場合、端末は、ＤＥＮＭを生成して他の端末に送信できる。例えば、端末の送信範囲内にある全ての車両は、ＣＡＭ及び／またはＤＥＮＭを受信することができる。この場合、ＤＥＮＭは、ＣＡＭより高い優先順位を有することができる。
【０００８】
以後、Ｖ２Ｘ通信と関連して、多様なＶ２ＸシナリオがＮＲで提示されている。例えば、多様なＶ２Ｘシナリオは、車両プラトー二ング（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｐｌａｔｏｏｎｉｎｇ）、向上したドライビング（ａｄｖａｎｃｅｄ  ｄｒｉｖｉｎｇ）、拡張されたセンサ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｓｅｎｓｏｒｓ）、リモートドライビング（ｒｅｍｏｔｅｄ  ｒｉｖｉｎｇ）などを含むことができる。
【０００９】
例えば、車両プラトー二ングに基づいて、車両は、動的にグループを形成して共に移動できる。例えば、車両プラトー二ングに基づくプラトーン動作（ｐｌａｔｏｏｎ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎｓ）を実行するために、前記グループに属する車両は、先頭車両から周期的なデータを受信することができる。例えば、前記グループに属する車両は、周期的なデータを利用することで、車両間の間隔を減らしたり増やしたりすることができる。
【００１０】
例えば、向上したドライビングに基づいて、車両は、半自動化または完全自動化されることができる。例えば、各車両は、近接車両及び／または近接ロジカルエンティティ（ｌｏｇｉｃａｌ  ｅｎｔｉｔｙ）のローカルセンサ（ｌｏｃａｌ  ｓｅｎｓｏｒ）で取得されたデータに基づいて、軌道（ｔｒａｊｅｃｔｏｒｉｅｓ）または機動（ｍａｎｅｕｖｅｒｓ）を調整することができる。また、例えば、各車両は、近接した車両とドライビングインテンション（ｄｒｉｖｉｎｇ  ｉｎｔｅｎｔｉｏｎ）を相互共有することができる。
【００１１】
例えば、拡張センサに基づいて、ローカルセンサを介して取得された生データ（ｒａｗ  ｄａｔａ）または処理されたデータ（ｐｒｏｃｅｓｓｅｄ  ｄａｔａ）、またはライブビデオデータ（ｌｉｖｅ  ｖｉｄｅｏ  ｄａｔａ）は、車両、ロジカルエンティティ、歩行者の端末及び／またはＶ２Ｘ応用サーバ間に相互交換されることができる。したがって、例えば、車両は、自体センサを利用して検知できる環境より向上した環境を認識することができる。
【００１２】
例えば、リモートドライビングに基づいて、運転ができない人または危険な環境に位置したリモート車両のために、リモートドライバまたはＶ２Ｘアプリケーションは、前記リモート車両を動作または制御することができる。例えば、公共交通のように経路を予測することができる場合、クラウドコンピューティングベースのドライビングが前記リモート車両の動作または制御に利用されることができる。また、例えば、クラウドベースのバックエンドサービスプラットフォーム（ｃｌｏｕｄ−ｂａｓｅｄ  ｂａｃｋ−ｅｎｄ  ｓｅｒｖｉｃｅ  ｐｌａｔｆｏｒｍ）に対するアクセスがリモートドライビングのために考慮されることができる。
【００１３】
一方、車両プラトー二ング、向上したドライビング、拡張されたセンサ、リモートドライビングなど、多様なＶ２Ｘシナリオに対するサービス要求事項（ｓｅｒｖｉｃｅ  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔｓ）を具体化する方案がＮＲに基づくＶ２Ｘ通信で論議されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
一方、通信システムにおいて、多様な目的、例えば、キャリア帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）に比べて小さいＲＦ帯域幅で動作する端末をサポートするための用途、送受信のために全体キャリア／システム帯域幅を処理する必要がない端末のパワーセービング（ｐｏｗｅｒ  ｓａｖｉｎｇ）目的、またはコンポーネントキャリア（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）内の負荷分散（ｌｏａｄ  ｂａｌａｎｃｉｎｇ）目的、などをためにＢＷＰが定義されることができる。このような環境で、ＳＬ通信を実行する端末もＢＷＰに基づいて動作でき、ＢＷＰの設定によって、端末が互いに異なるＢＷＰ間スイッチング（ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ）を実行する時、付加的な遅延時間が発生できる。したがって、このような遅延時間がＳＬ通信及び／またはＵｕ通信にあたえる影響を最小化する方法を考慮する必要がある。また、ＢＷＰが異なるように設定されている端末間の通信のための動作方式も考慮する必要がある。
【００１５】
例えば、ＢＷＰがＵｕリンクベースの通信とＳＬベースの通信に定義され、複数のＢＷＰが端末に対して設定される場合、各々のＢＷＰの中心周波数（ｃｅｎｔｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）、帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）、ヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）及び／または関連ＲＲＣパラメータの設定によって、端末のＢＷＰ間スイッチング時に遅延時間が発生できる。したがって、ＢＷＰに基づいて動作するＳＬを介した端末間の通信またはＵｕリンクを介した端末と基地局との間の通信で、ＢＷＰスイッチングによる遅延時間などによりＳＬ及び／またはＵｕ通信が受ける影響を最小化するための方法及びこれをサポートする装置が提案される必要がある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
一実施例において、第１の装置が無線通信を実行する方法が提供される。前記方法は、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信するステップと、ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信するステップを含む。ここで、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。
【００１７】
一実施例において、無線通信を実行する第１の装置が提供される。前記第１の装置は、命令語を格納する一つ以上のメモリと、一つ以上の送受信機と、前記一つ以上のメモリと前記一つ以上の送受信機を連結する一つ以上のプロセッサとを含む。前記一つ以上のプロセッサは、前記命令語を実行し、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信し、ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信する。ここで、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。
【発明の効果】
【００１８】
端末がＳＬ通信を効率的に実行することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】ＮＲ以前のＲＡＴに基づくＶ２Ｘ通信とＮＲに基づくＶ２Ｘ通信を比較して説明するための図面である。
【図２】本開示の一実施例に係る、ＮＲシステムの構造を示す。
【図３】本開示の一実施例に係る、ＮＧ−ＲＡＮと５ＧＣとの間の機能的分割を示す。
【図４】本開示の一実施例に係る、無線プロトコル構造（ｒａｄｉｏ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）を示す。
【図５】本開示の一実施例に係る、ＮＲの無線フレームの構造を示す。
【図６】本開示の一実施例に係る、ＮＲフレームのスロット構造を示す。
【図７】本開示の一実施例に係る、ＢＷＰの一例を示す。
【図８】本開示の一実施例に係る、ＳＬ通信のための無線プロトコル構造（ｒａｄｉｏ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）を示す。
【図９】本開示の一実施例に係る、Ｖ２ＸまたはＳＬ通信を実行する端末を示す。
【図１０】本開示の一実施例によって、端末が送信モードによってＶ２ＸまたはＳＬ通信を実行する手順を示す。
【図１１】本開示の一実施例に係る、三つのキャストタイプを示す。
【図１２】本開示の一実施例によって、端末がＲＦ帯域幅を設定する手順を示す。
【図１３】本開示の一実施例によって、第１の装置が無線通信を実行する方法を示す。
【図１４】本開示の一実施例によって、第１の装置が無線通信を実行する方法を示す。
【図１５】本開示の一実施例に係る、通信システム１を示す。
【図１６】本開示の一実施例に係る、無線機器を示す。
【図１７】本開示の一実施例に係る、送信信号のための信号処理回路を示す。
【図１８】本開示の一実施例に係る、無線機器を示す。
【図１９】本開示の一実施例に係る、携帯機器を示す。
【図２０】本開示の一実施例に係る、車両または自律走行車両を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本明細書において“ＡまたはＢ（Ａ  ｏｒ  Ｂ）”は“ただＡ”、“ただＢ”または“ＡとＢの両方とも”を意味することができる。また、本明細書において“ＡまたはＢ（Ａ  ｏｒ  Ｂ）”は“Ａ及び／またはＢ（Ａ  ａｎｄ／ｏｒ  Ｂ）”と解釈されることができる。例えば、本明細書において“Ａ、ＢまたはＣ（Ａ、Ｂ  ｏｒ  Ｃ）”は“ただＡ”、“ただＢ”、“ただＣ”、または“Ａ、Ｂ及びＣの任意の全ての組み合わせ（ａｎｙ  ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａ、Ｂ  ａｎｄ  Ｃ）”を意味することができる。
【００２１】
本明細書で使われるスラッシュ（／）や読点（ｃｏｍｍａ）は“及び／または（ａｎｄ／ｏｒ）”を意味することができる。例えば、“Ａ／Ｂ”は“Ａ及び／またはＢ”を意味することができる。それによって、“Ａ／Ｂ”は“ただＡ”、“ただＢ”、または“ＡとＢの両方とも”を意味することができる。例えば、“Ａ、Ｂ、Ｃ”は“Ａ、ＢまたはＣ”を意味することができる。
【００２２】
本明細書において“少なくとも一つのＡ及びＢ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ  ａｎｄ  Ｂ）”は、“ただＡ”、“ただＢ”または“ＡとＢの両方とも”を意味することができる。また、本明細書において“少なくとも一つのＡまたはＢ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ  ｏｒ  Ｂ）”や“少なくとも一つのＡ及び／またはＢ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ  ａｎｄ／ｏｒ  Ｂ）”という表現は“少なくとも一つのＡ及びＢ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ  ａｎｄ  Ｂ）”と同じく解釈されることができる。
【００２３】
また、本明細書において“少なくとも一つのＡ、Ｂ及びＣ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ、Ｂ  ａｎｄ  Ｃ）”は、“ただＡ”、“ただＢ”、“ただＣ”、または“Ａ、Ｂ及びＣの任意の全ての組み合わせ（ａｎｙ  ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａ、Ｂ  ａｎｄ  Ｃ）”を意味することができる。また、“少なくとも一つのＡ、ＢまたはＣ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ、Ｂ  ｏｒ  Ｃ）”や“少なくとも一つのＡ、Ｂ及び／またはＣ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ、Ｂ  ａｎｄ／ｏｒ  Ｃ）”は“少なくとも一つのＡ、Ｂ及びＣ（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎｅ  ｏｆ  Ａ、Ｂ  ａｎｄ  Ｃ）”を意味することができる。
【００２４】
また、本明細書で使われる括弧は“例えば（ｆｏｒ  ｅｘａｍｐｌｅ）”を意味することができる。具体的に、“制御情報（ＰＤＣＣＨ）”で表示された場合、“制御情報”の一例として“ＰＤＣＣＨ”が提案されたものである。また、本明細書の“制御情報”は“ＰＤＣＣＨ”に制限（ｌｉｍｉｔ）されずに、“ＰＤＤＣＨ”が“制御情報”の一例として提案されたものである。また、“制御情報（即ち、ＰＤＣＣＨ）”で表示された場合も、“制御情報”の一例として“ＰＤＣＣＨ”が提案されたものである。
【００２５】
本明細書において、一つの図面内で個別的に説明される技術的特徴は、個別的に具現されることもでき、同時に具現されることもできる。
【００２６】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）などのような多様な無線通信システムに使われることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術で具現されることができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（ｇｌｏｂａｌ  ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（ｇｅｎｅｒａｌ  ｐａｃｋｅｔ  ｒａｄｉｏ  ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（ｅｎｈａｎｃｅｄ  ｄａｔａ  ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術で具現されることができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ（ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術で具現されることができる。ＩＥＥＥ８０２．１６ｍは、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅの進化であって、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅに基づくシステムとの下位互換性（ｂａｃｋｗａｒｄ  ｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｔｙ）を提供する。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  ｍｏｂｉｌｅ  ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡ（ｅｖｏｌｖｅｄ−ＵＭＴＳ  ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  ｒａｄｉｏ  ａｃｃｅｓｓ）を使用するＥ−ＵＭＴＳ（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部として、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを採用し、アップリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進化である。
【００２７】
５Ｇ  ＮＲは、ＬＴＥ−Ａの後続技術であって、高性能、低遅延、高可用性などの特性を有する新しいＣｌｅａｎ−ｓｌａｔｅ形態の移動通信システムである。５Ｇ  ＮＲは、１ＧＨｚ未満の低周波帯域から１ＧＨｚ〜１０ＧＨｚの中間周波帯域、２４ＧＨｚ以上の高周波（ミリ波）帯域など、使用可能な全てのスペクトラムリソースを活用することができる。
【００２８】
説明を明確にするために、５Ｇ  ＮＲを中心に記述するが、本開示の一実施例に係る技術的思想がこれに制限されるものではない。
【００２９】
図２は、本開示の一実施例に係る、ＮＲシステムの構造を示す。図２の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【００３０】
図２を参照すると、ＮＧ−ＲＡＮ（Ｎｅｘｔ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ−Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）は、端末１０にユーザ平面及び制御平面のプロトコル終端（ｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ）を提供する基地局２０を含むことができる。例えば、基地局２０は、ｇＮＢ（ｎｅｘｔ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ−ＮｏｄｅＢ）及び／またはｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ−ＮｏｄｅＢ）を含むことができる。例えば、端末１０は、固定されてもよいし、移動性を有してもよく、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＵＴ（Ｕｓｅｒ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＴ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、無線機器（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｄｅｖｉｃｅ）等、他の用語とも呼ばれる。例えば、基地局は、端末１０と通信する固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）であり、ＢＴＳ（Ｂａｓｅ  Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ）、アクセスポイント（Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）等、他の用語とも呼ばれる。
【００３１】
図２の実施例は、ｇＮＢのみを含む場合を例示する。基地局２０は、相互間にＸｎインターフェースで連結されることができる。基地局２０は、５世代コアネットワーク（５Ｇ  Ｃｏｒｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ：５ＧＣ）とＮＧインターフェースを介して連結されることができる。より具体的に、基地局２０は、ＮＧ−Ｃインターフェースを介してＡＭＦ（ａｃｃｅｓｓ  ａｎｄ  ｍｏｂｉｌｉｔｙ  ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ）３０と連結されることができ、ＮＧ−Ｕインターフェースを介してＵＰＦ（ｕｓｅｒ  ｐｌａｎｅ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ）３０と連結されることができる。
【００３２】
図３は、本開示の一実施例に係る、ＮＧ−ＲＡＮと５ＧＣとの間の機能的分割を示す。図３の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【００３３】
図３を参照すると、ｇＮＢは、インターセル間の無線リソース管理（Ｉｎｔｅｒ  Ｃｅｌｌ  ＲＲＭ）、無線ベアラ管理（ＲＢ  ｃｏｎｔｒｏｌ）、連結移動性制御（Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  Ｍｏｂｉｌｉｔｙ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）、無線許容制御（Ｒａｄｉｏ  Ａｄｍｉｓｓｉｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）、測定設定及び提供（Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ＆Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎ）、動的リソース割当（ｄｙｎａｍｉｃ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ）などの機能を提供することができる。ＡＭＦは、ＮＡＳ（Ｎｏｎ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｓｔｒａｔｕｍ）セキュリティ、アイドル状態移動性処理などの機能を提供することができる。ＵＰＦは、移動性アンカリング（Ｍｏｂｉｌｉｔｙ  Ａｎｃｈｏｒｉｎｇ）、ＰＤＵ（Ｐｒｏｔｏｃｏｌ  Ｄａｔａ  Ｕｎｉｔ）処理などの機能を提供することができる。ＳＭＦ（Ｓｅｓｓｉｏｎ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ）は、端末ＩＰ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）アドレス割当、ＰＤＵセッション制御などの機能を提供することができる。
【００３４】
端末とネットワークとの間の無線インターフェースプロトコル（Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）の階層は、通信システムで広く知られた開放型システム間相互接続（Ｏｐｅｎ Ｓｙｓｔｅｍ Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ、ＯＳＩ）基準モデルの下位３個階層に基づいてＬ１（第１の階層）、Ｌ２（第２の階層）、Ｌ３（第３の階層）に区分されることができる。このうち、第１の階層に属する物理階層は、物理チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を利用した情報転送サービス（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）を提供し、第３の階層に位置するＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）階層は、端末とネットワークとの間に無線リソースを制御する役割を遂行する。そのために、ＲＲＣ階層は、端末と基地局との間のＲＲＣメッセージを交換する。
【００３５】
図４は、本開示の一実施例に係る、無線プロトコル構造（ｒａｄｉｏ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）を示す。図４の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。具体的に、図４の（ａ）は、ユーザ平面（ｕｓｅｒ  ｐｌａｎｅ）に対する無線プロトコル構造を示し、図４の（ｂ）は、制御平面（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｐｌａｎｅ）に対する無線プロトコル構造を示す。ユーザ平面は、ユーザデータ送信のためのプロトコルスタック（ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ｓｔａｃｋ）であり、制御平面は、制御信号送信のためのプロトコルスタックである。
【００３６】
図４を参照すると、物理階層（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ）は、物理チャネルを利用して上位階層に情報転送サービスを提供する。物理階層は、上位階層であるＭＡＣ（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）階層とはトランスポートチャネル（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｃｈａｎｎｅｌ）を介して連結されている。トランスポートチャネルを介してＭＡＣ階層と物理階層との間にデータが移動する。トランスポートチャネルは、無線インターフェースを介してデータがどのようにどんな特徴に送信されるかによって分類される。
【００３７】
互いに異なる物理階層間、即ち、送信機と受信機の物理階層間は、物理チャネルを介してデータが移動する。前記物理チャネルは、ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）方式に変調されることができ、時間と周波数を無線リソースとして活用する。
【００３８】
ＭＡＣ階層は、論理チャネル（ｌｏｇｉｃａｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）を介して上位階層であるＲＬＣ（ｒａｄｉｏ  ｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ）階層にサービスを提供する。ＭＡＣ階層は、複数の論理チャネルから複数のトランスポートチャネルへのマッピング機能を提供する。また、ＭＡＣ階層は、複数の論理チャネルから単数のトランスポートチャネルへのマッピングによる論理チャネル多重化機能を提供する。ＭＡＣ副階層は、論理チャネル上のデータ転送サービスを提供する。
【００３９】
ＲＬＣ階層は、ＲＬＣ  ＳＤＵ（Ｓｅｒｖｉｎｇ  Ｄａｔａ  Ｕｎｉｔ）の連結（ｃｏｎｃａｔｅｎａｔｉｏｎ）、分割（ｓｅｇｍｅｎｔａｔｉｏｎ）、及び再結合（ｒｅａｓｓｅｍｂｌｙ）を実行する。無線ベアラ（Ｒａｄｉｏ  Ｂｅａｒｅｒ、ＲＢ）が要求する多様なＱｏＳ（Ｑｕａｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）を保障するために、ＲＬＣ階層は、透明モード（Ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｔ  Ｍｏｄｅ、ＴＭ）、非確認モード（Ｕｎａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｄ  Ｍｏｄｅ、ＵＭ）、及び確認モード（Ａｃｋｎｏｗｌｅｄｇｅｄ  Ｍｏｄｅ、ＡＭ）の三つの動作モードを提供する。ＡＭ  ＲＬＣは、ＡＲＱ（ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ）を介してエラー訂正を提供する。
【００４０】
ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）階層は、制御平面でのみ定義される。ＲＲＣ階層は、無線ベアラの設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）、再設定（ｒｅ−ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）、及び解除（ｒｅｌｅａｓｅ）と関連して論理チャネル、トランスポートチャネル、及び物理チャネルの制御を担当する。ＲＢは、端末とネットワークとの間のデータ伝達のために第１の階層（ｐｈｙｓｉｃａｌ階層またはＰＨＹ階層）及び第２の階層（ＭＡＣ階層、ＲＬＣ階層、ＰＤＣＰ（Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ｃｏｎｖｅｒｇｅｎｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）階層）により提供される論理的経路を意味する。
【００４１】
ユーザ平面でのＰＤＣＰ階層の機能は、ユーザデータの伝達、ヘッダ圧縮（ｈｅａｄｅｒ  ｃｏｍｐｒｅｓｓｉｏｎ）、及び暗号化（ｃｉｐｈｅｒｉｎｇ）を含む。制御平面でのＰＤＣＰ階層の機能は、制御平面データの伝達及び暗号化／完全性保護（ｉｎｔｅｇｒｉｔｙ  ｐｒｏｔｅｃｔｉｏｎ）を含む。
【００４２】
ＳＤＡＰ（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｄａｔａ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）階層は、ユーザ平面でのみ定義される。ＳＤＡＰ階層は、ＱｏＳフロー（ｆｌｏｗ）とデータ無線ベアラとの間のマッピング、ダウンリンク及びアップリンクパケット内のＱｏＳフロー識別子（ＩＤ）マーキングなどを実行する。
【００４３】
ＲＢが設定されるとは、特定サービスを提供するために無線プロトコル階層及びチャネルの特性を規定し、各々の具体的なパラメータ及び動作方法を設定する過程を意味する。また、ＲＢは、ＳＲＢ（Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｒａｄｉｏ  Ｂｅａｒｅｒ）とＤＲＢ（Ｄａｔａ  Ｒａｄｉｏ  Ｂｅａｒｅｒ）の二つに分けられる。ＳＲＢは、制御平面でＲＲＣメッセージを送信する通路として使われ、ＤＲＢは、ユーザ平面でユーザデータを送信する通路として使われる。
【００４４】
端末のＲＲＣ階層と基地局のＲＲＣ階層との間にＲＲＣ接続（ＲＲＣ  ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ）が確立されると、端末は、ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態にあるようになり、そうでない場合、ＲＲＣ＿ＩＤＬＥ状態にあるようになる。ＮＲの場合、ＲＲＣ＿ＩＮＡＣＴＩＶＥ状態が追加で定義され、ＲＲＣ＿ＩＮＡＣＴＩＶＥ状態の端末は、コアネットワークとの連結を維持し、それに対して、基地局との連結を解約（ｒｅｌｅａｓｅ）することができる。
【００４５】
ネットワークから端末にデータを送信するダウンリンクトランスポートチャネルには、システム情報を送信するＢＣＨ（Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と、その以外にユーザトラフィックや制御メッセージを送信するダウンリンクＳＣＨ（ＳｈａｒｅｄＣｈａｎｎｅｌ）とがある。ダウンリンクマルチキャストまたはブロードキャストサービスのトラフィックまたは制御メッセージの場合、ダウンリンクＳＣＨを介して送信されることもでき、または別途のダウンリンクＭＣＨ（Ｍｕｌｔｉｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介して送信されることもできる。一方、端末からネットワークにデータを送信するアップリンクトランスポートチャネルには、初期制御メッセージを送信するＲＡＣＨ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と、その以外にユーザトラフィックや制御メッセージを送信するアップリンクＳＣＨ（Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）とがある。
【００４６】
トランスポートチャネルの上位において、トランスポートチャネルにマッピングされる論理チャネル（Ｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）では、ＢＣＣＨ（Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＰＣＣＨ（Ｐａｇｉｎｇ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＣＣＣＨ（Ｃｏｍｍｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＭＣＣＨ（Ｍｕｌｔｉｃａｓｔ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、ＭＴＣＨ（Ｍｕｌｔｉｃａｓｔ  Ｔｒａｆｆｉｃ  Ｃｈａｎｎｅｌ）などがある。
【００４７】
物理チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）は、時間領域で複数個のＯＦＤＭシンボルと周波数領域で複数個の副搬送波（ｓｕｂ−ｃａｒｒｉｅｒ）とで構成される。一つのサブフレーム（ｓｕｂ−ｆｒａｍｅ）は、時間領域で複数のＯＦＤＭシンボル（ｓｙｍｂｏｌ）で構成される。リソースブロックは、リソース割当単位であって、複数のＯＦＤＭシンボルと複数の副搬送波（ｓｕｂ−ｃａｒｒｉｅｒ）とで構成される。また、各サブフレームは、ＰＤＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）、即ち、Ｌ１／Ｌ２制御チャネルのために該当サブフレームの特定ＯＦＤＭシンボル（例えば、１番目のＯＦＤＭシンボル）の特定副搬送波を利用することができる。ＴＴＩ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）は、サブフレーム送信の単位時間である。
【００４８】
図５は、本開示の一実施例に係る、ＮＲの無線フレームの構造を示す。図５の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【００４９】
図５を参照すると、ＮＲにおいて、アップリンク及びダウンリンク送信で無線フレームを使用することができる。無線フレームは、１０ｍｓの長さを有し、２個の５ｍｓハーフ−フレーム（Ｈａｌｆ−Ｆｒａｍｅ、ＨＦ）に定義されることができる。ハーフ−フレームは、５個の１ｍｓサブフレーム（Ｓｕｂｆｒａｍｅ、ＳＦ）を含むことができる。サブフレームは、一つ以上のスロットに分割されることができ、サブフレーム内のスロット個数は、副搬送波間隔（Ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｐａｃｉｎｇ、ＳＣＳ）によって決定されることができる。各スロットは、ＣＰ（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）によって１２個または１４個のＯＦＤＭ（Ａ）シンボルを含むことができる。
【００５０】
ノーマルＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）が使われる場合、各スロットは、１４個のシンボルを含むことができる。拡張ＣＰが使われる場合、各スロットは、１２個のシンボルを含むことができる。ここで、シンボルは、ＯＦＤＭシンボル（または、ＣＰ−ＯＦＤＭシンボル）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ−ＦＤＭＡ）シンボル（または、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭ（Ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ−ｓｐｒｅａｄ−ＯＦＤＭ）シンボル）を含むことができる。
【００５１】
以下の表１は、ノーマルＣＰが使われる場合、ＳＣＳ設定（ｕ）によってスロット別シンボルの個数（Ｎｓｌｏｔｓｙｍｂ）、フレーム別スロットの個数（Ｎｆｒａｍｅ、ｕｓｌｏｔ）とサブフレーム別スロットの個数（Ｎｓｕｂｆｒａｍｅ、ｕｓｌｏｔ）を例示する。
【００５２】
【表１】
2021513754.tif 000003
【００５３】
表２は、拡張ＣＰが使用される場合、ＳＣＳによって、スロット別シンボルの個数、フレーム別スロットの個数とサブフレーム別スロットの個数を例示する。
【００５４】
【表２】
2021513754.tif 000004
【００５５】
ＮＲシステムでは、一つの端末に併合される複数のセル間にＯＦＤＭ（Ａ）ヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）（例えば、ＳＣＳ、ＣＰ長さなど）が異なるように設定されることができる。それによって、同じ数のシンボルで構成された時間リソース（例えば、サブフレーム、スロットまたはＴＴＩ）（便宜上、ＴＵ（Ｔｉｍｅ  Ｕｎｉｔ）と通称）の（絶対時間）区間が併合されたセル間に異なるように設定されることができる。
【００５６】
ＮＲにおいて、多様な５Ｇサービスをサポートするための多数のヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）またはＳＣＳがサポートされることができる。例えば、ＳＣＳが１５ｋＨｚである場合、伝統的なセルラーバンドでの広い領域（ｗｉｄｅ  ａｒｅａ）がサポートされることができ、ＳＣＳが３０ｋＨｚ／６０ｋＨｚである場合、密集した−都市（ｄｅｎｓｅ−ｕｒｂａｎ）、より低い遅延（ｌｏｗｅｒ  ｌａｔｅｎｃｙ）、及びより広いキャリア帯域幅（ｗｉｄｅｒ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）がサポートされることができる。ＳＣＳが６０ｋＨｚまたはそれより高い場合、位相雑音（ｐｈａｓｅ  ｎｏｉｓｅ）を克服するために２４．２５ＧＨｚより大きい帯域幅がサポートされることができる。
【００５７】
ＮＲ周波数バンド（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｂａｎｄ）は、二つのタイプの周波数範囲（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｒａｎｇｅ）に定義されることができる。前記二つのタイプの周波数範囲は、ＦＲ１及びＦＲ２である。周波数範囲の数値は、変更されることができ、例えば、前記二つのタイプの周波数範囲は、以下の表３の通りである。ＮＲシステムで使われる周波数範囲のうち、ＦＲ１は“ｓｕｂ  ６ＧＨｚ  ｒａｎｇｅ”を意味することができ、ＦＲ２は“ａｂｏｖｅ  ６ＧＨｚ  ｒａｎｇｅ”を意味することができ、ミリ波（ｍｉｌｌｉｍｅｔｅｒ  ｗａｖｅ、ｍｍＷ）と呼ばれることができる。
【００５８】
【表３】
2021513754.tif 000005
【００５９】
前述したように、ＮＲシステムの周波数範囲の数値は、変更されることができる。例えば、ＦＲ１は、以下の表４のように４１０ＭＨｚ乃至７１２５ＭＨｚの帯域を含むことができる。即ち、ＦＲ１は、６ＧＨｚ（または、５８５０、５９００、５９２５ＭＨｚ等）以上の周波数帯域を含むことができる。例えば、ＦＲ１内で含まれる６ＧＨｚ（または、５８５０、５９００、５９２５ＭＨｚ等）以上の周波数帯域は、非免許帯域（ｕｎｌｉｃｅｎｓｅｄ  ｂａｎｄ）を含むことができる。非免許帯域は、多様な用途で使われることができ、例えば、車両のための通信（例えば、自律走行）のために使われることができる。
【００６０】
【表４】
2021513754.tif 000006
【００６１】
図６は、本開示の一実施例に係る、ＮＲフレームのスロット構造を示す。図６の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【００６２】
図６を参照すると、スロットは、時間領域で複数のシンボルを含む。例えば、ノーマルＣＰの場合、一つのスロットが１４個のシンボルを含み、拡張ＣＰの場合、一つのスロットが１２個のシンボルを含むことができる。または、ノーマルＣＰの場合、一つのスロットが７個のシンボルを含み、拡張ＣＰの場合、一つのスロットが６個のシンボルを含むことができる。
【００６３】
搬送波は、周波数領域で複数の副搬送波を含む。ＲＢ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）は、周波数領域で複数（例えば、１２）の連続した副搬送波に定義されることができる。ＢＷＰ（Ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  Ｐａｒｔ）は、周波数領域で複数の連続した（Ｐ）ＲＢ((Ｐｈｙｓｉｃａｌ)Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ)に定義されることができ、一つのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）（例えば、ＳＣＳ、ＣＰ長さなど）に対応されることができる。搬送波は、最大Ｎ個（例えば、５個）のＢＷＰを含むことができる。データ通信は、活性化されたＢＷＰを介して実行されることができる。各々の要素は、リソースグリッドでリソース要素（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔ、ＲＥ）と呼ばれ、一つの複素シンボルがマッピングされることができる。
【００６４】
一方、端末と端末との間の無線インターフェースまたは端末とネットワークとの間の無線インターフェースは、Ｌ１階層、Ｌ２階層、及びＬ３階層で構成されることができる。本開示の多様な実施例において、Ｌ１階層は、物理（ｐｈｙｓｉｃａｌ）階層を意味することができる。また、例えば、Ｌ２階層は、ＭＡＣ階層、ＲＬＣ階層、ＰＤＣＰ階層、及びＳＤＡＰ階層のうち少なくとも一つを意味することができる。また、例えば、Ｌ３階層は、ＲＲＣ階層を意味することができる。
【００６５】
以下、ＢＷＰ（Ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  Ｐａｒｔ）及びキャリアに対して説明する。
【００６６】
ＢＷＰ（Ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  Ｐａｒｔ）は、与えられたヌメロロジーでＰＲＢ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）の連続的な集合である。ＰＲＢは、与えられたキャリア上で与えられたヌメロロジーに対するＣＲＢ（ｃｏｍｍｏｎ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）の連続的な部分集合から選択されることができる。
【００６７】
ＢＡ（Ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）を使用すると、端末の受信帯域幅及び送信帯域幅は、セルの帯域幅ほど大きい必要がないし、端末の受信帯域幅及び送信帯域幅は、調整されることができる。例えば、ネットワーク／基地局は、帯域幅調整を端末に知らせることができる。例えば、端末は、帯域幅調整のための情報／設定をネットワーク／基地局から受信することができる。この場合、端末は、前記受信された情報／設定に基づいて帯域幅調整を実行することができる。例えば、前記帯域幅調整は、帯域幅の縮小／拡大、帯域幅の位置変更または帯域幅のサブキャリアスペーシングの変更を含むことができる。
【００６８】
例えば、帯域幅は、パワーをセイブするために活動が少ない期間の間に縮小されることができる。例えば、帯域幅の位置は、周波数ドメインで移動できる。例えば、帯域幅の位置は、スケジューリング柔軟性（ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ｆｌｅｘｉｂｉｌｉｔｙ）を増加させるために周波数ドメインで移動できる。例えば、帯域幅のサブキャリアスペーシング（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ｓｐａｃｉｎｇ）は、変更されることができる。例えば、帯域幅のサブキャリアスペーシングは、異なるサービスを許容するために変更されることができる。セルの総セル帯域幅のサブセットは、ＢＷＰ（Ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  Ｐａｒｔ）と称することができる。ＢＡは、基地局／ネットワークが端末にＢＷＰを設定し、基地局／ネットワークが設定されたＢＷＰのうち現在活性状態であるＢＷＰを端末に知らせることによって実行されることができる。
【００６９】
例えば、ＢＷＰは、活性（ａｃｔｉｖｅ）ＢＷＰ、イニシャル（ｉｎｉｔｉａｌ）ＢＷＰ及び／またはデフォルト（ｄｅｆａｕｌｔ）ＢＷＰのうち少なくともいずれか一つである。例えば、端末は、ＰＣｅｌｌ（ｐｒｉｍａｒｙ  ｃｅｌｌ）上の活性（ａｃｔｉｖｅ）ＤＬ  ＢＷＰ以外のＤＬ  ＢＷＰでダウンリンク無線リンク品質（ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｒａｄｉｏ  ｌｉｎｋ  ｑｕａｌｉｔｙ）をモニタリングしない。例えば、端末は、活性ＤＬ  ＢＷＰの外部でＰＤＣＣＨ、ＰＤＳＣＨまたはＣＳＩ−ＲＳ（ただし、ＲＲＭ除外）を受信しない。例えば、端末は、非活性ＤＬ  ＢＷＰに対するＣＳＩ（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）報告をトリガしない。例えば、端末は、活性ＵＬ  ＢＷＰ外部でＰＵＣＣＨまたはＰＵＳＣＨを送信しない。例えば、ダウンリンクの場合、イニシャルＢＷＰは、（ＰＢＣＨにより設定された）ＲＭＳＩ  ＣＯＲＥＳＥＴに対する連続的なＲＢセットとして与えられることができる。例えば、アップリンクの場合、イニシャルＢＷＰは、ランダムアクセス手順のためにＳＩＢにより与えられることができる。例えば、デフォルトＢＷＰは、上位階層により設定されることができる。例えば、デフォルトＢＷＰの初期値は、イニシャルＤＬ  ＢＷＰである。エネルギーセイビングのために、端末が一定期間の間にＤＣＩを検出することができない場合、端末は、前記端末の活性ＢＷＰをデフォルトＢＷＰにスイッチングできる。
【００７０】
一方、ＢＷＰは、ＳＬに対して定義されることができる。同じＳＬ  ＢＷＰは、送信及び受信に使われることができる。例えば、送信端末は、特定ＢＷＰ上でＳＬチャネルまたはＳＬ信号を送信することができ、受信端末は、前記特定ＢＷＰ上でＳＬチャネルまたはＳＬ信号を受信することができる。免許キャリア（ｌｉｃｅｎｓｅｄ  ｃａｒｒｉｅｒ）で、ＳＬ  ＢＷＰは、Ｕｕ  ＢＷＰと別途に定義されることができ、ＳＬ  ＢＷＰは、Ｕｕ  ＢＷＰと別途の設定シグナリング（ｓｅｐａｒａｔｅ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌｌｉｎｇ）を有することができる。例えば、端末は、ＳＬ  ＢＷＰのための設定を基地局／ネットワークから受信することができる。ＳＬ  ＢＷＰは、キャリア内でｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ  ＮＲ Ｖ２Ｘ端末及びＲＲＣ＿ＩＤＬＥ端末に対して（あらかじめ）設定されることができる。ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤモードの端末に対して、少なくとも一つのＳＬ  ＢＷＰがキャリア内で活性化されることができる。
【００７１】
図７は、本開示の一実施例に係る、ＢＷＰの一例を示す。図７の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。図７の実施例において、ＢＷＰは、３個と仮定する。
【００７２】
図７を参照すると、ＣＲＢ（ｃｏｍｍｏｎ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）は、キャリアバンドの一側端から他側端まで番号が付けられたキャリアリソースブロックである。そして、ＰＲＢは、各ＢＷＰ内で番号が付けられたリソースブロックである。ポイントＡは、リソースブロックグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ  ｇｒｉｄ）に対する共通参照ポイント（ｃｏｍｍｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｐｏｉｎｔ）を指示することができる。
【００７３】
ＢＷＰは、ポイントＡ、ポイントＡからのオフセット（ＮｓｔａｒｔＢＷＰ）及び帯域幅（ＮｓｉｚｅＢＷＰ）により設定されることができる。例えば、ポイントＡは、全てのヌメロロジー（例えば、該当キャリアでネットワークによりサポートされる全てのヌメロロジー）のサブキャリア０が整列されるキャリアのＰＲＢの外部参照ポイントである。例えば、オフセットは、与えられたヌメロロジーで最も低いサブキャリアとポイントＡとの間のＰＲＢ間隔である。例えば、帯域幅は、与えられたヌメロロジーでＰＲＢの個数である。
【００７４】
以下、Ｖ２ＸまたはＳＬ通信に対して説明する。
【００７５】
図８は、本開示の一実施例に係る、ＳＬ通信のための無線プロトコル構造（ｒａｄｉｏ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）を示す。図８の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。具体的に、図８の（ａ）は、ユーザ平面プロトコルスタックを示し、図８の（ｂ）は、制御平面プロトコルスタックを示す。
【００７６】
以下、ＳＬ同期信号（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ、ＳＬＳＳ）及び同期化情報について説明する。
【００７７】
ＳＬＳＳは、ＳＬ特定的なシーケンス（ｓｅｑｕｅｎｃｅ）であって、ＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）と、ＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）とを含むことができる。前記ＰＳＳＳは、Ｓ−ＰＳＳ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）と称し、前記ＳＳＳＳは、Ｓ−ＳＳＳ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）と称することができる。例えば、長さ−１２７Ｍ−シーケンス（ｌｅｎｇｔｈ−１２７  Ｍ−ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ）がＳ−ＰＳＳに対して使われることができ、長さ−１２７ゴールド−シーケンス（ｌｅｎｇｔｈ−１２７  Ｇｏｌｄ  ｓｅｑｕｅｎｃｅｓ）がＳ−ＳＳＳに対して使われることができる。例えば、端末は、Ｓ−ＰＳＳを利用して最初信号を検出（ｓｉｇｎａｌ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ）することができ、同期を取得することができる。例えば、端末は、Ｓ−ＰＳＳ及びＳ−ＳＳＳを利用して細部同期を取得することができ、同期信号ＩＤを検出することができる。
【００７８】
ＰＳＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）は、ＳＬ信号の送受信前に端末が真っ先に知るべき基本となる（システム）情報が送信される（放送）チャネルである。例えば、基本となる情報は、ＳＬＳＳに対する情報、デュプレックスモード（Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｅ、ＤＭ）、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ(Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｕｐｌｉｎｋ/Ｄｏｗｎｌｉｎｋ)の構成、リソースプールに対する情報、ＳＬＳＳに対するアプリケーションの種類、サブフレームオフセット、放送情報などである。例えば、ＰＳＢＣＨ性能の評価のために、ＮＲ  Ｖ２Ｘで、ＰＳＢＣＨのペイロード大きさは、２４ビットのＣＲＣを含んで５６ビットである。
【００７９】
Ｓ−ＰＳＳ、Ｓ−ＳＳＳ、及びＰＳＢＣＨは、周期的送信をサポートするブロックフォーマット（例えば、ＳＬＳＳ(Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ)／ＰＳＢＣＨブロック、以下、Ｓ−ＳＳＢ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ−Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｂｌｏｃｋ ））に含まれることができる。前記Ｓ−ＳＳＢは、キャリア内のＰＳＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）／ＰＳＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）と同じヌメロロジー（即ち、ＳＣＳ及びＣＰ長さ）を有することができ、送信帯域幅は、（あらかじめ）設定されたＳＬ  ＢＷＰ(Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  Ｐａｒｔ)内にある。例えば、Ｓ−ＳＳＢの帯域幅は、１１ＲＢ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）である。例えば、ＰＳＢＣＨは、１１ＲＢにわたっている。そして、Ｓ−ＳＳＢの周波数位置は、（あらかじめ）設定されることができる。したがって、端末は、キャリアでＳ−ＳＳＢを見つけるために周波数で仮設検出（ｈｙｐｏｔｈｅｓｉｓ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ）を実行する必要がない。
【００８０】
図９は、本開示の一実施例に係る、Ｖ２ＸまたはＳＬ通信を実行する端末を示す。図９の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【００８１】
図９を参照すると、Ｖ２ＸまたはＳＬ通信における端末という用語は、主にユーザの端末を意味することができる。しかしながら、基地局のようなネットワーク装備が端末間の通信方式によって信号を送受信する場合、基地局も一種の端末と見なされることもできる。例えば、端末１は、第１の装置１００であり、端末２は、第２の装置２００である。
【００８２】
例えば、端末１は、一連のリソースの集合を意味するリソースプール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）内で特定のリソースに該当するリソース単位（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｕｎｉｔ）を選択することができる。そして、端末１は、前記リソース単位を使用してＳＬ信号を送信することができる。例えば、受信端末である端末２は、端末１が信号を送信することができるリソースプールの設定を受けことができ、前記リソースプール内で端末１の信号を検出することができる。
【００８３】
ここで、端末１が基地局の連結範囲内にある場合、基地局は、リソースプールを端末１に知らせることができる。それに対して、端末１が基地局の連結範囲外にある場合、他の端末がリソースプールを知らせ、または端末１は、事前に設定されたリソースプールを使用することができる。
【００８４】
一般に、リソースプールは、複数のリソース単位で構成されることができ、各端末は、一つまたは複数のリソース単位を選定し、自分のＳＬ信号の送信に使用することができる。
【００８５】
以下、ＳＬでリソース割当（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ）に対して説明する。
【００８６】
図１０は、本開示の一実施例によって、端末が送信モードによってＶ２ＸまたはＳＬ通信を実行する手順を示す。図１０の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。本開示の多様な実施例において、送信モードは、モードまたはリソース割当モードと称することができる。以下、説明の便宜のために、ＬＴＥにおいて、送信モードは、ＬＴＥ送信モードと称することができ、ＮＲにおいて、送信モードは、ＮＲリソース割当モードと称することができる。
【００８７】
例えば、図１０の（ａ）は、ＬＴＥ送信モード１またはＬＴＥ送信モード３と関連した端末動作を示す。または、例えば、図１０の（ａ）は、ＮＲリソース割当モード１と関連した端末動作を示す。例えば、ＬＴＥ送信モード１は、一般的なＳＬ通信に適用されることができ、ＬＴＥ送信モード３は、Ｖ２Ｘ通信に適用されることができる。
【００８８】
例えば、図１０の（ｂ）は、ＬＴＥ送信モード２またはＬＴＥ送信モード４と関連した端末動作を示す。または、例えば、図１０の（ｂ）は、ＮＲリソース割当モード２と関連した端末動作を示す。
【００８９】
図１０の（ａ）を参照すると、ＬＴＥ送信モード１、ＬＴＥ送信モード３またはＮＲリソース割当モード１で、基地局は、ＳＬ送信のために端末により使われるＳＬリソースをスケジューリングすることができる。例えば、基地局は、端末１にＰＤＣＣＨ（より具体的にＤＣＩ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ））を介してリソーススケジューリングを実行することができ、端末１は、前記リソーススケジューリングによって端末２とＶ２ＸまたはＳＬ通信を実行することができる。例えば、端末１は、ＰＳＣＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介してＳＣＩ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）を端末２に送信した後、前記ＳＣＩに基づくデータをＰＳＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介して端末２に送信できる。
【００９０】
図１０の（ｂ）を参照すると、ＬＴＥ送信モード２、ＬＴＥ送信モード４またはＮＲリソース割当モード２で、端末は、基地局／ネットワークにより設定されたＳＬリソースまたはあらかじめ設定されたＳＬリソース内でＳＬ送信リソースを決定することができる。例えば、前記設定されたＳＬリソースまたはあらかじめ設定されたＳＬリソースは、リソースプールである。例えば、端末は、自律的にＳＬ送信のためのリソースを選択またはスケジューリングすることができる。例えば、端末は、設定されたリソースプール内でリソースを自体的に選択し、ＳＬ通信を実行することができる。例えば、端末は、センシング（ｓｅｎｓｉｎｇ）及びリソース（再）選択手順を実行し、選択ウィンドウ内で自体的にリソースを選択することができる。例えば、前記センシングは、サブチャネル単位で実行されることができる。そして、リソースプール内でリソースを自体的に選択した端末１は、ＰＳＣＣＨを介してＳＣＩを端末２に送信した後、前記ＳＣＩに基づくデータをＰＳＳＣＨを介して端末２に送信できる。
【００９１】
図１１は、本開示の一実施例に係る、三つのキャストタイプを示す。図１１の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。具体的に、図１１の（ａ）は、ブロードキャストタイプのＳＬ通信を示し、図１１の（ｂ）は、ユニキャストタイプのＳＬ通信を示し、図１１の（ｃ）は、グループキャストタイプのＳＬ通信を示す。ユニキャストタイプのＳＬ通信の場合、端末は、他の端末と一対一通信を実行することができる。グループキャストタイプのＳＬ通信の場合、端末は、自分が属するグループ内の一つ以上の端末とＳＬ通信を実行することができる。本開示の多様な実施例において、ＳＬグループキャスト通信は、ＳＬマルチキャスト（ｍｕｌｔｉｃａｓｔ）通信、ＳＬ一対多（ｏｎｅ−ｔｏ−ｍａｎｙ）通信などに代替されることができる。
【００９２】
一方、次世代通信システムでは、多様な使用ケース（ｕｓｅ  ｃａｓｅ）がサポートされることができる。例えば、自律走行車両、スマートカー（ｓｍａｒｔ  ｃａｒ）またはコネクティッドカー（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｃａｒ）などの通信のためのサービスが考慮されることができる。このようなサービスのために、各車両は、通信可能な端末として情報をやり取りすることができ、状況によって基地局の助力を受け、または基地局の助力無しで通信のためのリソースを選択し、端末間のメッセージをやり取りすることができる。
【００９３】
一方、Ｖ２Ｘシステムにおいて、端末がＢＷＰに基づいてＳＬ通信を実行する場合、端末は、複数のＢＷＰ間でスイッチングを実行することができる。この場合、ＢＷＰスイッチングによる遅延時間が発生できる。したがって、ＢＷＰスイッチングによる遅延時間がＳＬ通信及び／またはＵｕ通信に最小限の影響を及ぼすように、端末動作及びＢＷＰベースの効率的な通信方法が提案される必要がある。
【００９４】
本明細書において、提案事項及び／または実施例は、一つの提案方式と見なされることもできるが、各提案事項及び／または実施例間の組み合わせも新しい方式と見なされることができる。また、提案事項が本開示で提示される実施例に限定されないし、特定システムに限定されないことはもちろんである。本開示の全てのパラメータ、動作、各パラメータ及び／または動作間の組み合わせ、該当パラメータ及び／または動作の適用可否、及び／または各パラメータ及び／または動作間の組み合わせの適用可否の場合、基地局が端末に上位階層シグナリング（ｈｉｇｈｅｒ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）及び／または物理階層シグナリング（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）を介して（あらかじめ）設定し、またはあらかじめシステムに定義されることができる。例えば、前記上位階層シグナリングは、応用階層シグナリング（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）、Ｌ３シグナリング、Ｌ２シグナリングなどである。例えば、物理階層シグナリングは、Ｌ１シグナリングである。また、本開示の各事項は、各々、一つの動作モードとして定義されることができ、基地局は、そのうち一つを端末に上位階層シグナリング及び／または物理階層シグナリングを介して（あらかじめ）設定できる。基地局は、端末が該当モードによって動作するようにすることができる。本明細書において、ＴＴＩは、ｓｕｂ−ｓｌｏｔ／ｓｌｏｔ／ｓｕｂｆｒａｍｅまたは送信基本単位であるｂａｓｉｃ  ｕｎｉｔなど、多様な長さの単位に該当できる。本明細書において、端末は、車両、歩行者端末など、多様な形態の装置に該当できる。また、本明細書において、端末、基地局及び／またはＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）の動作関連事項は、各々の装置タイプに限定されないし、互いに異なるタイプの装置に適用されることもできる。例えば、本明細書において、基地局の動作と記述された事項は、端末の動作に適用されることができる。
【００９５】
例えば、端末がＢＷＰに基づいてＵｕ通信及びＳＬ通信を実行する場合、前記端末に対して設定されたＢＷＰの中心周波数（ｃｅｎｔｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）、帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）、ヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）、及び／またはＲＲＣパラメータのうち少なくともいずれか一つが異なる場合がある。この場合、端末が前記ＢＷＰ間でスイッチングを実行すると、付加的な遅延時間が発生できる。説明の便宜のために、端末がＳＬ通信を実行するＢＷＰは、ＳＬ  ＢＷＰと称することができ、端末が基地局とアップリンク通信またはダウンリンク通信を実行するＢＷＰは、Ｕｕ  ＢＷＰと称することができる。例えば、基地局の指示に基づいて動作する端末の場合、前記端末は、基地局の指示を受けるためにＵｕ  ＢＷＰでダウンリンク制御情報の受信を試みることができ、前記端末は、前記指示によってＳＬ  ＢＷＰでＳＬ送信を実行することができる。この過程で、Ｕｕ  ＢＷＰとＳＬ  ＢＷＰとの間のスイッチングが端末に要求されることができる。この場合、中心周波数（ｃｅｎｔｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）、帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）、ヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）、及び／またはＲＲＣパラメータのうち少なくともいずれか一つがＵｕ  ＢＷＰとＳＬ  ＢＷＰとの間に異なるように設定される場合、端末が前記Ｕｕ  ＢＷＰと前記ＳＬ  ＢＷＰとの間でスイッチングを実行する時、遅延時間が発生できる。さらに、前記例示において、もし、端末が送信すべきサービスの要求事項が非常に短い遅延時間（例えば、３ｍｓ）を要求する場合、前記ＢＷＰスイッチングに要求される遅延時間によって、サービス要求事項を満たさせることができない。したがって、ＢＷＰスイッチングによる遅延時間による問題を解決するための方法及びこれをサポートする装置が提案される必要がある。
【００９６】
本開示の一実施例によると、端末のＢＷＰスイッチングによる遅延時間を減らすために、端末は、自分が設定を受けた一つ以上のＵｕ  ＢＷＰ及びＳＬ  ＢＷＰのうち一部または全部のＢＷＰを含むようにＲＦ帯域幅を設定することができる。例えば、端末が基地局から受信した一つ以上のＵｕ  ＢＷＰと関連した設定及びＳＬ  ＢＷＰと関連した設定に基づいて、一つ以上のＵｕ  ＢＷＰ及びＳＬ  ＢＷＰを設定する場合、端末は、自分が設定を受けた一つ以上のＵｕ  ＢＷＰ及びＳＬ  ＢＷＰのうち一部または全部のＢＷＰを含むようにＲＦ帯域幅を設定することができる。この場合、基地局は、前記端末に設定された一つ以上のＵｕ  ＢＷＰとＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジー及び／またはＲＲＣパラメータなどが整列（ａｌｉｇｎ）されるように、ＢＷＰを端末に設定できる。
【００９７】
ただし、端末は、自分が設定を受けた一つ以上のＵｕ  ＢＷＰ及びＳＬ  ＢＷＰを両方とも含むようにＲＦ帯域幅を設定すると、不必要なパワー浪費などが発生できる。したがって、端末は、自分が設定を受けた一つ以上のＵｕ  ＢＷＰ及びＳＬ  ＢＷＰのうち一部のＢＷＰを含むようにＲＦ帯域幅を設定することができる。可能な方法として、基地局が端末にＢＷＰを設定する場合、例えば、基地局がＢＷＰと関連した設定を端末に送信する場合、付加的に、基地局は、別途の指示（ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）または情報を端末に送信できる。この場合、例えば、前記指示または情報は、端末が該当ＢＷＰを含んでＲＦ帯域幅を設定するようにする指示または情報である。例えば、端末にＢＷＰと関連した設定を送信する基地局は、別途の指示または情報を端末に送信することで、端末が特定ＢＷＰを含んでＲＦ帯域幅を設定するようにすることができる。例えば、前記指示または情報は、基地局からの指示に基づいてＳＬ送信を実行する端末が前記ＳＬ送信に使用するＢＷＰに対する指示または情報である。
【００９８】
本開示の一実施例によると、基地局は、別途の指示（ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）を介して、Ｕｕ  ＢＷＰ別に該当Ｕｕ  ＢＷＰがＳＬ  ＢＷＰと同時に活性化されることができるかどうかを直接的に端末に設定できる。例えば、基地局が端末にＵｕ  ＢＷＰ  ＃１、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃２、及びＳＬ  ＢＷＰを端末に設定すると仮定する。この場合、基地局は、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃１がＳＬ  ＢＷＰと同時に活性化されることができるかどうかを端末に知らせることができる。また、基地局は、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃２がＳＬ  ＢＷＰと同時に活性化されることができるかどうかを端末に知らせることができる。即ち、例えば、基地局は、指示子または情報を介して、活性Ｕｕ  ＢＷＰを端末に指示または設定できる。
【００９９】
前述した明示的な方法の外に、基地局は、Ｕｕ  ＢＷＰ別に該当Ｕｕ  ＢＷＰがＳＬ  ＢＷＰと同時に活性化されることができるかどうかを暗示的に端末に知らせることができる。
【０１００】
図１２は、本開示の一実施例によって、端末がＲＦ帯域幅を設定する手順を示す。図１２の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【０１０１】
図１２を参照すると、端末は、自分が設定を受けた一つ以上のＳＬ  ＢＷＰを基準にして一定条件を満たす一つ以上のＵｕ  ＢＷＰのみを含むようにＲＦ帯域幅を設定することができる。例えば、端末は、ＳＬ  ＢＷＰを基準にして同じヌメロロジーに設定されたＵｕ  ＢＷＰのみを含んで端末のＲＦ帯域幅を設定することができる。
【０１０２】
具体的に、ステップＳ１２１０において、端末は、自分のＲＦ帯域幅を設定する手順を開始することができる。ステップＳ１２２０において、端末は、ｊ＝０に設定できる。例えば、図１２の実施例において、端末は、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃０乃至Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃３と関連した設定を基地局から受信すると仮定する。そして、ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジー、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃１のヌメロロジー、及びＵｕ  ＢＷＰ  ＃２のヌメロロジーが同じであると仮定する。
【０１０３】
ステップＳ１２３０において、端末は、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｊ）がＳＬ  ＢＷＰと同じヌメロロジーに設定されるかどうかを決定することができる。現在ｊ＝０であるため、端末は、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃０のヌメロロジーがＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーと同じかどうかを決定することができる。図１２の実施例において、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃０のヌメロロジーは、ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーと異なるため、端末は、ｊ値を１ほど増加させることができる。また、ステップＳ１２３０において、端末は、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｊ）がＳＬ  ＢＷＰと同じヌメロロジーに設定されるかどうかを決定することができる。現在ｊ＝１であるため、端末は、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃１のヌメロロジーがＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーと同じかどうかを決定することができる。図１２の実施例において、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃１のヌメロロジーは、ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーと同じであるため、ステップＳ１２４０において、端末は、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃１をリストに含ませることができる。
【０１０４】
ステップＳ１２５０において、端末は、全てのＢＷＰをチェックしたかどうかを決定することができる。また、端末は、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃２乃至Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃４をチェックしていないため、端末は、ｊ値を１ほど増加させてステップＳ１２３０を実行することができる。
【０１０５】
前述した過程を繰り返すと、ステップＳ１２６０において、端末は、ＳＬ  ＢＷＰ及びリストに含まれている全てのＵｕ  ＢＷＰを含むようにＲＦ帯域幅を設定することができる。例えば、図１２の実施例において、端末は、ＳＬ  ＢＷＰ、Ｕｕ  ＢＷＰ  ＃１及びＵｕ  ＢＷＰ  ＃２を含むようにＲＦ帯域幅を設定することができる。
【０１０６】
本開示の一実施例によると、基地局は、一つ以上のＵｕ  ＢＷＰ及びＳＬ  ＢＷＰを端末に設定できる。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーは、異なる。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記ＳＬ  ＢＷＰは、非活性化される。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性（ａｃｔｉｖｅ）ＢＷＰである。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性ＵＬ  ＢＷＰである。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性ＤＬ  ＢＷＰである。
【０１０７】
例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間で要求されるインタラプション時間（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｉｏｎ  ｔｉｍｅ）に基づいて、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行するかどうかを決定することができる。または、例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間で要求されるスイッチング遅延（ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ  ｌａｔｅｎｃｙ）に基づいて、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行するかどうかを決定することができる。
【０１０８】
例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間に要求されるインタラプション時間が閾値以上または超過である場合、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。例えば、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を中断する。例えば、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰを非活性化する。それに対して、例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間に要求されるインタラプション時間が閾値以下または未満である場合、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行する。例えば、前記閾値は、端末に対して事前に設定される。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー及び前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なる場合、インタラプション時間は、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間で発生する。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰの中心周波数及び前記ＳＬ  ＢＷＰの中心周波数が異なる場合、インタラプション時間は、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間で発生する。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰの帯域幅及び前記ＳＬ  ＢＷＰの帯域幅が異なる場合、インタラプション時間は、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間で発生する。
【０１０９】
例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間に要求されるスイッチング遅延時間が閾値以上または超過である場合、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。例えば、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を中断する。例えば、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰを非活性化する。それに対して、例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間に要求されるスイッチング遅延時間が閾値以下または未満である場合、端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行する。例えば、前記閾値は、端末に対して事前に設定される。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー及び前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なる場合、スイッチング遅延時間は、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間で発生する。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰの中心周波数及び前記ＳＬ  ＢＷＰの中心周波数が異なる場合、スイッチング遅延時間は、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間で発生する。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰの帯域幅及び前記ＳＬ  ＢＷＰの帯域幅が異なる場合、スイッチング遅延時間は、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間で発生する。
【０１１０】
例えば、端末は、自分に設定された一つ以上のＵｕ  ＢＷＰのうち、ＳＬ  ＢＷＰへのスイッチング遅延が要求されない一つ以上のＵｕ  ＢＷＰのみを決定する。そして、端末は、スイッチング遅延が要求されないＵｕ  ＢＷＰに基づいてＳＬ通信を実行する。即ち、もし、基地局が特定Ｕｕ  ＢＷＰを端末に設定し、及び前記端末がＳＬ  ＢＷＰと前記特定Ｕｕ  ＢＷＰとの間でスイッチングを実行する時、付加的なスイッチング遅延が要求される場合、端末は、暗黙的に前記特定Ｕｕ  ＢＷＰベースのＳＬ通信を実行しないと仮定または決定する。例えば、Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーとＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なるように設定されている場合、端末がＵｕ  ＢＷＰとＳＬ  ＢＷＰとの間でスイッチング時、付加的なスイッチング遅延が要求される。例えば、Ｕｕ  ＢＷＰの中心周波数とＳＬ  ＢＷＰの中心周波数が異なるように設定されている場合、端末がＵｕ  ＢＷＰとＳＬ  ＢＷＰとの間でスイッチング時、付加的なスイッチング遅延が要求される。例えば、Ｕｕ  ＢＷＰの帯域幅とＳＬ  ＢＷＰの帯域幅が異なるように設定されている場合、端末がＵｕ  ＢＷＰとＳＬ  ＢＷＰとの間でスイッチング時、付加的なスイッチング遅延が要求される。
【０１１１】
本開示の一実施例によると、スイッチング遅延時間を減らす必要がある一つ以上のＢＷＰ間に互いに包含関係が発生されるように、ＢＷＰが端末に対して設定されることができる。ただし、このような場合、例外事項が定義されることができる。例えば、端末と基地局との間のリンク（即ち、Ｕｕリンク）で放送（ｂｒｏａｄｃａｓｔ）のために設定されたＢＷＰは、前記包含関係で例外になることができる。例えば、端末の初期接続過程で使われるＢＷＰは、前記包含関係で例外になることができる。即ち、端末の初期接続過程で使われるＢＷＰの場合、前記ＢＷＰは、ＳＬ  ＢＷＰを含まないように端末に対して設定されることができる。また、ＳＬ  ＢＷＰとＵｕ  ＢＷＰが互いに包含関係を有するように端末に対して設定される場合、端末は、該当ＢＷＰのうち、帯域幅が大きいＢＷＰを基準にして端末のＲＦ帯域幅を設定することができる。例えば、Ｕｕ  ＢＷＰがＳＬ  ＢＷＰを含むように設定される場合、端末は、Ｕｕ  ＢＷＰを含むようにＲＦ帯域幅を設定することができる。例えば、ＳＬ  ＢＷＰがＵｕ  ＢＷＰを含むように設定される場合、端末は、ＳＬ  ＢＷＰを含むようにＲＦ帯域幅を設定することができる。即ち、端末が包含関係にあるＢＷＰ間でスイッチングを実行する場合、端末は、二つのＢＷＰのうち大きい帯域幅を有するＢＷＰに端末のＲＦ帯域幅を合わせることができる。この場合、端末が二つのＢＷＰのうち小さい帯域幅を有するＢＷＰにスイッチングしても、端末は、該当ＲＦ帯域幅に対する設定を維持することができる。
【０１１２】
本開示の一実施例によると、端末は、ＢＷＰスイッチングによる遅延を考慮してＳＬ通信を実行することができる。例えば、ＳＬ通信を実行する端末は、自分が通信を実行するリソースプール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ）を予約（ｒｅｓｅｒｖａｔｉｏｎ）する場合、前記ＢＷＰスイッチングに必要とする遅延時間及び／またはＢＷＰスイッチングを介して他のＢＷＰに移している区間または移していると予想される区間を考慮することで、該当区間を自分のリソース予約（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｒｅｓｅｒｖａｔｉｏｎ）過程から排除する。例えば、端末が、スイッチング遅延が適用される環境でＢＷＰ間でスイッチングを実行する場合、基地局が、スイッチング遅延が要求されるＵｕ  ＢＷＰを端末に対して設定すると、ＳＬ  ＢＷＰからＵｕ  ＢＷＰにスイッチングを実行する端末は、ＳＬ  ＢＷＰ内の一部リソースをスイッチング用途で使用すると仮定または決定する。例えば、端末が、スイッチング遅延が適用される環境でＢＷＰ間でスイッチングを実行する場合、基地局が、スイッチング遅延が要求されるＵｕ  ＢＷＰを端末に対して設定すると、ＳＬ  ＢＷＰからＵｕ  ＢＷＰにスイッチングを実行する端末は、ＳＬ  ＢＷＰ内の一部リソースを使用することができないように定義する。例えば、端末が、スイッチング遅延が適用される環境でＢＷＰ間でスイッチングを実行する場合、基地局が、スイッチング遅延が要求されるＵｕ  ＢＷＰを端末に対して設定すると、Ｕｕ  ＢＷＰからＳＬ  ＢＷＰにスイッチングを実行する端末は、ＳＬ  ＢＷＰ内の一部リソースをスイッチング用途で使用すると仮定または決定する。例えば、端末が、スイッチング遅延が適用される環境でＢＷＰ間でスイッチングを実行する場合、基地局が、スイッチング遅延が要求されるＵｕ  ＢＷＰを端末に対して設定すると、Ｕｕ  ＢＷＰからＳＬ  ＢＷＰにスイッチングを実行する端末は、ＳＬ  ＢＷＰ内の一部リソースを使用することができないように定義する。
【０１１３】
本開示の一実施例によると、ＳＬのために設定されたＢＷＰ内でリソースプールに対する設定を介して、端末は、より柔軟にリソースを活用することができる。例えば、端末は、複数のリソースプールの（あらかじめ）設定を受け、該当複数のリソースプールの全部または一部を使用してＳＬ通信を実行する。この場合、端末は、自分が選択したリソースプール情報を他の端末または基地局に知らせる。または、例えば、端末は、基地局から設定を受けたリソースプール情報を他の端末または基地局に知らせる。例えば、リソースプール情報は、端末のリソース受信プール情報を含む。例えば、端末は、自分がモニタリングまたは送信に使用しているリソース領域に対する情報を他の端末または基地局に知らせる。前記動作で、端末がリソースプールを選択する場合、端末は、ターゲット端末またはｉｎ−ｃｏｖｅｒａｇｅ／ｏｕｔ−ｏｆ−ｃｏｖｅｒａｇｅ端末のためのＢＷＰ及び／またはリソースプール設定を考慮することで、リソースプールを選択することができる。
【０１１４】
本開示の一実施例によると、端末は、Ｕｕリンクを介して基地局のグラント無しで通信を実行するリソースを基地局から設定を受けることができる。一例として、ＮＲに定義されたＣＧ（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ  ｇｒａｎｔ）を考慮することができる。ＣＧタイプ２（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ  ｇｒａｎｔ  ｔｙｐｅ２）動作の場合、基地局は、上位階層シグナリング（ｈｉｇｈｅｒ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）及び物理階層シグナリング（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）を介して、端末にリソースを割り当てることができ、ＣＧを活性化（ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ）または解除（ｒｅｌｅａｓｅ）することができる。ここで、基地局が複数のＣＧを端末に設定する場合、基地局は、一つのＤＣＩを介して複数のＣＧを活性化または解除することができる。この場合、各々のＣＧのリソース設定を各々異なるように設定するために、ＤＣＩ内のリソース割当関連フィールドが前記設定された複数のＣＧに対して各々定義される必要がある。この場合、ＤＣＩのオーバーヘッドを減らすために、複数のＣＧのためのリソース設定フィールドの大きさの総和が固定されることができ、設定されたＣＧの個数に対応して該当固定された総和大きさ内で各々のＣＧのリソース設定に対応されるフィールドの大きさが決定されることができる。即ち、設定されるＣＧの個数によって、各々のＣＧのリソース設定細分性（ｇｒａｎｕｌａｒｉｔｙ）が異なるように適用されることができる。
【０１１５】
本開示の多様な実施例によると、端末のＢＷＰスイッチングに必要とする遅延時間が減少されることができる。また、ＢＷＰスイッチングがＵｕリンクベースの通信またはＳＬベースの通信に及ぼす影響を減らすことができる。また、端末は、より効率的に通信のためのリソースを使用することができる。
【０１１６】
図１３は、本開示の一実施例によって、第１の装置が無線通信を実行する方法を示す。図１３の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【０１１７】
図１３を参照すると、ステップＳ１３１０において、第１の装置は、Ｕｕ  ＢＷＰと関連した設定を基地局から受信することができる。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性（ａｃｔｉｖｅ）ＢＷＰである。例えば、前記活性ＢＷＰは、活性アップリンクＢＷＰである。例えば、前記活性ＢＷＰは、活性ダウンリンクＢＷＰである。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した設定は、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連したヌメロロジー、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した中心周波数（ｃｅｎｔｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）、または前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）のうち少なくともいずれか一つを含む。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰは、前記第１の装置に対して設定されたアップリンク通信と関連したＢＷＰまたはダウンリンク通信と関連したＢＷＰのうち少なくともいずれか一つである。
【０１１８】
ステップＳ１３２０において、第１の装置は、ＳＬ  ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信することができる。例えば、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した設定は、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連したヌメロロジー、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した中心周波数、または前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した帯域幅のうち少なくともいずれか一つを含む。例えば、前記ＳＬ  ＢＷＰは、前記第１の装置に対して設定されたＳＬ通信と関連したＢＷＰである。
【０１１９】
例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーは、異なる。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。例えば、前記ヌメロロジーは、サブキャリアスペーシング（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ｓｐａｃｉｎｇ）またはＣＰ（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）のうち少なくともいずれか一つを含む。例えば、前記サブキャリアスペーシングは、１５ｋＨｚ、３０ｋＨｚ、６０ｋＨｚ、１２０ｋＨｚまたは２４０ｋＨｚのうちいずれか一つである。例えば、前記ＣＰは、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）または拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）のうちいずれか一つである。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記ＳＬ  ＢＷＰは、非活性化される。
【０１２０】
例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上で前記Ｕｕ  ＢＷＰベースのＳＬ通信を実行しない。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースのＳＬ通信は、前記第１の装置が前記Ｕｕ  ＢＷＰ上で基地局から受信したＤＣＩ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）に基づいて前記ＳＬ  ＢＷＰ上で実行するＳＬ通信である。
【０１２１】
例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間に要求されるインタラプション時間（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｉｏｎ  ｔｉｍｅ）に基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。
【０１２２】
本開示の一実施例によると、無線通信を実行する第１の装置が提供されることができる。例えば、第１の装置は、命令語を格納する一つ以上のメモリと、一つ以上の送受信機と、前記一つ以上のメモリと前記一つ以上の送受信機を連結する一つ以上のプロセッサを含む。例えば、前記一つ以上のプロセッサは、前記命令語を実行し、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信し；ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信する。ここで、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。
【０１２３】
本開示の一実施例によると、第１の端末を制御するように設定されている装置（ａｐｐａｒａｔｕｓ）が提供されることができる。例えば、前記装置は、一つ以上のプロセッサと、前記一つ以上のプロセッサにより実行可能に連結され、及び命令を格納する一つ以上のメモリを含む。例えば、前記一つ以上のプロセッサは、前記命令語を実行し、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信し、ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信する。ここで、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の端末は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。
【０１２４】
本開示の一実施例によると、命令語を記録している非一時的コンピュータ読み取り可能格納媒体が提供されることができる。例えば、前記命令語は、一つ以上のプロセッサにより実行される時、前記一つ以上のプロセッサをして、第１の装置により、Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信せしめ、前記第１の装置により、ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信せしめる。ここで、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。
【０１２５】
図１４は、本開示の一実施例によって、第１の装置が無線通信を実行する方法を示す。 図１４の実施例は、本開示の多様な実施例と結合されることができる。
【０１２６】
図１４を参照すると、ステップＳ１４１０において、第１の装置は、Ｕｕ  ＢＷＰと関連した設定を基地局から受信することができる。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性（ａｃｔｉｖｅ）ＢＷＰである。例えば、前記活性ＢＷＰは、活性アップリンクＢＷＰである。例えば、前記活性ＢＷＰは、活性ダウンリンクＢＷＰである。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した設定は、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連したヌメロロジー、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した中心周波数（ｃｅｎｔｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）、または前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）のうち少なくともいずれか一つを含む。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰは、前記第１の装置に対して設定されたアップリンク通信と関連したＢＷＰまたはダウンリンク通信と関連したＢＷＰのうち少なくともいずれか一つである。
【０１２７】
ステップＳ１４２０において、第１の装置は、ＳＬ  ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信することができる。例えば、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した設定は、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連したヌメロロジー、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した中心周波数、または前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した帯域幅のうち少なくともいずれか一つを含む。例えば、前記ＳＬ  ＢＷＰは、前記第１の装置に対して設定されたＳＬ通信と関連したＢＷＰである。例えば、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーは、同じである。
【０１２８】
ステップＳ１４３０において、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが同じであることに基づいて、第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行することができる。前述したように、もし、前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なる場合、第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない。
【０１２９】
本開示の多様な実施例は、車両間の通信だけでなく、車両対歩行者間の通信、車両対基地局間の通信、または車両対固定ノード間の通信でも適用されることができる。例えば、基地局との通信では相手受信機の位置及び速度が固定されたと見なすことができる。
【０１３０】
以下、本開示の多様な実施例が適用されることができる装置に対して説明する。
【０１３１】
これに制限されるものではなく、本文書に開示された多様な説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図は、機器間に無線通信／連結（例えば、５Ｇ）を必要とする多様な分野に適用されることができる。
【０１３２】
以下、図面を参照してより具体的に例示する。以下の図面／説明で同じ図面符号は、異なるように記述しない限り、同じ、または対応されるハードウェアブロック、ソフトウェアブロックまたは機能ブロックを例示することができる。
【０１３３】
図１５は、本開示の一実施例に係る、通信システム１を示す。
【０１３４】
図１５を参照すると、本開示の多様な実施例が適用される通信システム１は、無線機器、基地局、及びネットワークを含む。ここで、無線機器は、無線接続技術（例えば、５Ｇ  ＮＲ（Ｎｅｗ  ＲＡＴ）、ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ））を利用して通信を実行する機器を意味し、通信／無線／５Ｇ機器と呼ばれる。これに制限されるものではなく、無線機器は、ロボット１００ａ、車両１００ｂ−１、１００ｂ−２、ＸＲ（ｅＸｔｅｎｄｅｄ  Ｒｅａｌｉｔｙ）機器１００ｃ、携帯機器（Ｈａｎｄ−ｈｅｌｄ  ｄｅｖｉｃｅ）１００ｄ、家電１００ｅ、ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  Ｔｈｉｎｇ）機器１００ｆ、ＡＩ機器／サーバ４００を含むことができる。例えば、車両は、無線通信機能が備えられた車両、自律走行車両、車両間の通信を実行することができる車両などを含むことができる。ここで、車両は、ＵＡＶ（Ｕｎｍａｎｎｅｄ  Ａｅｒｉａｌ  Ｖｅｈｉｃｌｅ）（例えば、ドローン）を含むことができる。ＸＲ機器は、ＡＲ（Ａｕｇｍｅｎｔｅｄ  Ｒｅａｌｉｔｙ）／ＶＲ（Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｒｅａｌｉｔｙ）／ＭＲ（Ｍｉｘｅｄ  Ｒｅａｌｉｔｙ）機器を含み、ＨＭＤ（Ｈｅａｄ−Ｍｏｕｎｔｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）、車両に備えられたＨＵＤ（Ｈｅａｄ−Ｕｐ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、テレビ、スマートフォン、コンピュータ、ウェアラブルデバイス、家電機器、デジタルサイネージ（ｓｉｇｎａｇｅ）、車両、ロボットなどの形態で具現されることができる。携帯機器は、スマートフォン、スマートパッド、ウェアラブル機器（例えば、スマートウォッチ、スマートグラス）、コンピュータ（例えば、ノートブック等）などを含むことができる。家電は、ＴＶ、冷蔵庫、洗濯機などを含むことができる。ＩｏＴ機器は、センサ、スマートメーターなどを含むことができる。例えば、基地局、ネットワークは、無線機器で具現されることができ、特定無線機器２００ａは、他の無線機器に基地局／ネットワークノードとして動作することもできる。
【０１３５】
無線機器１００ａ〜１００ｆは、基地局２００を介してネットワーク３００と連結されることができる。無線機器１００ａ〜１００ｆにはＡＩ（Ａｒｔｉｆｉｃｉａｌ  Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ）技術が適用されることができ、無線機器１００ａ〜１００ｆは、ネットワーク３００を介してＡＩサーバ４００と連結されることができる。ネットワーク３００は、３Ｇネットワーク、４Ｇ（例えば、ＬＴＥ）ネットワークまたは５Ｇ（例えば、ＮＲ）ネットワークなどを利用して構成されることができる。無線機器１００ａ〜１００ｆは、基地局２００／ネットワーク３００を介して互いに通信することもできるが、基地局／ネットワークを介することなく、直接通信（例えば、サイドリンク通信（ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ））することもできる。例えば、車両１００ｂ−１、１００ｂ−２は、直接通信（例えば、Ｖ２Ｖ（Ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  Ｖｅｈｉｃｌｅ）／Ｖ２Ｘ（Ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）をすることができる。また、ＩｏＴ機器（例えば、センサ）は、他のＩｏＴ機器（例えば、センサ）または他の無線機器１００ａ〜１００ｆと直接通信をすることができる。
【０１３６】
無線機器１００ａ〜１００ｆ／基地局２００、基地局２００／基地局２００間には無線通信／連結１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃが行われることができる。ここで、無線通信／連結は、アップリンク／ダウンリンク通信１５０ａ、サイドリンク通信１５０ｂ（または、Ｄ２Ｄ通信）、及び基地局間の通信１５０ｃ（例えば、ｒｅｌａｙ、ＩＡＢ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｂａｃｋｈａｕｌ）のような多様な無線接続技術（例えば、５Ｇ  ＮＲ）を介して行われることができる。無線通信／連結１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃを介して無線機器と基地局／無線機器、基地局と基地局は、互いに無線信号を送信／受信することができる。例えば、無線通信／連結１５０ａ、１５０ｂ、１５０ｃは、多様な物理チャネルを介して信号を送信／受信することができる。そのために、本開示の多様な提案に基づいて、無線信号の送信／受信のための多様な構成情報設定過程、多様な信号処理過程（例えば、チャネルエンコーディング／デコーディング、変調／復調、リソースマッピング／デマッピング等）、リソース割当過程などのうち少なくとも一部が実行されることができる。
【０１３７】
図１６は、本開示の一実施例に係る、無線機器を示す。
【０１３８】
図１６を参照すると、第１の無線機器１００と第２の無線機器２００は、多様な無線接続技術（例えば、ＬＴＥ、ＮＲ）を介して無線信号を送受信することができる。ここで、｛第１の無線機器１００、第２の無線機器２００｝は、図１５の｛無線機器１００ｘ、基地局２００｝及び／または｛無線機器１００ｘ、無線機器１００ｘ｝に対応することができる。
【０１３９】
第１の無線機器１００は、一つ以上のプロセッサ１０２及び一つ以上のメモリ１０４を含み、追加的に一つ以上の送受信機１０６及び／または一つ以上のアンテナ１０８をさらに含むことができる。プロセッサ１０２は、メモリ１０４及び／または送受信機１０６を制御し、本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図を具現するように構成されることができる。例えば、プロセッサ１０２は、メモリ１０４内の情報を処理して第１の情報／信号を生成した後、送受信機１０６を介して第１の情報／信号を含む無線信号を送信することができる。また、プロセッサ１０２は、送受信機１０６を介して第２の情報／信号を含む無線信号を受信した後、第２の情報／信号の信号処理から得た情報をメモリ１０４に格納することができる。メモリ１０４は、プロセッサ１０２と連結されることができ、プロセッサ１０２の動作と関連した多様な情報を格納することができる。例えば、メモリ１０４は、プロセッサ１０２により制御されるプロセスのうち一部または全部を実行し、または本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図を実行するための命令を含むソフトウェアコードを格納することができる。ここで、プロセッサ１０２とメモリ１０４は、無線通信技術（例えば、ＬＴＥ、ＮＲ）を具現するように設計された通信モデム／回路／チップの一部である。送受信機１０６は、プロセッサ１０２と連結されることができ、一つ以上のアンテナ１０８を介して無線信号を送信及び／または受信することができる。送受信機１０６は、送信機及び／または受信機を含むことができる。送受信機１０６は、ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）ユニットと混用されることができる。本開示において、無線機器は、通信モデム／回路／チップを意味することもできる。
【０１４０】
第２の無線機器２００は、一つ以上のプロセッサ２０２、一つ以上のメモリ２０４を含み、追加的に一つ以上の送受信機２０６及び／または一つ以上のアンテナ２０８をさらに含むことができる。プロセッサ２０２は、メモリ２０４及び／または送受信機２０６を制御し、本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図を具現するように構成されることができる。例えば、プロセッサ２０２は、メモリ２０４内の情報を処理して第３の情報／信号を生成した後、送受信機２０６を介して第３の情報／信号を含む無線信号を送信することができる。また、プロセッサ２０２は、送受信機２０６を介して第４の情報／信号を含む無線信号を受信した後、第４の情報／信号の信号処理から得た情報をメモリ２０４に格納することができる。メモリ２０４は、プロセッサ２０２と連結されることができ、プロセッサ２０２の動作と関連した多様な情報を格納することができる。例えば、メモリ２０４は、プロセッサ２０２により制御されるプロセスのうち一部または全部を実行し、または本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図を実行するための命令を含むソフトウェアコードを格納することができる。ここで、プロセッサ２０２とメモリ２０４は、無線通信技術（例えば、ＬＴＥ、ＮＲ）を具現するように設計された通信モデム／回路／チップの一部である。送受信機２０６は、プロセッサ２０２と連結されることができ、一つ以上のアンテナ２０８を介して無線信号を送信及び／または受信することができる。送受信機２０６は、送信機及び／または受信機を含むことができる送受信機２０６は、ＲＦユニットと混用されることができる。本開示において、無線機器は、通信モデム／回路／チップを意味することもできる。
【０１４１】
以下、無線機器１００、２００のハードウェア要素に対してより具体的に説明する。これに制限されるものではなく、一つ以上のプロトコル階層が一つ以上のプロセッサ１０２、２０２により具現されることができる。例えば、一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、一つ以上の階層（例えば、ＰＨＹ、ＭＡＣ、ＲＬＣ、ＰＤＣＰ、ＲＲＣ、ＳＤＡＰのような機能的階層）を具現することができる。一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図によって、一つ以上のＰＤＵ（Ｐｒｏｔｏｃｏｌ  Ｄａｔａ  Ｕｎｉｔ）及び／または一つ以上のＳＤＵ（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｄａｔａ  Ｕｎｉｔ）を生成することができる。一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図によって、メッセージ、制御情報、データまたは情報を生成することができる。一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、本文書に開示された機能、手順、提案及び／または方法によって、ＰＤＵ、ＳＤＵ、メッセージ、制御情報、データまたは情報を含む信号（例えば、ベースバンド信号）を生成し、一つ以上の送受信機１０６、２０６に提供できる。一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、一つ以上の送受信機１０６、２０６から信号（例えば、ベースバンド信号）を受信することができ、本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図によって、ＰＤＵ、ＳＤＵ、メッセージ、制御情報、データまたは情報を取得することができる。
【０１４２】
一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサまたはマイクロコンピュータと呼ばれる。一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア、またはこれらの組み合わせにより具現されることができる。一例として、一つ以上のＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）、一つ以上のＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、一つ以上のＤＳＰＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ）、一つ以上のＰＬＤ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ）または一つ以上のＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙｓ）が一つ以上のプロセッサ１０２、２０２に含まれることができる。本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図は、ファームウェアまたはソフトウェアを使用して具現されることができ、ファームウェアまたはソフトウェアは、モジュール、手順、機能などを含むように具現されることができる。本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図は、実行するように設定されたファームウェアまたはソフトウェアが一つ以上のプロセッサ１０２、２０２に含まれ、または一つ以上のメモリ１０４、２０４に格納されて一つ以上のプロセッサ１０２、２０２により駆動されることができる。本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図は、コード、命令語及び／または命令語の集合形態でファームウェアまたはソフトウェアを使用して具現されることができる。
【０１４３】
一つ以上のメモリ１０４、２０４は、一つ以上のプロセッサ１０２、２０２と連結されることができ、多様な形態のデータ、信号、メッセージ、情報、プログラム、コード、指示及び／または命令を格納することができる。一つ以上のメモリ１０４、２０４は、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリ、ハードドライブ、レジスタ、キャッシュメモリ、コンピュータ読み取り格納媒体及び／またはこれらの組み合わせで構成されることができる。一つ以上のメモリ１０４、２０４は、一つ以上のプロセッサ１０２、２０２の内部及び／または外部に位置できる。また、一つ以上のメモリ１０４、２０４は、有線または無線連結のような多様な技術を介して、一つ以上のプロセッサ１０２、２０２と連結されることができる。
【０１４４】
一つ以上の送受信機１０６、２０６は、一つ以上の他の装置に本文での方法及び／または動作流れ図等で言及されるユーザデータ、制御情報、無線信号／チャネルなどを送信することができる。一つ以上の送受信機１０６、２０６は、一つ以上の他の装置から本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図等で言及されるユーザデータ、制御情報、無線信号／チャネルなどを受信することができる。例えば、一つ以上の送受信機１０６、２０６は、一つ以上のプロセッサ１０２、２０２と連結されることができ、無線信号を送受信することができる。例えば、一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、一つ以上の送受信機１０６、２０６が一つ以上の他の装置にユーザデータ、制御情報または無線信号を送信するように制御できる。また、一つ以上のプロセッサ１０２、２０２は、一つ以上の送受信機１０６、２０６が一つ以上の他の装置からユーザデータ、制御情報または無線信号を受信するように制御できる。また、一つ以上の送受信機１０６、２０６は、一つ以上のアンテナ１０８、２０８と連結されることができ、一つ以上のアンテナ１０８、２０８を介して本文書に開示された説明、機能、手順、提案、方法及び／または動作流れ図等で言及されるユーザデータ、制御情報、無線信号／チャネルなどを送受信するように設定されることができる。本文書で、一つ以上のアンテナは、複数の物理アンテナであり、または複数の論理アンテナ（例えば、アンテナポート）である。一つ以上の送受信機１０６、２０６は、受信されたユーザデータ、制御情報、無線信号／チャネルなどを一つ以上のプロセッサ１０２、２０２を利用して処理するために、受信された無線信号／チャネルなどをＲＦバンド信号からベースバンド信号に変換（Ｃｏｎｖｅｒｔ）できる。一つ以上の送受信機１０６、２０６は、一つ以上のプロセッサ１０２、２０２を利用して処理されたユーザデータ、制御情報、無線信号／チャネルなどをベースバンド信号からＲＦバンド信号に変換できる。そのために、一つ以上の送受信機１０６、２０６は、（アナログ）オシレータ及び／またはフィルタを含むことができる。
【０１４５】
図１７は、本開示の一実施例に係る、送信信号のための信号処理回路を示す。
【０１４６】
図１７を参照すると、信号処理回路１０００は、スクランブラ１０１０、変調器１０２０、レイヤマッパ１０３０、プリコーダ１０４０、リソースマッパ１０５０、信号生成器１０６０を含むことができる。これに制限されるものではなく、図１７の動作／機能は、図１６のプロセッサ１０２、２０２及び／または送受信機１０６、２０６で実行されることができる。図１７のハードウェア要素は、図１６のプロセッサ１０２、２０２及び／または送受信機１０６、２０６で具現されることができる。例えば、ブロック１０１０〜１０６０は、図１６のプロセッサ１０２、２０２で具現されることができる。また、ブロック１０１０〜１０５０は、図１６のプロセッサ１０２、２０２で具現され、ブロック１０６０は、図１６の送受信機１０６、２０６で具現されることができる。
【０１４７】
コードワードは、図１７の信号処理回路１０００を経て、無線信号に変換されることができる。ここで、コードワードは、情報ブロックの符号化されたビットシーケンスである。情報ブロックは、送信ブロック（例えば、ＵＬ−ＳＣＨの送信ブロック、ＤＬ−ＳＣＨの送信ブロック）を含むことができる。無線信号は、多様な物理チャネル（例えば、ＰＵＳＣＨ、ＰＤＳＣＨ）を介して送信されることができる。
【０１４８】
具体的に、コードワードは、スクランブラ１０１０によりスクランブルされたビットシーケンスに変換されることができる。スクランブルに使われるスクランブルシーケンスは、初期化値に基づいて生成され、初期化値は、無線機器のＩＤ情報などが含まれることができる。スクランブルされたビットシーケンスは、変調器１０２０により変調シンボルシーケンスに変調されることができる。変調方式は、ｐｉ／２−ＢＰＳＫ（ｐｉ／２−Ｂｉｎａｒｙ  Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）、ｍ−ＰＳＫ（ｍ−Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）、ｍ−ＱＡＭ（ｍ−Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）などを含むことができる。複素変調シンボルシーケンスは、レイヤマッパ１０３０により一つ以上の送信レイヤにマッピングされることができる。各送信レイヤの変調シンボルは、プリコーダ１０４０により該当アンテナポート（ら）にマッピングされることができる（プリコーディング）。プリコーダ１０４０の出力ｚは、レイヤマッパ１０３０の出力ｙをＮ＊Ｍのプリコーディング行列Ｗと掛けて得られる。ここで、Ｎはアンテナポートの個数であり、Ｍは送信レイヤの個数である。ここで、プリコーダ１０４０は、複素変調シンボルに対するトランスフォーム（ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）プリコーディング（例えば、ＤＦＴ変換）を実行した以後にプリコーディングを実行することができる。また、プリコーダ１０４０は、トランスフォームプリコーディングを実行せずにプリコーディングを実行することができる。
【０１４９】
リソースマッパ１０５０は、各アンテナポートの変調シンボルを時間−周波数リソースにマッピングできる。時間−周波数リソースは、時間ドメインで複数のシンボル（例えば、ＣＰ−ＯＦＤＭＡシンボル、ＤＦＴ−ｓ−ＯＦＤＭＡシンボル）を含み、周波数ドメインで複数の副搬送波を含むことができる。信号生成器１０６０は、マッピングされた変調シンボルから無線信号を生成し、生成された無線信号は、各アンテナを介して他の機器へ送信されることができる。そのために、信号生成器１０６０は、ＩＦＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）モジュール及びＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）挿入器、ＤＡＣ（Ｄｉｇｉｔａｌ−ｔｏ−Ａｎａｌｏｇ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、周波数アップリンク変換器（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｕｐｌｉｎｋ  ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）などを含むことができる。
【０１５０】
無線機器において、受信信号のための信号処理過程は、図１７の信号処理過程１０１０〜１０６０の逆で構成されることができる。例えば、無線機器（例えば、図１６の１００、２００）は、アンテナポート／送受信機を介して外部から無線信号を受信することができる。受信された無線信号は、信号復元器を介してベースバンド信号に変換されることができる。そのために、信号復元器は、周波数ダウンリンク変換器（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、ＡＤＣ（ａｎａｌｏｇ−ｔｏ−ｄｉｇｉｔａｌ  ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）、ＣＰ除去器、ＦＦＴ（Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）モジュールを含むことができる。以後、ベースバンド信号は、リソースデマッパ過程、ポストコーディング（ｐｏｓｔｃｏｄｉｎｇ）過程、復調過程、及びデスクランブル過程を経て、コードワードに復元されることができる。コードワードは、復号（ｄｅｃｏｄｉｎｇ）を経て、元の情報ブロックに復元されることができる。したがって、受信信号のための信号処理回路（図示せず）は、信号復元器、リソースデマッパ、ポストコーダ、復調器、デスクランブラ、及び復号器を含むことができる。
【０１５１】
図１８は、本開示の一実施例に係る、無線機器を示す。無線機器は、使用−例／サービスによって多様な形態で具現されることができる（図１５参照）。
【０１５２】
図１８を参照すると、無線機器１００、２００は、図１６の無線機器１００、２００に対応し、多様な要素（ｅｌｅｍｅｎｔ）、成分（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ）、ユニット／部（ｕｎｉｔ）、及び／またはモジュール（ｍｏｄｕｌｅ）で構成されることができる。例えば、無線機器１００、２００は、通信部１１０、制御部１２０、メモリ部１３０、及び追加要素１４０を含むことができる。通信部は、通信回路１１２及び送受信機（ら）１１４を含むことができる。例えば、通信回路１１２は、図１６の一つ以上のプロセッサ１０２、２０２及び／または一つ以上のメモリ１０４、２０４を含むことができる。例えば、送受信機（ら）１１４は、図１６の一つ以上の送受信機１０６、２０６及び／または一つ以上のアンテナ１０８、２０８を含むことができる。制御部１２０は、通信部１１０、メモリ部１３０、及び追加要素１４０と電気的に連結され、無線機器の諸般動作を制御する。例えば、制御部１２０は、メモリ部１３０に格納されたプログラム／コード／命令／情報に基づいて、無線機器の電気的／機械的動作を制御することができる。また、制御部１２０は、メモリ部１３０に格納された情報を通信部１１０を介して、外部（例えば、他の通信機器）に無線／有線インターフェースを介して送信し、または通信部１１０を介して、外部（例えば、他の通信機器）から無線／有線インターフェースを介して受信された情報をメモリ部１３０に格納することができる。
【０１５３】
追加要素１４０は、無線機器の種類によって多様に構成されることができる。例えば、追加要素１４０は、パワーユニット／バッテリ、入出力部（Ｉ／Ｏ  ｕｎｉｔ）、駆動部、及びコンピューティング部のうち少なくとも一つを含むことができる。これに制限されるものではなく、無線機器は、ロボット（図１５の１００ａ）、車両（図１５の１００ｂ−１、１００ｂ−２）、ＸＲ機器（図１５の１００ｃ）、携帯機器（図１５の１００ｄ）、家電（図１５の１００ｅ）、ＩｏＴ機器（図１５の１００ｆ）、デジタル放送用端末、ホログラム装置、公共安全装置、ＭＴＣ装置、医療装置、フィンテック装置（または、金融装置）、セキュリティ装置、気候／環境装置、ＡＩサーバ／機器（図１５の４００）、基地局（図１５の２００）、ネットワークノードなどの形態で具現されることができる。無線機器は、使用−例／サービスによって、移動可能であり、または固定された場所で使われることができる。
【０１５４】
図１８において、無線機器１００、２００内の多様な要素、成分、ユニット／部、及び／またはモジュールは、全体が有線インターフェースを介して相互連結され、または少なくとも一部が通信部１１０を介して無線で連結されることができる。例えば、無線機器１００、２００内で制御部１２０と通信部１１０は有線で連結され、制御部１２０と第１のユニット（例えば、１３０、１４０）は、通信部１１０を介して無線で連結されることができる。また、無線機器１００、２００内の各要素、成分、ユニット／部、及び／またはモジュールは、一つ以上の要素をさらに含むことができる。例えば、制御部１２０は、一つ以上のプロセッサの集合で構成されることができる。例えば、制御部１２０は、通信制御プロセッサ、アプリケーションプロセッサ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、ＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）、グラフィック処理プロセッサ、メモリ制御プロセッサなどの集合で構成されることができる。他の例として、メモリ部１３０は、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＤＲＡＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  ＲＡＭ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、フラッシュメモリ（ｆｌａｓｈ  ｍｅｍｏｒｙ）、揮発性メモリ（ｖｏｌａｔｉｌｅ  ｍｅｍｏｒｙ）、非−揮発性メモリ（ｎｏｎ−ｖｏｌａｔｉｌｅ  ｍｅｍｏｒｙ）及び／またはこれらの組み合わせで構成されることができる。
【０１５５】
以下、図１８の具現例に対して、他の図面を参照してより詳細に説明する。
【０１５６】
図１９は、本開示の一実施例に係る、携帯機器を示す。携帯機器は、スマートフォン、スマートパッド、ウェアラブル機器（例えば、スマートウォッチ、スマートグラス）、携帯用コンピュータ（例えば、ノートブック等）を含むことができる。携帯機器は、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＵＴ（ｕｓｅｒ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＡＭＳ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）またはＷＴ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）と呼ばれる。
【０１５７】
図１９を参照すると、携帯機器１００は、アンテナ部１０８、通信部１１０、制御部１２０、メモリ部１３０、電源供給部１４０ａ、インターフェース部１４０ｂ、及び入出力部１４０ｃを含むことができる。アンテナ部１０８は、通信部１１０の一部で構成されることができる。ブロック１１０〜１３０／１４０ａ〜１４０ｃは、各々、図１８のブロック１１０〜１３０／１４０に対応する。
【０１５８】
通信部１１０は、他の無線機器、基地局と信号（例えば、データ、制御信号等）を送受信することができる。制御部１２０は、携帯機器１００の構成要素を制御し、多様な動作を実行することができる。制御部１２０は、ＡＰ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）を含むことができる。メモリ部１３０は、携帯機器１００の駆動に必要なデータ／パラメータ／プログラム／コード／命令を格納することができる。また、メモリ部１３０は、入／出力されるデータ／情報などを格納することができる。電源供給部１４０ａは、携帯機器１００に電源を供給し、有／無線充電回路、バッテリなどを含むことができる。インターフェース部１４０ｂは、携帯機器１００と他の外部機器の連結をサポートすることができる。インターフェース部１４０ｂは、外部機器との連結のための多様なポート（例えば、オーディオの入／出力ポート、ビデオの入／出力ポート）を含むことができる。入出力部１４０ｃは、映像情報／信号、オーディオ情報／信号、データ、及び／またはユーザから入力される情報の入力を受け、または出力することができる。入出力部１４０ｃは、カメラ、マイクロフォン、ユーザ入力部、ディスプレイ部１４０ｄ、スピーカー及び／またはハプティックモジュールなどを含むことができる。
【０１５９】
一例として、データ通信の場合、入出力部１４０ｃは、ユーザから入力された情報／信号（例えば、タッチ、文字、音声、イメージ、ビデオ）を取得し、取得された情報／信号は、メモリ部１３０に格納されることができる。通信部１１０は、メモリに格納された情報／信号を無線信号に変換し、変換された無線信号を他の無線機器に直接送信し、または基地局に送信できる。また、通信部１１０は、他の無線機器または基地局から無線信号を受信した後、受信された無線信号を元の情報／信号に復元できる。復元された情報／信号は、メモリ部１３０に格納された後、入出力部１４０ｃを介して多様な形態（例えば、文字、音声、イメージ、ビデオ、ハプティック）で出力されることができる。
【０１６０】
図２０は、本開示の一実施例に係る、車両または自律走行車両を示す。車両または自律走行車両は、移動型ロボット、車両、汽車、有／無人飛行体（Ａｅｒｉａｌ  Ｖｅｈｉｃｌｅ、ＡＶ）、船舶などで具現されることができる。
【０１６１】
図２０を参照すると、車両または自律走行車両１００は、アンテナ部１０８、通信部１１０、制御部１２０、駆動部１４０ａ、電源供給部１４０ｂ、センサ部１４０ｃ、及び自律走行部１４０ｄを含むことができる。アンテナ部１０８は、通信部１１０の一部で構成されることができる。ブロック１１０／１３０／１４０ａ〜１４０ｄは、各々、図１８のブロック１１０／１３０／１４０に対応する。
【０１６２】
通信部１１０は、他の車両、基地局（例えば、基地局、路辺基地局（Ｒｏａｄ  Ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）等）、サーバなどの外部機器と信号（例えば、データ、制御信号等）を送受信することができる。制御部１２０は、車両または自律走行車両１００の要素を制御し、多様な動作を実行することができる。制御部１２０は、ＥＣＵ（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｎｉｔ）を含むことができる。駆動部１４０ａは、車両または自律走行車両１００を地上で走行するようにすることができる。駆動部１４０ａは、エンジン、モータ、パワートレイン、輪、ブレーキ、ステアリング装置などを含むことができる。電源供給部１４０ｂは、車両または自律走行車両１００に電源を供給し、有／無線充電回路、バッテリなどを含むことができる。センサ部１４０ｃは、車両状態、周辺環境情報、ユーザ情報などを得ることができる。センサ部１４０ｃは、ＩＭＵ（ｉｎｅｒｔｉａｌ  ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｕｎｉｔ）センサ、衝突センサ、ホイールセンサ（ｗｈｅｅｌ  ｓｅｎｓｏｒ）、速度センサ、傾斜センサ、重量検知センサ、ヘッディングセンサ（ｈｅａｄｉｎｇ  ｓｅｎｓｏｒ）、ポジションモジュール（ｐｏｓｉｔｉｏｎ  ｍｏｄｕｌｅ）、車両の前進／後進センサ、バッテリセンサ、燃料センサ、タイヤセンサ、ステアリングセンサ、温度センサ、湿度センサ、超音波センサ、照度センサ、ペダルポジションセンサなどを含むことができる。自律走行部１４０ｄは、走行中である車線を維持する技術、アダプティブクルーズコントロールのように速度を自動で調節する技術、決められた経路に沿って自動で走行する技術、目的地が設定されると、自動で経路を設定して走行する技術などを具現することができる。
【０１６３】
一例として、通信部１１０は、外部サーバから地図データ、交通情報データなどを受信することができる。自律走行部１４０ｄは、取得されたデータに基づいて自律走行経路とドライビングプランを生成することができる。制御部１２０は、ドライビングプランによって車両または自律走行車両１００が自律走行経路に沿って移動するように駆動部１４０ａを制御することができる（例えば、速度／方向調節）。自律走行途中、通信部１１０は、外部サーバから最新の交通情報データを非／周期的に取得し、周辺車両から周辺交通情報データを取得することができる。また、自律走行途中、センサ部１４０ｃは、車両状態、周辺環境情報を取得することができる。自律走行部１４０ｄは、新しく取得されたデータ／情報に基づいて自律走行経路とドライビングプランを更新することができる。通信部１１０は、車両位置、自律走行経路、ドライビングプランなどに対する情報を外部サーバに伝達できる。外部サーバは、車両または自律走行車両から収集された情報に基づいて、ＡＩ技術などを利用して交通情報データをあらかじめ予測でき、予測された交通情報データを車両または自律走行車両に提供できる。
【０１６４】
本明細書に記載された請求項は、多様な方式に組み合わせ可能である。例えば、本明細書の方法請求項の技術的特徴が組み合わせられて装置で具現されることができ、本明細書の装置請求項の技術的特徴が組み合わせられて方法で具現されることができる。また、本明細書の方法請求項の技術的特徴と装置請求項の技術的特徴が組み合わせられて装置で具現されることができ、本明細書の方法請求項の技術的特徴と装置請求項の技術的特徴が組み合わせられて方法で具現されることができる。
【図１】
2021513754.tif 000007
【図２】
2021513754.tif 000008
【図３】
2021513754.tif 000009
【図４（ａ）】
2021513754.tif 000010
【図４（ｂ）】
2021513754.tif 000011
【図５】
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【図６】
2021513754.tif 000013
【図７】
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【図８（ａ）】
2021513754.tif 000015
【図８（ｂ）】
2021513754.tif 000016
【図９】
2021513754.tif 000017
【図１０】
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【図１１】
2021513754.tif 000019
【図１２】
2021513754.tif 000020
【図１３】
2021513754.tif 000021
【図１４】
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【図１５】
2021513754.tif 000023
【図１６】
2021513754.tif 000024
【図１７】
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【図１８】
2021513754.tif 000026
【図１９】
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【図２０】
2021513754.tif 000028
【手続補正書】
【提出日】令和2年4月6日(2020.4.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の装置が無線通信を実行する方法において、
Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信するステップと、
ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信するステップとを含み、
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない、方法。
【請求項２】
前記ヌメロロジーは、サブキャリアスペーシング（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ｓｐａｃｉｎｇ）及びＣＰ（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）のうち少なくとも一つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記サブキャリアスペーシングは、１５ｋＨｚ、３０ｋＨｚ、６０ｋＨｚ、１２０ｋＨｚ及び２４０ｋＨｚのいずれか一つである、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記ＣＰは、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）及び拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）のいずれか一つである、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記ＳＬ  ＢＷＰは、非活性化される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性（ａｃｔｉｖｅ）ＢＷＰである、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記活性ＢＷＰは、活性アップリンクＢＷＰまたは活性ダウンリンクＢＷＰである、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジーと前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上で前記Ｕｕ  ＢＷＰベースのＳＬ通信を実行しない、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記Ｕｕ  ＢＷＰベースのＳＬ通信は、前記第１の装置が前記Ｕｕ  ＢＷＰ上で基地局から受信したＤＣＩ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）に基づいて前記ＳＬ  ＢＷＰ上で実行するＳＬ通信である、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記Ｕｕ  ＢＷＰベースの通信と前記ＳＬ  ＢＷＰベースの通信との間に要求されるインタラプション時間（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｉｏｎ  ｔｉｍｅ）に基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した設定は、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連したヌメロロジー、前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した中心周波数（ｃｅｎｔｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）、または前記Ｕｕ  ＢＷＰと関連した帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）の少なくとも一つを含み、
前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した設定は、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連したヌメロロジー、前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した中心周波数、または前記ＳＬ  ＢＷＰと関連した帯域幅の少なくとも一つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＳＬ  ＢＷＰは、前記第１の装置に対して設定されたＳＬ通信と関連したＢＷＰであり、
前記Ｕｕ  ＢＷＰは、前記第１の装置に対して設定されたアップリンク通信と関連したＢＷＰ及びダウンリンク通信と関連したＢＷＰの少なくとも一つである、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
無線通信を実行する第１の装置において、
命令語を格納する一つ以上のメモリと、
一つ以上の送受信機と、
前記一つ以上のメモリと前記一つ以上の送受信機を連結する一つ以上のプロセッサとを含み、前記一つ以上のプロセッサは、前記命令語を実行し、
Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信し、
ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信し、
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが異なることに基づいて、前記第１の装置は、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行しない、第１の装置。
【請求項１４】
第１の装置が無線通信を実行する方法であって、
Ｕｕ  ＢＷＰ（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｐａｒｔ）と関連した設定を基地局から受信するステップと、
ＳＬ（ｓｉｄｅｌｉｎｋ）ＢＷＰと関連した設定を前記基地局から受信するステップと、
前記Ｕｕ  ＢＷＰのヌメロロジー（ｎｕｍｅｒｏｌｏｇｙ）と前記ＳＬ  ＢＷＰのヌメロロジーが同じであることに基づいて、前記ＳＬ  ＢＷＰ上でＳＬ通信を実行するステップとを含む、方法。
【請求項１５】
前記Ｕｕ  ＢＷＰは、活性（ａｃｔｉｖｅ）ＢＷＰである、請求項１４に記載の方法。
【国際調査報告】
2021513754.tif 000029
2021513754.tif 000030
2021513754.tif 000031
2021513754.tif 000032