(57)【要約】デジタルＸ線撮像のためのシステム及び方法が開示される。例示の手持ち式Ｘ線スキャナーは、入射Ｘ線放射に基づいてデジタル画像を出力するＸ線検出器と、４０ｋＶ〜１２０ｋＶの管電圧を使用してＸ線放射を出力するＸ線管と、Ｘ線検出器及びＸ線管を保持するフレームと、ユーザー入力に応答してＸ線放射を出力するようにＸ線管を制御するトリガーとを備える。
2021513072.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
入射Ｘ線放射に基づいてデジタル画像を出力するＸ線検出器と、
４０ｋＶ〜１２０ｋＶの管電圧を使用してＸ線放射を出力するＸ線管と、
前記Ｘ線検出器及び前記Ｘ線管を保持するフレームと、
ユーザー入力に応答して前記Ｘ線放射を出力するように前記Ｘ線管を制御するトリガーとを具備する手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項２】
前記Ｘ線検出器は透視検出システムを備え、
該透視検出システムは、
シンチレーターと、
反射体と、
前記シンチレーターによって生成され、前記反射体によって該デジタル撮像センサーに反射された光から前記デジタル画像を生成するデジタル撮像センサーとを備える請求項１に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項３】
前記フレームはＣ形状フレームを含み、前記デジタル撮像センサーは前記Ｃ形状フレームの第１の端部にあり、前記Ｘ線管は前記Ｃ形状フレームの第２の端部にある請求項２に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項４】
前記Ｘ線検出器は、ＣＣＤパネル、ＣＭＯＳパネル、又は透視検出システムを含む請求項１に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項５】
前記フレームに取り付けられる第１のハンドルと、
前記フレームに取り付けられ、前記トリガーを有する第２のハンドルとを更に備える請求項１に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項６】
前記Ｘ線管に結合され、前記Ｘ線放射をフィルタリングするコリメーターを更に備える請求項１に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項７】
前記フレームは、該フレームに対するシールド装置の取り付けを可能にする請求項１に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項８】
前記フレームに対する前記シールド装置の取り付けを検出し、前記シールド装置の前記取り付けを検出することに応答して前記Ｘ線管の起動を可能にするスイッチを更に備える請求項７に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項９】
前記スイッチは、静電容量性センサー、誘導性センサー、磁気センサー、又は光センサーの少なくとも１つを含む請求項８に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項１０】
前記管電圧を制御する演算装置を更に備える請求項７に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項１１】
前記演算装置は、前記フレームに対する前記シールド装置の取り付けが検出されないとき、前記Ｘ線管の動作を制限する請求項１０に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項１２】
前記演算装置は、前記演算装置が４０ｋＶより大きい管電圧を使用するとき、前記Ｘ線管の前記動作を制限する請求項１１に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項１３】
前記演算装置は、前記演算装置が７０ｋＶより大きい管電圧を使用するとき、前記Ｘ線管の前記動作を制限する請求項１１に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項１４】
前記Ｘ線管は、４０ｋＶ〜７０ｋＶの管電圧を使用して前記Ｘ線放射を出力する請求項１に記載の手持ち式Ｘ線スキャナー。
【請求項１５】
第１の端部にＸ線検出器を有し第２の端部にＸ線管を有するフレームを、試験下の前記対象物が前記Ｘ線検出器と前記Ｘ線管との間に配置されるように、前記試験下の対象物に隣接させて位置決めし、
トリガーに応答して、４０ｋＶ〜１２０ｋＶの管電圧を使用する前記Ｘ線管を介してＸ線放射を出力し、
前記Ｘ線検出器において前記Ｘ線放射を受信することに基づいて、デジタル撮像センサーを介してデジタル画像を生成し、
表示装置上に前記デジタル画像を表示することを含むＸ線走査を実施する方法。
【請求項１６】
前記画像を前記表示することは、
ＣＣＤパネル、ＣＭＯＳパネル、又は透視検出システムのうちの１つを介して、前記デジタル画像を生成することと、
前記表示装置に前記デジタル画像を送信することとを含む請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記デジタル画像を前記送信することは、前記デジタル画像を無線送信することを含む請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記フレームはＣ形状フレームを含み、該Ｃ形状フレームは、該Ｃ形状フレームの第１の端部に前記Ｘ線検出器を有し、該Ｃ形状フレームの第２の端部に前記Ｘ線管を有する請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
前記Ｘ線放射を前記出力することは、４０ｋＶ〜７０ｋＶの管電圧を使用することを含む請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
前記デジタル画像にデータを付加することを更に含み、前記データは、タイムスタンプ、データスタンプ、地理的データ、又は、前記フレーム、前記Ｘ線検出器、若しくは前記Ｘ線管の少なくとも１つの傾斜のうちの少なくとも１つを含む請求項１５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本特許は、「Systems and Methods for Digital X-Ray Imaging」という名称の２０１９年２月６日に出願された米国特許出願第１６／２６９，４５３号、「X-Ray Detectors for Generating Digital Images」という名称の２０１８年２月７日に出願された米国仮特許出願第６２／６２７，４７３号、「Systems and Methods for Digital X-Ray Imaging」という名称の２０１８年２月７日に出願された米国仮特許出願第６２／６２７，４６９号、「Systems and Methods for Digital X-Ray Imaging」という名称の２０１８年２月７日に出願された米国仮特許出願第６２／６２７，４６４号、及び、「Radiography Backscatter Shields and X-Ray Imaging Systems Including Backscatter Shields」という名称の２０１８年２月７日に出願された米国仮特許出願第６２／６２７，４６６号に対して優先権を主張する。米国特許出願第１６／２６９，４５３号、米国仮特許出願第６２／６２７，４７３号、米国仮特許出願第６２／６２７，４６９号、米国仮特許出願第６２／６２７，４６４号、及び米国仮特許出願第６２／６２７，４６６号は引用することにより本明細書の一部をなす。
【０００２】
本開示は、包括的に、Ｘ線撮影に関し、より詳細には、デジタルＸ線撮像のためのシステム及び方法に関する。
【発明の概要】
【０００３】
デジタルＸ線撮像のためのシステム及び方法は、実質的に、図のうちの少なくとも１つの図によって示され、その少なくとも１つの図に関連して述べられるように、特許請求の範囲においてより完全に述べられるように、開示される。
【０００４】
本開示のこれらの特徴、態様、及び利点並びに他の特徴、態様、及び利点は、以下の詳細な説明が添付図面を参照して読まれるとより良好に理解され、図面を通して同様の参照符号は同様の部分を表す。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】本開示の態様による、入射Ｘ線に基づいてデジタル画像及び／又はビデオを生成し出力する、一例示の手持ち式Ｘ線撮像システムの斜視図である。
【図２】図１の例示の手持ち式Ｘ線撮像システムのブロック図である。
【図３Ａ】手持ち式Ｘ線撮影中に、コンプトン散乱に対してシールドを提供する後方散乱シールド装置の例示の実装態様の図である。
【図３Ｂ】手持ち式Ｘ線撮影中に、コンプトン散乱に対してシールドを提供する後方散乱シールド装置の例示の実装態様の図である。
【図３Ｃ】手持ち式Ｘ線撮影中に、コンプトン散乱に対してシールドを提供する後方散乱シールド装置の例示の実装態様の図である。
【図３Ｄ】手持ち式Ｘ線撮影中に、コンプトン散乱に対してシールドを提供する後方散乱シールド装置の例示の実装態様の図である。
【図３Ｅ】手持ち式Ｘ線撮影中に、コンプトン散乱に対してシールドを提供する後方散乱シールド装置の例示の実装態様の図である。
【図３Ｆ】手持ち式Ｘ線撮影中に、コンプトン散乱に対してシールドを提供する後方散乱シールド装置の例示の実装態様の図である。
【図３Ｇ】手持ち式Ｘ線撮影中に、コンプトン散乱に対してシールドを提供する後方散乱シールド装置の例示の実装態様の図である。
【図４】図１の例示の手持ち式Ｘ線撮像システム上に設置された図３の例示の後方散乱シールド装置を示す図である。
【図５】試験下の対象物の撮像中における、図３の後方散乱シールド装置が設置された状態の、例示の手持ち式Ｘ線撮像システムを示す図である。
【図６】図１の例示の手持ち式Ｘ線撮像システム上に設置された別の例示の後方散乱シールド装置を示す図である。
【図７】試験下の別の例示の対象物の撮像中における、図６の後方散乱シールド装置が設置された状態の、例示の手持ち式Ｘ線撮像システムを示す図である。
【図８】本開示の態様による、デジタルＸ線撮像を実施するために、図２の例示の演算装置によって実行することができる例示の機械可読命令を示すフローチャートである。
【図９】図２の演算装置を実装するために使用することができる例示の演算システムのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
図面は、必ずしも正確な縮尺ではない。適切な場合は、同様の又は同一の参照符号を使用して、同様の又は同一の構成要素を指す。
【０００７】
従来のＸ線走査システムは、重く、また、対象物のリアルタイムＸ線走査を実施するために更なる機器を操作するとともに装着することをオペレーターに要求する。さらに、従来のＸ線走査システムは、アナログ画像生成及び／又は表示装置に対する画像のアナログ伝送に依存し、それにより、品質検査を実施する検査員の能力が制限される。従来のシステムにおいて、サービスのために従来の走査装置を準備するために、電力を接続すること、及び／又は通信及び／又は電気接続を行うこと等、かなりのセットアップが必要とされる。さらに、画像を観察しながら、画像を記録すること等の作業は、複数人のオペレーターを必要とし、それにより、実質的に高い作業コストがもたらされる。
【０００８】
開示される例示の可搬型Ｘ線スキャナーは、従来の走査システムに優る複数の利点を提供する。例えば、開示される例示のスキャナーは、走査オペレーターのために改善された有用性を提供し、その有用性は、可搬性及び（例えば、改善されたエルゴノミクス及び／又は減少した重力による）位置決めの容易さ、リアルタイム走査のための使用を可能にするリアルタイムデジタル撮像、及び、画像のために異なる表示装置とともに使用する柔軟性を含む。開示される例示のスキャナーは、Ｘ線管、Ｘ線検出器、処理、及び電力が、所望の対象物（例えば、現場での非破壊検査のためのパイプ、セキュリティスクリーニングのための対象物等）をスキャンするためにオペレーターによって操作することができる単一フレーム上に位置決めされるオールインワンデジタルＸ線走査システムを提供する。幾つかの例では、スキャナーは、表示装置を更に備えることができ、一方、スキャナーは、デジタル画像を、外部デバイス（例えば、スマートフォン、タブレットコンピューター、頭部搭載式表示装置等）に、リアルタイムに無線送信するように構成することもできる。
【０００９】
本明細書で使用するとき、用語「リアルタイム（real-time）」は、演算装置による計算の実施において経過する実際の時間を指し、計算の結果は、物理的プロセスの継続のために必要とされる（すなわち、有意の遅延は全く導入されない）。例えば、取り込まれる画像のリアルタイム表示は、画像が取り込まれるとすぐに表示されるという感覚をユーザーに対して作成するために、取り込まれた画像データを処理すること、及び、結果として得られる出力画像を表示することを含む。本明細書で使用するとき、用語「可搬型（portable）」は、手持ち式（例えば、一人の人によって運ばれ作業されることが可能である）及び又はホイール付き（例えば、ホイールが取り付けられている及び／又はホイール上に設置されている間に輸送され作業されることが可能である）を含む。
【００１０】
開示される例示の手持ち式Ｘ線スキャナーは、入射Ｘ線放射に基づいてデジタル画像を出力するＸ線検出器と、４０ｋＶ〜１２０ｋＶの管電圧を使用してＸ線放射を出力するＸ線管と、Ｘ線検出器及びＸ線管を保持するフレームと、ユーザー入力に応答してＸ線放射を出力するようにＸ線管を制御するトリガーとを備える。
【００１１】
幾つかの例では、Ｘ線検出器は、透視検出システムを備え、透視検出システムは、シンチレーターと、反射体と、デジタル撮像センサーであって、シンチレーターによって生成され、反射体によってデジタル撮像センサーに反射された光からデジタル画像を生成する、デジタル撮像センサーとを備える。幾つかの例では、フレームはＣ形状フレームを含み、デジタル撮像センサーはＣ形状フレームの第１の端部にあり、Ｘ線管はＣ形状フレームの第２の端部にある。幾つかの例では、Ｘ線検出器は、ＣＣＤパネル、ＣＭＯＳパネル、又は透視検出システムを含む。
【００１２】
幾つかの例示の手持ち式Ｘ線スキャナーは、フレームに取り付けられる第１のハンドルと、フレームに取り付けられる第２のハンドルであって、トリガーを有する、第２のハンドルとを更に備える。幾つかの例示の手持ち式Ｘ線スキャナーは、Ｘ線管に結合され、Ｘ線放射をフィルタリングするコリメーターを更に備える。
【００１３】
幾つかの例では、フレームは、フレームに対するシールド装置の取り付けを可能にする。幾つかの例示のＸ線スキャナーは、フレームに対するシールド装置の取り付けを検出し、シールド装置の取り付けを検出することに応答してＸ線管の起動を可能にするスイッチを更に備える。幾つかの例では、スイッチは、静電容量性センサー、誘導性センサー、磁気センサー、又は光センサーの少なくとも１つを含む。幾つかの例示のＸ線スキャナーは、管電圧を制御する演算装置を更に備える。幾つかの例では、演算装置は、フレームに対するシールド装置の取り付けが検出されないとき、Ｘ線管の動作を制限する。幾つかの例では、演算装置は、演算装置が４０ｋＶより大きい管電圧を使用するとき、Ｘ線管の動作を制限する。幾つかの例では、演算装置は、演算装置が７０ｋＶより大きい管電圧を使用するとき、Ｘ線管の動作を制限する。幾つかの例では、Ｘ線管は、４０ｋＶ〜７０ｋＶの管電圧を使用してＸ線放射を出力する。
【００１４】
開示されるＸ線走査を実施する例示の方法は、第１の端部にＸ線検出器を有するとともに第２の端部にＸ線管を有するフレームを、試験下の対象物に隣接させて位置決めすることであって、それにより、試験下の対象物は、Ｘ線検出器とＸ線管との間に位置することと、トリガーに応答して、４０ｋＶ〜１２０ｋＶの管電圧を使用するＸ線管を介してＸ線放射を出力することと、Ｘ線検出器においてＸ線放射を受信することに基づいて、デジタル撮像センサーを介してデジタル画像を生成することと、表示装置上にデジタル画像を表示することとを含む。
【００１５】
幾つかの例示の方法では、画像を表示することは、ＣＣＤパネル、ＣＭＯＳパネル、又は透視検出システムのうちの１つを介して、デジタル画像を生成することと、表示装置にデジタル画像を送信することとを含む。幾つかの例では、デジタル画像を送信することは、デジタル画像を無線送信することを含む。幾つかの例示の方法では、フレームはＣ形状フレームを含み、Ｃ形状フレームは、Ｃ形状フレームの第１の端部にＸ線検出器を有するとともに、Ｃ形状フレームの第２の端部にＸ線管を有する。
【００１６】
幾つかの例示の方法では、Ｘ線放射を出力することは、４０ｋＶ〜７０ｋＶの管電圧を使用することを含む。幾つかの例示の方法は、デジタル画像にデータを付加することを更に含み、データは、タイムスタンプ、データスタンプ、地理的データ、又は、フレーム、Ｘ線検出器、若しくはＸ線管の少なくとも１つの傾斜のうちの少なくとも１つを含む。
【００１７】
図１は、入射Ｘ線に基づいてデジタル画像及び／又はビデオを生成し出力する、例示の手持ち式Ｘ線撮像システム１００の斜視図である。例示の手持ち式Ｘ線撮像システム１００は、非破壊試験（ＮＤＴ：non-destructive testing）、医療走査、セキュリティ走査、及び／又は任意の他の走査アプリケーションを実施するために使用することができる。
【００１８】
図１のシステム１００は、Ｘ線発生器１０４及びＸ線検出器１０６を保持するフレーム１０２を含む。図１の例において、フレーム１０２は、Ｘ線発生器１０４がＸ線検出器１０６に向かってＸ線放射を方向付けるようにＣ形状である。以下でより詳細に述べるように、フレーム１０２は、Ｘ線によってスキャンされる対象物の周りで位置決め可能である（例えば、オペレーターによって保持される、外部支持構造によって支持される、及び／又は、オペレーターによって操作される等）。例示のフレーム１０２は、炭素繊維及び／又は機械加工されたアルミニウムを使用して構築される。
【００１９】
Ｘ線発生器１０４は、Ｃ形状フレーム１０２の第１のセクション１０８上に位置し、Ｘ線放射を生成し出力し、Ｘ線放射は、試験下の対象物の状態に基づいて通過する及び／又は散乱する。Ｘ線検出器１０６は、フレーム１０２の第２のセクション１１０（例えば、第１のセクション１０８に対向する）上に位置し、Ｘ線発生器１０４によって生成された入射放射を受信する。
【００２０】
例示のフレーム１０２は、１つ以上のハンドル１１２、１１４を使用して操作することができる。ハンドルのうちの第１のハンドル１１２は、オペレーター制御ハンドルであり、オペレーターが、フレーム１０２を機械式に操作するとともに手持ち式Ｘ線撮像システム１００の動作を制御することを可能にする。ハンドルのうちの第２のハンドル１１４は、調整可能であり、フレーム１０２を操作するてこ装置をオペレーターに提供するために固定することができる。例示のハンドル１１４を、複数の自由度で方向付ける及び／又はフレーム１０２の中央セクション１１６の長さに沿って調整することができる。
【００２１】
動作中、手持ち式Ｘ線撮像システム１００は、Ｘ線放射からデジタル画像（例えば、デジタルビデオ及び／又はデジタル静止画像）を生成する。手持ち式Ｘ線撮像システム１００は、デジタル画像を１つ以上の記憶デバイス上に記憶する、デジタル画像を表示装置１１８上で表示する、及び／又は、デジタル画像をリモートサーバーに送信することができる。例示の表示装置１１８は、例示のフレーム１０２に取り付け可能である及び／又はオペレーターが観察するために方向付けることができる。表示装置１１８をフレーム１０２から取り外すこともできる。取り外されると、表示装置１１８は、無線データ接続によってデジタル画像（例えば、静止画像及び／又はビデオ）を受信する。取り付けられると、表示装置１１８は、有線接続及び／又は無線接続によってデジタル画像を受信することができる。
【００２２】
取り外し可能電池等の電源１２０は、フレーム１０２に取り付けられ、Ｘ線発生器１０４、Ｘ線検出器１０６、及び／又は手持ち式Ｘ線撮像システム１００の他の回路部に電力を提供する。使用することができる例示の電源１２０は、リチウムイオン電池パックである。表示装置１１８は、電源１２０から及び／又は表示装置１１８の内部電池等の別の電源から電力を受け取ることができる。
【００２３】
フレーム１０２の例示の中央セクション１１６は、継手１２２によって第１のセクション１０８に、また、継手１２４によって第２のセクション１１０に結合される。例示の継手１２２、１２４は、セクション１０８、１１０、１１６の間の配線のルーティングを容易にするために中空である。継手１２２、１２４は、第１のセクション１０８及び第２のセクション１１０が、中央セクションに向かって折り畳まれて、使用中でないときに（例えば、保管及び／又は移動中に）手持ち式Ｘ線撮像システム１００のコンパクトさを更に改善することを可能にする。
【００２４】
図２は、図１の手持ち式Ｘ線撮像システム１００を実装するために使用することができる例示のデジタルＸ線撮像システム２００のブロック図である。図２の例示のデジタルＸ線撮像システム２００は、Ｘ線発生器２０４と、Ｘ線検出器２０６と、演算装置２０８と、電池２１０と、１つ以上の表示装置２１２と、１つ以上のオペレーター入力デバイス２１４と、１つ以上のハンドル２１６とを保持するフレーム２０２を含む。
【００２５】
Ｘ線発生器２０４は、Ｘ線管２１８、コリメーター２２０、及びシールドスイッチ２２２を含む。Ｘ線管２１８は、通電されるとＸ線を生成する。幾つかの例では、Ｘ線管２１８は４０ｋＶ〜１２０ｋＶの電圧で動作する。シールド装置と組み合わせて、７０ｋＶ〜１２０ｋＶのＸ線管電圧を、オペレーターについての許容可能なＸ線線量限度内に留まりながら使用することができる。他の電圧範囲も使用することができる。
【００２６】
コリメーター２２０は、Ｘ線管２１８によって出力されたＸ線放射をフィルタリングして、Ｘ線放射を、Ｘ線検出器２０６及び介在する任意の対象物により狭く方向付ける。コリメーター２２０は、システム２００のオペレーターに対するＸ線線量を低減する、Ｘ線散乱から生じる検出器２０６に対する望ましくないＸ線エネルギーを低減する、及び／又は、Ｘ線検出器２０６において生成される結果として得られるデジタル画像を改善する。
【００２７】
シールドスイッチ２２２は、後方散乱シールド装置２２４がフレームに取り付けられているか否かに基づいて、Ｘ線管２１８を選択的にイネーブル及び／又はディセーブルする。後方散乱シールド装置２２４は、コリメーター２２０と試験下の対象物との間にシールドを設けることによって、フレーム２０２を保持するオペレーターに対する線量を低減する。例示の後方散乱シールド装置２２４は、適切に設置されると、シールドスイッチ２２２をトリガーするスイッチトリガーを含む。例えば、シールドスイッチ２２２は、リードスイッチ又は同様の磁気トリガー式スイッチとすることができ、後方散乱シールド装置２２４は磁石を含む。リードスイッチ及び磁石は、後方散乱シールド装置２２４がフレーム２０２に取り付けられると、磁石がリードスイッチをトリガーするように、フレーム２０２及び後方散乱シールド装置２２４上にそれぞれ位置決めされる。シールドスイッチ２２２は、任意のタイプの静電容量性センサー、誘導性センサー、磁気センサー、光センサー、及び／又は任意の他のタイプの近接センサーを含むことができる。
【００２８】
シールドスイッチ２２２は、後方散乱シールド装置２２４が設置されていないとき、Ｘ線管２１８をディセーブルする。シールドスイッチ２２２は、例えばハードウェア回路部を使用して及び／又は演算装置２０８によって実行されるソフトウェアによって実装することができる。幾つかの例では、演算装置２０８は、後方散乱シールド装置２２４が設置されていないとき、Ｘ線管２１８の動作を可能にするために、シールドスイッチ２２２を選択的にオーバーライドすることができる。オーバーライドを、管理者又は他の認定ユーザーが制御することができる。
【００２９】
図２のＸ線検出器２０６は、入射Ｘ線放射（例えば、Ｘ線管２１８によって生成され、コリメーター２２０によってＸ線検出器２０６に向かって方向付けられる）に基づいてデジタル画像を生成する。例示のＸ線検出器２０６は、シンチレーションスクリーン２２８と、反射体２３０と、デジタル撮像センサー２３２とを保持する検出器ハウジング２２６を含む。シンチレーションスクリーン２２８、反射体２３０、及びデジタル撮像センサー２３２は、透視検出システム２３４の構成要素である。例示の透視検出システム２３４は、デジタル撮像センサー２３２（例えば、カメラ、センサーチップ等）が、シンチレーションスクリーン２２８及び反射体２３０を介して間接的に画像を受信する。他の例において、透視検出システム２３４は、Ｘ線を直接受信し、デジタル画像を生成するセンサーパネル（例えば、ＣＣＤパネル、ＣＭＯＳパネル等）を含む。
【００３０】
幾つかの他の例において、シンチレーションスクリーン２２８は、固体パネルと置換することができ、固体パネルは、シンチレーションスクリーン２２８に結合され、シンチレーションスクリーン２２８の部分に対応するピクセルを有する。例示の固体パネルはＣＭＯＳ  Ｘ線パネル及び／又はＣＣＤ  Ｘ線パネルを含むことができる。
【００３１】
演算装置２０８は、Ｘ線管２１８を制御し、Ｘ線検出器２０６から（例えば、デジタル撮像センサー２３２から）デジタル画像を受信し、デジタル画像を表示装置２１２に出力する。付加的に又は代替的に、演算装置２０８はデジタル画像を記憶デバイスに記憶することができる。演算装置２０８は、リアルタイム非破壊試験を補助するためにデジタルビデオとしてデジタル画像を出力する及び／又はデジタル静止画像を記憶することができる。
【００３２】
上記で述べたように、演算装置２０８は、デジタル画像を、有線接続又は無線接続を介して表示装置２１２に提供することができる。そのため、演算装置２０８は無線通信回路部を含む。例えば、表示装置２１２は、フレーム２０２から取り外し可能であり、フレーム２０２と別個に保持することができ、一方、演算装置２０８はデジタル画像を表示装置２１２に無線送信する。表示装置２１２は、スマートフォン、タブレットコンピューター、ラップトップコンピューター、無線モニタリングデバイス、及び／又は、演算装置２０８と通信する（例えば、演算装置２０８からデジタル画像を受信する）有線及び／又は無線通信回路部を装備する任意の他のタイプの表示装置を含むことができる。
【００３３】
幾つかの例では、演算装置２０８は、デジタル画像の後続の解析を補助するために、デジタル画像にデータを付加する。例示のデータは、タイムスタンプ、データスタンプ、地理的データ、又はスキャナー傾斜を含む。例示の演算装置２０８は、デジタル画像ファイルにメタデータを付加することによって、及び／又は、デジタル画像の一部分上にデータの視覚表現を重ね合わせることによって、画像にデータを付加する。
【００３４】
オペレーター入力デバイス２１４は、オペレーターが、例示のデジタルＸ線撮像システム２００を構成する及び／又は制御することを可能にする。例えば、オペレーター入力デバイス２１４は、デジタルＸ線撮像システム２００の動作を制御する及び／又は設定を構成する入力を演算装置２０８に提供することができる。例示のオペレーター入力デバイス２１４は、トリガー（例えば、Ｘ線管２１８の起動を制御するための）、ボタン、スイッチ、アナログジョイスティック、サムパッド、トラックボール及び／又は、任意の他のタイプのユーザー入力デバイスを含む。
【００３５】
ハンドル２１６は、フレーム２０２に取り付けられ、フレーム２０２、Ｘ線発生器２０４、及びＸ線検出器２０６の物理的制御及び操作を可能にする。幾つかの例では、オペレーター入力デバイス２１４の１つ以上は、ハンドル２１６上に実装されて、ユーザーが、デジタルＸ線撮像システム２００を物理的に操作するとともにその動作を制御することを可能にする。
【００３６】
図３Ａは、手持ち式Ｘ線撮影中に、後方散乱に対してシールドを提供する例示の後方散乱シールド装置３００の斜視図である。例示の後方散乱シールド装置３００は、図２のシステム２００内の後方散乱シールド装置２２４を実装することができる。図３Ｂは後方散乱シールド装置３００の正面図である。図３Ｃは後方散乱シールド装置３００の左側立面図であり、図３Ｄは後方散乱シールドの右側立面図である。図３Ｅは後方散乱シールド装置３００の上部平面図であり、図３Ｆは後方散乱シールド装置３００の下部平面図である。図３Ｇは後方散乱シールド装置３００の後立面図である。
【００３７】
例示の後方散乱シールド装置３００は、適合する後方散乱シールド３０２及びシールドフレーム３０４を含む。後方散乱シールド３０２は、スキャンされる対象物に接触して配置されると、コンプトン散乱放射からのシールドを提供する。シールドフレーム３０４は、後方散乱シールド３０２をＸ線源に（例えば、Ｘ線発生器１０４を保持するフレーム１０２に）に結合する。
【００３８】
図３Ａ〜図３Ｇの例示の後方散乱シールド３０２は、スキャンされる対象物の表面に（例えば、後方散乱シールド３０２の第１の端部で）、及び／又は、設置されると、フレーム１０２の一部分に少なくとも部分的に（例えば、後方散乱シールド３０２の第２の端部で）適合する。後方散乱シールド３０２による適合性は、スキャンされる対象物とシールド３０２との間のギャップを低減する又はなくすことによってシールドを改善する。示す例において、後方散乱シールド３０２は、第２の端部に湾曲又は輪郭表面を有して、対象物の対応する湾曲又は輪郭表面に適合的に係合する。
【００３９】
シールドフレーム３０４をフレーム１０２に結合するため、例示のシールドフレーム３０４はレールスライド３０６を含み、レールスライド３０６はフレーム１０２のそれぞれのレールスロット内に嵌合する。ばね式プランジャー３０８は、シールドフレーム３０４がフレーム１０２に固定されることを可能にする。シールドフレーム３０４は、後方散乱シールド装置３００が適切に設置されていることをシールドスイッチ２２２（例えば、リードスイッチ）に示すためにスイッチアクチュエーター（例えば、磁石）を含む。スイッチアクチュエーターは、後方散乱シールド３０２及び／又はフレーム３０４内の又はその上の任意の適切な場所に位置決めすることができ、そこで、後方散乱シールド３０２又はシールドフレーム３０４は、完全に設置された位置でフレーム１０２に隣接する。シールドスイッチ２２２及びスイッチアクチュエーターは、フレーム１０２及びシールドフレーム３０４及び／又は後方散乱シールド３０２内の相補的場所に設置される。
【００４０】
図３の例示の後方散乱シールド３０２は、シールド材料とブレンドされたシリコーンを含む。シールド材料は、ビスマス、タングステン、鉛、及び／又は鉄、及び／又は、任意の他の放射シールド材料を含むことができる。例示のシリコーンは、シリコーン９４０等の高耐摩耗性ブレンドである。シールドフレーム３０４に対する後方散乱シールド３０２の結合を容易にするため、例示の後方散乱シールド３０２は、後方散乱シールド３０２内に埋め込まれたプレートを含む。プレートは、シールドフレーム３０４にねじ留めする、ボルトで留める、又はその他の方法で取り付けることができる。後方散乱シールド３０２をシールドフレーム３０４に結合するための例示のねじ３１０が示される。付加的に又は代替的に、後方散乱シールド３０２は、糊又はエポキシ等の接着剤によってシールドフレーム３０４に取り付けることができる。
【００４１】
図４は、図１の例示の手持ち式Ｘ線撮像システム上に設置された図３の例示の後方散乱シールド装置３００を示す。図５は、Ｘ線５０４をＸ線管２１８からＸ線検出器１０６に方向付けることによる試験下の対象物５０２の撮像中における、図３の後方散乱シールド装置３００が設置された状態の、図１の例示の手持ち式Ｘ線撮像システムを示す。
【００４２】
後方散乱シールド装置３００は、停止表面（例えば、シールドフレーム３０４の下部）がフレーム１０２の停止表面に接するまで、レールスライド３０６をフレーム１０２上の対応するレール内にスライドさせることによってフレーム１０２上に設置される。後方散乱シールド装置３００を確実に位置決めする他の技法を使用することができる。
【００４３】
上記で述べたように、コリメーター２２０は、Ｘ線検出器１０６に方向付けられないＸ線放射を減少させるため、対象物５０２によって散乱されないＸ線放射５０４の濃縮体がＸ線検出器１０６上に入射する。
【００４４】
後方散乱シールド装置３００は、後方散乱シールド装置３００及び対象物５０２が、後方散乱されるコンプトン散乱放射を閉囲及び／又はシールドするように対象物５０２に適合する。例えば、後方散乱シールド３０２は対象物５０２の表面に適合し、この対象物はフレーム１０２に接触する又はほぼ接触する。例示の後方散乱シールド３０２は、コンプトン散乱放射がオペレーターに達するための１次経路内に位置決めされ、それにより、実質的に、オペレーターが受けるコンプトン散乱線量を低減する、及び／又は、Ｘ線管２１８を駆動するために使用することができる電力を増加させる。
【００４５】
図６は、図１の例示の手持ち式Ｘ線撮像システム１００上に設置された別の例示の後方散乱シールド６００を示す図である。例示の後方散乱シールド６００は、後方散乱シールド６００が、後方散乱シールド装置３００の場合のように湾曲した対象物に対するよりも、平坦な対象物に対してより密接に適合することを除いて、図３Ａ〜図３Ｇ、図４、及び図５の後方散乱シールド装置３００と実質的に同一である。
【００４６】
そのため、後方散乱シールド６００は、Ｘ線シールド６０２及びシールドフレーム６０４を含む。シールドフレーム６０４は、例示のシールドフレーム３０４と同一である、及び／又は、シールドフレーム３０４を参照して上記で述べた例のうちの任意の例の場合と同様に実装することができる。Ｘ線シールド６０２は、同様に、端部の輪郭が対象物に接触することを除いて、例示の後方散乱シールド３０２と同一である。上記で述べたように、Ｘ線シールド６０２は、平坦な物体により良好に適合するように平坦な輪郭を有する。
【００４７】
図７は、Ｘ線７０４をＸ線管２１８からＸ線検出器１０６に方向付けることによる別の例示の試験下の対象物７０２の撮像中における、図６の後方散乱シールド６００が設置された状態の、図１の例示の手持ち式Ｘ線撮像システム１００を示す。
【００４８】
図８は、デジタルＸ線撮像を実施するために、図２の例示の演算装置２０８によって実行することができる例示の機械可読命令８００を示すフローチャートである。図８の例示の機械可読命令８００は、図２のデジタルＸ線撮像システム２００を参照して以下で述べられるが、図１のデジタルＸ線撮像システム１００によって実施することができる。
【００４９】
ブロック８０２にて、例示の演算装置２０８はＸ線検出器２０６を初期化する。例えば、演算装置２０８は、Ｘ線検出器２０６が、演算装置２０８と通信状態にある、及び／又は、Ｘ線放射のデジタル画像を取り込むように構成されることを検証することができる。ブロック８０３にて、デジタルＸ線撮像システム２００のオペレーターは、Ｘ線検出器２０６とＸ線管２１８との間に試験下の対象物が位置するように、フレーム２０２を試験下の対象物に隣接させて位置決めすることができる。
【００５０】
ブロック８０４にて、演算装置２０８は、トリガーが起動されているか否かを判定する。例えば、演算装置２０８は、オペレーターによるトリガー（例えば、物理的トリガー、ボタン、スイッチ等）の起動に応答して、Ｘ線管２１８を起動することができる。トリガーが起動されていない場合（ブロック８０４）、制御はブロック８０４に戻り、トリガーの起動を待つ。
【００５１】
トリガーが起動されると（ブロック８０４）、ブロック８０５にて、演算装置２０８は、Ｘ線管電圧が少なくとも閾値電圧であるか否かを判定する。例えば、Ｘ線管電圧は、７０ｋＶ〜１２０ｋＶになるように構成することができ、その場合、演算装置２０８は、後方散乱シールド装置２２４が（例えば、シールドスイッチ２２２によって）検出されることを必要とする。
【００５２】
Ｘ線管電圧が少なくとも閾値電圧である場合（ブロック８０５）、ブロック８０６にて、演算装置２０８は、後方散乱シールドが検出されるか否かを判定する。例えば、演算装置２０８は、後方散乱シールド（例えば、後方散乱シールド装置２２４、後方散乱シールド装置３００、後方散乱シールド６００）がシールドスイッチ２２２を使用して設置されているか否かを判定することができる。後方散乱シールドが検出されない場合（ブロック８０６）、ブロック８０８にて、演算装置２０８は、Ｘ線管２１８をディセーブルし、後方散乱シールド警報を（例えば、視覚及び／又は可聴アラームによって、表示装置２１２によって等で）出力する。制御は、その後、ブロック８０４に戻る。
【００５３】
後方散乱シールドが検出される場合（ブロック８０６）、又は、Ｘ線管電圧が閾値より小さい場合（ブロック８０５）、ブロック８１０にて、Ｘ線管２１８は、Ｘ線放射を生成し出力する。ブロック８１２にて、Ｘ線検出器１０６は、（例えば、シンチレーションスクリーン２２８、反射体２３０、及びデジタル撮像センサー２３２によって、及び／又は、シンチレーターに結合された固体パネルによって）デジタル画像（例えば、デジタル静止画像及び／又はデジタルビデオ）を取り込む。Ｘ線検出器１０６は、取り込まれたデジタル画像を演算装置２０８に提供する。
【００５４】
ブロック８１４にて、演算装置２０８は、デジタル画像に補助データを付加する。例示の補助データは、タイムスタンプ、データスタンプ、地理的データ、及び／又は、フレーム２０２、Ｘ線検出器２０６、Ｘ線管２１８、及び／又はデジタルＸ線撮像システム２００の任意の他の構成要素の傾斜を含む。ブロック８１６にて、演算装置２０８は、デジタル画像を表示装置２１８に（例えば、有線及び／又は無線接続によって）出力する。幾つかの例では、演算装置２０８は、デジタル画像を、ラップトップ、スマートフォン、サーバー、タブレットコンピューター、パーソナルコンピューター等の外部演算装置、及び／又は、任意の他のタイプの外部演算装置に出力する。
【００５５】
ブロック８１８にて、演算装置２０８は、デジタル画像が（例えば、記憶デバイスに）記憶されるか否かを判定する。デジタル画像が記憶される場合（ブロック８１８）、ブロック８２０にて、例示の演算装置２０８は画像を記憶する。例示の演算装置２０８は、取り外し可能記憶デバイス等の１つ以上の利用可能な記憶デバイスにデジタル画像を記憶するように構成することができる。
【００５６】
画像を記憶した（ブロック８２０）後、又は、デジタル画像が記憶されない場合（ブロック８１８）、制御はブロック８０４に戻る。幾つかの例では、ブロック８１０〜８２０を、トリガーが停止されるまで、実質的に連続して反復することができる。
【００５７】
図９は、図２の演算装置２０８を実装するために使用することができる例示の演算システム９００のブロック図である。例示の演算システム９００は、パーソナルコンピューター、サーバー、スマートフォン、ラップトップコンピューター、ワークステーション、タブレットコンピューター、及び／又は、任意の他のタイプの演算装置を使用して実装することができる。
【００５８】
図９の例示の演算システム９００はプロセッサ９０２を含む。例示のプロセッサ９０２は、任意の製造業者からの任意の汎用中央処理ユニット（ＣＰＵ：central processing unit）とすることができる。幾つかの他の例において、プロセッサ９０２は、ＡＲＭコアを有するＲＩＳＣプロセッサ、グラフィック処理ユニット、デジタル信号プロセッサ、及び／又は、システムオンチップ（ＳｏＣ：system-on-chip）等の１つ以上の専用処理ユニットを含むことができる。プロセッサ９０２は機械可読命令９０４を実行し、機械可読命令９０４は、プロセッサに（例えば、含まれるキャッシュ又はＳｏＣ内に）、ランダムアクセスメモリ９０６（又は他の揮発性メモリ）内に、読み出し専用メモリ９０８（又はフラッシュメモリ等の他の不揮発性メモリ）内に、及び／又は、大容量格納装置９１０内に局所的に記憶することができる。例示の大容量格納装置９１０は、ハードドライブ、固体記憶デバイス、ハイブリッドドライブ、ＲＡＩＤアレイ、及び／又は、任意の他の大容量データ記憶デバイスとすることができる。
【００５９】
バス９１２は、プロセッサ９０２、ＲＡＭ９０６、ＲＯＭ９０８、大容量格納装置９１０、ネットワークインターフェース９１４、及び／又は入力／出力インターフェース９１６の間の通信を可能にする。
【００６０】
例示のネットワークインターフェース９１４は、演算システム９００をインターネット等の通信ネットワーク９１８に接続するために、ハードウェア、ファームウェア、及び／又はソフトウェアを含む。例えば、ネットワークインターフェース９１４は、通信情報を送信及び／又は受信するためのＩＥＥＥ９０２．Ｘ準拠無線及び／又は有線通信ハードウェアを含むことができる。
【００６１】
図９の例示のＩ／Ｏインターフェース９１６は、１つ以上の入力／出力デバイス９２０をプロセッサ９０２に接続して、プロセッサ９０２に入力を提供する及び／又はプロセッサ９０２から出力を提供するハードウェア、ファームウェア、及び／又はソフトウェアを含む。例えば、Ｉ／Ｏインターフェース９１６は、表示装置にインターフェースするためのグラフィクス処理ユニット、１つ以上のＵＳＢ準拠デバイスにインターフェースするためのユニバーサルシリアルバスポート、ファイヤーワイヤー（FireWire）、フィールドバス、及び／又は任意の他のタイプのインターフェースを含むことができる。例示のＩ／Ｏデバイス９２０は、キーボード、キーパッド、マウス、トラックボール、ポインティングデバイス、マイクロフォン、オーディオスピーカー、光媒体ドライブ、マルチタッチタッチスクリーン、ジェスチャー認識インターフェース、表示装置（例えば、表示装置１１８、２１２）、磁気媒体ドライブ、及び／又は、任意の他のタイプの入力及び／又は出力デバイスを含むことができる。
【００６２】
例示の演算システム９００は、Ｉ／Ｏインターフェース９１６及び／又はＩ／Ｏデバイス９２０を介して非一時的機械可読媒体９２２にアクセスできる。図９の機械可読媒体９２２の例は、光ディスク（例えば、コンパクトディスク（ＣＤ：compact discs）、デジタル多用途／ビデオディスク（ＤＶＤ：digital versatile/video discs）、Ｂｌｕ−ｒａｙ（登録商標）ディスク等）、磁気媒体（例えば、フロッピー（登録商標）ディスク）、可搬型記憶媒体（例えば、可搬型フラッシュドライブ、セキュアデジタル（ＳＤ：secure digital）カード等）、及び／又は任意の他のタイプの取り外し可能及び／又は設置式機械可読媒体を含む。
【００６３】
表示装置２１２と通信するため等で、ネットワークインターフェース９１４及び／又はＩ／Ｏインターフェース９１６がサポート及び／又は使用することができる、例示の無線インターフェース、プロトコル、及び／又は規格は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）（ＩＥＥＥ  ８０２．１５）等の無線パーソナルエリアネットワーク（ＷＰＡＮ：wireless personal area network）プロトコル；近接場通信（ＮＦＣ：near field communication）規格；ＷｉＦｉ（ＩＥＥＥ  ８０２．１１）等の無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ：wireless local area network）プロトコル；２Ｇ／２Ｇ＋（例えば、ＧＳＭ（登録商標）／ＧＰＲＳ／ＥＤＧＥ及びＩＳ−９５又はｃｄｍａＯｎｅ）及び／又は２Ｇ／２Ｇ＋（例えば、ＣＤＭＡ２０００、ＵＭＴＳ、及びＨＳＰＡ）等のセルラー規格；ＷｉＭＡＸ（ＩＥＥＥ  ８０２．１６）及びＬＴＥ等の４Ｇ規格；ウルトラワイドバンド（ＵＷＢ：Ultra-Wideband）；等を含む。表示装置２１２と通信するため等で、ネットワークインターフェース９１４及び／又はＩ／Ｏインターフェース９１６がサポート及び／又は使用することができる、例示の有線インターフェース、プロトコル、及び／又は規格は、イーサネット（登録商標）（ＩＥＥＥ  ８０２．３）、ファイバー分散データインターフェース（ＦＤＤＩ：Fiber Distributed Data Interface）、統合サービスデジタルネットワーク（ＩＳＤＮ：Integrated Services Digital Network）、ケーブルテレビジョン及び／又はインターネット（ＡＴＳＣ、ＤＶＢ−Ｃ，ＤＯＣＳＩＳ）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ベースインターフェース等を含む。
【００６４】
プロセッサ２０２、ネットワークインターフェース９１４、及び／又はＩ／Ｏインターフェース９１６、及び／又は表示装置２１２は、例えば、フィルタリング、増幅、アナログ対デジタル変換及び／又はデジタル対アナログ変換、ベースバンド信号のアップコンバージョン／ダウンコンバージョン、エンコーディング／デコーディング、暗号化／解読、変調／復調、及び／又は、任意の他の適切な信号処理を実施することができる。
【００６５】
演算装置２０８及び／又は表示装置２１２は、無線通信のための１つ以上のアンテナ及び／又は有線通信のための１つ以上の有線ポートを使用することができる。アンテナは、周波数、電力レベル、ダイバーシティ、及び／又は、通信するために使用される無線インターフェース及び／又はプロトコルのために必要とされる他のパラメーターに適する任意のタイプのアンテナ（例えば、指向性アンテナ、全方向性アンテナ、多入力多出力（ＭＩＭＯ：multi-input multi-output）アンテナ等）とすることができる。ポートは、演算装置２０８及び／又は表示装置２１２がサポートする有線インターフェース／プロトコルを介した通信に適する任意のタイプのコネクタを含むことができる。例えば、ポートは、ツイストペアを介したイーサネット（登録商標）（Ethernet（登録商標） over twisted pair）ポート、ＵＳＢポート、ＨＤＭＩ（登録商標）ポート、受動光ネットワーク（ＰＯＮ：passive optical network）ポート、及び／又は、有線又は光ケーブルにインターフェースするための任意の他の適したポートを含むことができる。
【００６６】
本方法及びシステムは、ハードウェア、ソフトウェア、及び／又はハードウェア及びソフトウェアの組み合わせで実現することができる。本方法及び／又はシステムは、例えば、少なくとも１つの演算システムにおいて集中的に、又は幾つかの相互接続された演算システムにわたって異なる要素が分散される分散方式で、実現することができる。本明細書に記載した方法を実行するように適合された任意の種類の演算システム又は他の装置が適している。ハードウェア及びソフトウェアの典型的な組み合わせは、汎用演算システムを、ロードされ実行されると演算システムを本明細書に記載した方法を実行するように制御するプログラム又は他のコードとともに、含むことができる。別の典型的な実施態様は、特定用途向け集積回路又はチップを含むことができる。幾つかの実施態様は、非一時的機械可読（例えば、コンピューター可読）媒体（例えば、フラッシュドライブ、光ディスク、磁気記憶ディスク等）を含むことができ、そうした非一時的機械可読媒体は、機械によって実行可能なコードの１つ以上のラインを記憶し、それにより、機械に、本明細書に記載したようなプロセスを実施させる。本明細書で用いる「非一時的機械可読媒体」という用語は、全てのタイプの機械可読記憶媒体を含み、伝播信号を排除するように定義される。
【００６７】
本明細書で使用する「回路」及び「回路部」という用語は、物理的な電子構成要素（すなわち、ハードウェア）と、ハードウェアを構成することができ、ハードウェアが実行することができ、及び／又は他の方法でハードウェアに関連付けることができる、任意のソフトウェア及び／又はファームウェア（「コード」）とを指す。本明細書で用いる場合、例えば特定のプロセッサ及びメモリは、コードの第１の１つ以上のラインを実行しているとき、第１の「回路」を含むことができ、コードの第２の１つ以上のラインを実行しているとき、第２の「回路」を含むことができる。本明細書で使用する「及び／又は」は、「及び／又は」によって連結されるリストにおける項目のうちの任意の１つ以上の項目を意味する。一例として、「ｘ及び／又はｙ」は、３つの要素の組｛（ｘ），（ｙ），（ｘ，ｙ）｝のうちの任意の要素を意味する。言い換えれば、「ｘ及び／又はｙ」は、「ｘ及びｙのうちの一方又は両方」を意味する。別の例として、「ｘ、ｙ及び／又はｚ」は、７つの要素の組｛（ｘ），（ｙ），（ｚ），（ｘ，ｙ），（ｘ，ｚ），（ｙ，ｚ），（ｘ，ｙ，ｚ）｝のうちの任意の要素を意味する。言い換えれば、「ｘ、ｙ及び／又はｚ」は、「ｘ、ｙ及びｚのうちの１つ以上」を意味する。本明細書で使用する「例示的な」という用語は、非限定的な例、事例又は例証としての役割を果たすことを意味する。本明細書で使用する「例えば」という用語は、１つ以上の非限定的な例、事例又は例証のリストを開始する。本明細書で使用する場合、回路部は、或る機能を実施するために必要なハードウェア及びコード（いずれかが必要である場合）を含む場合はいつでも、その機能の実施が（例えば、ユーザーが構成可能な設定、工場トリム等により）無効にされる又は有効にされていないか否かに関わりなく、回路部はその機能を実行するように「動作可能」である。
【００６８】
本方法及び／又はシステムを、或る特定の実施態様を参照して記載してきたが、当業者であれば、本方法及び／又はシステムの範囲から逸脱することなく、種々の変更を行うことができること及び均等物に置き換えることができることを理解するであろう。例えば、開示した例のブロック及び／又は構成要素を、組み合わせ、分割し、再配置し、及び／又は他の方法で変更することができる。加えて、本開示の範囲から逸脱することなく、本開示の教示に対して特定の状況又は材料を適合させるように多くの改変を行うことができる。したがって、本方法及び／又はシステムは、開示されている特定の実施態様に限定されない。代わりに、本方法及び／又はシステムは、字義どおりにでも均等論のもとにおいても、添付の特許請求の範囲内に入る全ての実施態様を含む。
【符号の説明】
【００６９】
１００    デジタルＸ線撮像システム
１０２    フレーム
１０４    Ｘ線発生器
１０６    Ｘ線検出器
１０８    第１のセクション
１１０    第２のセクション
１１２    第１のハンドル
１１４    第２のハンドル
１１６    中央セクション
１１８    表示装置
１２０    電源
１２２    継手
１２４    継手
２００    デジタルＸ線撮像システム
２０２    フレーム
２０４    Ｘ線発生器
２０６    Ｘ線検出器
２０８    演算装置
２１０    電池
２１２    表示装置
２１４    オペレーター入力デバイス
２１６    ハンドル
２１８    Ｘ線管
２２０    コリメーター
２２２    シールドスイッチ
２２４    後方散乱シールド装置
２２６    検出器ハウジング
２２８    シンチレーションスクリーン
２３０    反射体
２３２    デジタル撮像センサー
２３４    透視検出システム
３００    後方散乱シールド装置
３０２    後方散乱シールド
３０４    フレーム
３０６    レールスライド
３０８    プランジャー
５０２    対象物
５０４    Ｘ線放射
６００    後方散乱シールド装置
６０２    後方散乱シールド
６０４    シールドフレーム
７０２    対象物
７０４    Ｘ線
８００    機械可読命令
９００    演算システム
９０２    プロセッサ
９０４    機械可読命令
９０６    ランダムアクセスメモリ
９０８    専用メモリ
９１０    大容量格納装置
９１２    バス
９１４    ネットワークインターフェース
９１６    Ｉ／Ｏインターフェース
９１８    通信ネットワーク
９２０    Ｉ／Ｏデバイス
９２２    機械可読媒体
９４０    シリコーン
【図１】
2021513072.tif 000003
【図２】
2021513072.tif 000004
【図３Ａ】
2021513072.tif 000005
【図３Ｂ】
2021513072.tif 000006
【図３Ｃ】
2021513072.tif 000007
【図３Ｄ】
2021513072.tif 000008
【図３Ｅ】
2021513072.tif 000009
【図３Ｆ】
2021513072.tif 000010
【図３Ｇ】
2021513072.tif 000011
【図４】
2021513072.tif 000012
【図５】
2021513072.tif 000013
【図６】
2021513072.tif 000014
【図７】
2021513072.tif 000015
【図８】
2021513072.tif 000016
【図９】
2021513072.tif 000017
【国際調査報告】
2021513072.tif 000018
2021513072.tif 000019
2021513072.tif 000020