(57)【要約】  本出願の光学レンズ群は、光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズ、第２レンズ、第３レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズをこの順に備える。第１レンズは、負の屈折力を有し、第２レンズは屈折力を有し、その像側面が凹面であり、第３レンズは屈折力を有し、その像側面が凸面であり、第４レンズは正の屈折力を有し、その物体側面が凸面であり、第５レンズは、負の屈折力を有し、第６レンズは、屈折力を有する。第３レンズは、ガラス材質のレンズであり、第３レンズの光軸における中心厚ＣＴ３と第４レンズの光軸における中心厚ＣＴ４は、１．５＜ＣＴ３／ＣＴ４＜２．５を満たす。
2021513105.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズ、第２レンズ、第３レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズをこの順に備える光学レンズ群であって、
前記第１レンズは、負の屈折力を有し、前記第２レンズは屈折力を有し、その像側面が凹面であり、前記第３レンズは屈折力を有し、その像側面が凸面であり、前記第４レンズは正の屈折力を有し、その物体側面は凸面であり、前記第５レンズは負の屈折力を有し、前記第６レンズは、屈折力を有し、前記第３レンズは、ガラス材質のレンズであり、前記第３レンズの前記光軸における中心厚ＣＴ３と、前記第４レンズの前記光軸における中心厚ＣＴ４とは、１．５＜ＣＴ３／ＣＴ４＜２．５を満たすことを特徴とする光学レンズ群。
【請求項２】
前記第１レンズの屈折率Ｎ１と前記第３レンズの屈折率Ｎ３とは、Ｎ１／Ｎ３＜０．９を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項３】
前記第３レンズは、正の屈折力を有し、前記第１レンズの有効焦点距離ｆ１と、前記第３レンズの有効焦点距離ｆ３とは、−２＜ｆ１／ｆ３≦−１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項４】
前記第１レンズの有効焦点距離ｆｌと、前記光学レンズ群の全有効焦点距離ｆとは、−４＜ｆｌ／ｆ＜−１．８を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項５】
前記第１レンズの有効焦点距離ｆ１と前記第５レンズの有効焦点距離ｆ５とは、１．３＜ｆ１／ｆ５＜２．１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項６】
前記第４レンズの物体側面の曲率半径Ｒ７と、前記第４レンズの像側面の曲率半径Ｒ８とは、−２＜Ｒ７／Ｒ８＜−１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項７】
前記第６レンズのエッジ厚さＥＴ６と、前記第６レンズの光軸における中心厚ＣＴ６とは、０．６＜ＥＴ６／ＣＴ６＜１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項８】
前記第６レンズの像側面は、変曲点と臨界点を有し、前記第６レンズ像側面の臨界点から前記光軸までの垂直距離ＹＣ６２と、前記第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２とは、０．５＜ＹＣ６２／ＤＴ６２＜１を満たすことを特徴とする請求項７に記載の光学レンズ群。
【請求項９】
前記第３レンズと前記第４レンズとの前記光軸における間隔Ｔ３４と、前記第４レンズと前記第５レンズとの前記光軸における間隔Ｔ４５と、前記第５レンズと前記第６レンズとの前記光軸における間隔Ｔ５６とは、（Ｔ３４＋Ｔ４５）／Ｔ５６＜３を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項１０】
前記第１レンズの像側面と前記光軸との交点から前記第１レンズの像側面の最大有効半径の頂点までの前記光軸における距離ＳＡＧ１２と、前記第１レンズの物体側面から前記第６レンズの像側面までの前記光軸における間隔ＴＤとは、１＜ＳＡＧ１２×１０／ＴＤ＜２を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項１１】
前記第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２と、前記光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨとは、０．５＜ＤＴ６２／ＩｍｇＨ＜１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項１２】
前記第１レンズの物体側面から前記光学レンズ群の結像面までの前記光軸における距離ＴＴＬと、前記光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨと、前記光学レンズ群の最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶは、ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））＜６を満たすことを特徴とする請求項１乃至１１のいずれか１項に記載の光学レンズ群。
【請求項１３】
光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズ、第２レンズ、第３レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズをこの順に備える光学レンズ群であって、
前記第１レンズは負の屈折力を有し、前記第２レンズは屈折力を有し、その物体側面が凸面であり、像側面が凹面であり、前記第３レンズは屈折力を有し、その像側面が凸面であり、前記第４レンズは正の屈折力を有し、その物体側面が凸面であり、前記第５レンズは負の屈折力を有し、前記第６レンズは屈折力を有し、前記第３レンズはガラス材質のレンズであり、
前記第６レンズの像側面が変曲点と臨界点を有し、前記臨界点から前記光軸までの垂直距離ＹＣ６２と、前記第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２とは、０．５＜ＹＣ６２／ＤＴ６２＜１を満たすことを特徴とする光学レンズ群。
【請求項１４】
前記第３レンズは正の屈折力を有し、前記第１レンズの有効焦点距離ｆ１と、前記第３レンズの有効焦点距離ｆ３とは、−２＜ｆ１／ｆ３≦−１を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項１５】
前記第１レンズの有効焦点距離ｆｌと、前記光学レンズ群の全有効焦点距離ｆとは、−４＜ｆｌ／ｆ＜−１．８を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項１６】
前記第１レンズの有効焦点距離ｆ１と、前記第５レンズの有効焦点距離ｆ５とは、１．３＜ｆ１／ｆ５＜２．１を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項１７】
前記第１レンズの屈折率Ｎ１と、前記第３レンズの屈折率Ｎ３とは、Ｎ１／Ｎ３＜０．９を満たすことを特徴とする請求項１４に記載の光学レンズ群。
【請求項１８】
前記第４レンズの物体側面の曲率半径Ｒ７と、前記第４レンズの像側面の曲率半径Ｒ８とは、−２＜Ｒ７／Ｒ８＜−１を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項１９】
前記第３レンズの前記光軸における中心厚ＣＴ３と、前記第４レンズの前記光軸における中心厚ＣＴ４とは、１．５＜ＣＴ３／ＣＴ４＜２．５を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項２０】
前記第６レンズのエッジ厚さＥＴ６と、前記第６レンズの前記光軸における中心厚ＣＴ６とは、０．６＜ＥＴ６／ＣＴ６＜１を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項２１】
前記第３レンズと前記第４レンズとの前記光軸における間隔Ｔ３４と、前記第４レンズと前記第５レンズとの前記光軸における間隔Ｔ４５と、前記第５レンズと前記第６レンズとの前記光軸における間隔Ｔ５６とは、（Ｔ３４＋Ｔ４５）／Ｔ５６＜３を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項２２】
前記第１レンズの像側面と前記光軸との交点から前記第１レンズの像側面までの最大有効半径頂点の前記光軸における距離ＳＡＧ１２と、前記第１レンズの物体側面から前記第６レンズの像側面までの前記光軸における間隔ＴＤとは、１＜ＳＡＧ１２×１０／ＴＤ＜２を満たすことを特徴とする請求項１３ないし２１のいずれか１項に記載の光学レンズ群。
【請求項２３】
前記第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２と前記光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨとは、０．５＜ＤＴ６２／ＩｍｇＨ＜１を満たすことを特徴とする請求項１３ないし２１のいずれか１項に記載の光学レンズ群。
【請求項２４】
前記第１レンズの物体側面から前記光学レンズ群の結像面までの前記光軸における距離ＴＴＬと、前記光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨと、前記光学レンズ群の最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶは、ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））＜６を満たすことを特徴とする請求項１３乃至２１のいずれか１項に記載の光学レンズ群。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本出願は２０１８年１０月１０日に中華人民共和国国家知識産権局（ＣＮＩＰＡ）に提出された、出願番号が２０１８１１１７９８７３．８である中国特許出願に基づく優先権と権利を主張し、当該中国特許出願の全文を引用により本出願に組み込む。
【０００２】
本出願は、光学レンズ群に関し、より具体的には、６枚のレンズを有する光学レンズ群に関する。
【背景技術】
【０００３】
広角レンズは、視野が広く、被写界深度が長いという利点を有しており、一般的に広範囲の被写体を撮影するために用いられている。近年、仮想現実技術／拡張現実技術（ＶＲ／ＡＲ）等の新たな技術の発展に伴い、広角レンズもこれらの分野においてより広く応用され、例えばパノラマ画像キャプチャ、物体の測位等の重要な機能に応用されている。これらの機能をより適切に実現するために、広角レンズのサイズ、結像品質、画角などに高い要件が課せられる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本出願は携帯電子製品に適用可能な、従来技術における上記の少なくとも一つの欠点を少なくとも解決または部分的に解決することができる光学レンズ群を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
第１態様において、本出願は光学レンズ群を提供し、該光学レンズ群は光軸に沿って物体側から像側へと順に、第１レンズ、第２レンズ、第３レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズを備える。その中、第１レンズは、負の屈折力を有してもよく、第２レンズは、正の屈折力または負の屈折力を有し、その像側面が凹面であってもよく、第３レンズは正の屈折力または負の屈折力を有し、その像側面が凸面であってもよく、第４レンズは正の屈折力を有してもよく、その物体側面が凸面であってもよく、第５レンズは負の屈折力を有してもよく、第６レンズは正または負の屈折力を有する。その中、第３レンズは、ガラスの材質からなるレンズであってもよい。
【０００６】
一実施形態において、第３レンズの光軸における中心厚ＣＴ３と第４レンズの光軸における中心厚ＣＴ４とは、１．５＜ＣＴ３／ＣＴ４＜２．５を満たすことができる。
【０００７】
一実施形態において、第１レンズの屈折率Ｎ１と第３レンズの屈折率Ｎ３とは、Ｎ１／Ｎ３＜０．９を満たすことができる。
【０００８】
一実施形態において、第３レンズは正の屈折力を有し、第１レンズの有効焦点距離ｆ１と第３レンズの有効焦点距離ｆ３とは、−２＜ｆ１／ｆ３≦−１を満たすことができる。
【０００９】
一実施形態において、第１レンズの有効焦点距離ｆ１と光学レンズ群の全有効焦点距離ｆとは、−４＜ｆ１／ｆ＜−１．８を満たすことができる。
【００１０】
一実施形態において、第１レンズの有効焦点距離ｆ１と第５レンズの有効焦点距離ｆ５とは、１．３＜ｆ１／ｆ５＜２．１を満たすことができる。
【００１１】
一実施形態において、第４レンズの物体側面の曲率半径Ｒ７と第４レンズの像側面の曲率半径Ｒ８とは、−２＜Ｒ７／Ｒ８＜−１を満たすことができる。
【００１２】
一実施形態において、第６レンズの像側面は、変曲点と臨界点とを有してもよく、第６レンズの像側面の臨界点から光軸までの垂直距離ＹＣ６２と、第６レンズの像側面の有効半径(Semi-diameter)ＤＴ６２とは、０．５＜ＹＣ６２／ＤＴ６２＜１を満たすことができる。
【００１３】
一実施形態において、第６レンズのエッジ厚さＥＴ６と第６レンズの光軸における中心厚ＣＴ６は、０．６＜ＥＴ６／ＣＴ６＜１を満たすことができる。
【００１４】
一実施形態において、第１レンズの像側面と光軸との交点から第１レンズの像側面の最大有効半径の頂点までの光軸における距離ＳＡＧ１２と第１レンズの物体側面から第６レンズの像側面までの光軸における距離ＴＤは、１＜ＳＡＧ１２×１０／ＴＤ＜２を満たすことができる。
【００１５】
一実施形態において、第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２と光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分の長さＩｍｇＨは、０．５＜ＤＴ６２／ＩｍｇＨ＜１を満たすことができる。
【００１６】
一実施形態において、第１レンズの物体側面から光学レンズ群の結像面までの光軸における距離ＴＴＬ、光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分の長さＩｍｇＨ、及び光学レンズ群の最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶは、ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））＜６を満たすことができる。
【００１７】
一実施形態において、第３レンズと第４レンズの光軸における間隔Ｔ３４、第４レンズと第５レンズの光軸における間隔Ｔ４５、及び第５レンズと第６レンズの光軸における間隔Ｔ５６は、（Ｔ３４＋Ｔ４５）／Ｔ５６＜３を満たすことができる。
【００１８】
一実施形態において、第２レンズの物体側面は、凸面であってもよい。
【００１９】
本出願は６枚のレンズを採用し、各レンズの屈折力、面タイプ、各レンズの中心厚及び各レンズ間の軸における間隔等を合理的に分配することにより、上記光学レンズ群は小型化、高結像品質、超広角化等の少なくとも１つの有益な効果を有する。
【００２０】
図面を踏まえて以下の非限定的な実施形態に対する詳細な説明により、本出願の他の特徴、目的及び利点がより明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本出願の実施例１に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【図２Ａ】実施例１の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示す。
【図２Ｂ】実施例１の光学レンズ群の非点収差曲線を示す。
【図２Ｃ】実施例１の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示す。
【図３】本出願の実施例２に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【図４Ａ】実施例２の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示す。
【図４Ｂ】実施例２の光学レンズ群の非点収差曲線を示す。
【図４Ｃ】実施例２の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示す。
【図５】本出願の実施例３に係る光学レンズ群の構成の概略図を示す。
【図６Ａ】実施例３の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示す。
【図６Ｂ】実施例３の光学レンズ群の非点収差曲線を示す。
【図６Ｃ】実施例３の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示す。
【図７】本出願の実施例４に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【図８Ａ】実施例４の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示す。
【図８Ｂ】実施例４の光学レンズ群の非点収差曲線を示す。
【図８Ｃ】実施例４の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示す。
【図９】本出願の実施例５に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【図１０Ａ】実施例５の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示す。
【図１０Ｂ】実施例５の光学レンズ群の非点収差曲線を示す。
【図１０Ｃ】実施例５の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示す。
【図１１】本出願の実施例６に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【図１２Ａ】実施例６の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示す。
【図１２Ｂ】実施例６の光学レンズ群の非点収差曲線を示す。
【図１２Ｃ】実施例６の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本出願をさらに良く理解するために、図面を参照して本出願のあらゆる態様をより詳細に説明する。これらの詳細な説明は、本出願の例示的な実施形態に対する説明であり、本出願の範囲を限定するものではないことを理解されたい。明細書全体において、同じ図面記号は同じ要素を示す。「および／または」という表現は、リストされた関連項目の１つまたは複数のあらゆる組み合わせと全ての組み合わせとを含む。
【００２３】
本明細書では、第１、第２、第３などの表現は、あくまでもある特徴を別の特徴と区別するためのものであり、特徴に対するいかなる限定を表すものではないことを留意されたい。したがって、本出願の教示から逸脱しない情况で、以下で論じられる第１レンズは、第２レンズまたは第３レンズと呼ばれることもできる。
【００２４】
なお、図面においては、説明の便宜上、レンズの厚さ、寸法および形状を少し大きくして示している。具体的には、図示した球面や非球面の形状は例示である。すなわち、球面や非球面の形状は、図示した球面または非球面の形状に限定されるものではない。図面はあくまでも例示であり、厳密に比例して描かれたものではない。
【００２５】
本明細書では、近軸領域とは、光軸付近の領域を指す。レンズ面が凸面であり、且つ凸面の位置が定義されていない場合、レンズ面が少なくとも近軸領域において凸面であることを表す。レンズ面が凹面であり、且つ凹面の位置が定義されていない場合、レンズ面が少なくとも近軸領域において凹面であることを表す。各レンズの最も被写体に近い表面が該レンズの物体側面と呼ばれ、各レンズの最も像に近い面が該レンズの像側面と呼ばれる。
【００２６】
また、「…を備える」、「…が備えられる」、「…を有する」、「…を含む」および／または「…が含まれる」という表現は本明細書において、説明した特徴、要素および／または部品が存在することを示すが、１つまたは複数の他の特徴、要素、部品および／またはそれらの組み合わせの存在または付加を除外しないことを理解されたい。さらに、「…のうちの少なくとも１つ」などの表現がリストされた特徴のリストの後に表示される場合、リストされた要素の１つを修飾するものではなく、リストされた特徴全体を修飾するものである。さらに、本出願の実施形態を説明するとき、「…してもよい」を使用すると、「本出願の１つまたは複数の実施形態」を表示する。また、「例示的」という用語は、例示または例挙を指すことを意図している。
【００２７】
特に限定がない限り、本明細書で使用されている全ての用語（技術用語および科学用語を含む）は、本出願の属する分野の当業者による一般の理解と同じ意味である。また、用語（例えば一般の辞書で定義されている用語）は、関連技術のコンテキストにおける意味と同じ意味を持つものとして解釈されるべきであり、そして、本明細書で特に限定しない限り、理想的または過度に形式的な意味で解釈されないことも理解されたい。
【００２８】
なお、矛盾がない場合、本出願の実施例及び実施例における特徴は互いに組み合わせることができる。以下では図面を参照しながら実施例を踏まえて本出願について詳細に説明する。
【００２９】
以下、本出願の特徴、原理及びその他の態様について詳細に説明する。
【００３０】
本出願の例示的な実施形態に係る光学レンズ群は、例えば、第１レンズ、第２レンズ、第３レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズの屈折力を有する６枚のレンズを含んでもよい。これら６枚のレンズは、光軸に沿って物体側から像側へと順次配置され、各隣接するレンズ間にいずれも空気間隔を有することができる。
【００３１】
例示的な実施形態において、第１レンズは、負の屈折力を有してもよい。第２レンズは、正の屈折力または負の屈折力を有し、その像側面が凹面であってもよい。第３レンズは屈折力を有してもよく、その像側面が凸面であってもよく、第３レンズがガラス製のレンズであってもよい。第４レンズは正の屈折力を有してもよく、その物体側面が凸面であってもよい。第５レンズは、負の屈折力を有してもよい。第６レンズは、正の屈折力または負の屈折力を有する。各レンズの屈折力及び表面凹凸の組み合わせを合理的に組み合わせることにより、比較的良好にシステムの球面収差と像面湾曲収差とをバランスさせ、より高い結像品質を得ることができる。または、正の屈折力を有するように第３レンズを配置してもよい。または、第２レンズの物体側面を凸面にしてもよい。
【００３２】
例示的な実施形態において、第１レンズの像側面は凹面であってもよい。
【００３３】
例示的な実施形態において、第２レンズは、負の屈折力を有してもよい。
【００３４】
例示的な実施形態において、第４レンズの像側面が凸面であってもよい。
【００３５】
例示的な実施形態において、第５レンズの物体側面が凹面であってもよい。
【００３６】
例示的な実施形態において、第６レンズは正の屈折力を有してもよく、その物体側面が凸面であり、像側面が凹面である。
【００３７】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））＜６を満たすことができ、ここで、ＴＴＬは、第１レンズの物体側面から光学レンズ群の結像面までの光軸における距離である。ＩｍｇＨは光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分の長さであり、ｓｅｍｉＦＯＶは光学レンズ群の最大半画角である。より具体的には、ＴＴＬ、ＩｍｇＨおよびｓｅｍｉＦＯＶはさらに、３．５＜ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））＜６．０、例えば、４．０４≦ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））≦５．０２を満たすことができる。条件式ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））＜６を満たすことにより、レンズは視野が大きく光学全長が短いという特徴を有し、従って、広角化およびレンズの小型化の要求をさらに満たすことができる。
【００３８】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式Ｎ１／Ｎ３＜０．９を満たすことができ、Ｎ１は第１レンズの屈折率であり、Ｎ３は第３レンズの屈折率である。より具体的には、Ｎ１、Ｎ３はさらに、０．７＜Ｎ１／Ｎ３＜０．９、例えば、０．８６≦Ｎ１／Ｎ３≦０．８９を満たすことができる。条件式Ｎ１／Ｎ３＜０．９を満たすことで、レンズの、軸に垂直な方向における色収差及び軸方向の色収差をより良好に解消することができ、レンズの使用時にパープルフリンジのリスクを大幅に低減することができる。
【００３９】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式（Ｔ３４＋Ｔ４５）／Ｔ５６＜３を満たすことができ、ここで、Ｔ３４は、光軸上の第３レンズと第４レンズとの間の間隔であり、Ｔ４５は、光軸上の第４レンズと第５レンズの間隔、Ｔ５６は、光軸上の第５レンズと第６レンズの間隔である。より具体的には、Ｔ３４、Ｔ４５、およびＴ５６は、０．２９≦（Ｔ３４＋Ｔ４５）／Ｔ５６≦２．７３をさらに満たすことができる。条件式（Ｔ３４＋Ｔ４５）／Ｔ５６＜３を満たすことで、短いシステムサイズを考慮しながら、高結像品質を実現できる。
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式１．５＜ＣＴ３／ＣＴ４＜２．５を満たすことができ、ＣＴ３は第３レンズの光軸における中心厚であり、ＣＴ４は第４レンズの光軸における中心厚である。より具体的には、ＣＴ３とＣＴ４は、１．７３≦ＣＴ３／ＣＴ４≦２．２３をさらに満たすことができる。条件式１．５＜ＣＴ３／ＣＴ４＜２．５を満たすことで、像面湾曲を効果的に解消でき、レンズの良好な加工性を確保することができる。
【００４０】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式−２＜ｆ１／ｆ３≦−１を満たし、ここで、ｆ１は第１レンズの有効焦点距離であり、ｆ３は第３レンズの有効焦点距離である。より具体的には、ｆ１、ｆ３は、−１．８０≦ｆ１／ｆ３≦−１．００をさらに満たすことができる。条件式−１．５＜ｆ１／ｆ３≦−１を満たすことで、システムの球面収差を補正し、画質を保証することに有利である。
【００４１】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式−４＜ｆ１／ｆ＜−１．８を満たすことができ、ここで、ｆ１は第１レンズの有効焦点距離であり、ｆは光学レンズ群の全有効焦点距離である。より具体的には、ｆ１とｆは、−３．８１≦ｆ１／ｆ≦−１．９１をさらに満たすことができる。第１レンズの屈折力を合理的に構成することにより、システム球面収差を効果的に補正することができる。
【００４２】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は条件式１．３＜ｆ１／ｆ５＜２．１を満たすことができ、ここで、ｆ１は第１レンズの有効焦点距離であり、ｆ５は第５レンズの有効焦点距離である。より具体的には、ｆ１、ｆ５は、１．３３≦ｆ１／ｆ５≦２．０６をさらに満たすことができる。第１レンズと第５レンズの屈折力比を合理的に構成することにより、軸上色収差を良好に補正することができる。
【００４３】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式−２＜Ｒ７／Ｒ８＜−１を満たすことができ、ここで、Ｒ７は第４レンズの物体側面の曲率半径であり、Ｒ８は第４レンズの像側面の曲率半径である。より具体的には、Ｒ７及びＲ８は、−１．９６≦Ｒ７／Ｒ８≦−１．１２をさらに満たすことができる。条件式−２＜Ｒ７／Ｒ８＜−１を満たすことで、非点収差が良好に補正され、高品質結像効果が得られる。
【００４４】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式０．６＜ＥＴ６／ＣＴ６＜１を満たすことができ、ここで、ＥＴ６は第６レンズのエッジの厚さであり、ＣＴ６は第６レンズの光軸における中心厚である。より具体的には、ＥＴ６とＣＴ６とは、０．７６≦ＥＴ６／ＣＴ６≦０．９７をさらに満たすことができる。条件式０．６＜ＥＴ６／ＣＴ６＜１を満たすことにより、レンズの結像品質が向上され、光学レンズ群のサイズが効果的に低減され、システムが加工しやすい特徴を有することができる。
【００４５】
例示的な実施形態において、第６レンズの像側面は、少なくとも１つの変曲点と、少なくとも１つの臨界点とを有し、本出願の光学レンズ群は、条件式０．５＜ＹＣ６２／ＤＴ６２＜１を満たすことができ、ＹＣ６２は第６レンズの像側面の臨界点から（第６レンズ像側面の臨界点は、第６レンズ像側面において、光軸との交点を除いて、光軸に垂直な接平面に接する点である）光軸までの垂直距離であり、ＤＴ６２は第６レンズの像側面の有効半径である。より具体的には、ＹＣ６２およびＤＴ６２は、０．６６≦ＹＣ６２／ＤＴ６２≦０．８５をさらに満たすことができる。条件式０．５＜ＹＣ６２／ＤＴ６２＜１を満たすことで、軸外視野の像面湾曲収差を補正し、高結像品質を得ることに有利である。
【００４６】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は、条件式１＜ＳＡＧ１２×１０／ＴＤ＜２を満たすことができ、ここで、ＳＡＧ１２は、第１レンズ像側面と光軸との交点から第１レンズ像側面の最大有効半径頂点までの光軸における距離であり、ＴＤは第１レンズの物体側面から第６レンズの像側面までの光軸における距離である。具体的には、ＳＡＧ１２およびＴＤは、１．０９≦ＳＡＧ１２×１０／ＴＤ≦１．８６をさらに満たすことができる。条件式１＜ＳＡＧ１２×１０／ＴＤ＜２を満たすことで、レンズの低公差感度が保証され、レンズが良い加工性を有する。
【００４７】
例示的な実施形態において、本出願の光学レンズ群は条件式０．５＜ＤＴ６２／ＩｍｇＨ＜１を満たすことができ、ここで、ＤＴ６２は、第６レンズの像側面の有効半径で、ＩｍｇＨは光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分である。より具体的には、ＤＴ６２およびＩｍｇＨは、０．５８≦ＤＴ６２／ＩｍｇＨ≦０．８２をさらに満たすことができる。条件式０．５＜ＤＴ６２／ＩｍｇＨ＜１を満たすことにより、レンズの後端の外径寸法を効果的に縮小することができ、レンズの加工性を確保することができる。
【００４８】
例示的な実施形態において、上記光学レンズ群は、レンズ群の結像品質を向上させるために少なくとも１つの絞りを有してもよい。第３レンズと第４レンズとの間に絞りを設けてもよい。または、上記光学レンズ群は、色ずれを補正するための光学フィルタおよび／または結像面上の感光体を保護するための保護ガラスを含んでもよい。
【００４９】
本出願に係る上記実施形態の光学レンズ群は、複数枚のレンズ、例えば、上述したような６枚のレンズを用いることができる。各レンズの屈折力、面タイプ、各レンズの中心厚、各レンズの軸における間隔等を適宜設定することにより、レンズ群の体積を効果的に小さくし、レンズ群の感度を低下させ、レンズ群の加工性を向上させ、それにより、レンズ群を生産や加工しやすく、携帯式電子機器に適用できる。このような構成の光学レンズ群により、小型化、高結像品質、超広角化等の有益な効果を得ることができる。
【００５０】
本出願に係る実施形態において、各レンズの鏡面は非球面を採用することが多い。非球面レンズの特徴は、レンズ中心からレンズ周辺までは曲率が連続的に変化している。非球面レンズは、レンズ中心からレンズ周辺まで一定の曲率を有する球面レンズとは異なり、より良好な曲率半径特性を有し、歪曲収差を改善し、非点収差を改善することができるという利点がある。非球面レンズを用いることにより、結像時の収差をできるだけ抑えることができ、結像品質を向上させることができる。あるいは、第１レンズ、第２レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズのそれぞれの物体側面および像側面の少なくとも一方が非球面であってもよい。さらに、第１レンズ、第２レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズのそれぞれの物体側面および像側面はいずれも非球面である。
【００５１】
しかしながら、当業者は、本出願の保護を求める技術案から逸脱することなく、光学レンズ群を構成するレンズの数を変更して、本明細書に記載される様々な結果および利点を得ることができることを理解するはずである。 例えば、実施形態では６枚のレンズを例に説明したが、当該光学レンズ群は６枚のレンズに限定されない。 必要に応じて、当該光学レンズ群はさらに他の数のレンズを含んでもよい。 以下、上記実施形態に適用可能な光学レンズ群の具体例について、図面を参照してさらに説明する。
【００５２】
実施例１
以下、図１〜図２Ｃを参照して、本出願の実施例１に係る光学レンズ群について説明する。図１は、本出願の実施例１に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【００５３】
図１に示すように、本出願の例示的な実施形態に係る光学レンズ群は、光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズＥ１と、第２レンズＥ２と、第３レンズＥ３と、絞りＳＴＯと、第４レンズＥ４と、第５レンズＥ５と、第６レンズＥ６と、フィルタＥ７と、結像面Ｓ１５とをこの順に備える。
【００５４】
第１レンズＥ１は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１が凸面であり、像側面Ｓ２が凹面である。第２レンズＥ２は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ３が凸面であり、像側面Ｓ４が凹面である。第３レンズＥ３は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ５が凸面であり、像側面Ｓ６が凸面であり、第３レンズＥ３がガラス材質であってもよい。第４レンズＥ４は、正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ７は凸面であり、像側面Ｓ８は凸面である。第５レンズＥ５は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ９が凹面であり、像側面Ｓ１０が凸面である。第６レンズＥ６は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１１が凸面であり、像側面Ｓ１２が凹面であり、第６レンズＥ６の像側面Ｓ１２が変曲点および臨界点を有する。フィルタＥ７は、物体側面Ｓ１３と、像側面Ｓ１４とを有する。被写体からの光は、各面Ｓ１〜Ｓ１４を順次通過し、最終的に結像面Ｓ１５上に結像される。
【００５５】
表１に、実施例１の光学レンズ群の各レンズの面タイプ、曲率半径、厚さ、材料、および円錐係数を示し、ここで、曲率半径及び厚さの単位はｍｍである。
【００５６】
【表１】
2021513105.tif 000003
【００５７】
表１から明らかなように、第３レンズＥ３の物体側面Ｓ５および像側面Ｓ６は、いずれも球面であり、第１レンズＥ１、第２レンズＥ２、第４レンズＥ４、第５レンズＥ５および第６レンズＥ６は、いずれも、物体側面および像側面が非球面である。本実施例において、各非球面レンズの面タイプｘは以下の非球面の式を利用可能であるが、それにより限定されるものではない。
【数１】
2021513105.tif 000004
【００５８】
ただし、ｘは、非球面が光軸方向に沿って高さｈに位置する場合、非球面の頂点からの距離のベクトル高さである。ｃは非球面の近軸曲率であり、ｃ＝１／Ｒ（すなわち、近軸曲率ｃは上記表１における曲率半径Ｒの逆数）である。ｋは円錐係数（表１に示される）である。Ａｉは非球面の第ｉ−ｔｈ次の補正係数である。表２は、実施例１の各非球面の鏡面Ｓ１〜Ｓ４及びＳ７〜Ｓ１２に適用可能な高次項係数Ａ４、Ａ６、Ａ８、Ａ１０、Ａ１２、Ａ１４、およびＡ１６を示す。
【００５９】
【表２】
2021513105.tif 000005
【００６０】
表３に、実施例１の光学レンズ群の光学全長ＴＴＬ（第１レンズＥ１の物体側面Ｓ１から結像面Ｓ１５までの光軸における距離）と、結像面Ｓ１５における有効画素領域の対角線の半分であるＩｍｇＨ、最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶ、光学レンズ群の全有効焦点距離ｆ、および各レンズの有効焦点距離ｆ１〜ｆ６を示す。
【００６１】
【表３】
2021513105.tif 000006
【００６２】
図２Ａは、実施例１の光学レンズ群の軸上色収差曲線であり、異なる波長の光線のレンズ群を通過した集光スポットのずれを示す。図２Ｂは、実施例１の光学レンズ群の非点収差曲線であり、メリジオナル像面湾曲とサジタル像面湾曲を示す。図２Ｃは、実施例１の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示し、レンズ群を通過する光線の結像面における異なる像高の偏差を表す。図２Ａ〜図２Ｃから明らかなように、実施例１に示した光学レンズ群は、良好な結像性能を得ることができる。
【００６３】
実施例２
以下、図３〜図４を参照して、本出願の実施例２に係る光学レンズ群について説明する。本実施例及び以下の実施例では、説明の簡潔のため、実施例１と同様の部分については説明を省略する。図３は、本出願の実施例２に係る光学レンズ群の構成概略図を示している。
【００６４】
図３に示すように、本出願の例示的な実施形態に係る光学レンズ群は、光軸に沿って物体側から像側へと順に第１レンズＥ１と、第２レンズＥ２と、第３レンズＥ３と、絞りＳＴＯと、第４レンズＥ４と、第５レンズＥ５と、第６レンズＥ６と、フィルタＥ７と、結像面Ｓ１５とを有する。
【００６５】
第１レンズＥ１は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１が凸面であり、像側面Ｓ２が凹面である。第２レンズＥ２は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ３が凸面であり、像側面Ｓ４が凹面である。第３レンズＥ３は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ５が凸面であり、像側面Ｓ６が凸面であり、第３レンズＥ３がガラス材質であってもよい。第４レンズＥ４は、正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ７は凸面であり、像側面Ｓ８は凸面である。第５レンズＥ５は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ９が凹面であり、像側面Ｓ１０が凸面である。第６レンズＥ６は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１１が凸面であり、像側面Ｓ１２が凹面であり、第６レンズＥ６の像側面Ｓ１２が変曲点および臨界点を有する。フィルタＥ７は、物体側面Ｓ１３と、像側面Ｓ１４とを有する。被写体からの光は、各面Ｓ１〜１４を順次通過し、最終的に結像面Ｓ１５上に結像される。
【００６６】
表４は、実施例２の光学レンズ群の各レンズの面タイプ、曲率半径、厚さ、材料、および円錐係数を示し、ここで、曲率半径および厚さの単位はｍｍである。
【００６７】
【表４】
2021513105.tif 000007
【００６８】
表４から明らかなように、実施例２では、第３レンズＥ３の物体側面Ｓ５および像側面Ｓ６は、いずれも球面であり、第１レンズＥ１、第２レンズＥ２、第４レンズＥ４、第５レンズＥ５および第６レンズＥ６のいずれの物体側面および像側面は非球面である。表５は、実施例２の各非球面の鏡面に適用可能な高次項係数を示し、各非球面の面タイプは上記実施例１の式（１）で限定され得る。
【００６９】
【表５】
2021513105.tif 000008
【００７０】
実施例２の光学レンズ群の光学全長ＴＴＬ、結像面Ｓ１５上の有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨ、最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶ、光学レンズ群の全有効焦点距離ｆおよび各レンズの有効焦点距離ｆ１〜ｆ６を表６に示す。
【００７１】
【表６】
2021513105.tif 000009
【００７２】
図４Ａは、実施例２の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示し、異なる波長の光線がレンズ群を通過した後の焦点のズレを示す。図４Ｂは、実施例２の光学レンズ群の非点収差曲線を示し、該曲線はメリジオナル像面湾曲とサジタル像面湾曲を示す。図４Ｃは、実施例２の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示し、光線がレンズ群を通過した後、結像面に結像する異なる像高のばらつきを示す。図４Ａ〜図４Ｃから、実施例２に示した光学レンズ群は、良好な結像品質を達成できることが分かる。
実施例３
【００７３】
以下、図５〜図６Ｃを参照して、本出願の実施例３に係る光学レンズ群について説明する。図５は、本出願の実施例３に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【００７４】
図５に示すように、本出願の例示的な実施形態に係る光学レンズ群は、光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズＥ１と、第２レンズＥ２と、第３レンズＥ３と、絞りＳＴＯと、第４レンズＥ４と、第５レンズＥ５と、第６レンズＥ６と、フィルタＥ７と、結像面Ｓ１５とをこの順に備える。
【００７５】
第１レンズは負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１が凹面であり、像側面ｓ２が凹面である。第２レンズＥ２は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ３が凸面であり、像側面Ｓ４が凹面である。第３レンズＥ３は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ５が凸面であり、像側面Ｓ６が凸面であり、第３レンズＥ３がガラス材質であり得る。第４レンズＥ４は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ７が凸面であり、像側面Ｓ８が凸面である。第５レンズＥ５は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ９が凹面であり、像側面Ｓ１０が凸面である。第６レンズＥ６は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１１が凸面であり、像側面Ｓ１２が凹面であり、第６レンズＥ６の像側面が変曲点と臨界点を有する。フィルタＥ７は、物体側面Ｓ１３と、像側面Ｓ１４とを有する。被写体からの光は、各面Ｓ１〜１４を順次通過し、最終的に結像面Ｓ１５上に結像される。
【００７６】
表７は、実施例３の光学レンズ群の各レンズの面タイプ、曲率半径、厚さ、材料および円錐係数を示し、ここで、曲率半径および厚さの単位はｍｍである。
【００７７】
【表７】
2021513105.tif 000010
【００７８】
表７から明らかなように、実施例３では、第３レンズＥ３の物体側面Ｓ５および像側面Ｓ６はいずれも球面であり、第１レンズＥ１、第２レンズＥ２、第４レンズＥ４、第５レンズＥ５および第６レンズＥ６のいずれの物体側面および像側面は非球面である。表８は、実施例３の各非球面の鏡面に適用可能な高次項係数を示し、各非球面の面タイプが上記実施例１の式（１）で限定され得る。
【００７９】
【表８】
2021513105.tif 000011
【００８０】
実施例３の光学レンズ群の光学全長ＴＴＬ、結像面Ｓ１５における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨ、最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶ、光学レンズ群の全有効焦点距離ｆおよび各レンズの有効焦点距離ｆ１〜ｆ６を表９に示す。
【表９】
2021513105.tif 000012
【００８１】
図６Ａは、実施例３の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示し、異なる波長の光線がレンズ群を通過した後の焦点のズレを示す。図６Ｂは、実施例３の光学レンズ群の非点収差曲線を示し、メリジオナル像面湾曲とサジタル像面湾曲を示す。図６Ｃは、実施例３の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示し、光線がレンズ群を通過した後、結像面に結像する異なる像高のばらつきを示す。図６Ａ〜図６Ｃから、実施例３に示した光学レンズ群は、良好な結像品質を達成できることが分かる。
【００８２】
実施例４
以下、図７〜図８Ｃを参照して、本出願の実施例４に係る光学レンズ群について説明する。図７は、本出願の実施例４に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【００８３】
図７に示すように、本出願の例示的な実施形態に係る光学レンズ群は、光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズＥ１と、第２レンズＥ２と、第３レンズＥ３と、絞りＳＴＯと、第４レンズＥ４と、第５レンズＥ５と、第６レンズＥ６と、フィルタＥ７と、結像面Ｓ１５とをこの順に備える。
【００８４】
第１レンズＥ１は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１が凸面であり、像側面Ｓ  ２が凹面である。第２レンズＥ２は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ３が凸面であり、像側面Ｓ４が凹面である。第３レンズＥ３は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ５は凹面であり、像側面Ｓ６は凸面であり、第３レンズＥ３は、ガラス材質であってもよい。第４レンズＥ４は、正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ７が凸面であり、像側面Ｓ８が凸面である。第５レンズＥ５は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ９が凹面であり、像側面Ｓ１０が凹面である。第６レンズＥ６は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１１が凸面であり、像側面Ｓ１２が凹面であり、第６レンズＥ６の像側面は、変曲点と臨界点を有する。フィルタＥ７は、物体側面Ｓ１３と、像側面Ｓ１４とを有する。被写体からの光は、各面Ｓ１〜１４を順次通過し、最終的に結像面Ｓ１５上に結像される。
【００８５】
表１０は、実施例４の光学レンズ群の各レンズの面タイプ、曲率半径、厚さ、材料および円錐係数を示し、ここで、曲率半径および厚さの単位はｍｍである。
【００８６】
【表１０】
2021513105.tif 000013
【００８７】
表１０から明らかなように、実施例４では、第３レンズＥ３の物体側面Ｓ５および像側面Ｓ６は、いずれも球面であり、第１レンズＥ１、第２レンズＥ２、第４レンズＥ４、第５レンズＥ５および第６レンズＥ６のいずれの物体側面および像側面は非球面である。表１１は、実施例４の各非球面の鏡面に適用可能な高次項係数を示し、各非球面の面タイプは、上記実施例１に示した式（１）によって限定され得る。
【００８８】
【表１１】
2021513105.tif 000014
【００８９】
実施例４の光学レンズ群の光学全長ＴＴＬ、結像面Ｓ１５における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨ、最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶ、光学レンズ群の全有効焦点距離ｆおよび各レンズの有効焦点距離ｆ１〜ｆ６を表１２に示す。
【００９０】
【表１２】
2021513105.tif 000015
【００９１】
図８Ａは、実施例４の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示し、異なる波長の光線がレンズ群を通過した後の焦点のズレを示す。図８Ｂは、実施例４の光学レンズ群の非点収差曲線を示し、メリジオナル像面湾曲とサジタル像面湾曲を示す。図８Ｃは、実施例４の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示し、光線がレンズ群を通過した後、結像面に結像する異なる像高のばらつきを示す。図８Ａ〜図８Ｃから、実施例４に示した光学レンズ群は、良好な結像品質を達成できることが分かる。
【００９２】
実施例５
以下、図９〜図１０Ｃを参照して、本出願の実施例５に係る光学レンズ群について説明する。図９は、本出願の実施例５に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【００９３】
図９に示すように、本出願の例示的な実施形態に係る光学レンズ群は、光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズＥ１と、第２レンズＥ２と、第３レンズＥ３と、絞りＳＴＯと、第４レンズＥ４と、第５レンズＥ５と、第６レンズＥ６と、フィルタＥ７と、結像面Ｓ１５とをこの順に備える。
【００９４】
第１レンズＥ１は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１が凸面であり、像側面Ｓ２が凹面である。第２レンズＥ２は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ３が凸面であり、像側面Ｓ４が凹面である。第３レンズＥ３は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ５が凸面であり、像側面Ｓ６が凸面であり、第３レンズＥ３は、ガラス材質であってもよい。第４レンズＥ４は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ７が凸面であり、像側面Ｓ８が凸面である。第５レンズＥ５は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ９が凹面であり、像側面Ｓ１０が凹面である。第６レンズＥ６は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１１が凸面であり、像側面Ｓ１２が凹面であり、第６レンズＥ６の像側面は、変曲点と臨界点を有する。フィルタＥ７は、物体側面Ｓ１３と、像側面Ｓ１４とを有する。被写体からの光は、各面Ｓ１〜１４を順次通過し、最終的に結像面Ｓ１５上に結像される。
【００９５】
表１３は、実施例５の光学レンズ群の各レンズの面タイプ、曲率半径、厚さ、材料および円錐係数を示し、ここで、曲率半径および厚さの単位はｍｍである。
【００９６】
【表１３】
2021513105.tif 000016
【００９７】
表１３から明らかなように、実施例５では、第３レンズＥ３の物体側面Ｓ５および像側面Ｓ６は、いずれも球面であり、第１レンズＥ１、第２レンズＥ２、第４レンズＥ４、第５レンズＥ５および第６レンズＥ６のいずれの物体側面および像側面は非球面である。表１４は、実施例５の各非球面の鏡面に適用可能な高次項係数を示し、各非球面の面タイプは、上記実施例１に示した式（１）によって限定され得る。
【００９８】
【表１４】
2021513105.tif 000017
【００９９】
実施例５の光学レンズ群の光学全長ＴＴＬ、結像面Ｓ１５上の有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨ、最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶ、光学レンズ群の全有効焦点距離ｆ、各レンズの有効焦点距離ｆ１〜ｆ６を表１５に示す。
【０１００】
【表１５】
2021513105.tif 000018
【０１０１】
図１０Ａは、実施例５の光学レンズ群の軸上色収差曲線を示しており、異なる波長の光線がレンズ群を通過した後の焦点のズレを示す。図１０Ｂは、実施例５の光学レンズ群の非点収差曲線を示し、メリジオナル像面湾曲とサジタル像面湾曲を示している。図１０Ｃは、実施例５の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示し、光線がレンズ群を通過した後、結像面に結像する異なる像高のばらつきを示す。図１０Ａ〜図１０Ｃから、実施例５に示した光学レンズ群は、良好な結像品質を達成できることが分かる。
【０１０２】
実施例６
以下、図１１〜図１２Ｃを参照して、本出願の実施例６に係る光学レンズ群について説明する。図１１は、本出願の実施例６に係る光学レンズ群の構成概略図を示す。
【０１０３】
図１１に示すように、本出願の例示的な実施形態に係る光学レンズ群は、光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズＥ１、第２レンズＥ２、第３レンズＥ３、絞りＳＴＯ、第４レンズＥ４、第５レンズＥ５、第６レンズＥ６および結像面Ｓ１３をこの順に備える。
【０１０４】
第１レンズＥ１は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１が凸面であり、像側面Ｓ２が凹面である。第２レンズＥ２は負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ３が凹面であり、像側面Ｓ４が凹面である。第３レンズＥ３は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ５が凸面であり、像側面Ｓ６が凸面であり、第３レンズＥ３がガラス材質であってもよい。第４レンズＥ４は、正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ７が凸面であり、像側面Ｓ８が凸面である。第５レンズＥ５は、負の屈折力を有し、その物体側面Ｓ９が凹面であり、像側面Ｓ１０が凹面である。第６レンズＥ６は正の屈折力を有し、その物体側面Ｓ１１が凸面であり、像側面Ｓ１２が凹面である。被写体からの光は、各面Ｓ１〜Ｓ１２を順次通過し、最終的に結像面Ｓ１３上に結像される。
【０１０５】
表１６は、実施例６の光学レンズ群の各レンズの面タイプ、曲率半径、厚さ、材料および円錐係数を示し、ここで、曲率半径および厚さの単位はｍｍである。
【０１０６】
【表１６】
2021513105.tif 000019
【０１０７】
表１６から明らかなように、実施例６では、第３レンズＥ３の物体側面Ｓ５および像側面Ｓ６は、いずれも球面であり、第１レンズＥ１、第２レンズＥ２、第４レンズＥ４、第５レンズＥ５および第６レンズＥ６のいずれの物体側面および像側面は非球面である。実施例６の各非球面の鏡面に適用可能な高次項係数を表１７に示す。各非球面の面タイプは、上記実施例１に示した式（１）によって限定され得る。
【０１０８】
【表１７】
2021513105.tif 000020
【０１０９】
実施例６の光学レンズ群の光学全長ＴＴＬ、結像面１３における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨ、最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶ、光学レンズ群の全有効焦点距離ｆおよび各レンズの有効焦点距離ｆ１〜ｆ６を表１８に示す。
【０１１０】
【表１８】
2021513105.tif 000021
【０１１１】
図１２Ａは、実施例６の光学レンズ群の軸上色収差曲線であり、異なる波長の光線がレンズ群を通過した後の焦点のズレを示す。図１２Ｂは、実施例６の光学レンズ群の非点収差曲線を示し、メリジオナル像面湾曲とサジタル像面湾曲を示す。図１２Ｃは、実施例６の光学レンズ群の倍率色収差曲線を示し、光線がレンズ群を通過した後、結像面に結像する異なる像高のばらつきを示す。図１２Ａ〜図１２Ｃによれば、実施例６に示した光学レンズ群は、良好な結像品質を達成できることが分かる。
【０１１２】
要約すると、実施例１〜実施例６それぞれは、表１９に示す関係を満たす。
【０１１３】
【表１９】
2021513105.tif 000022
【０１１４】
また、本出願はさらに撮像装置を提供し、該装置の電子受光素子が、感光性結合素子（ＣＣＤ）または相補型金属酸化膜半導体素子（ＣＭＯＳ）であり得る。撮像装置は、例えば、デジタルカメラ等の独立した撮像装置であってもよいし、携帯電話等の携帯電子機器に集積される撮像モジュールであってもよい。この撮像装置は、上述した光学レンズ群を備えている。
【０１１５】
上記の説明は、あくまでも本出願の好ましい実施形態および応用技術原理の説明にすぎない。本出願に係る発明の範囲は、上記の技術的特徴の特定の組み合わせによって形成された技術的解決手段に限定されず、上記の発明の構想から逸脱しない範囲で上記の技術的特徴またはその同等の技術的特徴の任意の組み合わせによって形成されたその他の技術的解決手段、例えば、上記の特徴と本出願に開示された同様の機能を有する技術的特徴（それだけに限定されない）とが相互に代替することによって形成された技術的解決手段もカバーしていることを当業者は理解すべきである。
【図１】
2021513105.tif 000023
【図２ａ】
2021513105.tif 000024
【図２ｂ】
2021513105.tif 000025
【図２ｃ】
2021513105.tif 000026
【図３】
2021513105.tif 000027
【図４ａ】
2021513105.tif 000028
【図４ｂ】
2021513105.tif 000029
【図４ｃ】
2021513105.tif 000030
【図５】
2021513105.tif 000031
【図６ａ】
2021513105.tif 000032
【図６ｂ】
2021513105.tif 000033
【図６ｃ】
2021513105.tif 000034
【図７】
2021513105.tif 000035
【図８ａ】
2021513105.tif 000036
【図８ｂ】
2021513105.tif 000037
【図８ｃ】
2021513105.tif 000038
【図９】
2021513105.tif 000039
【図１０ａ】
2021513105.tif 000040
【図１０ｂ】
2021513105.tif 000041
【図１０ｃ】
2021513105.tif 000042
【図１１】
2021513105.tif 000043
【図１２ａ】
2021513105.tif 000044
【図１２ｂ】
2021513105.tif 000045
【図１２ｃ】
2021513105.tif 000046
【手続補正書】
【提出日】令和2年7月29日(2020.7.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズ、第２レンズ、第３レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズをこの順に備える光学レンズ群であって、
前記第１レンズは、負の屈折力を有し、前記第２レンズは屈折力を有し、その像側面が凹面であり、前記第３レンズは屈折力を有し、その像側面が凸面であり、前記第４レンズは正の屈折力を有し、その物体側面は凸面であり、前記第５レンズは負の屈折力を有し、前記第６レンズは、屈折力を有し、前記第３レンズは、ガラス材質のレンズであり、前記第３レンズの前記光軸における中心厚ＣＴ３と、前記第４レンズの前記光軸における中心厚ＣＴ４とは、１．５＜ＣＴ３／ＣＴ４＜２．５を満たすことを特徴とする光学レンズ群。
【請求項２】
前記第１レンズの屈折率Ｎ１と前記第３レンズの屈折率Ｎ３とは、Ｎ１／Ｎ３＜０．９を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項３】
前記第３レンズは、正の屈折力を有し、前記第１レンズの有効焦点距離ｆ１と、前記第３レンズの有効焦点距離ｆ３とは、−２＜ｆ１／ｆ３≦−１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項４】
前記第１レンズの有効焦点距離ｆｌと、前記光学レンズ群の全有効焦点距離ｆとは、−４＜ｆｌ／ｆ＜−１．８を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項５】
前記第１レンズの有効焦点距離ｆ１と前記第５レンズの有効焦点距離ｆ５とは、１．３＜ｆ１／ｆ５＜２．１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項６】
前記第４レンズの物体側面の曲率半径Ｒ７と、前記第４レンズの像側面の曲率半径Ｒ８とは、−２＜Ｒ７／Ｒ８＜−１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項７】
前記第６レンズのエッジ厚さＥＴ６と、前記第６レンズの光軸における中心厚ＣＴ６とは、０．６＜ＥＴ６／ＣＴ６＜１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項８】
前記第６レンズの像側面は、変曲点と臨界点を有し、前記第６レンズ像側面の臨界点から前記光軸までの垂直距離ＹＣ６２と、前記第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２とは、０．５＜ＹＣ６２／ＤＴ６２＜１を満たすことを特徴とする請求項７に記載の光学レンズ群。
【請求項９】
前記第３レンズと前記第４レンズとの前記光軸における間隔Ｔ３４と、前記第４レンズと前記第５レンズとの前記光軸における間隔Ｔ４５と、前記第５レンズと前記第６レンズとの前記光軸における間隔Ｔ５６とは、（Ｔ３４＋Ｔ４５）／Ｔ５６＜３を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項１０】
前記第１レンズの像側面と前記光軸との交点から前記第１レンズの像側面の最大有効半径の頂点までの前記光軸における距離ＳＡＧ１２と、前記第１レンズの物体側面から前記第６レンズの像側面までの前記光軸における間隔ＴＤとは、１＜ＳＡＧ１２×１０／ＴＤ＜２を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項１１】
前記第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２と、前記光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨとは、０．５＜ＤＴ６２／ＩｍｇＨ＜１を満たすことを特徴とする請求項１に記載の光学レンズ群。
【請求項１２】
前記第１レンズの物体側面から前記光学レンズ群の結像面までの前記光軸における距離ＴＴＬと、前記光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨと、前記光学レンズ群の最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶは、ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））＜６を満たすことを特徴とする請求項１乃至１１のいずれか１項に記載の光学レンズ群。
【請求項１３】
光軸に沿って物体側から像側へと、第１レンズ、第２レンズ、第３レンズ、第４レンズ、第５レンズおよび第６レンズをこの順に備える光学レンズ群であって、
前記第１レンズは負の屈折力を有し、前記第２レンズは屈折力を有し、その物体側面が凸面であり、像側面が凹面であり、前記第３レンズは屈折力を有し、その像側面が凸面であり、前記第４レンズは正の屈折力を有し、その物体側面が凸面であり、前記第５レンズは負の屈折力を有し、前記第６レンズは屈折力を有し、前記第３レンズはガラス材質のレンズであり、
前記第６レンズの像側面が変曲点と臨界点を有し、前記臨界点から前記光軸までの垂直距離ＹＣ６２と、前記第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２とは、０．５＜ＹＣ６２／ＤＴ６２＜１を満たすことを特徴とする光学レンズ群。
【請求項１４】
前記第３レンズは正の屈折力を有し、前記第１レンズの有効焦点距離ｆ１と、前記第３レンズの有効焦点距離ｆ３とは、−２＜ｆ１／ｆ３≦−１を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項１５】
前記第１レンズの有効焦点距離ｆｌと、前記光学レンズ群の全有効焦点距離ｆとは、−４＜ｆｌ／ｆ＜−１．８を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項１６】
前記第１レンズの有効焦点距離ｆ１と、前記第５レンズの有効焦点距離ｆ５とは、１．３＜ｆ１／ｆ５＜２．１を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項１７】
前記第６レンズのエッジ厚さＥＴ６と、前記第６レンズの前記光軸における中心厚ＣＴ６とは、０．６＜ＥＴ６／ＣＴ６＜１を満たすことを特徴とする請求項１３に記載の光学レンズ群。
【請求項１８】
前記第１レンズの像側面と前記光軸との交点から前記第１レンズの像側面までの最大有効半径頂点の前記光軸における距離ＳＡＧ１２と、前記第１レンズの物体側面から前記第６レンズの像側面までの前記光軸における間隔ＴＤとは、１＜ＳＡＧ１２×１０／ＴＤ＜２を満たすことを特徴とする請求項１３ないし１７のいずれか１項に記載の光学レンズ群。
【請求項１９】
前記第６レンズの像側面の有効半径ＤＴ６２と前記光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨとは、０．５＜ＤＴ６２／ＩｍｇＨ＜１を満たすことを特徴とする請求項１３ないし１８のいずれか１項に記載の光学レンズ群。
【請求項２０】
前記第１レンズの物体側面から前記光学レンズ群の結像面までの前記光軸における距離ＴＴＬと、前記光学レンズ群の結像面における有効画素領域の対角線の半分ＩｍｇＨと、前記光学レンズ群の最大半画角ｓｅｍｉＦＯＶは、ＴＴＬ／（ＩｍｇＨ×ｔａｎ（ｓｅｍｉＦＯＶ／２））＜６を満たすことを特徴とする請求項１３乃至１９のいずれか１項に記載の光学レンズ群。
【国際調査報告】
2021513105.tif 000047
2021513105.tif 000048
2021513105.tif 000049
2021513105.tif 000050
2021513105.tif 000051