(57)【要約】  ２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（イミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−１（６Ｈ）−イル）シクロヘキシル）アセトニトリル化合物、これらを含有する医薬組成物、これらの作製方法、並びにＪＡＫにより媒介される病状、疾患、及び状態を治療する方法を含む、これらの使用方法。
2021528391.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式：
【化１】
2021528391.tif 000031
の化合物であって、形態１ｓ、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１１ｂ、１２、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、及び５３のうちの少なくとも１つである、化合物。
【請求項２】
前記化合物が、形態１１、１１ｂ、１５、１６、１７、及び１８のうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
前記化合物が、形態１１である、請求項２に記載の化合物。
【請求項４】
前記化合物が、形態１１及び１１ｂのうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
前記化合物が、形態１ｓ、６、１０、５、８、及び１１のうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項６】
前記化合物が、形態１ｓ、６、１０、及び１１のうちの少なくとも１つである、請求項５に記載の化合物。
【請求項７】
前記化合物が、形態１９である、請求項１に記載の化合物。
【請求項８】
前記化合物が、形態１ｓ及び１６のうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項９】
前記化合物が、形態１ｓ及び１１ｂのうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１０】
前記化合物が、形態１ｓ及び１１のうちの少なくとも１つである、請求項５に記載の化合物。
【請求項１１】
前記化合物が、形態１ｓ及び１７のうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１２】
前記化合物が、形態１１ｂである、請求項９に記載の化合物。
【請求項１３】
前記化合物が、形態１２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１４】
前記化合物が、形態１６である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１５】
前記化合物が、形態２０である、請求項１に記載の化合物。
【請求項１６】
前記化合物が、形態１ｓ及び１２のうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１７】
前記化合物が、形態１ｓ及び１５のうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１８】
前記化合物が、形態１ｓ、１５及び１９のうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項１９】
前記化合物が、形態１ｓ及び１８のうちの少なくとも１つである、請求項１に記載の化合物。
【請求項２０】
前記化合物が、形態１５である、請求項１７に記載の化合物。
【請求項２１】
前記化合物が、形態１７である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２２】
前記化合物が、形態１８である、請求項１９に記載の化合物。
【請求項２３】
前記化合物が、形態２１である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２４】
前記化合物が、形態２２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２５】
前記化合物が、形態２３である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２６】
前記化合物が、形態２４である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２７】
前記化合物が、形態２５である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２８】
前記化合物が、形態２６である、請求項１に記載の化合物。
【請求項２９】
前記化合物が、形態２７である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３０】
前記化合物が、形態２８である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３１】
前記化合物が、形態２９である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３２】
前記化合物が、形態３０である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３３】
前記化合物が、形態３１である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３４】
前記化合物が、形態３２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３５】
前記化合物が、形態３３である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３６】
前記化合物が、形態３４である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３７】
前記化合物が、形態３５である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３８】
前記化合物が、形態３６である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３９】
前記化合物が、形態３７である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４０】
前記化合物が、形態３８である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４１】
前記化合物が、形態３９である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４２】
前記化合物が、形態４０である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４３】
前記化合物が、形態４１である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４４】
前記化合物が、形態４２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４５】
前記化合物が、形態４３である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４６】
前記化合物が、形態４４である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４７】
前記化合物が、形態４５である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４８】
前記化合物が、形態４６である、請求項１に記載の化合物。
【請求項４９】
前記化合物が、形態４７である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５０】
前記化合物が、形態４８である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５１】
前記化合物が、形態４９である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５２】
前記化合物が、形態５０である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５３】
前記化合物が、形態５１である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５４】
前記化合物が、形態５２である、請求項１に記載の化合物。
【請求項５５】
前記化合物が、形態５３である、請求項１に記載の化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特定のイミダゾピロロピリジン化合物、これらを含有する医薬組成物、これらの作製方法、並びに、これらのＪＡＫ阻害物質として、及びＪＡＫにより媒介される病状、障害、及び状態の治療方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
内部因子、外部因子、又は両方の因子の組み合わせは、体内における異常免疫応答の進行を誘発するか、又は誘発と関連付けられる場合がある。結果的に、通常体内に存在する、物質及び組織などの成分が免疫応答を受ける、病理学的状態が進行する。これらの状態は、一般的に免疫系疾患と呼ばれる。身体の免疫系が関与し、損傷が身体組織に影響を及ぼすため、このような疾患は自己免疫疾患とも呼ばれる。このような系及び組織は、同じ身体の一部であるため、何が異常免疫系応答を引き起こすかに関係なく、用語「自己免疫疾患」及び「免疫系疾患」は、ここでは互換的に用いられる。更に、根底にある免疫問題の同一性又はメカニズムは、いつも明瞭であるとは限らない。例えば、Ｄ．Ｊ．Ｍａｒｋｓ，ｅｔ  ａｌ．，Ｃｒｏｈｎ’ｓ  ｄｉｓｅａｓｅ：Ａｎ  ｉｍｍｕｎｅ  ｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｓｔａｔｅ，Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  ｉｎ  Ａｌｌｅｒｇｙ  ａｎｄ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ３８（１），２０−３０（２０１０）；Ｊ．Ｄ．Ｌａｌａｎｄｅ，ｅｔ  ａｌ，Ｍｙｃｏｂａｃｔｅｒｉａ  ｉｎ  Ｃｒｏｈｎ’ｓ  ｄｉｓｅａｓｅ：Ｈｏｗ  ｉｎｎａｔｅ  ｉｍｍｕｎｅ  ｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｍａｙ  ｒｅｓｕｌｔ  ｉｎ  ｃｈｒｏｎｉｃ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ，Ｅｘｐｅｒｔ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ６（４），６３３−４１（２０１０）；Ｊ．Ｋ．Ｙａｍａｍｏｔｏ−Ｆｕｒｕｓｈｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｃｒｏｈｎ’ｓ  ｄｉｓｅａｓｅ：Ｉｎｎａｔｅ  ｉｍｍｕｎｏｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ，Ｗｏｒｌｄ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ，１２（４２），６７５１−５５（２００６）を参照されたい。本明細書で使用する場合、用語「自己免疫疾患」は、原因が外部因子又は作用物質、例えば環境的又は細菌的因子、及び内部因子、例えば遺伝的感受性を含む状態を除外しない。したがって、クローン病（Crohn’s disease、ＣＤ）などの状態は、それが身体そのものにより誘発されたか、又は外部因子により誘発されたかにかかわらず、本明細書においては自己免疫疾患と呼ばれる。例えば、Ｊ．Ｌ．Ｃａｓａｎｏｖａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｒｅｖｉｓｉｔｉｎｇ  Ｃｒｏｈｎ’ｓ  ｄｉｓｅａｓｅ  ａｓ  ａ  ｐｒｉｍａｒｙ  ｉｍｍｕｎｏｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ  ｏｆ  ｍａｃｒｏｐｈａｇｅｓ，Ｊ．Ｅｘｐ．Ｍｅｄ．２０６（９），１８３９−４３（２００９）を参照されたい。
【０００３】
自己免疫疾患により引き起こされる様々な副作用の中で、以下のうちの少なくとも１つが典型的に観察される：組織への損傷、及び場合により、組織の破壊、並びに、臓器の成長及び臓器機能に影響を及ぼす可能性がある、臓器の変化。自己免疫疾患の例は、大部分の主要な臓器、内分泌及び外分泌腺、血液及び筋肉、並びに消化器、血管、結合、及び神経系などの複数の系に影響を及ぼす。免疫抑制治療は、自己免疫疾患を治療するために採用されることが多い。
【０００４】
どのように自己免疫疾患が生じるかを説明する複数の理論が知られており、いくつかは内因性因子に焦点を当て、他のものは外因性因子もまた含んでいる。分子レベルにおいて、Ｊａｎｕｓキナーゼ／シグナル伝達物質、及び転写（ＪＡＫ／ＳＴＡＴ）シグナル伝達経路の活性化因子が、情報を細胞外の化学信号から細胞核に送達し、免疫などの細胞活性を伴う遺伝子の調節をもたらすことにおいて重要な役割を果たすと考えられている。サイトカインは、細胞シグナル伝達において重要な役割を果たす、細胞外分子の一例である。好中球などの白血球は、サイトカイン及びケモカインにより動員され、最終的に、慢性的な炎症性疾患において組織損傷を引き起こす。
【０００５】
タンパク質のＪａｎｕｓキナーゼ（Janus kinase、ＪＡＫ）ファミリーは、４種類のチロシンキナーゼ（ＪＡＫ１、ＪＡＫ２、ＪＡＫ３、及びＴｙｋ２）からなり、これらは、Ｉ型及びＩＩ型サイトカイン受容体の細胞内シグナル伝達の中心を担う。用語「ＪＡＫ」は、ＪＡＫ１、ＪＡＫ２、ＪＡＫ３、若しくはＴｙｋ２のいずれか、又はこれらの任意の組み合わせを指す。各ＪＡＫは選択的に、二量体化（又は多量体化）して機能性受容体を形成する、受容体サブユニットと会合する。Ｊ．Ｄ．Ｃｌａｒｋ，ｅｔ  ａｌ．，Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｊａｎｕｓ  Ｋｉｎａｓｅ（ＪＡＫ）Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｆｏｒ  Ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  Ｄｉｓｅａｓｅｓ，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．５７（１２），５０２３−３８（２０１４）によると、サイトカインがその受容体に結合するときに活性化段階が生じ、受容体のサブユニットの多量体化（二量体化、又はそれ以上の高次複合体）を誘発する。これは、各サブユニットが互いに近位に会合したＪＡＫをもたらし、最終的にシグナル伝達兼転写活性化因子（signal transducers and activators of transcription、ＳＴＡＴ）タンパク質のリン酸化及び活性化をもたらす、一連のリン酸化事象を誘発する。次に、リン酸化したＳＴＡＴ二量体は細胞の核に転座し、そこで細胞の発現を制御する標的遺伝子に結合する。いったん核の中に入ると、ＳＴＡＴは、ＤＮＡの特定の認識部位に結合することにより、炎症プロセスにおける多数の媒介物質の遺伝子転写を制御する。例えば、上で引用したＪ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．５７（１２），５０２３−３８（２０１４）を参照されたい。炎症性自己免疫疾患及び癌におけるＪＡＫ／ＳＴＡＴ経路の重要性を示す相当な証拠が存在する。例えば、Ｍ．Ｃｏｓｋｕｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｖｏｌｖｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｐａｔｈｏｇｅｎｅｓｉｓ  ｏｆ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅ，Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ７６，１−８（２０１３）；及びＪ．Ｊ．Ｏ’Ｓｈｅａ，ｅｔ  ａｌ．，ＪＡＫｓ  ａｎｄ  ＳＴＡＴｓ  ｉｎ  ｉｍｍｕｎｉｔｙ，ｉｍｍｕｎｏｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ，ａｎｄ  ｃａｎｃｅｒ，Ｔｈｅ  Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ３６８，１６１−７０（２０１３）を参照されたい。
【０００６】
クローン病及び潰瘍性大腸炎（ulcerative colitis、ＵＣ）を含む炎症性腸疾患は、再発性腸炎、上皮バリアの破壊、及び微生物の消化不全を特徴とする。胃腸管における過剰な炎症反応は、Ｔリンパ球及びＢリンパ球、上皮細胞、マクロファージ、並びに樹状細胞（dendritic cell、ＤＣ）を含む、先天性及び後天性免疫系細胞に対して効果を発揮する、ＴＮＦα、ＩＦＮ−γ、ＩＬ−１、ＩＬ−２、ＩＬ−４、ＩＬ−６、ＩＬ−１２、ＩＬ−１３、ＩＬ−１５、ＩＬ−１７、ＩＬ−２１、及びＩＬ−２３を含む、いくつかの炎症誘発性サイトカインにより媒介される。例えば、上に引用したＰｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ７６，１−８（２０１３）；Ｓ．Ｄａｎｅｓｅ，ｅｔ  ａｌ．，ＪＡＫ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｕｓｉｎｇ  ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ  ｆｏｒ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ：Ａ  ｈｕｂ  ｆｏｒ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｃｙｔｏｋｉｎｅｓ，Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈｙｓｉｏｌｏｇｙ，Ｇａｓｔｒｏｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ  ａｎｄ  Ｌｉｖｅｒ  Ｐｈｙｓｉｏｌｏｇｙ  ３１０，Ｇ１５５−６２（２０１６）；及びＭ．Ｆ．Ｎｅｕｒａｔｈ，Ｃｙｔｏｋｉｎｅｓ  ｉｎ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  １４，３２９−４２（２０１４）を参照されたい。
【０００７】
このような過剰な炎症反応の予防及び／又は制御が望ましい。上でまとめたこのような応答のメカニズムの見地から、ＪＡＫ阻害（ＪＡＫ／ＳＴＡＴシグナル伝達経路及び炎症を攻撃する汎ＪＡＫ阻害物質の干渉を示す、ギザギザの矢印の形態の、図１の図解を参照）が、過剰の炎症反応を予防又は制御するように描写される。複数のこのようなＪＡＫタンパク質を阻害するＪＡＫ阻害物質は、ここでは汎ＪＡＫ阻害物質と呼ばれる。このような予防又は制御の治療的効果の例は、関節リウマチの治療に対して米国で認可されており、かつ潰瘍性大腸炎について現在臨床開発下にある経口で生物学的に利用可能なＪＡＫ阻害物質である、トファシチニブで確認されている。第２相臨床試験では、中等度〜重度の潰瘍性大腸炎を患う１９４名の患者で、臨床的有効度が評価されたと報告された。例えば、Ｗ．Ｊ．Ｓａｎｄｂｏｒｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ，ａｎ  ｏｒａｌ  Ｊａｎｕｓ  ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ｉｎ  ａｃｔｉｖｅ  ｕｌｃｅｒａｔｉｖｅ  ｃｏｌｉｔｉｓ，Ｔｈｅ  Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ３６７，６１６−２４（２０１２）を参照されたい。この試験における公開情報は、０．５、３、１０、及び１５ｍｇの投与を１日２回（ＢＩＤ）受ける患者が、プラシーボで観察された４２％と比較して、それぞれ３２、４８、６１、及び７８％の臨床応答速度を達成したことを示している。臨床的寛解の二次エンドポイント（Ｍａｙｏスコア≦２）は、プラシーボで観察された１０％と比較して、１３、３３、４８、及び４１％であったことが更に報告された。例えば、上で引用したＴｈｅ  Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ３６７，６１６−２４（２０１２）を参照されたい。第３相臨床試験では、プラシーボ治療を受けた１２２名の患者のうちの１０名と比較して、４７６名の患者のうち８８名が、トファシチニブによる８週間の治療（１０ｍｇのＢＩＤ）の後で臨床的寛解を達成したと報告された。Ｗ．Ｊ．Ｓａｎｄｂｏｒｎ，ｅｔ  ａｌ．Ｅｆｆｉｃａｃｙ  ａｎｄ  ｓａｆｅｔｙ  ｏｆ  ｏｒａｌ  ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ  ａｓ  ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ｍｏｄｅｒａｔｅ−ｔｏ−ｓｅｖｅｒｅ  ｕｌｃｅｒａｔｉｖｅ  ｃｏｌｉｔｉｓ：ｒｅｓｕｌｔｓ  ｆｒｏｍ  ２  ｐｈａｓｅ  ３  ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌｓ，Ｊ．Ｃｒｏｈｎｓ  Ｃｏｌｉｔｉｓ  １０，Ｓ１５−Ｓ（２０１６）を参照されたい。クローン病についての報告は、トファシチニブがＣＤの治療についても開発下にあったことを示す。しかしながら、中等度〜重度のＣＤに対しては、４週間／第２相臨床試験における臨床的有効度を達成することができなかったため、打ち切られたことが報告されている。Ｗ．Ｊ．Ｓａｎｄｂｏｒｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ａ  ｐｈａｓｅ  ２  ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ，ａｎ  ｏｒａｌ  Ｊａｎｕｓ  ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  Ｃｒｏｈｎ’ｓ  ｄｉｓｅａｓｅ，Ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  ｈｅｐａｔｏｌｏｇｙ：Ｔｈｅ  ｏｆｆｉｃｉａｌ  ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｉｃａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  １２，１４８５−９３  ｅ２（２０１４）を参照されたい。参考にした一般に入手可能な文献に基づくと、ＣＤにおけるトファシチニブの失敗が、臨床試験の設計、ＵＣとＣＤとの機構的な差異、又は、容量を制限する全身性の有害事象と関係するか否かは現時点で不明瞭である。上で引用したＰｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ７６，１−８（２０１３）；Ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  ｈｅｐａｔｏｌｏｇｙ：ｔｈｅ  ｏｆｆｉｃｉａｌ  ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｉｃａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  １２，１４８５−９３  ｅ２（２０１４），ｃｉｔｅｄ  ａｂｏｖｅ；ａｎｄ  Ｃ．Ｊ．Ｍｅｎｅｔ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｒｉａｚｏｌｏｐｙｒｉｄｉｎｅｓ  ａｓ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ＪＡＫ１  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ：ｆｒｏｍ  ｈｉｔ  ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｔｏ  ＧＬＰＧ０６３４，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．５７，９３２３−４２（２０１４）を参照されたい。このＪＡＫ阻害物質の形質の見地から、過剰の炎症反応を予防及び／又は制御するための、更なるＪＡＫ阻害物質を発見するのが望ましい。
【０００８】
トファシチニブを用いる、第２相及び第３相炎症性腸疾患（inflammatory bowel disease、ＩＢＤ）臨床試験の両方に関して、全身性の有害事象が報告されている。上で引用したＴｈｅ  Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ３６７，６１６−２４  ２０１２）；上で引用したＣｌｉｎｉｃａｌ  ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  ｈｅｐａｔｏｌｏｇｙ：ｔｈｅ  ｏｆｆｉｃｉａｌ  ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｉｃａｌ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  １２，１４８５−９３  ｅ２（２０１４）；及びＪ．Ｐａｎｅｓ，ｅｔ  ａｌ．Ｅｆｆｉｃａｃｙ  ａｎｄ  ｓａｆｅｔｙ  ｏｆ  ｏｒａｌ  ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ  ｆｏｒ  ｉｎｄｕｃｔｉｏｎ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ｍｏｄｅｒａｔｅ−ｔｏ−ｓｅｖｅｒｅ  Ｃｒｏｈｎ’ｓ  ｄｉｓｅａｓｅ：ｒｅｓｕｌｔｓ  ｏｆ  ａ  Ｐｈａｓｅ  ２ｂ  ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ  ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌ，Ｊ．Ｃｒｏｈｎｓ  Ｃｏｌｉｔｉｓ  １０，Ｓ１８−Ｓ１９（２０１６）を参照されたい。これらの有害事象としては、絶対好中球数（absolute neutrophil counts、ＡＮＣ）の減少、総コレステロール（低密度及び高密度脂質）の増加、腸穿孔、及び感染症が挙げられる。このような有害事象は、関節リウマチ（rheumatoid arthritis、ＲＡ）患者のトファシチニブ治療後に観察される有害事象と一致しており（例えば、Ｊ．Ｍ．Ｋｒｅｍｅｒ，ｅｔ  ａｌ．Ｔｈｅ  ｓａｆｅｔｙ  ａｎｄ  ｅｆｆｉｃａｃｙ  ｏｆ  ａ  ＪＡＫ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ａｃｔｉｖｅ  ｒｈｅｕｍａｔｏｉｄ  ａｒｔｈｒｉｔｉｓ：Ｒｅｓｕｌｔｓ  ｏｆ  ａ  ｄｏｕｂｌｅ−ｂｌｉｎｄ，ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｐｈａｓｅ  ＩＩａ  ｔｒｉａｌ  ｏｆ  ｔｈｒｅｅ  ｄｏｓａｇｅ  ｌｅｖｅｌｓ  ｏｆ  ＣＰ−６９０，５５０  ｖｅｒｓｕｓ  ｐｌａｃｅｂｏ，Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  ａｎｄ  Ｒｈｅｕｍａｔｉｓｍ  ６０，１８９５−９０５（２００９）を参照されたい）、これらのうちのいくつかは、ＥＰＯ、ＴＰＯ、及びコロニー刺激因子（ｃｓｆ−２及びＧＭ−ＣＳＦ（granulocyte macrophage-colony stimulating factor、顆粒球・マクロファージ・コロニー刺激因子））のいずれかのＪＡＫ２依存性阻害、並びに／又はＩＬ−６のＪＡＫ１依存性阻害に起因している可能性がある。上に引用したＡｒｔｈｒｉｔｉｓ  ａｎｄ  Ｒｈｅｕｍａｔｉｓｍ  ６０，１８９５−９０５（２００９）；及びＯ．Ｈ．Ｎｉｅｌｓｅｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｗｉｌｌ  ｎｏｖｅｌ  ｏｒａｌ  ｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎｓ  ｃｈａｎｇｅ  ｔｈｅ  ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅ？Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｏｎ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎａｌ  Ｄｒｕｇｓ  ２５，７０９−１８（２０１６）を参照されたい。
【０００９】
図１を参照すると、経口投与された薬剤は、原則として、口から食道（１）へ、胃（２）へ、十二指腸（３）を通って空腸（４）へ、次に回腸（５）へ、そして次に結腸（６）へ、胃腸管を追うことができる。このような様々な部分の相対的な吸収面積は、空腸（４）で約６０％、回腸（５）で約２６％、及び結腸（６）で約１３％である。これら様々な胃腸管領域を通す吸収は、全身性分布の開始をもたらし得、それにより望ましくない副作用をもたらし得る。胃腸管は、非常に大きな表面積を有する。例えば、Ｈ．Ｆ．Ｈｅｌａｎｄｅｒ，ｅｔ  ａｌ．，Ｓｕｒｆａｃｅ  ａｒｅａ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｄｉｇｅｓｔｉｖｅ  ｔｒａｃｔ−ｒｅｖｉｓｉｔｅｄ，Ｓｃａｎｄｉｎａｖｉａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ  ４９（６），６８１−８９（２０１４）；及びＫ．Ｊ．Ｆｉｌｉｐｓｋｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ  Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｏｆ  Ｄｒｕｇｓ：Ｒａｔｉｏｎａｌ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ａｐｐｒｏａｃｈｅｓ  ａｎｄ  Ｃｈａｌｌｅｎｇｅｓ  Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １３，７７６−８０２（２０１３）を参照されたい。そのような広範な吸収表面積は、腸管の様々な部分の壁を通って血流内に入ることができる物質の全身性分布に有利であり、ひいては全身に分布した物質の望ましくない副作用をもたらす可能性がある。全身性分布は、簡略化した図解目的用の結腸壁を貫通するものとして、図１の破線矢印により示されるが、このような分布は結腸壁に限定されず、図１に示す胃腸管の他の部分の壁、例えば小腸の壁を通じて生じることもまた、可能である。このような全身性分布は、胃腸路生理学を参照して発生することが知られており、また、このような破線矢印は単に、このような全身性分布を概略的に図示するように参照することが知られているため、図１の破線矢印は、胃腸路を超えての全身性分布を表すこともまた、理解される。例えば、腸組織の記述、腸組織における輸送、及び代謝についての記載に関しては、上で引用したＣｕｒｒｅｎｔ  Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １３，７７７−８０（２０１３）を参照されたい。
【００１０】
薬剤候補における１つの主要な摩擦は、安全性及び忍容性である。例えば、Ｉ．Ｋｏｌａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎ  ｔｈｅ  ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ｉｎｄｕｓｔｒｙ  ｒｅｄｕｃｅ  ａｔｔｒｉｔｉｏｎ  ｒａｔｅｓ？Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ３，７１１−５（２００４）；Ｍ．Ｊ．Ｗａｒｉｎｇ，ｅｔ  ａｌ．，Ａｎ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ａｔｔｒｉｔｉｏｎ  ｏｆ  ｄｒｕｇ  ｃａｎｄｉｄａｔｅｓ  ｆｒｏｍ  ｆｏｕｒ  ｍａｊｏｒ  ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ｃｏｍｐａｎｉｅｓ．Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  １４，４７５−８６（２０１５）；Ｍ．Ｈａｙ，ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｓｕｃｃｅｓｓ  ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎａｌ  ｄｒｕｇｓ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ３２，４０−５１（２０１４）；及びＭ．Ｅ．Ｂｕｎｎａｇｅ，Ｇｅｔｔｉｎｇ  ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｒ＆Ｄ  ｂａｃｋ  ｏｎ  ｔａｒｇｅｔ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ７，３３５−９（２０１１）を参照されたい。他の組織への曝露を制限する一方で、意図される標的組織への化合物の局所組織濃度を増加させることは、望ましくない副作用を低減することができる。例えば、Ｖ．Ｐ．Ｔｏｒｃｈｉｌｉｎ，Ｄｒｕｇ  ｔａｒｇｅｔｉｎｇ．Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ：Ｏｆｆｉｃｉａｌ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｆｅｄｅｒａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ１１  Ｓｕｐｐｌ  ２，Ｓ８１−９１（２０００）を参照されたい。この概念は、目（例えば、Ｒ．Ｇａｕｄａｎａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｏｃｕｌａｒ  ｄｒｕｇ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ，Ｔｈｅ  ＡＡＰＳ  Ｊｏｕｒｎａｌ  １２，３４８−６０（２０１０）を参照されたい）、皮膚（例えば、Ｒ．Ｆｏｌｓｔｅｒ−Ｈｏｌｓｔ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｏｐｉｃａｌ  ｈｙｄｒｏｃｏｒｔｉｓｏｎｅ  １７−ｂｕｔｙｒａｔｅ  ２１−ｐｒｏｐｉｏｎａｔｅ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｓｋｉｎ  ｄｉｓｅａｓｅｓ：ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  ｄａｔａ，ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｅｆｆｉｃａｃｙ，ｓａｆｅｔｙ  ａｎｄ  ｃａｌｃｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｉｎｄｅｘ，Ｄｉｅ  Ｐｈａｒｍａｚｉｅ  ７１，１１５−２１（２０１６）を参照されたい）、及び肺（例えば、Ｊ．Ｓ．Ｐａｔｉｌ，ｅｔ  ａｌ．，Ｐｕｌｍｏｎａｒｙ  ｄｒｕｇ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｓｔｒａｔｅｇｉｅｓ：Ａ  ｃｏｎｃｉｓｅ，ｓｙｓｔｅｍａｔｉｃ  ｒｅｖｉｅｗ，Ｌｕｎｇ  Ｉｎｄｉａ：ｏｆｆｉｃｉａｌ  ｏｒｇａｎ  ｏｆ  Ｉｎｄｉａｎ  Ｃｈｅｓｔ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ２９，４４−９（２０１２）を参照されたい）などの特定の疾患及び組織に関して幅広く受け入れられている。これらの組織標的化アプローチと同様に、他の組織中の望ましくない薬剤レベルを制限しながら腸の薬物濃度を増加させることにより、安全域を増加させることができる。例えば、Ｉ．Ｒ．Ｗｉｌｄｉｎｇ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｏｆ  ｄｒｕｇｓ  ａｎｄ  ｖａｃｃｉｎｅｓ  ｔｏ  ｔｈｅ  ｇｕｔ，Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ＆  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ  ６２，９７−１２４（１９９４）；Ｄ．Ｃｈａｒｍｏｔ，Ｎｏｎ−ｓｙｓｔｅｍｉｃ  ｄｒｕｇｓ：ａ  ｃｒｉｔｉｃａｌ  ｒｅｖｉｅｗ，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｄｅｓｉｇｎ  １８，１４３４−４５（２０１２）；及び上に引用したＣｕｒｒｅｎｔ  Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １３，ａｔ  ７８０（２０１３）を参照されたい。限定的な全身性曝露を達成する化合物による胃腸組織内の標的の組織選択的調節は、潰瘍性大腸炎及びクローン病を含む胃腸管の疾患を治療するための、このような化合物の治療指数を潜在的に改善することができる。例えば、Ｏ．Ｗｏｌｋ，ｅｔ  ａｌ．，Ｎｅｗ  ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｓｔｒａｔｅｇｉｅｓ  ｉｎ  ｄｒｕｇ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｏｆ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅ：ｍｅｃｈａｎｉｓｔｉｃ  ａｐｐｒｏａｃｈｅｓ  ａｎｄ  ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｔｉｅｓ，Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖ．１０（９），１２７５−８６（２０１３）を参照されたい。用語「全身的な効果」は、本明細書において、全身性曝露、及び、必ずしも同じであるものとは限らないものの、任意のこのような全身性曝露の効果を意味するように使用される。
【００１１】
既知のＪＡＫ阻害物質の中には、全身的な効果に関係する副作用を有するものも存在するため、過剰の炎症反応を予防及び／又は制御し、全身的な効果が排除又は低下された、活性物質としての新規のＪＡＫ阻害物質を発見するのが望ましい。全身的な効果が低下した、例えばＩＢＤがあるが、これに限定されない状態を治療するための、胃腸組織に局所効果を有するＪＡＫ阻害物質を発見するのが、更に望ましい。様々なＪＡＫタンパク質により果たされる役割のために、汎ＪＡＫ阻害物質を発見するのが更に望ましい。
【００１２】
腸組織標的化は原則として、複数の方法に従い追求することができる。例えば、物理化学的性質のアプローチ、輸送媒介アプローチ、プロドラッグアプローチ、並びに製剤及び科学技術アプローチを含むアプローチに言及している、上で引用したＣｕｒｒｅｎｔ  Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １３，ａｔ  ７８０−９５（２０１３）を参照されたい。しかしながら、上で引用したＣｕｒｒｅｎｔ  Ｔｏｐｉｃｓ  ｉｎ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １３，ａｔ  ７９５（２０１３）に記載されているように、「組織標的化に固有である多数の課題及び落とし穴が存在」し、特に、腸標的化化合物に固有である多数の課題及び落とし穴が存在することが認識されている。
【００１３】
ＩＢＤ状態は、胃腸管の複数の部分に拡大し得る。簡略化された図解目的のためだけではあるものの、結腸疾患部位（１０）が図１の下行結腸に示されており、炎症性腸疾患は、クローン病の場合と同様に、胃腸管の任意の部分、又は潰瘍性大腸炎の場合と同様に、直腸及び結腸に影響を及ぼし得る。例えば、ＮＩＤＤＫ（アメリカ合衆国保健福祉省、アメリカ国立衛生研究所、国立糖尿病・消化器・腎疾病研究所）＜ｈｔｔｐ：／／ｓｐｏｔｉｄｏｃ．ｃｏｍ／ｄｏｃ／７１７８０／ｃｒｏｈｎｓ−ｄｉｓｅａｓｅ−−−ｎａｔｉｏｎａｌ−ｄｉｇｅｓｔｉｖｅ−ｄｉｓｅａｓｅｓ−ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ＞（２０１６年１１月２９日にアクセス）を参照されたい。ＩＢＤ疾患部位は、例えば、回腸（回腸に位置する）、回結腸（回腸及び結腸の影響部分）、並びに結腸（図１の下行結腸に例示的に示すように、結腸に位置する）であり得る。したがって、特定の疾患シナリオでは、腸管の全体又は大部分に沿った薬物送達が望ましい場合がある。他の疾患シナリオでは、胃腸管の任意の所与の部分で局所濃度を増加させることが望ましい場合がある。更に他のシナリオでは、腸管における異なる部位でのこれらの２つの送達形態の組み合わせが望ましい場合がある。
【００１４】
このようなシナリオの１つは、胃腸管（gastrointestinal、ＧＩ）の広範な部分で作用可能である（この特徴は本明細書では「局所ＧＩ効果」と呼ばれる）一方、図１の実線矢印により例示されるように、胃腸管を通過する際の限定的な吸収に起因した限定的な全身的な効果を有する活性物質の送達に重きを置く。全身的な効果の低下が原因で、より広範囲の用量を、このような物質に関して評価することができる。このような活性物質が低透過性を有している場合には、少量のみが腸壁を通過して血流中に移動し、非標的領域に到達したときに望ましくない有害な副作用を制限することが更に望ましい。
【００１５】
加えて、ＪＡＫ阻害物質は、他の疾患の治療候補として想定される。これらは、ドライアイを含む眼状態（Ｂ．Ｃｏｌｌｉｇｒｉｓ，ｅｔ  ａｌ．，Ｒｅｃｅｎｔ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔｓ  ｏｎ  ｄｒｙ  ｅｙｅ  ｄｉｓｅａｓｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，Ｓａｕｄｉ  Ｊ．Ｏｐｈｔｈａｌｍｏｌ．２８（１），１９−３０（２０１４））、骨髄増殖性腫瘍、骨髄増殖性疾患（Ｅ．Ｊ．Ｂａｘｔｅｒ，ｅｔ  ａｌ．，Ａｃｑｕｉｒｅｄ  ｍｕｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｔｙｒｏｓｉｎｅ  ｋｉｎａｓｅ  ＪＡＫ２  ｉｎ  ｈｕｍａｎ  ｍｙｅｌｏｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｖｅ  ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ，Ｌａｎｃｅｔ  ３６５，１０５４−１０６１（２００５）；Ｃ．Ｊａｍｅｓ，ｅｔ  ａｌ．，Ａ  ｕｎｉｑｕｅ  ｃｌｏｎａｌ  ＪＡＫ２  ｍｕｔａｔｉｏｎ  ｌｅａｄｉｎｇ  ｔｏ  ｃｏｎｓｔｉｔｕｔｉｖｅ  ｓｉｇｎａｌｌｉｎｇ  ｃａｕｓｅｓ  ｐｏｌｙｃｙｔｈａｅｍｉａ  ｖｅｒａ，Ｎａｔｕｒｅ  ４３４，１１４４−１１４８（２００５）；Ｒ．Ｋｒａｌｏｖｉｃｓ，ｅｔ  ａｌ．，Ａ  ｇａｉｎ−ｏｆ−ｆｕｎｃｔｉｏｎ  ｍｕｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ＪＡＫ２  ｉｎ  ｍｙｅｌｏｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｖｅ  ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ，Ｎ．Ｅｎｇｌ．Ｊ．Ｍｅｄ．３５２，１７７９−１７９０（２００５）；Ｒ．Ｌ．Ｌｅｖｉｎｅ，ｅｔ  ａｌ．，Ａｃｔｉｖａｔｉｎｇ  ｍｕｔａｔｉｏｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｔｙｒｏｓｉｎｅ  ｋｉｎａｓｅ  ＪＡＫ２  ｉｎ  ｐｏｌｙｃｙｔｈｅｍｉａ  ｖｅｒａ，ｅｓｓｅｎｔｉａｌ  ｔｈｒｏｍｂｏｃｙｔｈｅｍｉａ，ａｎｄ  ｍｙｅｌｏｉｄ  ｍｅｔａｐｌａｓｉａ  ｗｉｔｈ  ｍｙｅｌｏｆｉｂｒｏｓｉｓ，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ  ７，３８７−３９７（２００５）；Ｇ．Ｗｅｒｎｉｇ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｆｆｉｃａｃｙ  ｏｆ  ＴＧ１０１３４８，ａ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ＪＡＫ２  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ｉｎ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ａ  ｍｕｒｉｎｅ  ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  ＪＡＫ２Ｖ６１７Ｆ−ｉｎｄｕｃｅｄ  ｐｏｌｙｃｙｔｈｅｍｉａ  ｖｅｒａ，Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ  １３，３１１−３２０（２００８））、骨髄増殖性症候群、急性骨髄性白血病、全身性炎症反応症候群、全身性若年性関節リウマチ、若年性特発性関節炎（Ｈ．Ｗ．Ｌｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｆｆｅｃｔ  ｏｆ  ｍｉＲ−１９ａ  ａｎｄ  ｍｉＲ−２１  ｏｎ  ｔｈｅ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｐａｔｈｗａｙ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  ｂｌｏｏｄ  ｍｏｎｏｎｕｃｌｅａｒ  ｃｅｌｌｓ  ｏｆ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ｓｙｓｔｅｍｉｃ  ｊｕｖｅｎｉｌｅ  ｉｄｉｏｐａｔｈｉｃ  ａｒｔｈｒｉｔｉｓ，Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．Ｍｅｄ．１１（６），２５３１−２５３６（２０１６））、ＩＩＩ型過敏性反応、ＩＶ型過敏症、大動脈炎症、虹彩毛様体炎／ぶどう膜炎／視神経炎、若年性脊髄筋萎縮、糖尿病性網膜症、糖尿病性腎症を含む糖尿病性腎臓病（Ｆ．Ｃ．Ｂｒｏｓｉｕｓ，ｅｔ  ａｌ．，ＪＡＫ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｄｉａｂｅｔｉｃ  ｋｉｄｎｅｙ  ｄｉｓｅａｓｅ，Ｄｉａｂｅｔｏｌｏｇｉａ  ５９（８），１６２４−７，（２０１６）；Ｃ．Ｃ．Ｂｅｒｔｈｉｅｒ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｎｈａｎｃｅｄ  ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｏｆ  Ｊ��ｎｕｓ  ｋｉｎａｓｅ−ｓｉｇｎａｌ  ｔｒａｎｓｄｕｃｅｒ  ａｎｄ  ａｃｔｉｖａｔｏｒ  ｏｆ  ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  ｐａｔｈｗａｙ  ｍｅｍｂｅｒｓ  ｉｎ  ｈｕｍａｎ  ｄｉａｂｅｔｉｃ  ｎｅｐｈｒｏｐａｔｈｙ，Ｄｉａｂｅｔｅｓ  ５８（２），４６９−７７，（２００９）；Ｅ．Ｎ．Ｇｕｒｚｏｖ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｈｅ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｐａｔｈｗａｙ  ｉｎ  ｏｂｅｓｉｔｙ  ａｎｄ  ｄｉａｂｅｔｅｓ，ＦＥＢＳ  Ｊ．２８３（１６），３００２−１５（２０１６））、微小血管障害、炎症（Ｍ．Ｋｏｐｆ，ｅｔ  ａｌ．，Ａｖｅｒｔｉｎｇ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ｂｙ  ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ｃｙｔｏｋｉｎｅ  ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ９，７０３−７１８（２０１０）；Ｊ．Ｊ．Ｏ’Ｓｈｅａ，ｅｔ  ａｌ．，Ａ  ｎｅｗ  ｍｏｄａｌｉｔｙ  ｆｏｒ  ｉｍｍｕｎｏｓｕｐｐｒｅｓｓｉｏｎ：ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｐａｔｈｗａｙ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖ．Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖ．３，５５５−５６４（２００４））、慢性炎症、潰瘍性大腸炎（ＵＣ）及びクローン病を含む炎症性腸疾患、（Ｒ．Ｈ．Ｄｕｅｒｒ，ｅｔ  ａｌ．，Ａ  ｇｅｎｏｍｅ−ｗｉｄｅ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｓｔｕｄｙ  ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｓ  ＩＬ２３Ｒ  ａｓ  ａｎ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅ  ｇｅｎｅ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ３１４，１４６１−１４６３（２００６）；Ｍ．Ｃｏｓｋｕｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｖｏｌｖｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｐａｔｈｏｇｅｎｅｓｉｓ  ｏｆ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅ，Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｒｅｓ．７６，１−８（２０１３）；Ｍ．Ｊ．Ｗａｌｄｎｅｒ，ｅｔ  ａｌ．，Ｍａｓｔｅｒ  ｒｅｇｕｌａｔｏｒ  ｏｆ  ｉｎｔｅｓｔｉｎａｌ  ｄｉｓｅａｓｅ：ＩＬ−６  ｉｎ  ｃｈｒｏｎｉｃ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃａｎｃｅｒ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｓｅｍｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２６（１），７５−９（２０１４）；Ｓ．Ｄａｎｅｓｅ，ｅｔ  ａｌ．，ＪＡＫ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｕｓｉｎｇ  ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ  ｆｏｒ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ：ａ  ｈｕｂ  ｆｏｒ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｃｙｔｏｋｉｎｅｓ，Ａｍ．Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．Ｇａｓｔｒｏｉｎｔｅｓｔ．Ｌｉｖｅｒ  Ｐｈｙｓｉｏｌ．３１０（３），Ｇ１５５−６２（２０１６）；Ｗ．Ｓｔｒｏｂｅｒ，ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｃｙｔｏｋｉｎｅｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｐａｔｈｏｇｅｎｅｓｉｓ  ｏｆ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｂｏｗｅｌ  ｄｉｓｅａｓｅｓ，Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌｏｇｙ  １４０，１７５６−１７６７（２０１１））、アレルギー性疾患、白斑、アトピー性皮膚炎（Ｒ．Ｂｉｓｓｏｎｎｅｔｔｅ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｏｐｉｃａｌ  ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ  ｆｏｒ  ａｔｏｐｉｃ  ｄｅｒｍａｔｉｔｉｓ：ａ  ｐｈａｓｅ  ＩＩａ  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ  ｔｒｉａｌ，Ｂｒ．Ｊ．Ｄｅｒｍａｔｏｌ．１７５（５），９０２−９１１（２０１６）；Ｗ．Ａｍａｎｏ，ｅｔ  ａｌ．，ＪＡＫ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ＪＴＥ−０５２  ｒｅｇｕｌａｔｅｓ  ｃｏｎｔａｃｔ  ｈｙｐｅｒｓｅｎｓｉｔｉｖｉｔｙ  ｂｙ  ｄｏｗｎｍｏｄｕｌａｔｉｎｇ  Ｔ  ｃｅｌｌ  ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ，Ｊ．Ｄｅｒｍａｔｏｌ．Ｓｃｉ．８４，２５８−２６５（２０１６）；Ｔ．Ｆｕｋｕｙａｍａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｏｐｉｃａｌｌｙ  Ａｄｍｉｎｉｓｔｅｒｅｄ  Ｊａｎｕｓ−Ｋｉｎａｓｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  Ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ  ａｎｄ  Ｏｃｌａｃｉｔｉｎｉｂ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｉｍｐｒｅｓｓｉｖｅ  Ａｎｔｉｐｒｕｒｉｔｉｃ  ａｎｄ  Ａｎｔｉ−Ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅｓ  ｉｎ  ａ  Ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  Ａｌｌｅｒｇｉｃ  Ｄｅｒｍａｔｉｔｉｓ，Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｅｘｐ．Ｔｈｅｒ．３５４（３），３９４−４０５（２０１５））、円形脱毛症（Ａ．Ｋ．Ａｌｖｅｓ  ｄｅ  Ｍｅｄｅｉｒｏｓ，ｅｔ  ａｌ．，ＪＡＫ３  ａｓ  ａｎ  Ｅｍｅｒｇｉｎｇ  Ｔａｒｇｅｔ  ｆｏｒ  Ｔｏｐｉｃａｌ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  Ｓｋｉｎ  Ｄｉｓｅａｓｅｓ，ＰＬｏＳ  Ｏｎｅ  １１（１０）（２０１６）；Ｌ．Ｘｉｎｇ，ｅｔ  ａｌ．，Ａｌｏｐｅｃｉａ  ａｒｅａｔａ  ｉｓ  ｄｒｉｖｅｎ  ｂｙ  ｃｙｔｏｔｏｘｉｃ  Ｔ  ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｅｓ  ａｎｄ  ｉｓ  ｒｅｖｅｒｓｅｄ  ｂｙ  ＪＡＫ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ，Ｎａｔ．Ｍｅｄ．２０（９），１０４３−９（２０１４））、皮膚炎強皮症、臓器移植に関連する急性又は慢性免疫疾患（Ｐ．Ｓ．Ｃｈａｎｇｅｌｉａｎ，ｅｔ  ａｌ．Ｐｒｅｖｅｎｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｒｇａｎ  ａｌｌｏｇｒａｆｔ  ｒｅｊｅｃｔｉｏｎ  ｂｙ  ａ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｊａｎｕｓ  ｋｉｎａｓｅ  ３  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ３０２，８７５−８７８（２００３）；Ｆ．Ｂｅｈｂｏｄ，ｅｔ  ａｌ．Ｃｏｎｃｏｍｉｔａｎｔ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｊａｎｕｓ  ｋｉｎａｓｅ  ３  ａｎｄ  ｃａｌｃｉｎｅｕｒｉｎ−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｐａｔｈｗａｙｓ  ｓｙｎｅｒｇｉｓｔｉｃａｌｌｙ  ｐｒｏｌｏｎｇｓ  ｔｈｅ  ｓｕｒｖｉｖａｌ  ｏｆ  ｒａｔ  ｈｅａｒｔ  ａｌｌｏｇｒａｆｔｓ，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ，１６６，３７２４−３７３２（２００１）；Ｓ．Ｂｕｓｑｕｅ，ｅｔ  ａｌ，．Ｃａｌｃｉｎｅｕｒｉｎ−ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ−ｆｒｅｅ  ｉｍｍｕｎｏｓｕｐｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｂａｓｅｄ  ｏｎ  ｔｈｅ  ＪＡＫ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ＣＰ−６９０，５５０：ａ  ｐｉｌｏｔ  ｓｔｕｄｙ  ｉｎ  ｄｅ  ｎｏｖｏ  ｋｉｄｎｅｙ  ａｌｌｏｇｒａｆｔ  ｒｅｃｉｐｉｅｎｔｓ，Ａｍ．Ｊ．Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔ，９，１９３６−１９４５（２００９））、乾癬性関節症、潰瘍性大腸炎性関節炎、自己免疫性水疱性疾患、自己免疫性溶血性貧血、関節リウマチ（Ｊ．Ｍ．Ｋｒｅｍｅｒ，ｅｔ  ａｌ．，Ａ  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ，ｄｏｕｂｌｅ−ｂｌｉｎｄ  ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌ  ｏｆ  ３  ｄｏｓｅ  ｌｅｖｅｌｓ  ｏｆ  ＣＰ−６９０，５５０  ｖｅｒｓｕｓ  ｐｌａｃｅｂｏ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ａｃｔｉｖｅ  ｒｈｅｕｍａｔｏｉｄ  ａｒｔｈｒｉｔｉｓ，Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  Ｒｈｅｕｍ．５��（ａｎｎｕａｌ  ｍｅｅｔｉｎｇ  ａｂｓｔｒａｃｔ），Ｌ４０（２００６）；Ｗ．Ｗｉｌｌｉａｍｓ，ｅｔ  ａｌ，．Ａ  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ  ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ＩＮＣＢ０１８４２４，ａ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  Ｊａｎｕｓ  ｋｉｎａｓｅ１＆２（ＪＡＫ１＆２）ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｉｎ  ｒｈｅｕｍａｔｏｉｄ  ａｒｔｈｒｉｔｉｓ（ＲＡ），Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  Ｒｈｅｕｍ．５８，Ｓ４３１（２００８）；Ｎ．Ｎｉｓｈｉｍｏｔｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  ａｃｔｉｖｅ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｍｏｎｏｔｈｅｒａｐｙ  ｕｓｅｄ  ｆｏｒ  ｒｈｅｕｍａｔｏｉｄ  ａｒｔｈｒｉｔｉｓ，ａｎ  ＩＬ−６  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ（ＳＡＭＵＲＡＩ）：ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｏｆ  ｃｌｉｎｉｃａｌ  ａｎｄ  ｒａｄｉｏｇｒａｐｈｉｃ  ｂｅｎｅｆｉｔ  ｆｒｏｍ  ａｎ  ｘ  ｒａｙ  ｒｅａｄｅｒ−ｂｌｉｎｄｅｄ  ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌ  ｏｆ  ｔｏｃｉｌｉｚｕｍａｂ，Ａｎｎ．Ｒｈｅｕｍ．Ｄｉｓ．６６（９），１１６２−７（２００７））、関節リウマチ関連間質性肺疾患、全身性エリテマトーデス（Ａ．Ｇｏｒｏｐｅｖｓｈｅｋ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｈｅ  Ｒｏｌｅ  ｏｆ  ＳＴＡＴ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｐａｔｈｗａｙｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｐａｔｈｏｇｅｎｅｓｉｓ  ｏｆ  Ｓｙｓｔｅｍｉｃ  Ｌｕｐｕｓ  Ｅｒｙｔｈｅｍａｔｏｓｕｓ，Ｃｌｉｎ．Ｒｅｖ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．（Ｏｎ−ｌｉｎｅ  ｐｒｅ−ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ）＜ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｄｏｃｇｕｉｄｅ．ｃｏｍ／ｒｏｌｅ−ｓｔａｔ−ｓｉｇｎａｌｉｎｇ−ｐａｔｈｗａｙｓ−ｐａｔｈｏｇｅｎｅｓｉｓ−ｓｙｓｔｅｍｉｃ−ｌｕｐｕｓ−ｅｒｙｔｈｅｍａｔｏｓｕｓ？ｔｓｉｄ＝５＞Ｍａｙ  ２３，２０１６；Ｍ．Ｋａｗａｓａｋｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｐｏｓｓｉｂｌｅ  ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｐａｔｈｗａｙｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｔ  ｃｅｌｌ−ｉｎｔｅｒｆｅｒｏｎ  ｒｅｌａｔｅｄ  ｇｅｎｅｓ  ｉｎ  ｓｙｓｔｅｍｉｃ  ｌｕｐｕｓ  ｅｒ
ｙｔｈｅｍａｔｏｓｕｓ，Ｌｕｐｕｓ．２０（１２），１２３１−９（２０１１）；Ｙ．Ｆｕｒｕｍｏｔｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ  ａｍｅｌｉｏｒａｔｅｓ  ｍｕｒｉｎｅ  ｌｕｐｕｓ  ａｎｄ  ｉｔｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｖａｓｃｕｌａｒ  ｄｙｓｆｕｎｃｔｉｏｎ，Ａｒｔｈｒｉｔｉｓ  Ｒｈｅｕｍａｔｏｌ．，（ｏｎ−ｌｉｎｅ  ｐｒｅ−ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ）＜ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／ｐｕｂｍｅｄ／２７４２９３６２＞Ｊｕｌ  １８，２０１６））、全身性エリテマトーデス関連肺疾患、皮膚筋炎／多発性筋炎関連肺疾患、ぜんそく（Ｋ．Ｖａｌｅ，Ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｐａｔｈｗａｙ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ‘Ｔｈ２−ｈｉｇｈ’ｓｅｖｅｒｅ  ａｓｔｈｍａ，Ｆｕｔｕｒｅ  Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．８（４），４０５−１９（２０１６））、強直性脊椎炎（ankylosing spondylitis、ＡＳ）（Ｃ．Ｔｈｏｍｐｓｏｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ａｎｔｉ  ｃｙｔｏｋｉｎｅ  ｔｈｅｒａｐｙ  ｉｎ  ｃｈｒｏｎｉｃ  ｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ａｒｔｈｒｉｔｉｓ，Ｃｙｔｏｋｉｎｅ  ８６，９２−９（２０１６））、ＡＳ関連肺疾患、自己免疫性肝炎、Ｉ型自己免疫性肝炎（古典的自己免疫性又はルポイド肝炎）、ＩＩ型自己免疫性肝炎（抗ＬＫＭ抗体肝炎）、自己免疫性低血糖、乾癬（Ｃ．Ｌ．Ｌｅｏｎａｒｄｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｆｆｉｃａｃｙ  ａｎｄ  ｓａｆｅｔｙ  ｏｆ  ｕｓｔｅｋｉｎｕｍａｂ，ａ  ｈｕｍａｎ  ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−１２／２３  ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  ａｎｔｉｂｏｄｙ，ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ：７６−ｗｅｅｋ  ｒｅｓｕｌｔｓ  ｆｒｏｍ  ａ  ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ，ｄｏｕｂｌｅ−ｂｌｉｎｄ，ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｔｒｉａｌ（ＰＨＯＥＮＩＸ  １），Ｌａｎｃｅｔ  ３７１，１６６５−１６７４（２００８）；Ｇ．Ｃｈａｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｄｏｓｅ−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ  ｉｎ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ  ｓｅｖｅｒｉｔｙ  ａｓ  ｅｖｉｄｅｎｃｅ  ｏｆ  ｉｍｍｕｎｏｓｕｐｐｒｅｓｓｉｖｅ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ａｎ  ｏｒａｌ  Ｊａｋ３  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｉｎ  ｈｕｍａｎｓ，Ａｍ．Ｊ．Ｔｒａｎｓｐｌａｎｔ．６，Ｓ８７（２００６）；Ｋ．Ａ．Ｐａｐｐ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｆｆｉｃａｃｙ  ａｎｄ  ｓａｆｅｔｙ  ｏｆ  ｔｏｆａｃｉｔｉｎｉｂ，ａｎ  ｏｒａｌ  Ｊａｎｕｓ  ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ｉｎ  ｔｈｅ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ：ａ  ｐｈａｓｅ  ２ｂ  ｒａｎｄｏｍｉｚｅｄ  ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  ｄｏｓｅ−ｒａｎｇｉｎｇ  ｓｔｕｄｙ，Ｂｒ．Ｊ．Ｄｅｒｍａｔｏｌ．１６７，６６８−６７７（２０１２）；Ｍ．Ｃａｒｇｉｌｌ，ｅｔ  ａｌ．Ａ  ｌａｒｇｅ−ｓｃａｌｅ  ｇｅｎｅｔｉｃ  ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ｓｔｕｄｙ  ｃｏｎｆｉｒｍｓ  ＩＬ１２Ｂ  ａｎｄ  ｌｅａｄｓ  ｔｏ  ｔｈｅ  ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  ＩＬ２３Ｒ  ａｓ  ｐｓｏｒｉａｓｉｓ−ｒｉｓｋ  ｇｅｎｅｓ，Ａｍ．Ｊ．Ｈｕｍ．Ｇｅｎｅｔ．８０，２７３−２９０（２００７））、Ｉ型乾癬、ＩＩ型乾癬、尋常性乾癬、中等度〜重度の慢性尋常性乾癬、自���免疫性好中球減少症、精子自己免疫、多発性硬化症（ａｌｌ  ｓｕｂｔｙｐｅｓ，Ｂ．Ｍ．Ｓｅｇａｌ，ｅｔ  ａｌ．，Ｒｅｐｅａｔｅｄ  ｓｕｂｃｕｔａｎｅｏｕｓ  ｉｎｊｅｃｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ＩＬ１２／２３  ｐ４０  ｎｅｕｔｒａｌｉｓｉｎｇ  ａｎｔｉｂｏｄｙ，ｕｓｔｅｋｉｎｕｍａｂ，ｉｎ  ｐａｔｉｅｎｔｓ  ｗｉｔｈ  ｒｅｌａｐｓｉｎｇ−ｒｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｓｃｌｅｒｏｓｉｓ：ａ  ｐｈａｓｅ  ＩＩ，ｄｏｕｂｌｅ−ｂｌｉｎｄ，ｐｌａｃｅｂｏ−ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ，ｒａｎｄｏｍｉｓｅｄ，ｄｏｓｅ−ｒａｎｇｉｎｇ  ｓｔｕｄｙ，Ｌａｎｃｅｔ  Ｎｅｕｒｏｌ．７，７９６−８０４（２００８）；Ｚ．Ｙａｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｐａｔｈｗａｙ  ｉｎ  ｒｅｇｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｉｎｎａｔｅ  ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ｉｎ  ｎｅｕｒｏｉｎｆｌａｍｍａｔｏｒｙ  ｄｉｓｅａｓｅｓ，Ｃｌｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．（ｏｎｌｉｎｅ  ｐｒｅ−ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ）＜ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／ｐｕｂｍｅｄ／２７７１３０３０＞，ａｃｃｅｓｓｅｄ  Ｏｃｔ  ３，２０１６；Ｅ．Ｎ．Ｂｅｎｖｅｎｉｓｔｅ，ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｖｏｌｖｅｍｅｎｔ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｊａｎｕｓ  ｋｉｎａｓｅ／ｓｉｇｎａｌ  ｔｒａｎｓｄｕｃｅｒ  ａｎｄ  ａｃｔｉｖａｔｏｒ  ｏｆ  ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｐａｔｈｗａｙ  ｉｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｓｃｌｅｒｏｓｉｓ  ａｎｄ  ｔｈｅ  ａｎｉｍａｌ  ｍｏｄｅｌ  ｏｆ  ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  ａｕｔｏｉｍｍｕｎｅ  ｅｎｃｅｐｈａｌｏｍｙｅｌｉｔｉｓ，Ｊ．Ｉｎｔｅｒｆｅｒｏｎ  Ｃｙｔｏｋｉｎｅ  Ｒｅｓ．３４（８），５７７−８８（２０１４）．；Ｙ．Ｌｉｕ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｅｆｆｉｃａｃｙ  ｏｆ  ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｊａｋ／ＳＴＡＴ  ｐａｔｈｗａｙ  ｉｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ｍｏｄｅｌｓ  ｏｆ  ｅｘｐｅｒｉｍｅｎｔａｌ  ａｕｔｏｉｍｍｕｎｅ  ｅｎｃｅｐｈａｌｏｍｙｅｌｉｔｉｓ，Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１９２（１），５９−７２（２０１４））、急性リウマチ熱、シェーグレン症候群、シェーグレン症候群／疾患関連肺疾患（Ｔ．Ｆｕｊｉｍｕｒａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｓｉｇｎｉｆｉｃａｎｃｅ  ｏｆ  Ｉｎｔｅｒｌｅｕｋｉｎ−６／ＳＴＡＴ  Ｐａｔｈｗａｙ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｇｅｎｅ  Ｅｘｐｒｅｓｓｉｏｎ  ｏｆ  ＲＥＧ  Ｉα，ａ  Ｎｅｗ  Ａｕｔｏａｎｔｉｇｅｎ  ｉｎ  Ｓｊｏｇｒｅｎ’ｓ  Ｓｙｎｄｒｏｍｅ  Ｐａｔｉｅｎｔｓ，ｉｎ  Ｓａｌｉｖａｒｙ  Ｄｕｃｔ  Ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  Ｃｅｌｌｓ，Ｃｌｉｎ．Ｒｅｖ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．（Ｏｎｌｉｎｅ  ｐｒｅ−ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ）＜ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／ｐｕｂｍｅｄ／２７３３９６０１＞Ｊｕｎ  ２４，２０１６）、自己免疫性血小板減少症、パーキンソン病を含む神経炎症（上で引用したＺ．Ｙａｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｏｃｔ．３，２０１６）の治療で使用されることを想定されている。ＪＡＫ阻害物質は、炎症性疾患に加えて癌治療において、治療用途を有するものとして報告されている。（Ｓ．Ｊ．Ｔｈｏｍａｓ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｈｅ  ｒｏｌｅ  ｏｆ  ＪＡＫ／ＳＴＡＴ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｐａｔｈｏｇｅｎｅｓｉｓ，ｐｒｏｇｎｏｓｉｓ  ａｎｄ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ｓｏｌｉｄ  ｔｕｍｏｒｓ，Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  １１３，３６５−７１（２０１５）；Ａ．Ｋｏｎｔｚｉａｓ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊａｋｉｎｉｂｓ：Ａ  ｎｅｗ  ｃｌａｓｓ  ｏｆ  ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｉｎ  ｃａｎｃｅｒ  ａｎｄ  ａｕｔｏｉｍｍｕｎｅ  ｄｉｓｅａｓｅ，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ，１２（４），４６４−７０（Ａｕｇ．２０１２）；Ｍ．Ｐｅｓｕ，ｅｔ  ａｌ．，Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ｔａｒｇｅｔｉｎｇ  ｏｆ  ＪＡＮＵＳ  ｋｉｎａｓｅｓ，Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗｓ，２２３，１３２−４２（Ｊｕｎ．２００８）；Ｐ．Ｎｏｒｍａｎ，Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ＪＡＫ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｉｎ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  ｆｏｒ  ｒｈｅｕｍａｔｏｉｄ  ａｒｔｈｒｉｔｉｓ，Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｏｎ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎａｌ  Ｄｒｕｇｓ，２３（８），１０６７−７７（Ａｕｇ．２０１４））。更に、結腸における炎症の低下が、そのような臓器における癌予防につながる可能性があるため、ＪＡＫ阻害物質は、結腸直腸癌の予防に有用であり得る。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、以下の化合物：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミド、
２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（２−（１Ｈ−イミダゾール−４−イル）イミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−１（６Ｈ）−イル）シクロヘキシル）アセトニトリル、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（シクロプロピルメチル）アセトアミド、
Ｎ−（２−シアノエチル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）メチル）アセトアミド、
Ｎ−（２−シアノ−２−メチルプロピル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（（１−ヒドロキシシクロブチル）メチル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アセトアミド、
Ｎ−（４−（シアノメチル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１Ｈ−ピラゾール−３−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（（１−ヒドロキシシクロプロピル）メチル）アセトアミド、及び
このような化合物の薬学的に許容される塩、並びにこれらの組み合わせに関する。
【００１７】
用語「本発明の化合物」（複数可）は、本明細書で図示される無溶媒形態、又は任意の１つの、水和及び／若しくは溶媒和形態であるか否かにかかわらず、化合物の上記群から選択される少なくとも１種の化合物を包含することを意図する。
【００１８】
本発明の実施形態は、化合物、これらを含有する医薬組成物、これらの作製及び精製方法、ＪＡＫ阻害物質としてのこれらの使用方法、並びに、ＪＡＫにより媒介される病状、疾患、及び状態の治療における、これらの使用方法に関する。
【００１９】
本発明の実施形態は、局所ＧＩ効果、及び低い又は無視可能な全身的な効果を有する、汎ＪＡＫ阻害効果を示す。更に、このような特徴を有する本発明の実施形態を、経口投与することができる。
【００２０】
本発明の更なる実施形態は、本発明の化合物又は本発明の活性薬剤を用いる、ＪＡＫにより媒介される疾患、障害、又は医学的状態に罹患しているか、又はそれと診断された対象の治療方法である。
【００２１】
以下の「発明を実施するための形態」から及び本発明の実践によって、本発明の更なる実施形態、特徴、及び利点が明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】縮尺どおりではない引き伸ばされたレンダリングとして示される、ヒトの胃腸管の一部の概略図を示す。十二指腸（３）、空腸（４）、及び回腸（５）（全て概略的に表示）は、胃（２）及び食道（１）の後の小腸を形成する。大腸は結腸（６）を含み、それにより、盲腸（７）及び虫垂（図示せず）、上行結腸、横行結腸、下行結腸、Ｓ状結腸（環状、同様に図示せず）、並びに直腸（１１）を含む。横行結腸は、右側（８）及び左側（９）結腸屈曲部間に含まれる部分であり、上行結腸は盲腸（７）から右側結腸屈曲部（８）に延び、下行結腸は左側結腸屈曲部（９）から直腸（１１）に延びる。便宜上、様々な分布パターンが結腸を参照にして図示されるが、これらはまた、胃腸管の他の部分も参照することができる。全身性分布は、簡略化した図解目的用の結腸壁を貫通するものとして、図１の破線矢印により示されるが、このような分布は結腸壁に限定されず、図１に示す胃腸管の他の部分の壁、例えば小腸の壁を通じて生じることもまた、可能である。他のいくつかの浸透による分布は、簡略化した図解目的のための結腸組織に透過するものとして、図１に実線矢印により示されるが、図１に示す胃腸管の他の部分の組織、例えば小腸組織でもまた生じることができるため、このような浸透は結腸組織に限定されない。本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の実施形態の効果は、別様においては、クローン病又は潰瘍性大腸炎などの炎症性腸疾患（「ＩＢＤ」）に関連する炎症をもたらす、ＪＡＫ／ＳＴＡＴシグナル伝達経路を破壊するものとして例示的に示される。限定的なものではなく、例として、疾患部位は、下行結腸の結腸疾患部位（１０）として例示的に示される。
【図２】化合物実施例（ＥＸ．）１の実施形態の調製／相互変換を示す概略図である。この図中、破線矢印及びそれによって示される囲み内の凡例「１９〜５３」で示されているとおり、実施形態１９〜３６、３８、及び３９は実施形態１ｓから得られ、実施形態３７及び実施形態４０〜５３は実施形態１９から得られた。
【図３】以下の化合物実施例１の実施形態に関するハイスループットＸ線粉末回折（high throughput X-ray powder diffraction、ＨＴ−ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、１ｓ、２（１，４−ジオキサン中室温で平衡により入手）、３ｂ（シクロヘキサノン中熱サイクリングにより入手）、１ｂ＋４（メタノール／水（５０／５０、ｖ／ｖ）中μＬスケールで冷却結晶化により入手）、５（クロロホルム中熱サイクリングにより入手）、６（アセトニトリル中ｍＬスケールで冷却結晶化により入手）、７（１ｓ＋７を入手、それにより、ヘプタン中溶媒平衡により入手）、７（１ｓ＋７の脱溶媒和により入手、それにより、ヘプタン中溶媒平衡により入手）、８（サイクリング示差走査熱量測定により、実施形態５の脱溶媒和により入手）、及び９（サイクリング示差走査熱量測定により、実施形態２の脱溶媒和により入手）。
【図４】以下の化合物実施例１の実施形態に関するハイスループットＸ線粉末回折（ＨＴ−ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、１ｓ（出発物質）、１ａ（実施形態１ｓのサンプルのいくつかの形態を、加速エージング条件（accelerated aging condition、ＡＡＣ）（４０℃及び７０％相対湿度）に曝露した後に入手）、１ｂ（トルエン中室温で溶媒平衡により入手）、１ｃ（酢酸エチル／１，４−ジオキサン（５０／５０、ｖ／ｖ）中μＬスケールで冷却結晶化により入手）、１ｄ（アセトニトリル／クロロホルム（５０／５０、ｖ／ｖ）中μＬスケールで冷却結晶化により入手）、１ｅ（酢酸エチル／１，４−ジオキサン（５０／５０、ｖ／ｖ）中μＬスケールで冷却結晶化により入手）、１ｆ（ｐ−キシレン中室温で溶媒平衡により入手）、１ｇ（アニソール中５０℃で溶媒平衡により入手）、１ｈ（ｐ−キシレン中μＬスケールで冷却結晶化により入手）。
【図５】以下の化合物実施例１の実施形態に関するハイスループットＸ線粉末回折（ＨＴ−ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、１ｓ、３ｂ（シクロヘキサノン中熱サイクリングにより入手）、３ｃ（１，４−ジオキサン中μＬスケールで冷却結晶化により入手）、３ｄ（テトラヒドロフラン中μＬスクリーンで冷却結晶化により入手）、及び３ｅ（イソブタノール中熱サイクリングにより入手）。
【図６】初期形態（「１ｓ」）、４０℃及び７０％相対湿度に４日間曝露した後（「１ｓ  ７０ＲＨ」）、並びに、２５℃及び１００％相対湿度に４日間曝露した後（実施形態１０又は「１０」）における、実施形態１ｓのＨＲ−ＸＲＰＤのディフラクトグラムである。
【図７Ａ】実施形態１１のＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンである。
【図７Ｂ】実施形態１２のＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンである。
【図７Ｃ】実施形態１３のＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンである。
【図７Ｄ】実施形態１４のＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンである。
【図７Ｅ】実施形態１１ｂのＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンである。
【図８】化合物実施例１の実施形態に関するＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、実施形態１７、実施形態１８、実施形態１５、及び実施形態１６。
【図９】１１５．３℃のガラス転移点（Ｔｇ）を示す、実施形態１９の変調ＤＳＣ（「ｍＤＳＣ」）プロファイルである（縦軸ラベルにおける「Ｒｅｖ」は、「可逆的」を指す）。
【図１０Ａ】３０℃〜１７０℃で６．５％ｗ／ｗ喪失を示す実施形態１８のＴＧＡ（熱重量分析）である。
【図１０Ｂ】４５℃〜９０℃で５２．８Ｊ／ｇの吸熱、１４０．６℃で３１．０Ｊ／ｇの吸熱、１６８．８℃で２４．３Ｊ／ｇの発熱、及び２００．０℃で３１．３Ｊ／ｇの吸熱を示す、実施形態１８のＤＳＣ（示差走査熱量測定）である。
【図１１】化合物実施例１の実施形態に関するＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、実施形態２０及び実施形態２１。
【図１２Ａ】３０℃〜１００℃で４．２％ｗ／ｗ喪失を示す実施形態１７のＴＧＡである。
【図１２Ｂ】４５℃〜１００℃で９０．３Ｊ／ｇの吸熱、１４３．８℃で３５．５Ｊ／ｇの吸熱、１６８．３℃で１．６Ｊ／ｇの吸熱、１７８℃で３．８Ｊ／ｇの発熱、及び２００．０℃で９．２Ｊ／ｇの吸熱を示す、実施形態１７のＤＳＣである。
【図１３】化合物実施例１の実施形態に関するＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、実施形態３１、実施形態３０、実施形態１７、実施形態２９、実施形態１６、実施形態２６、実施形態２５、実施形態１８、実施形態２４、実施形態２３、実施形態２７、及び実施形態２２。
【図１４】化合物実施例１の実施形態に関するＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、実施形態３２、実施形態３３、実施形態２３、実施形態３４、実施形態３５、実施形態３６、実施形態２５、実施形態３８、実施形態１７、実施形態３９、及び実施形態２８。
【図１５】化合物実施例１の実施形態に関するＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、実施形態４６、実施形態４５、実施形態４４、実施形態４３、実施形態４２、実施形態４１、実施形態４０、及び実施形態３７。
【図１６】化合物実施例１の実施形態に関するＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）パターンのオーバーレイである：下から上に、実施形態５３、実施形態５２、実施形態５１、実施形態５０、実施形態４９、実施形態４８、及び実施形態４７。
【図１７Ａ】１５５℃〜１８５℃で４．７％ｗ／ｗ喪失を示す、実施形態１１のＴＧＡである。
【図１７Ｂ】溶媒喪失により１６７．８℃で５７．８Ｊ／ｇの第１の吸熱を示し、サンプル溶融により１９４．５℃で９０．８Ｊ／ｇの第２の吸熱を示す、実施形態１１のＤＳＣである。
【図１８】０〜９０％ＲＨの間で０．６６％の質量変化を示す、実施形態１１の重量蒸気収着（Gravimetric Vapor Sorption、ＧＶＳ）等温線プロットである。縦軸の質量変化は、出発サンプルの質量を基準にする。
【図１９Ａ】２６０℃を超える温度での重量喪失を示す実施形態６のＴＧＡであり、この重量喪失は、サンプル分解に関連するものと解釈される。
【図１９Ｂ】サンプル溶融により１９４．４℃で９５．８Ｊ／ｇの吸熱を示す、実施形態６のＤＳＣである。
【図２０Ａ】４０℃〜２４０℃で１．４％ｗ／ｗ喪失（０．０７モルの１，４−ジオキサンの喪失に相当する）を示す実施形態８のＴＧＡである。
【図２０Ｂ】サンプル溶融により１９９．７℃で５８．６Ｊ／ｇの吸熱を示す、実施形態８のＤＳＣである。
【図２１Ａ】７５℃〜１１０℃で７．４％ｗ／ｗ喪失、１１０℃〜１３０℃で１１．９％ｗ／ｗ損失、１３０℃〜１６５℃で２．０％ｗ／ｗ喪失、及び１６５℃〜２１０℃で２．５％ｗ／ｗ喪失を示す、実施形態２のＴＧＡである。
【図２１Ｂ】９２．８℃で８６．２Ｊ／ｇの吸熱、１１１．５℃で１１．１Ｊ／ｇの吸熱、１４９．０℃で４５．５Ｊ／ｇの吸熱、１６５．２℃で２０．６Ｊ／ｇの発熱、１７７．１℃で３．７Ｊ／ｇの吸熱、２００．２℃で４３．０Ｊ／ｇの吸熱、２２０．６℃で２９．３Ｊ／ｇの吸熱を示す、実施形態２に記載のＤＳＣである。
【図２２Ａ】実施形態９のＴＧＡである。
【図２２Ｂ】２２１．８℃で１０４．４Ｊ／ｇの吸熱を示す、実施形態９のＤＳＣである。
【図２３Ａ】３０℃〜１０５℃で５．２％ｗ／ｗ喪失を示す、実施形態１６のＴＧＡである。
【図２３Ｂ】３５℃〜９０℃で４８．４Ｊ／ｇの吸熱、１４７．０℃で４１．８Ｊ／ｇの吸熱、１６６．６℃で１．０Ｊ／ｇの吸熱、１８０．７℃で４．４Ｊ／ｇの発熱、及び２０１．１℃で７．７Ｊ／ｇの吸熱を示す、実施形態１６に記載のＤＳＣである。
【図２４】実施形態１１のＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）（「１１」と表記）、及び可変温度（ＶＴ）−ＸＲＰＤ実験後の実施形態１１のＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）（「１１ＶＴ後」と標識）、及び実施形態６のＸ線粉末回折（ＸＲＰＤ）である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本明細書で使用するとき、用語「包含する」、「含有する」、及び「含む」を幅広い非限定的意味で用いる。
【００２４】
本明細書で与えられる式はいずれも、その構造式によって描写される構造を有する化合物に加えて、特定の変形又は形態も表すことを意図する。特定の構造は、互変異性体として存在し得る。加えて、本発明のこのような化合物の非晶質形態、水和物、溶媒和物、多形体、及び擬多形、並びにこれらの混合物もまた、本発明の一部として想定される。本発明の実施形態は、無溶媒形態、又は本明細書に例示されるような水和及び／若しくは溶媒和形態のいずれか１つである。
【００２５】
本明細書に記載の化合物に対する言及は、（ａ）かかる化合物の実際に述べられた形態、及び（ｂ）命名時にかかる化合物が存在すると考えられる媒質中のかかる化合物の形態のいずれか、のいずれか１つに対する言及を表す。例えば、本明細書におけるＲ−ＣＯＯＨなどの化合物に対する言及は、例えばＲ−ＣＯＯＨ（ｓ）、Ｒ−ＣＯＯＨ（ｓｏｌ）及びＲ−ＣＯＯ−（ｓｏｌ）のいずれか１つに対する言及を包含する。この例では、Ｒ−ＣＯＯＨ（ｓ）は、例えば、錠剤又はいくつかの他の固体の医薬組成物若しくは調製物中にある可能性がある固体化合物を指し、Ｒ−ＣＯＯＨ（ｓｏｌ）は、溶媒中における化合物の非解離形態を指し、Ｒ−ＣＯＯ−（ｓｏｌ）は、溶媒中における化合物の解離形態、例えばかかる解離形態がＲ−ＣＯＯＨに由来するか、その塩に由来するか、又は媒質中で解離を起こしたと考えられるときにＲ−ＣＯＯ−を生じる他の任意の実体に由来するかにかかわらず、水性環境中における化合物の解離形態などの、解離形態を指す。別の例では、「実体を式Ｒ−ＣＯＯＨの化合物に曝露する」などの表現は、かかる曝露が生じる媒質中に存在する化合物Ｒ−ＣＯＯＨの形態（複数可）に、かかる実体を曝露することを指す。更に別の例では、「実体を式Ｒ−ＣＯＯＨの化合物と反応させる」などの表現は、（ａ）かかる反応が生じる媒質中に存在する、かかる実体の化学的に関連する形態（複数可）の実体が、（ｂ）かかる反応が生じる媒質中に存在する化合物Ｒ−ＣＯＯＨの化学的に関連する形態（複数可）と反応することを指す。これに関連して、かかる実体が、例えば、水性環境中に存在する場合、化合物Ｒ−ＣＯＯＨもかかる同じ媒質中に存在するので、実体がＲ−ＣＯＯＨ（ａｑ）及び／又はＲ−ＣＯＯ−（ａｑ）（下付き文字「（ａｑ）」は、化学及び生化学における慣習的な意味に従って「水性」を意味する）などの種に曝露されると理解される。これらの命名法の例において、カルボン酸官能基を選択したが、この選択は限定を意図するものではなく、単なる例示である。同様の例は、ヒドロキシル、塩基性窒素メンバー、例えばアミン中の窒素メンバー、及び化合物を含有する媒質中で既知の様式に従って相互作用又は変換する他の任意の基が挙げられるが、これらに限定されない、他の官能基に関しても提供できることが理解される。かかる相互作用及び変換としては、解離、会合、互変異性、加溶媒分解（加水分解を含む）、溶媒和（水和を含む）、プロトン化、及び脱プロトン化が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書ではこれに関連して更なる例を提供しないが、その理由は、所与の媒質中で生じるこれらの相互作用及び変換は、当業者に既知であるためである。
【００２６】
また、本明細書で与えられるいかなる式も、化合物の非標識形態に加えて同位体標識形態も表すことを意図する。同位体標識化合物は、１つ又は２つ以上の原子が、濃縮形態で、選択された原子質量又は質量数を有する原子に置換されていることを除いて、本明細書で与えられる式で描写される構造を有する。自然存在比を超える形態の、本発明の化合物に組み込み可能な同位体の例としては、それぞれ、２Ｈ、３Ｈ、１１Ｃ、１３Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１８Ｏ、及び１７Ｏなどの、水素、炭素、窒素、及び酸素のアイソトープが挙げられる。かかる同位体標識化合物は、代謝試験（好ましくは１４Ｃを用いる）、反応速度試験（例えば、重水素（すなわち、Ｄ若しくは２Ｈ）；若しくはトリチウム（すなわち、Ｔ若しくは３Ｈ）を用いる）、検出若しくは撮像技術［陽電子放出断層撮影（ＰＥＴ）若しくは単光子放出コンピュータ断層撮影（ＳＰＥＣＴ）など）（薬物若しくは基質組織分布アッセイを含む）、又は患者の放射線治療において有用である。特に、１８Ｆ又は１１Ｃ標識化合物は、ＰＥＴ又はＳＰＥＣＴ検査に特に好適である場合がある。更に、より重い同位体、例えば重水素（すなわち、２Ｈ）などによる置換を行うと代謝安定性がより高くなり、例えば局所インビボ半減期が長くなるかあるいは必要な投薬量が少なくなるなど、結果として特定の治療的利点が得られ得る。本発明の同位体標識化合物は、概して、容易に入手可能な同位体標識試薬を非同位体標識試薬の代わりに用いることによって、以下に説明するスキーム、又は実施例及び調製に開示する手順を実施することにより調製することができる。
【００２７】
「互変異性体」は、特定の化合物構造の互換可能な形態であり、水素原子及び電子の置換が異なる化合物を指す。したがって、異なる位置にＨ要素を有する２つの構造は、価数の法則を満たしながら、平衡であり得る。例えば、エノール及びケトンは、酸又は塩基のいずれかで処理することによって迅速に相互変換されるので、互変異性体である。
【００２８】
本明細書で与えられるいずれかの式に言及する場合、指定された変数に関する可能な種のリストからの特定の部分の選択は、他の箇所に現れる変数に関してその種の同じ選択を定義することを意図するものではない。言い換えれば、変数が２回以上現れる場合、指定されたリストからの種の選択は、特に指示がない限り、式中の他の箇所における同じ変数に関する種の選択とは無関係である。
【００２９】
置換基の用語についての第１の例として、置換基Ｓ１ｅｘａｍｐｌｅが、Ｓ１及びＳ２のうちの１つであり、置換基Ｓ２ｅｘａｍｐｌｅが、Ｓ３及びＳ４のうちの１つである場合、これらの割り当ては、Ｓ１ｅｘａｍｐｌｅがＳ１であり、かつＳ２ｅｘａｍｐｌｅがＳ３である、Ｓ１ｅｘａｍｐｌｅがＳ１であり、かつＳ２ｅｘａｍｐｌｅがＳ４である、Ｓ１ｅｘａｍｐｌｅがＳ２であり、かつＳ２ｅｘａｍｐｌｅがＳ３である、Ｓ１ｅｘａｍｐｌｅがＳ２であり、かつＳ２ｅｘａｍｐｌｅがＳ４であるという選択肢、及びこのような選択肢のそれぞれの等価物によって与えられる本発明の実施形態を指す。したがって、より短い「Ｓ１ｅｘａｍｐｌｅがＳ１及びＳ２のうちの１つであり、Ｓ２ｅｘａｍｐｌｅがＳ３及びＳ４のうちの１つである」という用語は、限定としてではなく簡潔にするために本明細書に使用される。一般的表現で記述された置換基の用語についての上記の第１の例は、本明細書に記載する様々な置換基の割り当てを例示することを意味する。
【００３０】
更に、任意のメンバー又は置換基に関して２つ以上の割り当てが与えられる場合、本発明の実施形態は、独立して解釈することによりリストに挙げられている割り当て及びその相当物から作ることができる様々な組分けを含む。置換基の用語の第２の例として、置換基Ｓｅｘａｍｐｌｅが、Ｓ１、Ｓ２、及びＳ３のうちの１つであると本明細書に記載されている場合、この列挙は、ＳｅｘａｍｐｌｅがＳ１である；ＳｅｘａｍｐｌｅがＳ２である；ＳｅｘａｍｐｌｅがＳ３である；ＳｅｘａｍｐｌｅがＳ１及びＳ２のうちの１つである；ＳｅｘａｍｐｌｅがＳ１及びＳ３のうちの１つである；ＳｅｘａｍｐｌｅがＳ２及びＳ３のうちの１つである；ＳｅｘａｍｐｌｅがＳ１、Ｓ２及びＳ３のうちの１つである；並びにＳｅｘａｍｐｌｅがこれらの選択肢のそれぞれのものの任意の等価物である、本発明の実施形態を指す。したがって、より短い「ＳｅｘａｍｐｌｅがＳ１、Ｓ２、及びＳ３のうちの１つである」という用語は、限定としてではなく簡潔にするために本明細書に使用される。一般的表現で述べた置換基の用語に関する上記の第２の例は、本明細書に記載される様々な置換基の指定を例示するためのものである。
【００３１】
以下のＪＡＫ阻害物質は、例示的な本発明の実施形態である：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミド、
２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（２−（１Ｈ−イミダゾール−４−イル）イミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−１（６Ｈ）−イル）シクロヘキシル）アセトニトリル、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（シクロプロピルメチル）アセトアミド、
Ｎ−（２−シアノエチル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）メチル）アセトアミド、
Ｎ−（２−シアノ−２−メチルプロピル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（（１−ヒドロキシシクロブチル）メチル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アセトアミド、
Ｎ−（４−（シアノメチル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド、
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１Ｈ−ピラゾール−３−イル）アセトアミド、及び
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１−ヒドロキシシクロプロピル）アブチル）セトアミド。
【００３２】
本発明の更なる実施形態は、上記の化合物の薬学的に許容される塩である。
【００３３】
本発明の更なる実施形態は、有効量の、上記化合物又はこれらの薬学的に許容される塩のうちの少なくとも１つをそれぞれ含む医薬組成物である。
【００３４】
「薬学的に許容される塩」とは、無毒性であり、生物学的に耐容性であり、かつ別の方法で対象への投与に生物学的に適している、化合物の塩である。全般的には、Ｓ．Ｍ．Ｂｅｒｇｅ，ｅｔ  ａｌ．，「Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓａｌｔｓ」，Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．６６，１−１９（１９７７），ａｎｄ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓａｌｔｓ，Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ，Ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ，ａｎｄ  Ｕｓｅ，Ｓｔａｈｌ  ａｎｄ  Ｗｅｒｍｕｔｈ，Ｅｄｓ．，Ｗｉｌｅｙ−ＶＣＨ  ａｎｄ  ＶＨＣＡ，Ｚｕｒｉｃｈ，２００２を参照されたい。本発明の化合物は、十分に酸性の基、十分に塩基性の基、又は両方の種類の官能基を有し得ることから、多数の無機又は有機塩基、並びに無機及び有機酸と反応して、薬学的に許容される塩を生成し得る。薬学的に許容される塩の例としては、硫酸塩、ピロ硫酸塩、重硫酸塩、亜硫酸塩、重亜硫酸塩、リン酸塩、リン酸一水素塩、リン酸二水素塩、メタリン酸塩、ピロリン酸塩、塩化物、臭化物、ヨウ化物、酢酸塩、プロピオン酸塩、デカン酸塩、カプリル酸塩、アクリル酸塩、ギ酸塩、イソ酪酸塩、カプロン酸塩、ヘプタン酸塩、プロピオール酸塩、シュウ酸塩、マロン酸塩、コハク酸塩、スベリン酸塩、セバシン酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、ブチン−１，４−二酸塩、ヘキシン−１，６−二酸塩、安息香酸塩、クロロ安息香酸塩、メチル安息香酸塩、ジニトロ安息香酸塩、ヒドロキシ安息香酸塩、メトキシ安息香酸、フタル酸塩、スルホン酸塩、キシレンスルホン酸塩、フェニル酢酸塩、フェニルプロピオン酸塩、フェニル酪酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、γ−ヒドロキシ酪酸塩、グリコール酸塩、酒石酸塩、メタン−スルホン酸塩、プロパンスルホン酸塩、ナフタレン−１−スルホン酸塩、ナフタレン−２−スルホン酸塩、及びマンデル酸塩が挙げられる。
【００３５】
本発明の化合物が少なくとも１種の塩基性窒素を含有する場合、所望の薬学的に許容される塩を当該技術分野において入手可能な任意の好適な方法により調製することができる（例えば、無機酸（例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、スルファミン酸、硝酸、ホウ酸、及びリン酸）、又は有機酸（例えば、酢酸、フェニル酢酸、プロピオン酸、ステアリン酸、乳酸、アスコルビン酸、マレイン酸、ヒドロキシマレイン酸、イセチオン酸塩、コハク酸、吉草酸、フマル酸、マロン酸、ピルビン酸、シュウ酸、グリコール酸、サリチル酸、オレイン酸、パルミチン酸、ラウリン酸、ピラノシジル酸（例えばグルクロン酸若しくはガラクツロン酸）、α−ヒドロキシ酸（例えばマンデル酸、クエン酸、若しくは酒石酸）、アミノ酸（例えばアスパラギン酸若しくはグルタミン酸）、芳香族酸（例えば安息香酸、２−アセトキシ安息香酸、ナフトエ酸、若しくはケイ皮酸）、スルホン酸（例えばラウリルスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸）、本明細書の例として与えられるものなどの酸の任意の適合性混合物、並びに、当該技術分野における通常の知識に照らして均等物又は許容される代替物としてみなされる他の任意の酸及びその混合物で遊離塩基を処理することによる）。
【００３６】
十分に弱い塩基性（例えば、約４のｐＫａ）である化合物は、開発目的のための十分安定した塩を形成し得ないため、本発明に従った化合物の薬学的に許容される塩の実施形態全てが、その開発に等しく適し得るとは限らない。例えば、Ｇ．Ａ．Ｓｔｅｐｈｅｎｓｏｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  １００（５），１６０７−１７（２０１１）「Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  ｏｆ  ｓａｌｔｓ  ｏｆ  ｗｅａｋ  ｂａｓｅｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｓｏｌｉｄ  ｓｔａｔｅ」を参照されたい。本発明のいくつかの実施形態は、本発明に従った化合物の、好適な共結晶形成体との共結晶化形態を包含することが想定される。薬学的使用のための共結晶の設計及び特性、並びにそれらを作製及び特性評価する方法は、例えば、Ｎ．Ｓｈａｎ，ｅｔ  ａｌ．，Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｏｄａｙ，１３（９／１０），４４０−４６（２００８）「Ｔｈｅ  ｒｏｌｅ  ｏｆ  ｃｏｃｒｙｓｔａｌｓ  ｉｎ  ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ｓｃｉｅｎｃｅ」；Ｎ．Ｑｉａｏ，ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｔｌ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃｓ，４１９，１−１１（２０１１）「Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ｃｏｃｒｙｓｔａｌｓ：Ａｎ  ｏｖｅｒｖｉｅｗ」；Ｒ．Ｔｈａｋｕｒｉａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｉｎｔｌ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃｓ，４５３，１０１−２５（２０１３）「Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  ｃｏｃｒｙｓｔａｌｓ  ａｎｄ  ｐｏｏｒｌｙ  ｓｏｌｕｂｌｅ  ｄｒｕｇｓ」に記載されている。
【００３７】
薬学的に許容される塩を含む本発明の化合物は、単独であるか組み合わせであるかにかかわらず（まとめて「活性薬剤」（複数可）、本発明の方法においてＪＡＫ阻害物質として有用である。ＪＡＫ活性を調節するこのような方法は、ＪＡＫを、有効量の少なくとも１種の本発明の化学化合物に曝露することを含む。
【００３８】
いくつかの実施形態では、ＪＡＫ阻害物質は、本明細書に記載されたようなＪＡＫ活性を介して媒介される疾患、障害、又は医学的状態であると診断されたか、又はそれを罹患している対象において使用される。症状又は病状は、「疾患、障害、又は医学的状態」の範囲内に包含されることを意図する。
【００３９】
したがって、本発明は、ＪＡＫを介して媒介される疾患、障害、又は医学的状態であると診断されたか、又はそれに罹患している患者を治療するために、本明細書において記載された活性薬剤を用いる方法に関する。本明細書において用いられる用語「治療する」又は「治療」は、ＪＡＫの調節を通じて治療的又は予防的利益に影響を及ぼす目的で、本発明の活性薬剤又は組成物を患者に投与することを意味することを意図している。治療は、ＪＡＫ活性の調節を通して媒介される疾患、障害、若しくは状態、又はそのような疾患、障害、又は状態の１つ又は２つ以上の症状を逆転すること、改善すること、緩和すること、進行を阻止すること、重症度を軽減すること、又は予防することを含む。用語「対象」は、かかる治療を必要としている哺乳動物患者、例えばヒトを指す。用語「阻害物質」（複数可）とは、ＪＡＫ発現又は活性を低下させる、予防する、不活性化する、鈍化させる、又は下方制御する化合物を意味する。
【００４０】
本発明の実施形態は、過剰な炎症反応を予防及び／又は制御するためのＪＡＫ阻害物質を提供する。本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の実施形態は、汎ＪＡＫ阻害物質である。
【００４１】
別途記載のない限り、用語「ＪＡＫ阻害剤物理化学的特性」は、以下のような対応する名称の特性を指す：
モル質量の場合、化合物実施例１〜１２の説明に記載され；
Ｈ結合供与体、受容体、及び回転可能な結合の数の場合、対応する定義に従い測定され；
血漿濃度の場合、表１ａの縦列２を参照して測定され、Ｐ−ｇｐ阻害物質の存在下におけるＡ−Ｂ透過係数、及びＢ−Ａ透過係数の場合、表７の縦列３及び４を参照して測定される。
【００４２】
本発明の実施形態は、以下のＪＡＫ阻害物質物理化学的特性：約０．１ｎｇ／ｍＬ〜約６０ｎｇ／ｍＬの範囲の血漿濃度、約０．１〜約２．８の範囲のｃＬｏｇＰ、Ｐ−ｇｐ阻害物質の存在下における約０．１〜約２．５の範囲のＡ−Ｂ透過係数、約０．５〜約２０の範囲のＢ−Ａ透過係数、約８５〜約１２０の範囲のｔＰＳＡを有することを特徴とするＪＡＫ阻害物質に、ＪＡＫ受容体を曝露することを含む、ＪＡＫの阻害方法を提供する。
【００４３】
本発明に従ったＪＡＫの阻害方法の他の実施形態では、血漿濃度は約１０ｎｇ／ｍＬ〜約２０ｎｇ／ｍＬの範囲である。
【００４４】
本発明に従ったＪＡＫの阻害方法の他の実施形態では、ｃＬｏｇＰは約０．８〜約１．４の範囲である。
【００４５】
本発明に従ったＪＡＫの阻害方法の他の実施形態では、Ｐ−ｇｐ阻害物質の存在下におけるＡ−Ｂ透過係数は、約０．６〜約１．５の範囲である。
【００４６】
本発明に従ったＪＡＫの阻害方法の他の実施形態では、Ｂ−Ａ透過係数は約０．５〜約５の範囲である。
【００４７】
本発明に従ったＪＡＫの阻害方法の他の実施形態では、ｔＰＳＡは約１００〜約１２０の範囲である。
【００４８】
本発明の更なる実施形態は、本発明に従ったＪＡＫの阻害方法に関して上述した血漿濃度、ｃｌｏｇＰ、透過係数、及びｔＰＳＡ値に加えて、以下のＪＡＫ阻害物質物理化学的特性：約３００ｇ  ｍｏｌ−１〜約５００ｇ  ｍｏｌ−１の範囲のモル質量、約２〜約３の範囲の水素結合供与体数、約４〜約５の範囲の水素結合受容体数、及び、約３〜約６の範囲の回転可能な結合数を有することを更に特徴とするＪＡＫ阻害物質に、ＪＡＫ受容体を曝露することを含む、ＪＡＫの阻害方法を提供する。
【００４９】
本発明に従ったＪＡＫの阻害方法の他の実施形態では、モル質量は約３４０ｇ  ｍｏｌ−１〜約４３０ｇ  ｍｏｌ−１の範囲である。
【００５０】
本発明に従ったＪＡＫの阻害方法の他の実施形態では、回転可能な結合数は約５〜約６の範囲である。
【００５１】
本発明の実施形態は、以下のＪＡＫ阻害物質物理化学的特性：約０．１ｎｇ／ｍＬ〜約６０ｎｇ／ｍＬの範囲の血漿濃度、約０．１〜約２．８の範囲のｃＬｏｇＰ、Ｐ−ｇｐ阻害物質の存在下における約０．１〜約２．５の範囲のＡ−Ｂ透過係数、約０．５〜約２０の範囲のＢ−Ａ透過係数、約８５〜約１２０の範囲のｔＰＳＡを有することを特徴とする薬学的有効量のＪＡＫ阻害物質を、対象に投与することを含む、対象の胃腸管における炎症の治療方法を提供する。
【００５２】
本発明に従った胃腸管の炎症の治療方法の他の実施形態では、血漿濃度は約１０ｎｇ／ｍＬ〜約２０ｎｇ／ｍＬの範囲である。
【００５３】
本発明に従った胃腸管の炎症の治療方法の他の実施形態では、ｃＬｏｇＰは約０．８〜約１．４の範囲である。
【００５４】
本発明に従った胃腸管の炎症の治療方法の他の実施形態では、Ｐ−ｇｐ阻害物質の存在下におけるＡ−Ｂ透過係数は、約０．６〜約１．５の範囲である。
【００５５】
本発明に従った胃腸管の炎症の治療方法の他の実施形態では、Ｂ−Ａ透過係数は約０．５〜約５の範囲である。
【００５６】
本発明に従った胃腸管の炎症の治療方法の他の実施形態では、ｔＰＳＡは約１００〜約１２０の範囲である。
【００５７】
本発明の更なる実施形態は、ＪＡＫ阻害物質物理化学的特性が、本発明に従った炎症の治療方法に関して上述した血漿濃度、ｃＬｏｇＰ値、透過係数、及びｔＰＳＡ値に加えて、以下のＪＡＫ阻害物質物理化学的特性：約３００ｇ  ｍｏｌ−１〜約５００ｇ  ｍｏｌ−１の範囲のモル質量、約２〜約３の範囲の水素結合供与体数、約４〜約５の範囲の水素結合受容体数、及び、約３〜約６の範囲の回転可能な結合数を有することを更に特徴とする、対象の胃腸管における炎症の治療方法を提供する。
【００５８】
本発明に従った胃腸管の炎症の治療方法の他の実施形態では、モル質量は約３５０ｇ  ｍｏｌ−１〜約４３０ｇ  ｍｏｌ−１の範囲である。
【００５９】
本発明に従った胃腸管の炎症の治療方法の他の実施形態では、回転可能な結合数は約５〜約６の範囲である。
【００６０】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の実施形態は、以下のＪＡＫ物理化学的特性を有する：約０．１ｎｇ／ｍＬ〜約６０ｎｇ／ｍＬの範囲の血漿濃度、０．１〜約２．８の範囲のｃＬｏｇＰ、Ｐ−ｇｐ阻害物質の存在下における約０．１〜約２．５の範囲のＡ−Ｂ透過係数、約０．５〜約２０の範囲のＢ−Ａ透過係数、及び約８５〜約１２０の範囲のｔＰＳＡ。
【００６１】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の更なる実施形態は、約１０ｎｇ／ｍＬ〜約２０ｎｇ／ｍＬの範囲である血漿濃度を有する。
【００６２】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の更なる実施形態は、約０．８〜約１．４の範囲のｃＬｏｇＰ値を有する。
【００６３】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の更なる実施形態は、Ｐ−ｇｐ阻害物質の存在下において、約０．６〜約１．５の範囲のＡ−Ｂ透過係数を有する。
【００６４】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の更なる実施形態は、約０．５〜約５の範囲のＢ−Ａ透過係数を有する。
【００６５】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の更なる実施形態は、約１００〜約１２０の範囲のｔＰＳＡ値を有する。
【００６６】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の他の実施形態は、本発明に従ったＪＡＫ阻害物質に関して上述した血漿濃度、ｃＬｏｇＰ値、透過係数、及びｔＰＳＡ値に加えて、以下のＪＡＫ阻害物質の物理化学的特性：約３００ｇ  ｍｏｌ−１〜約５００ｇ  ｍｏｌ−１の範囲のモル質量、約２〜約３の範囲の水素結合供与体数、約４〜約５の範囲の水素結合受容体数、及び、約３〜約６の範囲の回転可能な結合数を有する。
【００６７】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の更なる実施形態は、約３５０ｇ  ｍｏｌ−１〜約４３０ｇ  ｍｏｌ−１の範囲であるモル質量を有する。
【００６８】
本発明に従ったＪＡＫ阻害物質の更なる実施形態は、約５〜約６の範囲である回転可能な結合数を有する。
【００６９】
本発明に従った治療方法において、そのような疾患、障害、又は医学的状態を罹患している、又はそれを有すると診断された対象に、本発明に従った有効量の少なくとも１種の活性薬剤を投与する。「有効量」とは、指定された疾患、障害、又は医学的状態に対するそのような治療を必要とする患者において、所望の治療的又は予防的効果を概ねもたらすのに十分な量又は十分な用量を意味する。本発明の活性薬剤の有効量若しくは用量は、例えば、モデリング、用量漸増試験又は臨床試験などの方法によって、また、例えば、投与又は薬物送達のモード又は経路、剤の薬物動態、疾患、障害、又は状態の重症度及び過程、対象が以前受けていた又は現在受けている治療、対象の健康状態及び剤に対する応答、並びに治療を施す医師の判断という要因を考慮することによって、確定することができる。７０ｋｇのヒトでは、好適な用量の例示的範囲は、単回用量単位又は複数用量単位で、約１〜１０００ｍｇ／日である。
【００７０】
本発明の実施形態は、過剰の炎症反応を予防及び／又は制御するための、そして全身的な効果が排除又は低下された、活性物質としてのＪＡＫ阻害物質である。本発明の更なる実施形態は、ＩＢＤなどがあるがこれに限定されない状態を治療するための、全身的な効果を引き起こさずに、又はそのような全身的な効果が許容される程度に低下した、胃腸組織に局所効果を有するＪＡＫ阻害物質である。
【００７１】
本発明の実施形態は、低透過性ＪＡＫ阻害物質である。本発明の更なる実施形態は、水溶性であるＪＡＫ阻害物質である。
【００７２】
患者の疾患、障害、又は状態の改善が生じたら、予防又は維持治療のために、用量を調節してよい。例えば、投薬量若しくは投与頻度、又はこれらの両方を、症状の関数として、所望される治療又は予防効果が維持されるレベルまで低減してもよい。当然のことながら、症状が適切なレベルまで緩和された場合は、治療を停止してもよい。しかしながら、症状が再発した場合、患者は、長期的な間欠的治療を必要とすることがある。
【００７３】
加えて、本発明の化合物は、後述する状態の治療において、単独で、本発明の１種若しくは２種以上の他の化合物と組み合わせて、又は追加の有効成分と組み合わせて使用することが想定される。追加の活性成分は、本発明の少なくとも１つの化合物とは別々に同時投与してもよく、本発明の活性薬剤と別々に同時投与してもよく、又はこのような剤を本発明に係る医薬組成物に含めてもよい。例示的実施形態において、追加の有効成分は、ＪＡＫ活性により媒介される状態、障害、又は疾患の治療に有効であることが知られている、又は発見されているもの、例えば、特定の状態、障害、又は疾患に関連する別の標的に対して活性な、別のＪＡＫ阻害物質又は化合物である。そのような組み合わせを用いると効力が向上する（例えば本発明による薬剤が示す効力又は効果を高める化合物を組み合わせに含めることなどで）か、１種若しくは２種以上の副作用を低下させるか、又は本発明による活性薬剤の必要量を低下させることができる。
【００７４】
標的の阻害を言及する場合、「有効量」とは、少なくとも１種のＪＡＫファミリーのタンパク質の活性に影響を及ぼすのに十分な量を意味する。標的の活性の測定は、分析方法によって実施可能である。
【００７５】
本発明の活性薬剤を、単独で、又は１つ若しくは２つ以上の追加の活性成分と併用して使用して、本発明の医薬組成物が調合されることが想定される。本発明の医薬組成物は本発明による少なくとも１種の活性薬剤を有効量で含む。
【００７６】
医薬組成物で一般に使用される薬学的に許容される賦形剤は、薬理学的組成物に添加される、又は別の場合においてビヒクル、担体、又は希釈剤として使用され、薬剤の投与を容易にし、薬剤と適合性のある、無毒性で生物学的に許容される、及び別の場合において、対象の投与に生物学的に好適な物質、例えば、不活性物質である。そのような賦形剤の例としては、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、様々な糖類及び様々な種類のデンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、植物油、及びポリエチレングリコールが挙げられる。
【００７７】
１つ又は２つ以上の用量単位の活性薬剤を含有する医薬組成物の送達形態は、薬学的に許容される賦形剤及び当業者に既知であるか又は利用可能になっている調合技法を使用して、調製することができる。本組成物は、本発明の方法において、好適な送達経路、例えば、経口、非経口、直腸内、局所、若しくは眼経路によって、又は吸入によって投与されてもよい。
【００７８】
調製物は、錠剤、カプセル剤、サッシェ剤、糖衣錠、粉剤、顆粒剤、トローチ剤、再構成用粉剤、液体調製物、又は座薬の形態であってもよい。組成物は、複数の投与経路のうちの任意の１つ、例えば静脈内注射、皮下注射、局所投与、又は経口投与のために調合することができる。好ましくは、組成物は経口投与用に配合されてもよい。
【００７９】
経口投与の場合、本発明の活性薬剤を錠剤、カプセル、若しくはビーズの形態で、又は溶液、エマルション、若しくは懸濁液として、提供することができる。経口用組成物を調製するために、活性薬剤を、例示範囲として単回用量単位又は複数用量単位で約１〜１０００ｍｇ／日での用量を、例えば７０ｋｇのヒトに対してもたらすように調合してよい。
【００８０】
経口錠剤に本有効成分１種又は２種以上を含有させてもよく、それらを適合し得る薬学的に許容される賦形剤、例えば希釈剤、崩壊剤、結合剤、潤滑剤、甘味剤、香味剤、着色剤及び防腐剤などと混合してもよい。好適な不活性充填剤としては、炭酸ナトリウム及び炭酸カルシウム、リン酸ナトリウム及びリン酸カルシウム、ラクトース、デンプン、糖、グルコース、メチルセルロース、ステアリン酸マグネシウム、マンニトール、ソルビトールなどが挙げられる。液体経口賦形剤としては、エタノール、グリセロール、水などが挙げられる。デンプン、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、デンプングリコール酸ナトリウム、微結晶セルロース、及びアルギン酸は、崩壊剤である。結合剤としては、デンプン及びゼラチンを挙げることができる。潤滑剤は、存在する場合、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸又はタルクであってもよい。必要に応じて、錠剤をモノステアリン酸グリセリル又はジステアリン酸グリセリルなどの物質でコーティングして、消化管内での吸収を遅延させてもよく、又は腸溶コーティングでコーティングしてもよい。使用可能な追加のコーティングとしては、時間、ｐＨ、又は細菌含量の関数として、化合物又は活性薬剤を放出するように設計されたコーティングを挙げてよい。
【００８１】
経口投与用カプセルとしては、ハード及びソフトゼラチン、又は（ヒドロキシプロピル）メチルセルロースカプセルが挙げられる。硬質ゼラチン製カプセルの調製では、有効成分１種又は２種以上を固体状、半固体状又は液状の希釈剤と混合してもよい。ソフトゼラチンカプセルは、活性成分を、落花生油又はオリーブ油などの油、液状パラフィン、短鎖脂肪酸のモノ及びジ−グリセリドの混合物、ポリエチレングリコール４００、又はプロピレングリコールと混合することで調製することができる。経口投与用の液体は、懸濁液、溶液、乳剤、又はシロップ剤の形態であってもよく、あるいは使用前に水若しくは他の好適なビヒクルで再構成するために、凍結乾燥させてもよく、又は乾燥製品として提示してもよい。かかる液体組成物は、任意に、医薬的に許容される賦形剤、例えば、懸濁化剤（例えば、ソルビトール、メチルセルロース、アルギン酸ナトリウム、ゼラチン、ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ステアリン酸アルミニウムゲルなど）；非水性ビヒクル、例えば、油（例えば、アーモンド油又は分留ヤシ油）、プロピレングリコール、エチルアルコール又は水；保存剤（例えば、ｐ−ヒドロキシ安息香酸メチル若しくはｐ−ヒドロキシ安息香酸プロピル、又はソルビン酸）；レシチンなどの湿潤剤；及び必要に応じて着香剤又は着色剤を含有していてもよい。
【００８２】
また、本発明の活性薬剤は、非経口経路によって投与されてもよい。例えば、組成物を直腸投与の目的で座薬、浣腸、又は泡として処方してもよい。静脈内、筋肉内、腹腔内又は皮下経路を包含する非経口用途の場合、本発明の薬剤を適切なｐＨ及び等張性になるように緩衝剤を入れておいた無菌の水溶液若しくは懸濁液又は非経口的に許容される油として提供してもよい。好適な水性ビヒクルとしては、リンガー液及び等張性塩化ナトリウムが挙げられる。かかる形態は、アンプル又は使い捨て注射デバイスのような単位投与量形態、適切な投与量を取り出すことが可能なバイアル瓶などの複数投与量形態、又は注射可能製剤を調製するために使用可能な固形形態若しくは予濃縮形態で提示されてもよい。具体的な輸液投薬量は医薬担体と混ざり合っている薬剤が数分から数日の範囲の期間にわたって約１〜１０００μｇ／ｋｇ／分の範囲で輸液される量である。
【００８３】
局所投与のために、薬剤を医薬担体と、ビヒクルに対して薬剤が約０．０１％〜約２０％、好ましくは０．１％〜１０％の濃度で混合してよい。本発明の薬剤を投与する別の様式では、経皮送達を行う目的でパッチ製剤を利用してもよい。
【００８４】
本発明の方法では、別法として、活性薬剤を吸入、鼻又は口経路、例えばスプレー製剤（適切な担体も含有させておいたもの）などとして投与してもよい。
【００８５】
更なる実施形態において、本発明は、ＪＡＫにより媒介される疾患、障害、又は医学的状態を罹患している、又はこれを診断された対象の治療方法であって、そのような治療を必要とする対象に、有効量の活性薬剤を投与することを含む、方法に関する。
【００８６】
本発明の方法の特定の実施形態において、疾患、障害、又は医学的状態は、クローン病及び潰瘍性大腸炎などの炎症性腸疾患である。
【００８７】
本発明の他の実施形態は、そのようなキナーゼが対象に存在する場合、本発明の化合物から選択される、有効量の少なくとも１種の化合物にＪＡＫを曝露することを含む、ＪＡＫ活性の調節方法を提供する。
【００８８】
本発明の化合物は、経口投薬可能であり、低い全身性曝露を維持しながら腸組織に特異的に分配されるＪＡＫ阻害物質として有用である。これは、経口投薬され、広範囲の全身性曝露を有するという事実故に多くの組織に分配される、大部分の既知のＪＡＫ阻害物質と対照的である。
【００８９】
表１ａ及び表１ｂは、インビボ実験の結果を示す。これらの結果は、手順１、２、又は３に記載されるとおりにマウスに投与された１５種類の化合物に関する、血漿及び結腸組織濃度を含む。血漿及び結腸濃度の結果は、化合物（Ｂ）、（Ｃ）、並びに実施例６及び１１に関して、背側中足静脈血の静脈穿刺を用いた、以下の手順１より入手した。血漿及び結腸濃度の結果は、化合物（Ａ）、並びに実施例１、及び３〜５に関して、眼窩後採血を用いた、以下の手順２、並びに、実施例２、７〜１０、及び１２に関して、背側中足静脈の静脈穿刺を用いた、手順２より入手した。手順１及び２の結果を、表１ａに示す。血漿及び結腸濃度の結果は、実施例１、３、及び４に関して、以下の手順３より入手した。手順３の結果を表１ｂに示す。これらの手順を、見出し「インビボ試験」の下で、以下で説明する。
【００９０】
【表１】
2021528391.tif 000003
＊特に断りのない限り、３匹のマウスから入手した値から平均を計算した。
＊＊３匹目のマウスから入手した値が定量化の下限を下回っていたため、２匹のマウスから入手した値で平均を計算した。
＊＊＊平均を２つの値のみから計算したため、標準偏差は計算しなかった。
＃２匹目及び３匹目のマウスから得た値が定量化の下限を下回っていたため、１匹のマウスから得た値を平均として与える。
＃＃本表の注記＃の見地から、標準偏差は計算しなかった。
＾３匹のマウス全てに関する値が定量化の下限を下回っていたため、平均は計算しなかった。
＾＾本表の注記＾の見地から、標準偏差は計算しなかった。
【００９１】
【表２】
2021528391.tif 000004
＊特に断りのない限り、３匹のマウスから入手した値から平均を計算した。
＊＊３匹目のマウスから入手した値が定量化の下限を下回っていたため、２匹のマウスから入手した値で平均を計算した。
＊＊＊平均を２つの値のみから計算したため、標準偏差は計算しなかった。
＃２匹目及び３匹目のマウスから得た値が定量化の下限を下回っていたため、１匹のマウスから得た値を平均として与える。
＃＃本表の注記＃の見地から、標準偏差は計算しなかった。
＾３匹のマウス全てに関する値が定量化の下限を下回っていたため、平均は計算しなかった。
＾＾本表の注記＾の見地から、標準偏差は計算しなかった。
【００９２】
化合物（Ａ）〜（Ｃ）は、Ｊａｎｕｓキナーゼの阻害物質としての使用に関して、国際公開第２０１３／００７７６５号、又は同第２０１１／０８６０５３号に開示されている、以下の参照物質である。
【００９３】
【化１】
2021528391.tif 000005
【００９４】
表１ａ及び１ｂにおける化合物実施例１〜１２は、対応する実施例で与えられる本発明の実施形態である。
【００９５】
表１ａで明示されるように、化合物実施例１〜１２の結腸濃度は、それぞれの血漿濃度よりも遙かに高いことが見出され、［結腸（４時間）］：［血漿（０．５時間）］濃度比率は約５２〜約３，０００の範囲であった。対照的に、化合物（Ａ）〜（Ｃ）についてのこのような比率は、約３〜約１７の範囲であった。表１ｂは、実施例１、３、及び４が、心臓内投与後に低い全身性曝露を有するという、支えとなるデータもまた提供する。参照化合物に関する、本発明の実施形態の特性間の対比は、比較が４時間の血漿濃度値を参照する際に、はるかに際立つ。これに関し、化合物実施例１〜１２の［結腸（４時間）］：「血漿（４時間）］濃度比率は、約８８８〜約６８８６の範囲である。対照的に、化合物（Ａ）〜（Ｃ）のこのような比率は、約１１〜約５３８の範囲である。これらの、結腸対血漿濃度比率は、経口投薬後のどの時点においても化合物実施例１〜１２が低い全身的な効果を有することを示すが、化合物（Ａ）〜（Ｃ）は比較的高い全身的な効果を有する。これは、化合物実施例１〜１２の局所ＧＩ効果についての予想外の知見である。
【００９６】
表４に示すように、化合物実施例１〜１２の酵素活性を測定して、各個々の酵素についての活性を求めた。試験した全ての化合物に関して、酵素活性の阻害が測定され、これは、これらの化合物が汎ＪＡＫ阻害物質であることを示している。化合物（Ａ）〜（Ｃ）に関して本表で与えられるデータは、これらの化合物による、全てのＪＡＫタンパク質に対する酵素活性の阻害もまた示す。
【００９７】
表５に示すように、刺激ＩＬ−２、ＩＦＮ−α、及びＧＭ−ＣＳＦを使用し、それぞれＳＴＡＴ５、ＳＴＡＴ４、及びＳＴＡＴ５のリン酸化阻害を測定して、末梢血単核球（peripheral blood mononuclear cell、ＰＢＭＣ）において化合物実施例１〜１２の細胞活性を評価した。試験した全ての化合物に関して、３つ全ての刺激により、ＳＴＡＴリン酸化の阻害が測定された。
【００９８】
表６に示すように、化合物実施例１〜１２の溶解度を、刺激胃液（simulated gastric fluid、「ＳＧＦ」）及び刺激腸液（simulated intestinal fluid、「ＳＩＦ」）で測定した。試験した全ての化合物が、ＳＧＦでは４００μＭを上回る、そしてＳＩＦでは８１μＭ〜約４００μＭの範囲の、測定可能な溶解度を示した。同じ表に示すように、これらの溶解度データは、化合物（Ａ）〜（Ｃ）の溶解度に相当した。
【００９９】
表７に示すように、Ｐ−ｇｐ阻害物質ｅｌａｃｒｉｄａｒの有り無しでＭＤＣＫ−ＭＤＲ１細胞株を使用して、化合物（Ａ）〜（Ｃ）及び実施例１〜１２の透過性を測定した。全ての化合物が、Ｐ−ｇｐ阻害物質（ｅｌａｃｒｉｄａｒ）を含む、及び含まない頂端−側底輸送測定に関して、低い透過性を示した。化合物（Ａ）〜（Ｃ）及び実施例１〜１２の透過係数値は低く、（全てのこのような化合物について）ｅｌａｃｒｉｄａｒ無し及び（化合物（Ｂ）〜（Ｃ）及び化合物実施例１〜１２について）ｅｌａｃｒｉｄａｒ有りで、頂端−側底側輸送について同等である（このような表中の縦列２及び３）が、化合物（Ａ）〜（Ｃ）の側底−頂端透過係数は、同じ表の縦列４に示されるとおり、化合物実施例１〜１２の大部分よりも大きかった。表７の縦列３及び４を参照すると、化合物実施例１〜１２の大部分は、ｅｌａｃｒｉｄａｒの存在下で測定した、低い頂端−側底透過係数（縦列３）、及びまた、低い側底−頂端透過係数（縦列４）を有する。これら２つの特徴は、このような化合物を、低い透過性化合物であるとして特徴付ける。側底−頂端透過係数（縦列４）が化合物実施例１〜１２の大部分よりも大きい化合物（Ａ）〜（Ｃ）については、同じ特徴付けを行うことができなかった。化合物（Ａ）〜（Ｃ）及び実施例１〜１２について同じ表で与えられる流出比は、これらの化合物全てがＰ−ｇｐ基質であることを示す。
【０１００】
参照化合物（Ａ）〜（Ｃ）のものと比較して、本発明の実施形態における全身的な効果の著しい欠如が、表４、６及び７を参照にして論じられるものなどの、化合物（Ａ）〜（Ｃ）の構造的比較、又は他の特徴に基づいて推定及び／又は予想可能であるということを示す、既知の参照となる教示又は示唆は存在しない。参照化合物（Ａ）〜（Ｃ）が、本発明の実施形態の同様の部分を有する特定の部分と、構造的類似性を示す場合であっても、このことは当てはまる。
【０１０１】
加えて、参照化合物（Ａ）〜（Ｃ）のものと比較して、本発明の実施形態の低い透過性という特徴が、構造比較に基づいて推定及び／又は予想することができることを示す、既知の参照となる教示又は示唆は存在しない。
【０１０２】
本発明、及び様々な実施形態を更に説明するために、以下の具体的な実施例を提供する。
【０１０３】
以下の実施例に記述する化合物及び対応する分析データを得る際、特に指示しない限り、以下の実験及び分析プロトコルに従った。
【０１０４】
特に明記しない限り、反応混合物は、室温（room temperature、ｒｔ）で磁気的に撹拌された。溶液が「乾燥される」場合、それらは概してＮａ２ＳＯ４又はＭｇＳＯ４などの乾燥剤上で乾燥される。混合物、溶液、及び抽出物を「濃縮する」場合、典型的には減圧下においてロータリーエバポレーターで濃縮した。
【０１０５】
薄層クロマトグラフィーは、Ｍｅｒｃｋシリカゲル６０  Ｆ２５４  ２．５ｃｍ×７．５ｃｍ、２５０μｍ又は５．０ｃｍ×１０．０ｃｍ、２５０μｍコーティング済シリカゲルプレートを使用して実施された。
【０１０６】
順相フラッシュカラムクロマトグラフィー（flash column chromatography、ＦＣＣ）は、特に明記しない限り、シリカゲル（ＳｉＯ２）上でＭｅＯＨ／ＤＣＭにおいて２Ｍ  ＮＨ３で溶出させることで実施した。
【０１０７】
質量スペクトル（Mass spectra、ＭＳ）は、特に指示しない限り、ポジティブモードのエレクトロスプレーイオン化（electrospray ionization、ＥＳＩ）を用いてＡｇｉｌｅｎｔシリーズ１１００  ＭＳＤで得た。質量の計算値（ｃａｌｃｄ．）は、正確な質量に相当する。
【０１０８】
核磁気共鳴（Nuclear magnetic resonance、ＮＭＲ）スペクトルは、Ｂｒｕｋｅｒ  ＤＲＸ型分光計で得た。以下に示す１Ｈ  ＮＭＲデータのフォーマットは、テトラメチルシランを基準物質とした低磁場のケミカルシフト（ｐｐｍ）（多重度、結合定数Ｊ（Ｈｚ）、積分値）である。
【０１０９】
化学名は、ＣｈｅｍＤｒａｗ  Ｖｅｒｓｉｏｎ（ＣａｍｂｒｉｄｇｅＳｏｆｔ（Ｃａｍｂｒｉｄｇｅ，ＭＡ））、又はＡＣＤ／Ｎａｍｅ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  ９（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ（Ｔｏｒｏｎｔｏ，Ｏｎｔａｒｉｏ，Ｃａｎａｄａ））のいずれかにより生成した。例として、表記（１ｒ，４ｒ）は、Ｃｈｅｍｄｒａｗ  Ｕｌｔｒａ  Ｐｒｏ  １４．０の命名機能を用いて生成した、シクロヘキシル環周囲のトランス配置を意味する。
【０１１０】
より正確な説明を期するために、本明細書に示される量的表現の一部は、用語「約」で修飾されていない。用語「約」が明示的に使用されているか否かによらず、本明細書に示される全ての量は、実際の所与の値を指すことを意味し、また、かかる所与の値に対する実験的条件及び／又は測定条件による等価値及び近似値を含む、当該技術分野における通常の技能に基づいて合理的に推論されるかかる所与の値の近似値を指すことも意味すると理解される。
【０１１１】
収率を百分率として与える場合にはいつでも、かかる収率は、特定の化学量論的条件下で得ることが可能な同一の実体の最大量に対する、収率が与えられる当該実体の質量を指す。パーセントとして示す濃度は、別途指定のない限り、質量比を指す。
【０１１２】
ＴＧＡ、ＤＳＣ、ＧＶＳなどの実験は、典型的には、分析されている個々のサンプルに基づいて提示されるデータのわずかな変動、並びに水和及び／又は存在する溶媒の量のわずかな変動を示す。
【０１１３】
個々の実施形態のＴＧＡプロットは、Ｘ軸上の温度（℃）及びＹ軸上の重量喪失（％）に関して示されている。
【０１１４】
個々の実施形態のＤＳＣプロットは、Ｘ軸上の温度（℃）及びＹ軸上の熱流（Ｗ／ｇ）に関して示されている。ＤＳＣの加熱速度は１０℃／分であった。吸熱事象及び発熱事象の積分は、（吸熱事象の場合）吸収されたエネルギー又は（発熱事象の場合）放出されるエネルギーをＪ／ｇで提供する。トレース全体にわたって示される破線は、積分された面積を表す。
【０１１５】
用語「Ｅｘｏ  Ｕｐ」が存在する図では、吸熱事象は、下降する曲線によって反映され、発熱事象は、上昇する曲線によって反映される。
【０１１６】
いくつかのディフラクトグラムは、可視化を可能にするために間隔によって隔てられたディフラクトグラムのオーバーレイ配置で提示されている。ディフラクトグラムのそれぞれは、このようなディフラクトグラムのそれぞれと縦軸との交点であるゼロ相対強度、又はこのようなディフラクトグラムのそれぞれの最低相対強度の読み取り値を基準とする。
【０１１７】
任意の単一の実施形態について複数のＸＰＲＤパターンを示す図は、異なる溶媒中で同じ方法を用いて調製されたにもかかわらずこのような実施形態のサンプルについて得られた異なるパターンを反映する。
【０１１８】
【表３】
2021528391.tif 000006
【０１１９】
中間体１の合成及び特定：
２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（（５−ニトロ−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−４−イル）アミノ）シクロヘキシル）アセトニトリル
【０１２０】
【化２】
2021528391.tif 000007
【０１２１】
段階Ａ：ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−（ヒドロキシメチル）シクロヘキシル］カルバメート。窒素の不活性雰囲気でパージ及び維持された、２０Ｌの４つ口丸底フラスコに、（１ｒ，４ｒ）−４−［［（ｔｅｒｔ−ブトキシ）カルボニル］アミノ］シクロヘキサン−１−カルボン酸（１０６６ｇ、４．３８ｍｏｌ、１．００当量）及びＴＨＦ（１０Ｌ）を仕込んだ。これに続き、ＢＨ３−Ｍｅ２Ｓ（１０Ｍ、６６０ｍＬ）を−１０℃で１時間にわたり、滴加した。得られた溶液を３時間、１５℃で撹拌した。この反応を並行して３回実施し、反応混合物を合わせた。次いで、メタノール（２Ｌ）の添加によって反応を停止させた。得られた混合物を、真空下で濃縮した。これにより、ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−（ヒドロキシメチル）シクロヘキシル］カルバメートを白色固体として得た（３０００ｇ、９９．６％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ１２Ｈ２３ＮＯ３の質量計算値、２２９．３２；ｍ／ｚ実測値、２１５．２［Ｍ−ｔＢｕ＋ＭｅＣＮ＋Ｈ］＋；１Ｈ  ＮＭＲ：（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ４．４０（ｓ，１Ｈ），３．４５（ｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，２Ｈ），３．３８（ｓ，１Ｈ），２．０５−２．０２（ｍ，２Ｈ），１．８４−１．８１（ｍ，２Ｈ），１．４４（ｓ，１１Ｈ），１．１７−１．０１（ｍ，４Ｈ）。
【０１２２】
段階Ｂ：ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−［（メタンスルホニルオキシ）メチル］シクロヘキシル］カルバメート。窒素の不活性雰囲気でパージ及び維持された、２０Ｌの４つ口丸底フラスコに、ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−（ヒドロキシメチル）シクロヘキシル］カルバメート（１０００ｇ、４．３６ｍｏｌ、１．００当量）、ジクロロメタン（１０Ｌ）、ピリジン（１３８０ｇ、１７．５ｍｏｌ、４．００当量）を仕込んだ。これに続き、ＭｓＣｌ（１０００ｇ、８．７３ｍｏｌ、２．００等量）を−１５℃で滴加した。得られた溶液を２５℃にて一晩撹拌した。この反応を並行して３回実施し、反応混合物を組み合わせた。次に２Ｌの水を加えて反応を停止した。水相を酢酸エチルで抽出した（１×９Ｌ）。有機層を分離し、１Ｍ  ＨＣｌ（３×１０Ｌ）、ＮａＨＣＯ３（飽和水溶液）（２×１０Ｌ）、水（１×１０Ｌ）、及び食塩水（１×１０Ｌ）で洗浄した。混合物を無水硫酸ナトリウム上で乾燥させ、真空下で濾過及び濃縮した。これにより、ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−［（メタンスルホニルオキシ）メチル］シクロヘキシル］カルバメートを白色固体として得た（３３００ｇ、８２％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ１３Ｈ２５ＮＯ５Ｓの質量計算値、３０７．１５；ｍ／ｚ実測値、２９２．１，［Ｍ−ｔＢｕ＋ＭｅＣＮ＋Ｈ］＋；１Ｈ  ＮＭＲ：（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ４．０３（ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，２Ｈ），３．３８（ｓ，１Ｈ），３．００（ｓ，３Ｈ），２．０７−２．０５（ｍ，２Ｈ），１．８７−１．８４（ｍ，２Ｈ），１．７２−１．６９（ｍ，１Ｈ），１．４４（ｓ，９Ｈ），１．１９−１．０４（ｍ，４Ｈ）。
【０１２３】
段階Ｃ：ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル］カルバメート。１０Ｌの４つ口丸底フラスコに、ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−［（メタンスルホニルオキシ）メチル］シクロヘキシル］カルバメート（１１００ｇ、３．５８ｍｏｌ、１．００当量）、ＤＭＳＯ（５５００ｍＬ）、及びＮａＣＮ（４０６ｇ、８．２９ｍｏｌ、２．３０当量）を仕込んだ。得られた混合物を９０℃にて５時間攪拌した。この反応を並行して３回実施し、反応混合物を組み合わせた。次いで、１５Ｌの水／氷を添加することによって反応を停止した。固体を濾過により回収した。固体を水（３×１０Ｌ）で洗浄した。これにより、ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル］カルバメートを白色固体として得た（２４８０ｇ、９７％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ１３Ｈ２２Ｎ２Ｏ２の質量計算値、２３８．１７；ｍ／ｚ実測値、２２４［Ｍ−ｔＢｕ＋ＭｅＣＮ＋Ｈ］＋；１Ｈ  ＮＭＲ：（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ４．３９（ｓ，１Ｈ），３．３８（ｓ，１Ｈ），２．２６（ｄ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，２Ｈ），２．０８−２．０４（ｍ，２Ｈ），１．９２−１．８８（ｍ，２Ｈ），１．６７−１．６１（ｍ，１Ｈ），１．４４（ｓ，９Ｈ），１．２６−１．０６（ｍ，４Ｈ）。
【０１２４】
段階Ｄ：２−［（１ｒ，４ｒ）−４−アミノシクロヘキシル］アセトニトリル塩酸塩。１０Ｌの丸底フラスコに、ｔｅｒｔ−ブチルＮ−［（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル］カルバメート（６２０ｇ、２．６０モル、１．００当量）、及び１，４−ジオキサン（２Ｌ）を仕込んだ。この後、１０℃で撹拌しながら、１，４−ジオキサン（５Ｌ、４Ｍ）中のＨＣｌ溶液を滴加した。得られた溶液を２５℃にて一晩撹拌した。この反応を４回実施し、反応混合物を組み合わせた。固体を濾過により回収した。固体を１，４−ジオキサン（３×３Ｌ）、酢酸エチル（３×３Ｌ）、及びヘキサン（３×３Ｌ）で洗浄した。これにより、２−［（１ｒ，４ｒ）−４−アミノシクロヘキシル］アセトニトリル塩酸塩を白色固体として得た（１７５３ｇ、９６％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ８Ｈ１４Ｎ２の質量計算値、１３８．１２；ｍ／ｚ実測値、１３９．２５，［Ｍ＋Ｈ］＋；１Ｈ  ＮＭＲ：（３００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ８．１４（ｓ，３Ｈ），２．９６−２．８４（ｍ，１Ｈ），２．４６（ｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，２Ｈ），１．９８（ｄ，Ｊ＝１１．１Ｈｚ，２Ｈ），１．７９（ｄ，Ｊ＝１２．０Ｈｚ，２Ｈ），１．６４−１．４９（ｍ，１Ｈ），１．４２−１．２９（ｍ，２Ｈ），１．１８−１．０４（ｍ，２Ｈ）。
【０１２５】
段階Ｅ：２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（（５−ニトロ−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−４−イル）アミノ）シクロヘキシル）アセトニトリル。２−［（１ｒ，４ｒ）−４−アミノシクロヘキシル］アセトニトリル塩酸塩（２９．１０ｇ、１６６．６ｍｍｏｌ）を含有する１０００ｍＬの丸底フラスコに、ＤＭＡを添加した（４００ｍＬ）。得られた懸濁液を４−クロロ−５−ニトロ−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン（５１．５３ｇ、１５２．６ｍｍｏｌ）、続いてＤＩＰＥＡ（６３．０ｍＬ、３６６ｍｍｏｌ）で処理した。反応混合物をＮ２下に配置し、８０℃で４時間加熱した。粗反応混合物を室温まで冷却し、１．６Ｌの水を含有する２Ｌフラスコ内にゆっくり注ぎ、激しく撹拌した。得られた懸濁液を１５分間室温で撹拌し、次いで濾過し、１６時間真空オーブン中で７０℃にて加熱しながら乾燥させ、標題化合物（６３．３７ｇ、９５％）を黄色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２１Ｈ２１Ｎ５Ｏ４Ｓの質量計算値、４３９．１；ｍ／ｚ実測値、４４０．１［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ９．１０（ｓ，１Ｈ），８．９９（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，１Ｈ），８．２３−８．１５（ｍ，２Ｈ），７．６６−７．５９（ｍ，２Ｈ），７．５６−７．４９（ｍ，２Ｈ），６．６７（ｄ，Ｊ＝４．２Ｈｚ，１Ｈ），３．９５−３．７９（ｍ，１Ｈ），２．３８（ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．３２−２．２１（ｍ，２Ｈ），２．０８−１．９８（ｍ，２Ｈ），１．８８−１．７６（ｍ，１Ｈ），１．６０−１．３２（ｍ，４Ｈ）。
【０１２６】
中間体２の合成及び特定：
２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（（５−アミノ−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−４−イル）アミノ）シクロヘキシル）アセトニトリル
【０１２７】
【化３】
2021528391.tif 000008
【０１２８】
２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（（５−ニトロ−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−４−イル）アミノ）シクロヘキシル）アセトニトリル（中間体１、５８．６０ｇ、１３３．３ｍｍｏｌ）をＴＨＦ／ＭｅＯＨ（１：１，４８００ｍＬ）に溶解した。混合物を、Ｔｈａｌｅｓ  Ｎａｎｏ  Ｈ−Ｃｕｂｅ（登録商標）などの連続流水素添加反応器（１０％  Ｐｄ／Ｃ）に、１０ｍＬ／分にて１００％水素（大気圧、８０℃）に通し、その後溶液を濃縮し、紫色固体として生成物を得た。固体をＥｔＯＡｃ（４００ｍＬ）で粉砕し、次いでＭｅＯＨ（２００ｍＬ）で再び粉砕し、その後真空で濾過及び乾燥させ、標題化合物を得た（５０．２ｇ、収率９１．９％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２１Ｈ２３Ｎ５Ｏ２Ｓの質量計算値、４０９．２；ｍ／ｚ実測値、４１０．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ８．１０−８．０３（ｍ，２Ｈ），７．７６（ｓ，１Ｈ），７．５１−７．４３（ｍ，１Ｈ），７．４３−７．３４（ｍ，３Ｈ），６．４４（ｄ，Ｊ＝４．２Ｈｚ，１Ｈ），４．６１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１Ｈ），３．６５−３．５１（ｍ，１Ｈ），２．７４（ｓ，２Ｈ），２．２６（ｄ，Ｊ＝６．４Ｈｚ，２Ｈ），２．１９−２．０５（ｍ，２Ｈ），１．９７−１．８６（ｍ，２Ｈ），１．７６−１．５９（ｍ，１Ｈ），１．３３−１．１２（ｍ，４Ｈ）。
【０１２９】
中間体３の合成及び特定：
エチル２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート
【０１３０】
【化４】
2021528391.tif 000009
【０１３１】
攪拌棒、及び２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（（５−アミノ−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−４−イル）アミノ）シクロヘキシル）アセトニトリル（中間体２、５８．３１ｇ、１４２．４ｍｍｏｌ）を含有する１Ｌの丸底フラスコに、エチル３−エトキシ−３−イミノプロパノアート（６０．５１ｇ、３０９．３ｍｍｏｌ）を添加し、続いてＥｔＯＨ（６００ｍＬ、３Åのモレキュラーシーブで４８時間乾燥）を添加した。還流凝縮器を反応フラスコに取り付け、反応をＮ２でパージし、９０℃で９時間加熱した。反応混合物を室温まで冷却し、３０時間静置させると、生成物が茶色の針状のものとして結晶化した。固体をスパチュラで粉砕し、反応混合物を２Ｌフラスコに移した。激しく撹拌しながら、水（１．４Ｌ）を分液漏斗を介してゆっくりと添加した。水の添加が完了した後、懸濁液を３０分間撹拌した。茶色の針状のものを濾過によって分離し、フィルターを通して空気を１時間引き込むことにより乾燥させた。生成物を５００ｍＬフラスコに移し、ＥｔＯＡｃ（２００ｍＬ）で処理した。少量の種結晶を添加し、白色固体沈殿物の形成を誘導した。懸濁液を３０分間室温で撹拌し、濾過し、ＥｔＯＡｃ（２５ｍＬ）で洗い流し、真空下にて乾燥させて、白色固体として生成物を得た（４８．６５ｇ、収率６８％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２６Ｈ２７Ｎ５Ｏ４Ｓの質量計算値、５０５．２；ｍ／ｚ実測値、５０６．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ８．８５（ｓ，１Ｈ），８．２８−８．１９（ｍ，２Ｈ），７．８４（ｄ，Ｊ＝４．０Ｈｚ，１Ｈ），７．６１−７．５３（ｍ，１Ｈ），７．５２−７．４３（ｍ，２Ｈ），６．８４（ｄ，Ｊ＝４．１Ｈｚ，１Ｈ），４．３２（ｓ，１Ｈ），４．２０（ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），４．０９（ｓ，２Ｈ），２．４４（ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．４０−２．２７（ｍ，２Ｈ），２．１６（ｄ，Ｊ＝１３．３Ｈｚ，２Ｈ），２．１２−１．９６（ｍ，３Ｈ），１．５４−１．３８（ｍ，２Ｈ），１．２７（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，３Ｈ）。
【０１３２】
中間体４の合成及び特定：
ナトリウム２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート
【０１３３】
【化５】
2021528391.tif 000010
【０１３４】
ＭｅＯＨ（３０ｍＬ）及びＴＨＦ（３０ｍＬ）中の、エチル２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体３、９．５０ｇ、１８．８ｍｍｏｌ）溶液に、水酸化ナトリウム水溶液（５６．４ｍＬ、５６．４ｍｍｏｌ、１Ｍ）を添加し、室温で１４時間撹拌した。溶媒を室温で減圧下で除去し、標題化合物（７ｇ）を茶色固体として得、これを更に精製することなく次段階にて使用した。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ１８Ｈ１８Ｎ５ＮａＯ２の質量計算値、３５９．１；ｍ／ｚ実測値、３３７．９［Ｍ＋Ｈ＋Ｎａ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）δ８．５２−８．４７（ｍ，１Ｈ），７．８５−７．８１（ｍ，２Ｈ），７．４６−７．４１（ｍ，４Ｈ），６．８５−６．８１（ｍ，１Ｈ），４．６０−４．４６（ｍ，１Ｈ），３．９６（ｓ，２Ｈ），２．５９−２．４９（ｍ，４Ｈ），２．１９−２．０５（ｍ，６Ｈ），１．５６−１．４３（ｍ，２Ｈ）（標題化合物とベンゼンスルホン酸との１：１混合物）。
【０１３５】
実施例１の合成及び特定：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミド
【０１３６】
【化６】
2021528391.tif 000011
【０１３７】
段階Ａ：２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミド。乾燥出発物質を確保するために、エチル２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体３）を、反応前に５０℃にて１８時間、真空下にて加熱した。１Ｌフラスコで、エチル２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体３、５２．５８５ｇ、１０４．０１ｍｍｏｌ）をＤＭＡ（５０ｍＬ）に懸濁した。１−アミノ−２−メチルプロパン−２−オール（５０ｍＬ）を添加し、反応物を１１０℃まで４５分間加熱し、次いで１２５℃まで５時間加熱した。反応物を室温まで冷却し、ＥｔＯＡｃ（８００ｍＬ）で希釈した。有機層を水／食塩水の溶液で３回抽出した（溶液は１Ｌの水と５０ｍＬの食塩水で構成された）。水層をＥｔＯＡｃで逆抽出した（２×６００ｍＬ）。合わせた有機層を無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濃縮乾固し、次いで真空下にて３日間乾燥させて標題化合物を黄色の泡として得た（６５．９ｇ、収率９８％）。生成物を、更に精製することなく次段階に用いた。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２８Ｈ３２Ｎ６Ｏ４Ｓの質量計算値、５４８．２２；ｍ／ｚ実測値、５４９．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ８．７６（ｓ，１Ｈ），８．２６−８．１９（ｍ，２Ｈ），７．８４（ｄ，Ｊ＝４．１Ｈｚ，１Ｈ），７．６０−７．５３（ｍ，１Ｈ），７．５０−７．４４（ｍ，２Ｈ），６．８４（ｄ，Ｊ＝４．２Ｈｚ，１Ｈ），４．７６−４．６１（ｍ，１Ｈ），３．９７（ｓ，２Ｈ），３．４５（ｓ，１Ｈ），３．２７（ｄ，Ｊ＝５．９Ｈｚ，２Ｈ），２．４１（ｄ，Ｊ＝６．５Ｈｚ，２Ｈ），２．３８−２．２５（ｍ，２Ｈ），２．２３−２．１２（ｍ，２Ｈ），２．０９−１．９４（ｍ，４Ｈ），１．４８（ｑｄ，Ｊ＝１３．６，４．０Ｈｚ，２Ｈ），１．２１（ｓ，６Ｈ）。
【０１３８】
段階Ｂ：２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミド。２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミド（６５．９０ｇ、１０２．１ｍｍｏｌ）を、攪拌棒を含有する１Ｌフラスコに添加した。１，４−ジオキサン（３００ｍＬ）を添加し、続いてＫＯＨ水溶液（３Ｍ、１５０ｍＬ）を添加した。反応物を８０℃にて２時間加熱した。反応物を室温まで冷却し、ロータリーエバポレーター上で、溶媒体積を約２００ｍＬまで減少させた。残留物を水／食塩水（１００ｍＬ／１００ｍＬ）の溶液で処理し、次いで、ＣＨ２Ｃｌ２（２×１Ｌ）中の１０％ＭｅＯＨで抽出した。有機層を合わせて無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濃縮乾固して黄色固体を得た。固体をＣＨ２Ｃｌ２（２００ｍＬ）中に懸濁し、３０分間激しく撹拌して濾過により収集した。固体をＣＨ２Ｃｌ２（１００ｍＬ）で洗い流し、フィルターを通して空気を引き込むことにより乾燥させ、次いで、真空下にて室温で１６時間更に乾燥させ、標題化合物を白色固体として得た（４１．５９ｇ、収率８９％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２２Ｈ２８Ｎ６Ｏ２の質量計算値、４０８．２３；ｍ／ｚ実測値、４０９．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１１．８５（ｓ，１Ｈ），８．５０（ｓ，１Ｈ），８．２１−８．１０（ｍ，１Ｈ），７．４９−７．４３（ｍ，１Ｈ），６．７４−６．６５（ｍ，１Ｈ），４．５３−４．４２（ｍ，２Ｈ），４．０７（ｓ，２Ｈ），３．０８（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．５８（ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，２Ｈ），２．４１−２．２８（ｍ，２Ｈ），２．０９−１．９２（ｍ，５Ｈ），１．４２−１．３１（ｍ，２Ｈ），１．０９（ｓ，６Ｈ）。本発明の実施形態のそれぞれの、合成及び活性化合物の特徴付け（特定）は、実施例の形態で本明細書において提供される。多形体スクリーニングを行い、任意のそのような化合物の具体的な形態を更に特徴付けしてよい。これは、多形スクリーニングの見出しの下の例によって化合物実施例１について非限定的に示される。化合物実施例１に関して本明細書に報告される試験は、以下の多形スクリーニング例に記載のとおり、実施形態１ｓによって与えられた形態のこのような化合物を用いて実施した。
【０１３９】
実施例２の合成及び特定：
２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（２−（１イミダゾール−４−イル）イミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−１（６Ｈ）−イル）シクロヘキシル）アセトニトリル
【０１４０】
【化７】
2021528391.tif 000012
【０１４１】
段階Ａ：２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（２−（１Ｈ−イミダゾール−４−イル）−６−（フェニルスルホニル）イミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−１（６Ｈ）−イル）シクロヘキシル）アセトニトリル。２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（（５−ニトロ−１−（フェニルスルホニル）−１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−４−イル）アミノ）シクロヘキシル）アセトニトリル（中間体１、２３．３ｇ、５３．０ｍｍｏｌ）を、磁気撹拌棒を含有する１Ｌ丸底フラスコに添加し、続いてＤＭＳＯ（２００ｍＬ）及びメタノール（２００ｍＬ）を添加した。１Ｈ−イミダゾール−４−カルバルデヒド（８．５６ｇ、８９．１ｍｍｏｌ）を固体として添加し、続いて、ヒドロ亜硫酸ナトリウム（３２．７ｇ、１８８ｍｍｏｌ）を水溶液（１００ｍＬ）として添加した。反応槽に還流凝縮器を取り付け、加熱ブロックを９０℃まで、１５時間加熱した。次に、反応混合物を室温まで冷却し、水（２０００ｍＬ）を含有するフラスコに撹拌しながら添加すると、白色沈殿物の形成がもたらされた。混合物を３０分間撹拌し、固体を濾過により収集した。固体を、フィルターを通して空気を６時間引き込むことにより乾燥させ、更に、真空オーブン中で６０℃にて３日間加熱して乾燥させて、標題化合物を黄色固体として得た（２２．７ｇ、収率８８％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２５Ｈ２３Ｎ７Ｏ２Ｓの質量計算値、４８５．１６；ｍ／ｚ実測値、４８６．１［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ８．７４（ｓ，１Ｈ），８．２９（ｓ，１Ｈ），８．２０−８．１１（ｍ，２Ｈ），８．０４−７．９６（ｍ，２Ｈ），７．７６−７．６８（ｍ，１Ｈ），７．６８−７．６０（ｍ，２Ｈ），７．１９（ｄ，Ｊ＝４．２Ｈｚ，１Ｈ），５．５６（ｓ，１Ｈ），２．５８（ｄ，Ｊ＝６．３Ｈｚ，２Ｈ），２．３８−２．２４（ｍ，２Ｈ），２．０７（ｓ，１Ｈ），１．９８（ｄ，Ｊ＝１０．８Ｈｚ，５Ｈ），１．３５（ｑ，Ｊ＝１２．３Ｈｚ，２Ｈ）。
【０１４２】
段階Ｂ：２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（２−（１Ｈ−イミダゾール−４−イル）イミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−１（６Ｈ）−イル）シクロヘキシル）アセトニトリル。２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミドの代わりに、２−（（１ｒ，４ｒ）−４−（２−（１Ｈイミダゾール−４−イル）−６−（フェニルスルホニル）イミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−１（６Ｈ）−イル）シクロヘキシル）アセトニトリル（２２２ｍｇ、０．４６ｍｍｏｌ）を使用する、実施例１、段階Ｂに記載するものと同様の条件を使用して標題化合物を調製し、残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（０〜１５％  ２Ｎ  ＮＨ３−ＭｅＯＨ／ＥＡ）により精製し、標題化合物を得た（９７ｍｇ、収率６９％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ１９Ｈ１９Ｎ７の質量計算値、３４５．１７；ｍ／ｚ実測値、３４６．０［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１２．６１（ｓ，１Ｈ），１１．８６（ｓ，１Ｈ），８．５５（ｓ，１Ｈ），７．９２（ｄ，Ｊ＝１．３Ｈｚ，１Ｈ），７．８３（ｓ，１Ｈ），７．４８（ｔ，Ｊ＝３．０Ｈｚ，１Ｈ），６．７６（ｄｄ，Ｊ＝３．５，１．８Ｈｚ，１Ｈ），５．８５（ｓ，１Ｈ），２．６０（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．５７−２．４１（ｍ，２Ｈ），２．１４−１．８８（ｍ，５Ｈ），１．４５−１．２７（ｍ，２Ｈ）。
【０１４３】
実施例３の合成及び特定：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（シクロプロピルメチル）アセトアミド
【０１４４】
【化８】
2021528391.tif 000013
【０１４５】
段階Ａ：２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（シクロプロピルメチル）アセトアミド。エチル２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体３、５５５ｍｇ、１．０６ｍｍｏｌ）とシクロプロピルメチルアミン（１．８７ｍＬ、２１．１ｍｍｏｌ）の混合物を、マイクロ波反応器で１２５℃にて１時間加熱した。残留物を水で処理し、酢酸エチルで抽出した。有機層を合わせて硫酸ナトリウム上で乾燥させ、シリカプラグを通し、ロータリーエバポレーターを用いて濃縮乾固させ、標題化合物を得た（６４２ｍｇ）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２８Ｈ３０Ｎ６Ｏ３Ｓの質量計算値、５３０．２１：ｍ／ｚ実測値、５３１．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ８．６４（ｓ，１Ｈ），８．１９−８．１１（ｍ，２Ｈ），７．９５（ｄ，Ｊ＝４．１Ｈｚ，１Ｈ），７．６６−７．５７（ｍ，１Ｈ），７．５７−７．４８（ｍ，２Ｈ），７．１１（ｄ，Ｊ＝４．１Ｈｚ，１Ｈ），４．５３（ｓ，１Ｈ），４．０８（ｓ，２Ｈ），３．０７（ｄ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，２Ｈ），２．５３（ｄ，Ｊ＝５．９Ｈｚ，２Ｈ），２．４５−２．３０（ｍ，２Ｈ），２．１４−２．０３（ｍ，５Ｈ），１．５５−１．４２（ｍ，２Ｈ），１．０２−０．９４（ｍ，１Ｈ），０．５４−０．４７（ｍ，２Ｈ），０．２４−０．１８（ｍ，２Ｈ）。
【０１４６】
段階Ｂ：２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（シクロプロピルメチル）アセトアミド。１，４−ジオキサン（４．２２ｍＬ）中の、２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（シクロプロピルメチル）アセトアミド（５６０ｍｇ、１．０５ｍｍｏｌ）の混合物に、３Ｎ  ＫＯＨ（２．８１ｍＬ）を添加した。混合物を８０℃にて１時間加熱し、塩基性ＨＰＬＣ：Ｘｂｒｉｄｇｅ  Ｐｒｅｐ  ＯＢＤ  Ｃ１８  ５０ｍｍ×１００ｍｍ、５μｍカラム（溶出液０〜１００％  ＮＨ４ＯＨ／ＡＣＮ水溶液（１０分））で精製し、標題化合物を得た（１８７ｍｇ、収率４６％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２２Ｈ２６Ｎ６Ｏの質量計算値、３９０．２２；ｍ／ｚ実測値、３９１．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ８．５７（ｓ，１Ｈ），７．５０（ｄ，Ｊ＝３．５Ｈｚ，１Ｈ），６．８６（ｄ，Ｊ＝３．５Ｈｚ，１Ｈ），４．５７（ｓ，１Ｈ），４．１１（ｓ，２Ｈ），３．１３（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２Ｈ），２．６７−２．５２（ｍ，４Ｈ），２．２０−２．０３（ｍ，５Ｈ），１．５８−１．４４（ｍ，２Ｈ），１．１２−０．９７（ｍ，１Ｈ），０．６０−０．４８（ｍ，２Ｈ），０．３１−０．２２（ｍ，２Ｈ）。
【０１４７】
実施例４の合成及び特定：
Ｎ−（２−シアノエチル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド
【０１４８】
【化９】
2021528391.tif 000014
【０１４９】
ナトリウム２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体４、４００ｍｇ、１．１１ｍｍｏｌ）及び３−アミノプロパンニトリル（３２０ｍｇ、２．２４ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（５ｍＬ）溶液に、ＰｙＢＯＰ（８７０ｍｇ、１．６７ｍｍｏｌ）及びＤＩＰＥＡ（０．６０ｍＬ、３．５ｍｍｏｌ）を添加した。反応混合物を室温で４０時間撹拌した。ＤＭＦを減圧下で除去した後、ヘプタン中に５０〜１００％酢酸エチルを用いるフラッシュカラムクロマトグラフィーにより、残留物を精製した。収集した画分を減圧下で濃縮して体積を少なくし、沈殿した白色固体を濾過し、ＣＨ２Ｃｌ２中の１０％ＭｅＯＨで洗浄し、乾燥させて標題化合物を得た（７５ｍｇ、収率１７％）。濾液を濃縮乾固させ、Ｖａｒｉａｎ  Ｐｕｒｓｕｉｔ  ＸＲｓ５  Ｄｉｐｈｅｎｙｌ  １００ｍｍ×３０ｍｍカラム（溶出液：水中の１０−９０％  ＣＨ３ＣＮ、０．１％ＴＦＡ）を使用する逆相ＨＰＬＣにより精製し、透明油を得た。本物質をＣＨ２Ｃｌ２中の１０％ＭｅＯＨに溶解させ、３つの５００ｍｇカラム（ＳＩＬＩＣＹＣＬＥ  ＳＰＥ−Ｒ６６０３０Ｂ−０３Ｐカーボネート・ＳｉｌｉａＢｏｎｄ酸スカベンジャ固相抽出カートリッジ）を通してＴＦＡを除去し、ＣＨ２Ｃｌ２中の１０％ＭｅＯＨで溶出し、標題化合物の更なる画分を得た（８８ｍｇ、収率２０％）。２つの画分を合わせて、最終生成物を白色固体として得た（１６３ｍｇ、収率３７％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２１Ｈ２３Ｎ７Ｏの質量計算値、３８９．２０；ｍ／ｚ実測値、３９０．３［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ８．５３（ｓ，１Ｈ），７．４８（ｄ，Ｊ＝３．０Ｈｚ，１Ｈ），６．８４（ｄ，Ｊ＝３．５Ｈｚ，１Ｈ），４．５１（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），４．１２（ｓ，２Ｈ），３．５０（ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，２Ｈ），２．７１（ｔ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，２Ｈ），２．４５−２．６３（ｍ，４Ｈ），２．０３−２．１９（ｍ，５Ｈ），１．４４−１．５７（ｍ，２Ｈ）。
【０１５０】
実施例５の合成及び特定：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）アセトアミド
【０１５１】
【化１０】
2021528391.tif 000015
【０１５２】
１，４−ジオキサン（０．５ｍＬ）中の、エチル２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体３、３０９ｍｇ、０．６１ｍｍｏｌ）及び４−アミノテトラヒドロピラン（１９５ｍｇ、１．９３ｍｍｏｌ）の混合物を、マイクロ波反応器で１８０℃にて１時間加熱した。次に、反応混合物を１，４−ジオキサン（１．５ｍＬ）で希釈し、３Ｎ  ＫＯＨ水溶液（２ｍＬ）で処理し、８０℃にて１．５時間加熱した。次に、残留物を水（１０ｍＬ）で処理し、ＣＨ２Ｃｌ２で抽出した（３×５０ｍＬ）。有機層を合わせ、ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、減圧下で濃縮した。粗物質をフラッシュカラムクロマトグラフィー（５〜１０％  ＭｅＯＨ／ＣＨ２Ｃｌ２）を用いて精製し、標題化合物を得た（１４６ｍｇ、収率５７％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２３Ｈ２８Ｎ６Ｏ２の質量計算値、４２０．２３；ｍ／ｚ実測値、４２１．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（６００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１１．８４（ｓ，１Ｈ），８．４９（ｓ，１Ｈ），８．３６（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１Ｈ），７．４６（ｔ，Ｊ＝３．０Ｈｚ，１Ｈ），６．７３−６．６７（ｍ，１Ｈ），４．５４−４．４１（ｍ，１Ｈ），３．９８（ｓ，２Ｈ），３．８６−３．８１（ｍ，２Ｈ），３．８１−３．７４（ｍ，１Ｈ），３．４０−３．３４（ｍ，２Ｈ），２．６０（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．４１−２．２９（ｍ，２Ｈ），２．１０−２．０１（ｍ，１Ｈ），２．００−１．９３（ｍ，４Ｈ），１．７７−１．７０（ｍ，２Ｈ），１．４９−１．３３（ｍ，４Ｈ）。
【０１５３】
実施例６の合成及び特定：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（（テトラヒドロ−２Ｈ−ピラン−４−イル）メチル）アセトアミド
【０１５４】
【化１１】
2021528391.tif 000016
【０１５５】
マイクロ波バイアルに、エチル２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体３、３００ｍｇ、０．５９３ｍｍｏｌ）及び４−アミノメチルテトラヒドロピラン（６８３ｍｇ、５．９３ｍｍｏｌ）を添加した。得られた溶液を１２５℃で１時間撹拌した。次に、ジオキサン（２．３７ｍＬ）及びＫＯＨ（水中に３Ｍ、１．５８ｍＬ、４．７５ｍｍｏｌ）を添加し、反応物を電子レンジで８０℃にて１時間撹拌した。Ｗａｔｅｒｓ  Ｘｂｒｉｄｇｅ  Ｐｒｅｐ  ＯＢＤ  Ｃ１８  １５０ｍｍ×３０ｍｍ、５μｍカラム（溶出液：０〜１００％の水（０．０５％  ＮＨ４ＯＨ）／ＡＣＮ（１０分））を使用して、塩基性ＨＰＬＣにて反応物を精製し、標題化合物を得た（９７ｍｇ、収率３８％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２４Ｈ３０Ｎ６Ｏ２の質量計算値、４３４．２４；ｍ／ｚ実測値、４３５．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ８．４３（ｓ，１Ｈ），７．３８（ｄ，Ｊ＝３．５Ｈｚ，１Ｈ），６．７４（ｄ，Ｊ＝３．５Ｈｚ，１Ｈ），４．４３（ｓ，１Ｈ），４．０３−３．９６（ｍ，２Ｈ），３．８９−３．７９（ｍ，２Ｈ），３．３４−３．２５（ｍ，２Ｈ），３．０４（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ，２Ｈ），２．５４−２．３８（ｍ，４Ｈ），２．０８−１．９６（ｍ，５Ｈ），１．７４−１．６３（ｍ，１Ｈ），１．５９−１．５４（ｍ，２Ｈ），１．４６−１．３３（ｍ，２Ｈ），１．２５−１．１４（ｍ，２Ｈ）。
【０１５６】
実施例７の合成及び特定：
Ｎ−（２−シアノ−２−メチルプロピル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド
【０１５７】
【化１２】
2021528391.tif 000017
【０１５８】
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体４、３００ｍｇ、０．８３５ｍｍｏｌ）、３−アミノ−２，２−ジメチルプロパンニトリル（８２．０ｍｇ、０．８３５ｍｍｏｌ）、ＤＩＰＥＡ（２１６ｍｇ、１．６７ｍｍｏｌ）、及びＤＭＦ（５ｍＬ）の溶液を、０℃にて１時間撹拌した。次に、ＰｙＢｒｏＰ（４６７ｍｇ、１．００ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を一晩室温で撹拌した。混合物を１０ｍＬの水でクエンチし、Ｗａｔｅｒｓ  Ｘｂｒｉｄｇｅ  Ｐｒｅｐ  ＯＢＤ  Ｃ１８  １５０ｍｍ×３０ｍｍ  ５μｍカラム（溶出液：２８％の水（０．０５％のアンモニア水酸化物ｖ／ｖ）−ＡＣＮ）を使用する分取ＨＰＬＣにより精製し、標題化合物を白色固体として得た（５８ｍｇ、収率１６％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２３Ｈ２７Ｎ７Ｏの質量計算値、４１７．２３；ｍ／ｚ実測値、４１８．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１１．８６（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），８．７１−８．６６（ｍ，１Ｈ），８．５０（ｓ，１Ｈ），７．４８−７．４５（ｍ，１Ｈ），６．７３−６．６９（ｍ，１Ｈ），４．５３−４．４２（ｍ，１Ｈ），４．１０（ｓ，２Ｈ），３．３３−３．３１（ｍ，１Ｈ），２．５７（ｄ，Ｊ＝５．６Ｈｚ，２Ｈ），２．４１−２．２７（ｍ，２Ｈ），２．０５−１．９３（ｍ，５Ｈ），１．４５−１．２６（ｍ，９Ｈ）。
【０１５９】
実施例８の合成及び特定：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（（１−ヒドロキシシクロブチル）メチル）アセトアミド
【０１６０】
【化１３】
2021528391.tif 000018
【０１６１】
ナトリウム２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体４、３００ｍｇ、０．８３５ｍｍｏｌ）、１−（アミノメチル）シクロブタノール（８４．４ｍｇ、０．８３５ｍｍｏｌ）、ＤＩＰＥＡ（２１６ｍｇ、１．６７ｍｍｏｌ）、及びＤＭＦ（５ｍＬ）の溶液を、０℃にて１時間撹拌した。次に、ＰｙＢｒｏＰ（４６７ｍｇ、１．００ｍｍｏｌ）を添加し、室温で一晩撹拌した後、１０ｍＬの水でクエンチした。Ｋｒｏｍａｓｉｌ  １５０ｍｍ×２５ｍｍ、１０μカラム（溶出液：９％〜３９％の水（０．０５％のアンモニア水酸化物ｖ／ｖ）−ＡＣＮ、ｖ／ｖ）を用いる分取塩基性ＨＰＬＣにより反応物を精製し、標題化合物を白色固体として得た（９０ｍｇ、収率２６％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２３Ｈ２８Ｎ６Ｏ２の質量計算値、４２０．２３；ｍ／ｚ実測値、４２１．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１１．５８（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），８．５０（ｓ，１Ｈ），７．９４−７．８５（ｍ，１Ｈ），７．４６−７．４０（ｍ，１Ｈ），６．７５−６．７０（ｍ，１Ｈ），４．８９（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），４．５７−４．４７（ｍ，１Ｈ），４．０４（ｓ，２Ｈ），３．２７（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．５５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．４５−２．３１（ｍ，２Ｈ），２．１０−１．８８（ｍ，９Ｈ），１．７１−１．６０（ｍ，１Ｈ），１．５４−１．３５（ｍ，３Ｈ）。
【０１６２】
実施例９の合成及び特定：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アセトアミド
【０１６３】
【化１４】
2021528391.tif 000019
【０１６４】
ナトリウム２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体４、１００ｍｇ、０．２７８ｍｍｏｌ）及び１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−アミン（５４．０ｍｇ、０．５５７ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（０．８ｍＬ）溶液に、ＰｙＢｒＯＰ（２１７ｍｇ、０．４１７ｍｍｏｌ）及びＤＩＰＥＡ（０．１４４ｍＬ、０．８３５ｍｍｏｌ）を添加し、混合物を室温で一晩撹拌した。ＤＭＦを減圧下で除去し、残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（５０〜１００％  ＥｔＯＡｃ／ヘプタン、次いで１０％  ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）、続いて、Ｖａｒｉａｎ  Ｐｕｒｓｕｉｔ  ＸＲｓ５ジフェニル１００ｍｍ×３０ｍｍカラム（溶出液水中の１０〜９０％  ＣＨ３ＣＮ、０．１％ＴＦＡ）を用いる逆相ＨＰＬＣによりにより精製し、生成物をＴＦＡ塩として得た。本物質をＣＨ２Ｃｌ２中の１０％ＭｅＯＨに溶解させ、ＳＩＬＩＣＹＣＬＥ  ＳＰＥ−Ｒ６６０３０Ｂ−０３Ｐカーボネート（ＳｉｌｉａＢｏｎｄ酸スカベンジャ固相抽出カートリッジ）の５００ｍｇカラムを通過させてＴＦＡを除去し、標題化合物を白色固体として得た（３４ｍｇ、２９％収率）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２２Ｈ２４Ｎ８Ｏの質量計算値、４１６．２１；ｍ／ｚ実測値、４１７．３［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ＝１２．７７（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），１１．２４（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．９４（ｓ，１Ｈ），７．８９（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．４６（ｓ，１Ｈ），７．２９−７．２０（ｍ，１Ｈ），６．７４（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），４．８５−４．６５（ｍ，１Ｈ），４．２３（ｓ，２Ｈ），３．８５（ｓ，３Ｈ），２．８０−２．５５（ｍ，１Ｈ），２．４５（ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，２Ｈ），２．３２−１．９８（ｍ，６Ｈ），１．６２−１．４４（ｍ，２Ｈ）。
【０１６５】
実施例１０の合成及び特定：
Ｎ−（４−（シアノメチル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド
【０１６６】
【化１５】
2021528391.tif 000020
【０１６７】
段階Ａ：ジメチルシクロペンタン−１，３−ジカルボキシレート。シクロペンタン−１，３−ジカルボン酸（７０．０ｇ、４４３ｍｍｏｌ）及び無水メタノール（３００ｍＬ）の溶液を冷水浴中で０℃まで冷却した。濃硫酸（１４ｍＬ）を滴加し、温度を１５℃未満に維持した。添加後、反応物を９０℃まで加熱し、一晩撹拌した。反応物を室温に放冷し、濃縮して乾燥した。残留物をＭＴＢＥ（５００ｍＬ）及びＨ２Ｏ（１００ｍＬ）で処理した。水層を分離し、ＭＴＢＥで抽出した（２×１００ｍＬ）。合わせた有機抽出物を、飽和重炭酸ナトリウム（２×１００ｍＬ）、食塩水（１００ｍＬ）で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濾過及び濃縮乾固し、標題化合物を淡黄色油として得た（７２．５ｇ、８８％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ３．６５（ｓ，６Ｈ），２．８４−２．７２（ｍ，２Ｈ），２．２６−２．１７（ｍ，１Ｈ），２．１１−２．０２（ｍ，１Ｈ），１．９６−１．８８（ｍ，４Ｈ）。
【０１６８】
段階Ｂ：ジメチルビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１，４−ジカルボキシレート。ｎ−ブチルリチウム（ヘキサン中に２．５Ｍ、４１９．０ｍＬ、１０４８ｍｍｏｌ）を、Ｎ２下にて−７８℃（ドライアイス／アセトン）で、ジイソプロピルアミン（１５２ｍＬ、１０９０ｍｍｏｌ）及び無水ＴＨＦ（１０００ｍＬ）溶液にゆっくり添加した。次に、反応物を０．５時間０℃にて撹拌し、−７８℃まで冷却した。添加ロートを介し、ＤＭＰＵ（４０４ｍＬ、３３５０ｍｍｏｌ）を添加した。次に、ジメチルシクロペンタン−１，３−ジカルボキシレート（７８．０ｇ、４１９ｍｍｏｌ）及び無水ＴＨＦ（３００ｍＬ）の溶液を、添加ロートを介しゆっくり添加した。反応物を０℃まで温めて３０分間撹拌し、次いで−７８℃まで冷却し、１−ブロモ−２−クロロエタン（５９．０ｍＬ、７１２ｍｍｏｌ）及び無水ＴＨＦ（２００ｍＬ）の溶液で処理した。反応物をゆっくりと室温まで温め、１２時間室温で撹拌した。塩化アンモニウム飽和水溶液（４００ｍＬ）で反応を停止した。反応物を酢酸エチル（５００ｍＬ）で希釈し、有機層を分離して、水層を酢酸エチルで更に抽出した（２×５００ｍＬ）。合わせた有機抽出物を食塩水で洗浄し（２×３００ｍＬ）、無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させ濾過し、濃縮乾固した。残留物をシリカゲルパッドに通して濾過し、酢酸エチル（２０００ｍＬ）で洗浄した。濾液を濃縮乾固させ、残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（石油エーテル／酢酸エチル、３０：１〜２０：１、勾配溶離）により精製し、標題化合物を白色固体として得た（４８．５ｇ、５４％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ３．６９（ｓ，６Ｈ），２．０８−１．９９（ｍ，４Ｈ），１．９１（ｓ，２Ｈ），１．７３−１．６３（ｍ，４Ｈ）。
【０１６９】
段階Ｃ：４−（メトキシカルボニル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−カルボン酸。水酸化ナトリウム（５．１４５ｇ、１２８．６ｍｍｏｌ）のメタノール（８０ｍＬ）溶液を、ジメチルビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１，４−ジカルボキシレート（２７．３ｇ、１２９ｍｍｏｌ）及びＴＨＦ（７００ｍＬ）の溶液に０℃にてゆっくりと添加し、反応混合物を室温で一晩撹拌した。反応物を濃縮乾固し、残留物をＭＴＢＥ（１５ｍＬ）で粉砕した。沈殿物を濾過により収集し、ＭＴＢＥ（５ｍＬ）で洗浄し、１００ｍＬのＨ２Ｏに溶解させた。２Ｍ  ＨＣｌを用いて、溶液をｐＨ＝４に酸性化した。沈殿物を濾過により収集し、真空下にて乾燥させ、標題化合物を白色固体として得た（１３．０ｇ、５１．０％）。濾液を酢酸エチルで抽出し（３×７５ｍＬ）、合わせた有機抽出物を食塩水（５０ｍＬ）で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させて濾過し、濃縮乾固して標題化合物の第２の画分を白色固体として得た（８．０ｇ、３１％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１２．２１（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），３．５９（ｓ，３Ｈ），１．９４−１．８６（ｍ，４Ｈ），１．７４（ｓ，２Ｈ），１．６１−１．５４（ｍ，４Ｈ）。
【０１７０】
段階Ｄ：メチル４−（（（ベンジルオキシ）カルボニル）アミノ）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−カルボキシレート。ジフェニルホスホニルアジド（１７．１ｍＬ、７８．６ｍｍｏｌ）を、４−（メトキシカルボニル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−カルボン酸（１３．０ｇ、６５．６ｍｍｏｌ）、ＤＩＰＥＡ（２２．８ｍＬ、１３１ｍｍｏｌ）、及び無水トルエン（２００ｍＬ）の溶液に添加し、反応混合物を１１０℃で２時間撹拌した。反応物を５０℃まで冷却し、ベンジルアルコール（１３．６ｍＬ、１３１ｍｍｏｌ）を添加して反応混合物を１１０℃で撹拌した。反応物を濃縮乾固し、ＭＴＢＥ（２５０ｍＬ）に溶解してＨ２Ｏ（１５０ｍＬ）で洗浄した。有機層を分離し、水層をＭＴＢＥで抽出した（２×１００ｍＬ）。合わせた有機抽出物を食塩水（１００ｍＬ）で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させ濾過し、濃縮乾固した。フラッシュカラムクロマトグラフィー（石油エーテル／酢酸エチル、１０：１〜５：１、勾配溶離）により残留物を精製し、不純な生成物を淡黄色油として得た（２８．５ｇ）。Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｓｙｎｅｒｇｉ  Ｍａｘ−ＲＰ  ２５０×５０ｍｍ×１０μｍカラム（溶出液：３８％〜６８％（ｖ／ｖ）ＣＨ３ＣＮ、及び０．１％  ＴＦＡを含むＨ２Ｏ）を用いる分取酸性ＨＰＬＣにより、生成物を更に精製した。純粋画分を回収し、減圧下で揮発物を除去した。残留物をＨ２Ｏ（８０ｍＬ）で希釈し、飽和ＮａＨＣＯ３水溶液で溶液のｐＨをｐＨ＝８に調節し、得られた溶液をＣＨ２Ｃｌ２（３×１００ｍＬ）で抽出した。合わせた有機抽出物を食塩水（７５ｍＬ）で洗浄し、無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濾過及び濃縮乾固し、標題化合物を無色の油として得た（１７．３ｇ、８５％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ１７Ｈ２１ＮＯ４の質量計算値、３０３．２；ｍ／ｚ実測値、３０３．９［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ７．５６（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．３７−７．３０（ｍ，５Ｈ），４．９７（ｓ，２Ｈ），３．５８（ｓ，３Ｈ），１．９０−１．８０（ｍ，６Ｈ），１．６５−１．５９（ｍ，４Ｈ）。
【０１７１】
段階Ｅ：メチル４−（（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−カルボキシレート。メチル４−（（（ベンジルオキシ）カルボニル）アミノ）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−カルボキシレート（１７ｇ、５６ｍｍｏｌ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルジカーボネート（１８．３５ｇ、８４．０６ｍｍｏｌ）、ＭｅＯＨ（２００ｍＬ）及び湿潤Ｐｄ／Ｃ（４ｇ、１０重量％、５０％Ｈ２Ｏ）の混合物を、水素バルーン（１３ｐｓｉ）を備えた５００ｍＬ丸底フラスコに添加し、室温で７２時間撹拌した。触媒を濾過し、濾液を濃縮乾固した。フラッシュカラムクロマトグラフィー（石油エーテル／酢酸エチル、２０：１〜１：１、勾配溶離）により残留物を精製し、標題化合物を白色固体として得た（１２．０ｇ、７９．５％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ７．０４（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），３．５７（ｓ，３Ｈ），１．９３−１．７８（ｍ，４Ｈ），１．７７（ｓ，２Ｈ），１．６３−１．５３（ｍ，４Ｈ），１．３５（ｓ，９Ｈ）。
【０１７２】
段階Ｆ：４−（（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−カルボン酸。メチル４−（（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−カルボキシレート（５．０ｇ、１９ｍｍｏｌ）、ＴＨＦ（４０ｍＬ）、及びＭｅＯＨ（２０ｍＬ）の溶液に、水酸化ナトリウム水溶液（１．０Ｍ、４６．４ｍＬ、４６．４ｍｍｏｌ）を室温で添加し、反応混合物を室温で２４時間撹拌した。反応物を濃縮乾固し、残留物をＨ２Ｏ（２０ｍＬ）で希釈して２Ｍ  ＨＣｌでｐＨ＝４〜５に酸性化し、沈殿物を得た。沈殿物を１５０ｍＬの酢酸エチルに溶解させて食塩水（４５ｍＬ）で洗浄し、無水Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濾過及び濃縮乾固して標題化合物を白色固体として得（４．７４ｇ、収率１００％）、これを次段階にて直接使用した。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１２．０６（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），７．００（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），１．８７−１．７３（ｍ，６Ｈ），１．５８−１．５０（ｍ，４Ｈ），１．３５（ｓ，９Ｈ）。
【０１７３】
段階Ｇ：ｔｅｒｔ−ブチル（４−（ヒドロキシメチル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）カルバメート。テトラヒドロフラン錯体の溶液（１．０Ｍ、３７．１ｍＬ、３７．１ｍｍｏｌ）を、０℃にて窒素雰囲気下で、４−（（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−カルボン酸（４．７４ｇ、１８．６ｍｍｏｌ）及び無水ＴＨＦ（５０ｍＬ）の溶液にゆっくりと添加した。添加完了後、反応物を室温で一晩攪拌した。水（３０ｍＬ）を混合物にゆっくりと添加し、更に３０分撹拌した。反応物を濃縮乾固し、残留物を酢酸エチル（５０ｍＬ）で希釈し、Ｈ２Ｏ（１５ｍＬ）及び食塩水（１０ｍＬ）で洗浄し、無水Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濾過及び濃縮乾固した。残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（石油エーテル／酢酸エチル、２：１）により精製し、標題化合物を白色固体として得た（４．０ｇ、収率８９％）。ＴＬＣ（石油エーテル／酢酸エチル、２：１）、Ｒｆ＝０．５。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：６．８８（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），４．３８（ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，１Ｈ），３．３６（ｄ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，２Ｈ），１．７３（ｂｒ  ｓ，２Ｈ），１．６４−１．４９（ｍ，４Ｈ），１．４２（ｓ，２Ｈ），１．３９−１．３３（ｍ，９Ｈ），１．２５−１．１６（ｍ，２Ｈ）。
【０１７４】
段階Ｈ：（４−（（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）メチルメタンスルホネート。ピリジン（２．７ｍＬ、３３ｍｍｏｌ）を、ｔｅｒｔ−ブチル（４−（ヒドロキシメチル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）カルバメート（２．０ｇ、８．３ｍｍｏｌ）及び無水ＣＨ２Ｃｌ２（３０ｍＬ）の溶液に添加した。反応物を０℃まで冷却し、メタンスルホニルクロリド（２．０ｍＬ、２５．０ｍｍｏｌ）を添加して、混合物を３時間室温で撹拌した。反応物をＣＨ２Ｃｌ２（５０ｍＬ）及び水（３０ｍＬ）で希釈した。有機層を分離し、食塩水（１５ｍＬ）で洗浄して無水ＭｇＳＯ４上で乾燥させ濾過し、濃縮乾固した。残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（石油エーテル／酢酸エチル、５：１〜１：１、勾配溶離）で精製し、標題化合物を白色固体として得た（２．５８ｇ、９７％）。ＴＬＣ（石油エーテル／酢酸エチル、１：１）、Ｒｆ＝０．８５。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）４．７３（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），４．２１（ｓ，２Ｈ），２．９８（ｓ，３Ｈ），１．９３−１．９０（ｍ，２Ｈ），１．７８−１．６２（ｍ，６Ｈ），１．５３−１．３４（ｍ，１１Ｈ）。
【０１７５】
段階Ｉ：ｔｅｒｔ−ブチル（４−（シアノメチル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）カルバメート。（４−（（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）メチルメタンスルホネート（２．５８ｇ、８．０７ｍｍｏｌ）及びＤＭＳＯ（２５ｍＬ）の溶液に、シアン化ナトリウム（１．２０ｇ、２４．５ｍｍｏｌ）を添加した。反応物を１００℃まで加熱し、２４時間撹拌した。反応物を５０ｍＬの水で希釈し、酢酸エチルで抽出した（３×４０ｍＬ）。合わせた有機抽出物を食塩水（２０ｍＬ）で洗浄し、無水Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濾過及び濃縮乾固した。残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィー（石油エーテル／酢酸エチル、５：１）により精製し、標題化合物を白色固体として得た（１．８ｇ、収率８９％）。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ７．００（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），２．６７（ｓ，２Ｈ），１．８２（ｂｒ  ｓ，２Ｈ），１．６９−１．５２（ｍ，６Ｈ），１．４７−１．４０（ｍ，２Ｈ），１．３７（ｓ，９Ｈ）。
【０１７６】
段階Ｊ：２−（４−アミノビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）アセトニトリル塩酸塩。ｔｅｒｔ−ブチル（４−（シアノメチル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）カルバメート（８５０ｍｇ、３．４０ｍｍｏｌ）及び酢酸エチル（２ｍＬ）の懸濁液に、０℃にて、酢酸エチルのＨＣｌ溶液（４．０Ｍ、１０ｍＬ、４０ｍｍｏｌ）を添加した。室温にて２時間撹拌した後、混合物を減圧下にて濃縮乾固した。残留物をＭＴＢＥ（５ｍＬ）で粉砕し、懸濁液を濾過により分離した。濾過ケーキをＭＴＢＥ（１ｍＬ）で洗浄して減圧下にて乾燥させ、標題化合物を白色固体として得た（４５０ｍｇ、７１％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ９Ｈ１４Ｎ２の質量計算値、１５０．１２ｍ／ｚ、実測値、１５１．１［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ８．５９（ｂｒ．ｓ．，３Ｈ），２．７８（ｓ，２Ｈ），１．９０−１．７７（ｍ，２Ｈ），１．７４−１．６２（ｍ，４Ｈ），１．６０（ｓ，２Ｈ），１．５６−１．４６（ｍ，２Ｈ）。
【０１７７】
段階Ｋ：Ｎ−（４−（シアノメチル）ビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）−２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセトアミド。ナトリウム２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体４、３００ｍｇ、０．８３５ｍｍｏｌ）、２−（４−アミノビシクロ［２．２．１］ヘプタン−１−イル）アセトニトリル塩酸塩（１３８ｍｇ、０．９１８ｍｍｏｌ）、及びＤＩＰＥＡ（０．２９１ｍＬ、１．６７ｍｍｏｌ）の無水ＤＭＦ（６ｍＬ）溶液に、ＰｙＢｒｏＰ（４２８ｍｇ、０．９１８ｍｍｏｌ）を０℃にて添加した。反応物を室温で１２時間撹拌した。混合物を１０ｍＬの水でクエンチし、ＥｔＯＡｃで抽出した（３×２０ｍＬ）。合わせた有機相を食塩水で洗浄し、無水Ｎａ２ＳＯ４上で乾燥させ、濾過及び濃縮乾固した。分取ＨＰＬＣ（Ｘｔｉｍａｔｅ  Ｃ１８  １５０×２５ｍｍ×５μｍカラム（溶出液：２３％〜３３％（ｖ／ｖ）のＣＨ３ＣＮ及びＨ２Ｏ（１０ｍＭ  ＮＨ４ＨＣＯ３を含有）を使用）により、及び、分取ＴＬＣ（ジクロロメタン：メタノール＝１５：１）により残留物を精製し、標題化合物を白色固体として得た（３６．６ｍｇ、収率９％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２７Ｈ３１Ｎ７Ｏの質量計算値、４６９．３；ｍ／ｚ実測値、４７０．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ３ＯＤ）：δ８．５３（ｓ，１Ｈ），７．４８（ｄ，Ｊ＝４．０Ｈｚ，１Ｈ），６．８４（ｄ，Ｊ＝４．０Ｈｚ，１Ｈ），４．４７（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），４．０７−４．０２（ｍ，２Ｈ），２．６３（ｓ，２Ｈ），２．６１−２．５０（ｍ，４Ｈ），２．１８−１．９８（ｍ，７Ｈ），１．９４−１．８４（ｍ，２Ｈ），１．８２（ｓ，２Ｈ），１．７９−１．６８（ｍ，２Ｈ），１．６２−１．４３（ｍ，４Ｈ）。
【０１７８】
実施例１１の合成及び特定：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１Ｈ−ピラゾール−３−イル）アセトアミド
【０１７９】
【化１６】
2021528391.tif 000021
【０１８０】
段階Ａ：２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１Ｈ−ピラゾール−３−イル）アセトアミド。１−アミノ−２−メチルプロパン−２−オールの代わりに１Ｈ−ピラゾール−３−アミン（４６５ｍｇ、５．４８ｍｍｏｌ）を使用して、実施例１、段階Ａに記載するものと同様の方法で標題化合物を調製した（３８３ｍｇ、７０％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２７Ｈ２６Ｎ８Ｏ３Ｓの質量計算値、５４２．２；ｍ／ｚ実測値、５４３．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ１２．３６（ｓ，１Ｈ），１１．３６（ｓ，１Ｈ），１０．８１（ｓ，１Ｈ），８．６５（ｓ，１Ｈ），８．１４−８．１０（ｍ，２Ｈ），７．９６（ｄ，Ｊ＝４．１Ｈｚ，１Ｈ），７．７２−７．６８（ｍ，１Ｈ），７．６３−７．６０（ｍ，２Ｈ），７．３０（ｓ，１Ｈ），７．１３（ｄ，Ｊ＝４．２Ｈｚ，１Ｈ），６．４４−６．４１（ｍ，１Ｈ），５．４１（ｓ，１Ｈ），４．５７（ｓ，１Ｈ），４．４４（ｓ，２Ｈ），４．２４（ｓ，２Ｈ），２．５６（ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，２Ｈ），２．２３−２．１３（ｍ，２Ｈ），２．０２−１．９５（ｍ，１Ｈ），１．４１−１．３２（ｍ，２Ｈ）。
【０１８１】
段階Ｂ：２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１Ｈ−ピラゾール−３−イル）アセトアミド。２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミドの代わりに、２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（１Ｈ−ピラゾール−３−イル）アセトアミド（２７０ｍｇ、０．５００ｍｍｏｌ）を使用して、実施例１、段階Ｂと同様の方法で、標題化合物を調製し、Ｘｂｒｉｄｇｅ  Ｐｒｅｐ  ＯＢＤ  Ｃ１８  １５０ｍｍ×３０ｍｍ、５μｍ、溶出液５％ＡＣＮ／ＮＨ４ＯＨ（水溶液）（１０分）を用いる塩基性ＨＰＬＣにより精製し、標題化合物を得た（１５ｍｇ、７％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２１Ｈ２２Ｎ８Ｏの質量計算値、４０２．５；ｍ／ｚ実測値、４０３．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１２．３５（ｓ，１Ｈ），１１．８５（ｓ，１Ｈ），１０．８４（ｓ，１Ｈ），８．５０（ｓ，１Ｈ），７．５８（ｄ，Ｊ＝２．３Ｈｚ，１Ｈ），７．４６（ｄ，Ｊ＝３．４Ｈｚ，１Ｈ），６．７２（ｄ，Ｊ＝３．５Ｈｚ，１Ｈ），６．４７−６．３９（ｍ，１Ｈ），４．６４−４．４６（ｍ，１Ｈ），４．２１（ｓ，２Ｈ），２．５７（ｄ，Ｊ＝６．１Ｈｚ，２Ｈ），２．４５−２．２６（ｍ，２Ｈ），２．０８−１．８８（ｍ，５Ｈ），１．３９（ｑ，Ｊ＝１１．７Ｈｚ，２Ｈ）。
【０１８２】
実施例１２の合成及び特定：
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（（１−ヒドロキシシクロプロピル）メチル）アセトアミド
【０１８３】
【化１７】
2021528391.tif 000022
【０１８４】
２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）アセテート（中間体４、３００ｍｇ、０．８３５ｍｍｏｌ）、１−（アミノメチル）シクロプロパノール（７２．７ｍｇ、０．８３５ｍｍｏｌ）、ＤＩＰＥＡ（２１６ｍｇ、１．６７ｍｍｏｌ）、及びＤＭＦ（５ｍＬ）の溶液を、０℃にて１時間撹拌した。次に、ＰｙＢｒｏＰ（４６７ｍｇ、１．００ｍｍｏｌ）を添加し、室温で一晩撹拌した。混合物を１０ｍＬの水でクエンチし、Ｋｒｏｍａｓｉｌ  １５０ｍｍ×２５ｍｍ、１０μｍカラム（溶出液：５％〜３５％の水（０．０５％アンモニア水酸化物ｖ／ｖ）−５％〜３５％ＡＣＮ、ｖ／ｖ）を用いる分取塩基性ＨＰＬＣにより精製し、標題化合物を白色固体として得た（８４ｍｇ、収率２５％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：Ｃ２２Ｈ２６Ｎ６Ｏ２の質量計算値、４０６．２１；ｍ／ｚ実測値、４０７．２［Ｍ＋Ｈ］＋。１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１１．５３（ｂｒ  ｓ，１Ｈ），８．５０（ｓ，１Ｈ），８．０３−７．９３（ｍ，１Ｈ），７．４４−７．４０（ｍ，１Ｈ），６．７４−６．７１（ｍ，１Ｈ），５．０４（ｓ，１Ｈ），４．５８−４．４９（ｍ，１Ｈ），４．０２（ｓ，２Ｈ），３．２９（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．５５（ｄ，Ｊ＝６．０Ｈｚ，２Ｈ），２．４５−２．３１（ｍ，２Ｈ），２．１０−１．９７（ｍ，５Ｈ），１．５０−１．３７（ｍ，２Ｈ），０．６２−０．５５（ｍ，２Ｈ），０．５５−０．４８（ｍ，２Ｈ）。
【０１８５】
多形スクリーニング実施例
遊離塩基としての、本発明に従った化合物のいくつかの実施形態は、複雑な固体状態の挙動を有する複数の結晶構造を示し、これらのうちのいくつかは転じて、異なる量の組み込まれた溶媒故に、これらの中で著しい特徴を示すことができる。本発明に従った化合物のいくつかの実施形態は擬多形の形態であり、これらは、結晶格子自体の中にある異なった量の溶媒故に結晶格子組成の違いを示す、同じ化合物の実施形態である。加えて、チャネル溶媒和は、本発明に従った化合物のいくつかの結晶実施形態に存在することができ、これらにおいて、溶媒は結晶格子に存在するチャネル又はボイド内に組み込まれる。例えば、表２に示すものを含む様々な結晶構造が、化合物実施例１についてみられた。これらの特徴のために、表２に示すように、非化学量論的溶媒和が多くの場合観察された。更に、本発明に従ったいくつかの実施形態の結晶構造に、このようなチャネル又はボイドが存在することにより、様々な程度の結合強度を有して結晶構造内に保持される水及び／又は溶媒分子が存在することができる。したがって、具体的な周囲条件の変化により、本発明に従ったいくつかの実施形態では、水分子及び／又は溶媒分子のある程度の喪失又は増加を速やかにもたらすことができる。表２に記載する実施形態のそれぞれにおいて、「溶媒和」（表２の３番目の縦列）は公式化可能な溶媒和であり、化学量論数（表２の４番目の縦列）としての、その実際の測定は、実験により測定される場合、実際の周囲条件に応じて、公式化可能な溶媒和とはわずかに異なる場合があると理解されている。例えば、一実施形態において水分子の約半分が、結晶格子内で活性化合物に結合した水素として存在し得る一方で、水分子の約もう半分が結晶格子のチャネル又はボイドに存在し得る場合、周囲条件の変化により、ボイド又はチャネル内にそのように緩やかに含有される水分子の量が変化し得、それにより、例えば単結晶回折に従って割り当てられ、公式化可能な溶媒和と、例えば、質量分析と一体となった熱重量分析により決定される化学量論とに、わずかな差が生じる。このような実施形態のそれぞれが作製されてから、単結晶回折、及び質量分析を伴う熱重量分析などの技術によって、式溶媒和及び化学量論などの本発明による化合物の特徴が決定される。
【０１８６】
【表４】
2021528391.tif 000023
【０１８７】
実施例１に記載のとおりに入手した化合物を４０℃にて４時間撹拌し、更に１４時間２５℃にて撹拌したＤＣＭ（１：３、例えば３０ｍＬ  ＤＣＭ中に１０ｇの化合物）中のスラリーを調製することにより更に結晶化し、次いでヘプタンを２５℃にてゆっくり添加し（１：２、例えば化合物／ＤＣＭスラリー／溶液中にヘプタンが２０ｍＬ）、４０℃にて４時間撹拌し、２５℃まで冷却して更に１４時間２５℃にて撹拌した。その後濾過することにより、オフホワイトの固形物の形態の化合物実施例１が得られ、これは一水和物、１ｓ実施形態であると同定された。
【０１８８】
化合物実施例１の非晶質形態である実施形態１９を、以下のとおり調製した。実施形態１ｓ（１ｇ）をｔ−ブタノール（４０体積）に溶解させ、５０℃で撹拌した。予め乾燥させたモレキュラーシーブを溶液に添加し、１０分間撹拌した。溶液を濾過し、ＨＰＬＣバイアル（１ｍＬ）に分注し、直後にドライアイス−アセトン浴中で凍結させた。次いで、サンプルを凍結乾燥機上に４８時間置いた。物質はＸＲＰＤによって非晶質であり、１Ｈ−ＮＭＲによって提示された構造と一致しており、化合物実施例１の１分子当たり０．４モルのｔ−ブタノールが存在していた。この物質を１５０℃に加熱し、１５０℃で１０分間保持した。最終サンプルをＸＲＰＤ及び１Ｈ−ＮＭＲにより分析したところ、非晶質であり、化合物実施例１の１分子当たり０．０３モルのｔ−ブタノールが残っていると判定された。
【０１８９】
表２及び図２の実施形態１〜１８は結晶性であり、図２の実施形態１９は非晶質である。実施形態１ｓ及び１ａ〜１ｈは、同形構造である。実施形態１ｓは、点対称な三斜晶空間群Ｐ−１で結晶化する。用語「実施形態１」はまとめて、１ｈを通した同形構造の実施形態１ｓ及び１ａを意味する。１ｈの実施形態を通した、このような１ｓ及び１ａのいずれか１つは場合により、実施形態１の同形構造要素であると、又は単に、実施形態１の要素であると呼ばれる。実施形態３ｂ、３ｃ、３ｄ、及び３ｅは同形構造であり、一斜晶形の空間群Ｃ  ２／ｃで結晶化する。用語「実施形態３」はまとめて、同形構造の実施形態３ｂ、３ｃ、３ｄ、及び３ｅを意味する。このような３ｂ、３ｃ、３ｄ、及び３ｅの実施形態のいずれか１つは場合により、実施形態３の同形構造要素であると、又は単に、実施形態３の要素であると呼ばれる。同形構造の実施形態とは、異なる化学的組成（即ち、結晶格子に組み込まれた異なる溶媒及び／又は水分子）を有しながらも、類似の結晶構造特性（同じ対称性、並びに類似の単位格子パラメータ及び結晶充填）を有するというものである。異なる組成（結晶構造に組み込まれた溶媒又は水）故に、同形構造の実施形態における単位格子パラメータは、わずかに異なる場合がある。表２に記載する実施形態を、図２に概略的に示すとおり、及び以下により詳細に記載するとおり、調製及び／又は相互転換した。
【０１９０】
これらの調製で使用した結晶化プロトコルは、未希釈溶媒中での溶媒平衡化、蒸発結晶化、熱濾過を伴う冷却結晶化、貧溶媒によるクラッシュ結晶化、熱サイクリングによる結晶化、低温でのインキュベーション、熱／冷却成熟、高温でのインキュベーション、非晶質物質を用いた高温成熟（実施形態１９）、及び非晶質物質を用いた熱サイクリング（実施形態１９）を含んでいた。固形物をＨＴ−ＸＲＰＤ又はＸＲＰＤにより分析した。適用可能な場合、母液を完全に蒸発させ、残りの固形物もＨＴ−ＸＲＰＤ又はＸＲＰＤにより分析した。一水和物としての出発物質の実施形態１ｓが、優勢な固形物形態であった。
【０１９１】
２５℃及び５０℃での溶媒平衡
２０種類の未希釈溶媒に化合物実施形態１ｓを懸濁させ、室温で２週間及び５０℃で１週間撹拌することにより、長期スラリー実験を実施した。平衡時間の終了時に、残留固体を母液から分離した。周囲条件下にて固体を乾燥させ、真空下（５ｍＢａｒ）にて乾燥させた後、ＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。その後、固体を加速エージング条件（４０℃／７０％の相対湿度）に２日間曝露し、再びＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。
【０１９２】
結晶化溶媒の大部分から、実施形態１ｓとしての出発物質が得られた。いくつかの結晶化溶媒から、ＨＴ−ＸＲＰＤパターンは、最初の実施形態１ｓのパターンに類似していることが判明した。これらの回折パターンの大部分において、ピークシフト、及び／又は更なるピークが同定された。これらのパターンのそれぞれは、１ｈを経由した１ａの１つとして標識された実施形態と対応し、このような実施形態のＨＴ−ＸＲＰＤ回折パターンの類似性に基づくと、これらは、実施形態１の同形構造要素である実施形態として提示される。４０℃及び７５ＲＨに２日間曝露した後、実施形態１の全ての同形構造要素は実施形態１ａに転換した。
【０１９３】
２５℃にて１００％  ＲＨに曝露したときに、実施形態１ｓは水和した実施形態１０に転換した。それにもかかわらず、実施形態１０は、周囲条件で物理的に安定ではなかった。実施形態１ｓは、三斜晶系である空間群Ｐ−１に結晶化したものの、実施形態１０は、単斜晶系である空間群Ｃ  ２／ｃに結晶化したことが判明した。実施形態１０は、周囲条件下にて限定的な物理的安定性を有し、１ｓ又は１ａなどの、別の実施形態に転換した。この挙動は、全ての水和／溶媒和分子の不均一に強力な結合に起因する。この場合、実施形態１０は、周囲条件下にて失われる、さほど強力には結合していない、第２の水分子を有する。より正確には、このような実施形態のサンプル２０ｍｇを、４０℃及び７０％相対湿度に４日間曝露することにより、気候チャンバ内で実施形態１ｓの物理的安定性を調べ、同一実施形態の別の２０ｍｇのサンプルも、２５℃及び１００％相対湿度に４日間曝露した。４日後、様々な固体サンプルをＨＲ−ＸＲＰＤにより分析し、結晶格子パラメータを測定し、回折図をインデックスした。回折図を図６に示す。下から上に、図６の最初のディフラクトグラムは、出発物質としての実施形態１ｓに対応し、２番目は、４０℃及び７０％相対湿度に４日間曝露した後の同一形態に対応し、同じ図で「１ｓ  ７０ＲＨ」と記載される。この分析により、恐らく、高い含水量を有する別の水和した実施形態であった、第２の結晶形態を少量有したものの、初期の実施形態１ｓが回収されていたことが明らかとなった。このような形態をインデックスすることは、存在したものが少量であったために不可能であった。３番目のディフラクトグラムは、２５℃及び１００％相対湿度に４日間曝露した後の実施形態１ｓに対応し、同じ図で「１０」と記載される。これらの条件により、初期実施形態１ｓの少量のコンタミネーションがあり、表２に特徴付けられた溶媒和を有する、実施形態１ｓの実施形態１０への転換がもたらされた。脱水時に、実施形態１ｓ及び１０を共に、１４８℃の融点を有する無水形態に再結晶した。
【０１９４】
２５〜５℃の温度サイクリングを用いて、水中における実施形態１ｓ又は実施形態１９のスラリー変換によっても、実施形態１０を調製した。１ｍＬの水に５０ｍｇの物質を懸濁させることによってスラリーを調製した。２５〜５℃の温度サイクリングは、以下のとおりである：混合物を２５℃で１時間加熱した後、２時間かけて温度を５℃に下げた。次いで、混合物を５℃で１時間保持した。次いで、２時間かけて温度を２５℃に上げた。この温度サイクリングレジメンを合計約２４時間にわたって繰り返した。固形物を真空濾過によって単離し、次いで、フィルター上で１０分間乾燥させた。実施形態１０は、周囲条件下及び真空下で乾燥中に実施形態１ｓに変換された。
【０１９５】
室温での溶媒平衡により、結晶化溶媒としてのトルエンが含まれない実施形態１ｂ、及び、結晶化溶媒としてのｐ−キシレンが含まれない実施形態１ｆが得られた。
【０１９６】
３つの更なる固体実施形態を同定し、実施形態２、３、及び７として示した。そのＴＧＡ及びＤＳＣをそれぞれ図２１Ａ及び２１Ｂに示す実施形態２は、１，４−ジオキサン中室温で実施した溶媒平衡実験から同定したが、実施形態７は、ヘプタンからの５０℃における単一溶媒平衡実験で、実施形態１ｓを含む混合物として見出された。実施形態３の同形構造要素である、実施形態３ｂ、３ｃ、３ｄ、及び３ｅとしてグルーピングされた、複数の同一ではないが類似の回折図が、同定された。実施形態３の同形構造要素は、実施形態１の要素と混ざっていることが発見された。実施形態３の要素を含有する混合物は、場合によっては実施形態１ａに、又は実施形態１ａと３ｅの混合物に転換した。実施形態７は物理的に安定であるようだったが、実施形態２は、ＡＡＣに２日間曝露した後、実施形態３ｅに転換した。
【０１９７】
蒸発結晶化
室温にて実施した溶媒平衡実験で保存した母液を、低速の蒸発結晶化実験に使用した。母液を濾過してあらゆる粒子状物質を除去し、周囲条件下にてゆっくりと蒸発させた。得られた固体をＨＴ−ＸＲＰＤにより分析し、ＡＡＣに２日間曝露した後に再び分析した。
【０１９８】
溶媒のうちのいくつかにおいては化合物実施例１の溶解度が不十分であったことから、このような溶媒を使用した際に固形物は回収されなかった。固体が沈殿した実験においては、実施形態１又は３の非晶質残留物又は同形構造要素が回収された。安定性試験の間、実施形態１の異なる要素が実施形態１ａに転換したが、実施形態３のサンプルは物理的に安定であるようであった。場合によっては、非晶質固体は安定性試験の後で非晶質のままであり、溶解性となった、又はいくつかの結晶性の兆候を示した。
【０１９９】
冷却結晶化
５０℃にて実施した溶媒平衡実験の母液を５０℃にて濾過し、あらゆる粒子状物質を除去した。０．２μｍのＰＴＦＥフィルターを使用して、５０℃にて懸濁液を濾過し、溶液を５℃にて配置し、７２時間エージングした。エージングの間に固体が沈殿したとき、これらの固体を液体から分離し、周囲条件下及び真空下にて乾燥させ、ＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。残りの母液をゆっくりと蒸発させ、残りの固体をＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。沈殿が生じなかったサンプルを真空下に配置し、乾燥した固体をＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。次に、固体を全てＡＡＣ（４０℃／７０％ＲＨにて２日）に曝露し、ＨＴ−ＸＲＰＤにより再び分析した。
【０２００】
溶液のいくつかを冷却する際に固体は沈殿せず、これらの場合においては、溶液は周囲条件下にて蒸発した。いくつかの溶媒においては化合物実施例１の溶解度が低かったことから、いくつかの溶液からは固形物が得られなかった。
【０２０１】
４種類の溶媒（２−プロパノール、２−ブタノン、アセトニトリル、及びメタノール）から、沈殿が生じた。ｍＬスケールで、８００μＬのアセトニトリル、２５ｍｇ／ｍＬの濃度にて一度の冷却結晶化実験の蒸発後、実施形態６を同定した。実施形態６は２日のＡＡＣ後、安定した固体状態のようであり、非溶媒和実施形態として現れた。
【０２０２】
μＬスケールでの冷却／蒸発結晶化
１２種類の純溶媒、及び１２種類の溶媒混合液を使用し、４つの温度プロファイルを適用して、９６ウェルプレートにて、μＬスケールで冷却／蒸発結晶化実験を実施した。各ウェルにおいて、４ｍｇの実施形態１ｓを固体で投薬した。その後、結晶化溶媒（８０μＬ）及び溶媒混合液を添加して５０ｍｇ／ｍＬの濃度に到達させ、各ウェルを個別に密閉したプレートをその後、４つの温度プロファイルの１つに通した。温度プロファイルの完了時に、溶媒を低周囲気圧にて蒸発させ（２４時間）、ＡＡＣ（４０℃／７０％ＲＨ）に２日間曝露する前後で、残りの固体をＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。
【０２０３】
実施形態１及び３の要素が、大部分の溶媒系及び温度プロファイルから発見された。しかしながら、固体状態と温度プロファイルの特定の傾向が観察された。実施形態１ｂは主に、短い温度プロファイル（３時間のエージング）から同定された。それにもかかわらず、長いエージング時間の同一溶媒系は、実施形態１ｆ、実施形態３の要素、又は実施形態１及び３の要素の混合物の同定につながった。結晶化溶媒としての１，４−ジオキサン、及び初期温度としての５０℃、６０分保持、続いて、１℃／時の速度で最終温度２０℃に冷却、４８時間保持の温度プロファイルを用いることで、実施形態３ｃが得られた。実施形態３ｄは、結晶化溶媒としてテトラヒドロフラン、及び実施形態３ｃと同じ温度プロファイルにより得られた。
【０２０４】
実施形態４は、短いエージング条件を適用した際に、メタノール／水（５０／５０、ｖ／ｖ）、ＴＨＦ、及びＤＣＭ／ＩＰＡ（５０／５０、ｖ／ｖ）で実施した実験にて同定された。実施形態１ｓを水及びメタノールの混合物（５０／５０）、及び初期温度としての５０℃、６０分保持、続いて、２０℃／時の速度で最終温度５℃に冷却、３時間保持の温度プロファイルで処理することにより実施形態４が得られ、これにより実施形態１ｂと共に実施形態４が得られた。１ｓを水及びメタノールの混合物（５０／５０）、及び初期温度としての５０℃、６０分保持、続いて、２０℃／時の速度で最終温度２０℃に冷却、３時間保持の温度プロファイルで処理することによっても、実施形態１ｂと共に実施形態４が得られた。実施形態４は、周囲条件下で物理的に安定ではないようであった。結晶化溶媒としての酢酸エチル／１，４−ジオキサン（５０／５０、ｖ／ｖ）、及び初期温度としての５０℃、６０分保持、続いて、１℃／時の速度で最終温度５℃に冷却、４８時間保持の温度プロファイルから、冷却結晶化実験により実施形態１ｃが得られた。結晶化溶媒としてのアセトニトリル／クロロホルム（５０／５０、ｖ／ｖ）、及び初期温度としての５０℃、６０分保持、続いて、１℃／時の速度で最終温度５℃に冷却、４８時間保持の温度プロファイルから、実施形態１ｄが得られ；結晶化溶媒として酢酸エチル／１，４−ジオキサン（５０／５０、ｖ／ｖ）、及び初期温度としての５０℃、６０分保持、続いて、１℃／時の速度で最終温度２０℃に冷却、４８時間保持の温度プロファイルから、実施形態１ｅが得られた。
【０２０５】
結晶化溶媒としてクロロホルム、及び初期温度としての５０℃、６０分保持、続いて、１℃／時の速度で最終温度２０℃に冷却、４８時間保持の温度プロファイルにて実施した実験で、実施形態５が同定された。
【０２０６】
他の結晶化方法で以前に観察された安定性試験の間に、同様の転換が見られた。ほとんどの場合、全ての固体形態が実施形態１ａ、又は実施形態１ａを含有する混合物に転換した。
【０２０７】
固体混合物からの蒸発結晶化
溶媒／貧溶媒混合液を用いる蒸発結晶化において、化合物の透明溶液を、最初に溶媒が蒸発するもの（高い蒸気圧）から調製し、化合物をある程度結晶形態で沈殿させた。次いで、これらの結晶は、貧溶媒（低い蒸気圧）が蒸発する際に種として作用する。
【０２０８】
化合物実施例１は、溶媒系のそれぞれに完全には溶解しなかった。この理由のため、全ての実験には、蒸発前に濾過を含んだ。
【０２０９】
ＨＴ−ＸＲＰＤ分析の結果は、溶媒混合物の蒸発の際に、化合物実施例１が主に実施形態１ｓとして結晶化されることを示した。これは、以下の溶媒／貧溶媒系で観察された：テトラヒドロフラン／水、アセトニトリル／水、クロロホルム／エタノール、メタノール／酢酸エチル、２−ブタノン／イソプロパノール、及びヘプタン／アセトン。２つの系（アセトン／クメン、及び１，４−ジオキサン／ギ酸エチル）から、同形構造の実施形態３ｂ及び３ｅが同定され、これらはＡＡＣ後、それぞれ実施形態１ａと３ｄ、及び１ｓと３ｅの、異なる混合物に転換した。
【０２１０】
貧溶媒結晶化
化合物実施例１の飽和溶液を未希釈溶媒中で調製した。貧溶媒の添加を、順添加及び逆添加で行った。順添加では、貧溶媒を３つのアリコートで化合物溶液に添加した。ある体積の化合物溶液を、非常に過剰な貧溶媒（２０ｍＬ）に添加することにより、逆添加を実施した。
【０２１１】
沈殿後、固体を液体から分離し、周囲条件下にて乾燥させ、真空下（５ｍｂａｒ）にて乾燥させてから、ＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。貧溶媒添加時に沈殿が生じなかった実験を５℃にて４８時間保管し、沈殿を誘発した。沈殿した固体をその後分離して、ＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。固体が得られなかった場合、穏やかな条件下で固体を蒸発させ、残留固体をＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。全ての固体をＡＡＣ（４０℃／７０％ＲＨにて２日）に曝露し、ＨＴ−ＸＲＰＤにより再び分析した。
【０２１２】
順貧溶媒結晶化は、全ての場合において沈殿を示した。全ての固体を、実施形態１の同形構造要素（１ｓ、１ｂ、１ｊ、１ｆ）、又は実施形態３の同形構造要素（３ｂ、３ｄ、３ｆ）として分類することが可能であった。ＡＡＣへの曝露後、実施形態１ａ及び３ｅの混合物に転換したものを除いて、全ての固体サンプルが実施形態１ａに転換した。
【０２１３】
溶媒としてのＤＭＳＯで実施した、逆貧溶媒結晶化実験では、使用した貧溶媒に応じて異なる固体形態が得られた。ジクロロメタン又はｐ−キシレンを用いると、実施形態１の同形構造要素（１ｓ及び１ｂ）が同定されたが、ＭＴＢＥを用いると、非晶質残留物が得られた。貧溶媒としてヘプタン及び水を用い、貧溶媒の添加時に沈殿がなかった２つの溶液を蒸発させると、油が得られた。ＡＡＣ後に実施形態１ａの転換が観察され、非晶質残留物は結晶性となった。
【０２１４】
高温濾過実験
異なる溶媒混合液中において５０℃で調製した化合物実施例１の過飽和溶液から、高温濾過を伴う冷却結晶化実験を行った。熱時濾過溶液を、４８時間の冷却プロファイルに通した。温度プロファイル後に沈殿した固体があるバイアル瓶を遠心分離にかけ、液体から固体を分離し、（真空下にて乾燥後）ＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。固体が沈殿しなかった場合、溶液を真空下にて蒸発させ、固体をＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。固体を全てＡＡＣ（４０℃／７０％ＲＨにて２日）に曝露し、ＨＴ−ＸＲＰＤにより再び分析した。高温濾過実験の半分では沈殿が生じず、これらの溶媒系への化合物実施例１の溶解度が不十分であることから、溶媒の蒸発時に十分な固形物が回収されなかった。３つの実験において、非晶質残留物を転換し、ＡＡＣ後に結晶化して、実施形態１（１ｓ又は１ａ）及び３（３ｅ）の要素の混合物となった、あるいは溶解性となった。実施形態５は、アセトン／クロロホルム（５０／５０、ｖ／ｖ）の実験から同定した。実施形態１ａへの転換がＡＡＣ後に観察されたため、本実施形態は物理的に不安定であるようであった。
【０２１５】
熱サイクル実験
１０種類の溶媒で、室温にて約６ｍｇの実施形態１ｓの懸濁液を調製した。懸濁液を５℃〜５０℃でサイクルした。熱サイクルの完了時に、固体を遠心分離により分離し、周囲条件下及び真空下（５ｍｂａｒ）にて乾燥させた後、ＨＴ−ＸＲＰＤにより分析した。続いて、全ての固体をＡＡＣに２日間曝露し、ＨＴ−ＸＲＰＤにより再び分析した。熱サイクル実験は通常、より安定な多型形態の形成を容易にする。シクロヘキサノンで実施した実験を除いて、全てのバイアル瓶は、熱プロファイル後に固体を含有した。シクロヘキサノン溶液を、中真空下にてゆっくりと蒸発させた。実施形態１、３、又はこれらの混合物の要素は、主に湿った固体で同定された。これらの固体の乾燥時に、実施形態１ｓへの転換が観察された。実施形態３ｂ及び３ｅを、５１ｍｇ／ｍＬの濃度の、３００μＬのシクロヘキサノンの熱サイクル（３ｂ）、及び３７．３ｍｇ／ｍＬの濃度の、４００μＬのイソブタノール（３ｅ）の熱サイクルから得た。１８．６ｍｇ／ｍＬの濃度の、８００μＬのクロロホルムの熱サイクルにより、実施形態５を得た。
【０２１６】
図３、４、及び５は、表２に列挙し、上述のスクリーニングでも言及した実施形態のうちのいくつかについて、ＨＴ−ＸＲＰＤパターンのオーバーレイを示す。
【０２１７】
実施形態１ｓは、結晶化実験の大部分から転換された。これは、周囲条件に応じて、多数の水分子及び／又は他の溶媒が組み込まれた、チャネル水和物である。実施形態１ａへの転換が観察された。この形態は、わずかに多い水（１．３分子の水）を含有した。４０℃及び７５ＲＨに２日間曝露した後、実施形態１の全ての同形構造要素は実施形態１ａに転換した。実施形態１の要素に対するＸＲＰＤパターンのいくつかの回折ピークのシフトは、結晶格子に組み込まれた異なる溶媒又は水分子が原因である可能性がある。図４は、実施形態１の、メンバーのＨＴ−ＸＲＰＤパターンのオーバーレイを示す。ディフラクトグラム１ｓは、実施形態１ｓの形態の出発物質としての化合物実施例１に対応する。回折図１ａは、いくつかの実施形態１ｓのサンプルをＡＡＣに曝露した後に得られた実施形態１ａに対応する。回折図１ｂは、トルエンでの室温における溶媒平衡実験から得られた実施形態１ｂに対応する。回折図１ｃは、μＬスケールでの、酢酸エチル／１，４−ジオキサン（５０／５０、ｖ／ｖ）での冷却結晶化実験から得られた実施形態１ｃに対応する。回折図１ｃは、μＬスケールでの、アセトニトリル／クロロホルム（５０／５０、ｖ／ｖ）での冷却結晶化実験から得られた実施形態１ｄに対応する。ディフラクトグラム１ｅは、μＬスケールでの、酢酸エチル／１，４−ジオキサン（５０／５０、ｖ／ｖ）での冷却結晶化実験から得られた実施形態１ｅに対応する。回折図１ｆは、ｐ−キシレンでの室温における溶媒平衡実験から得られた実施形態１ｆに対応する。回折図１ｇは、アニソールでの５０℃における溶媒平衡実験から得られた実施形態１ｇに対応する。回折図１ｈは、μＬスケールでの、ｐ−キシレンでの冷却結晶化実験から得られた実施形態１ｈに対応する。
【０２１８】
実施形態３の要素についての回折図を、図５に示す。異なるＨＴ−ＸＲＰＤパターンで観察されたシフトは大部分が、結晶格子に組み込まれた異なる溶媒分子が原因である可能性がある。実施形態２を４０℃に、７０％ＲＨで４日間加熱することにより、実施形態３を得た。実施形態３ｂ〜３ｅは、結晶構造に組み込まれた溶媒に応じて変化する、非理論量の溶媒（０．３〜０．７分子）を含有する溶媒和形態である。実施形態３の要素を含有する混合物は、ＡＡＣへの曝露時に不安定であり、これらは場合によっては、実施形態１ａ、又は実施形態１ａと３ｅの混合物に転換した。実施形態１ａへの転換は、高い相対湿度への曝露時における、水分子による溶媒分子の交換、及び、水和した実施形態１ａへの再結晶が原因である。
【０２１９】
実施形態２を約２００℃の温度まで加熱し、続いて２５℃まで冷却すること、及びまた、ＤＳＣ２５−２００−２５−３００℃のサイクルにより、実施形態９を得た。実施形態９は、更なる手順によっても得られた。このような手順の１つは、２段階手順であった：実施形態１ｓ（１．５ｇ）を、ＲＴにおいて１，４−ジオキサン（１０体積）で処理した。実施形態２のシード（５ｍｇ）を添加し、サンプルをＲＴで２４時間撹拌した。得られた懸濁液を濾過し、サンプルを１．５時間風乾した。ＸＲＰＤによって、このサンプルは実施形態２であると決定された。この２段階手順の第２の段階では、実施形態２を１０℃／分で２１０℃に加熱し、２１０℃で３０分間保持した。次いで、サンプルをＲＴまで放冷した。ＸＲＰＤ分析によって、得られた固形物は実施形態９であると決定された。別のこのような手順も、実施形態９を得るための２段階手順であった。この手順では、実施形態１ｓ（１．５ｇ）を１，４−ジオキサン（１０体積）で処理した。実施形態２のシード（５ｍｇ）を添加し、サンプルをＲＴで２４時間撹拌した。得られた懸濁液を濾過し、サンプルを１．５時間風乾した。ＸＲＰＤによって、このサンプルは実施形態２であると決定された。この手順の第２の段階では、実施形態２を１０℃／分で１５０℃に加熱した後、２℃／分で１７０℃に更に加熱した。次いで、サンプルをＲＴまで放冷した。ＸＲＰＤ分析によって、得られた固形物は実施形態９であると決定された。実施形態９のＴＧＡ及びＤＳＣを、それぞれ図２２Ａ及び図２２Ｂに示す。
【０２２０】
実施形態１ｓは、実施形態９を５０℃で６日間以下の溶媒中でスラリーにすることによって得られた：２−ブタノン、アセトン／水（９０／１０、ｖ／ｖ）及びアセトニトリル／水（９０／１０、ｖ／ｖ）。実施形態１ｓは、同じ実験を室温で実施した場合にも得られた。
【０２２１】
実施形態５を約１７５℃の温度に加熱することにより、実施形態８が得られた。実施形態８は、更なる手順によっても得られた。このような手順の１つは、２段階手順であった：実施形態１ｓ（１．５ｇ）を１，４−ジオキサン１０（体積）で処理し、ＲＴで７２時間撹拌した。得られた懸濁液を濾過し、得られた固形物を真空オーブン内においてＲＴで１６時間乾燥させた。この第１の段階から得られた固形物は、ＸＲＰＤによって実施形態３ｃであると決定された。第２の段階では、実施形態３ｃ（１００ｍｇ）を１０℃／分で１５０℃に加熱した後、２℃／分のより遅い速度で１８０℃まで加熱した。次いで、サンプルを放冷しＲＴまで戻した。得られた固形物は、ＸＲＰＤによって実施形態８であると決定された。別のこのような手順も、実施形態８を得るための２段階手順であった。この手順では、実施形態１９（３００ｍｇ）を１，４−ジオキサン（３体積）で処理し、６０℃で２４時間振盪した。得られた懸濁液を濾過し、この第１の段階から得られた固形物は、ＸＲＰＤによって実施形態３ｃであると決定された。第２の段階では、実施形態３ｃ（３００ｍｇ）を１０℃／分で１８０℃に加熱した。次いで、サンプルを放冷しＲＴまで戻した。得られた固形物は、ＸＲＰＤによって実施形態８であると決定された。実施形態８のＴＧＡ及びＤＳＣを、それぞれ図２０Ａ及び図２０Ｂに示す。
【０２２２】
上記の実施形態６の調製に加えて、この実施形態は、周囲温度から１８５℃まで１０℃／分で熱重量分析することにより、実施形態１１（８０〜１００ｍｇ）（その調製については以下に記載する）を加熱することによって得られ、これを３分間等温保持した。次いで、サンプルをＲＴまで放冷した。実施形態６は、スラリー実験に供することによって実施形態１１からも得られた。スラリー実験は以下のように実施した：溶媒を実施形態１１（５０ｍｇ）に添加し、混合物を指定温度で０．５時間撹拌した。形態９のシード結晶（５ｍｇ）を添加し、混合物を指定温度で一晩撹拌した。固形物を遠心分離により単離し、３０℃及び５０℃の両方で酢酸イソプロピル（０．５ｍＬ）を使用してＸＲＰＤにより分析した。実施形態６の生成をＸＲＰＤにより確認した。実施形態６のＴＧＡ及びＤＳＣを、それぞれ図１９Ａ及び図１９Ｂに示す。
【０２２３】
本発明の更なる実施形態は、下記のように得られた。
【０２２４】
実施形態５をスラリー実験に供することによって実施形態９に変換した。確認された温度で様々な溶媒を使用して、以下のとおりスラリー実験を実施した：溶媒を実施形態５（５０ｍｇ）に添加し、混合物を指定温度で０．５時間撹拌した。形態９のシード結晶（５ｍｇ）を添加し、混合物を指定温度で一晩撹拌した。固形物を遠心分離により単離し、ＸＲＰＤにより分析した。以下の溶媒を使用して、５０℃でのスラリー実験を実施した：ＴＢＭＥ（０．７５ｍＬ）及び酢酸イソプロピル：ヘプタンの３３：６７混合物（０．５ｍＬ）。以下の溶媒を使用して、７５℃でのスラリー実験を実施した：酢酸イソプロピル（０．５ｍＬ）及びメチルエチルケトン（０．５ｍＬ）。
【０２２５】
実施形態１１は、以下のとおり得られた：５０℃のエタノール（絶対、含水量＜０．１％、３００ｍＬ）中実施形態１ｓ（４５ｇ）の懸濁液を１６．５時間撹拌した。次いで、懸濁液を０．２５℃／分で５℃に冷却した。その後、溶液を５℃で３時間撹拌した。次いで、固形物を濾別し、冷（５℃）エタノール（絶対、含水量＜０．１％、９０ｍＬ）で洗浄し、４０℃で１７時間真空下で乾燥させて、約３９ｇの実施形態１１を得た。実施形態１１のＴＧＡ及びＤＳＣを、それぞれ図１７Ａ及び図１７Ｂに示す。
【０２２６】
実施形態１１はまた、以下のとおり得られた：絶対エタノール（１７０ｍＬ）を実施形態１ｓ（１９ｇ）に添加し、溶媒の沸点付近まで加熱した。少量の固形物（５％）は溶解せず、熱濾過により除去した。濾別された固形物は実施形態１ｓであると決定された。そのため、固形物を濾液に戻し入れ、全ての固形物が溶解するまでこの混合物を加熱した。この高温溶液に、分液漏斗を介してヘプタン（５３５ｍＬ）を滴下した。ヘプタンの滴下中、高温溶液を激しく撹拌した。ヘプタンの添加が完了した後、高温溶液／ヘプタン混合物を入れたフラスコを氷水浴に浸し、１時間激しく撹拌した。次いで、濾過によって固形物を回収し、１５分間にわたって空気を引くことによって白色固形物濾過ケーキを乾燥させた。これを高真空下において７０℃で１６時間加熱することによって更に乾燥させた後、８０℃で１８時間加熱して、１６．３ｇの実施形態１１を得た。実施形態１１のディフラクトグラムを図７に示す。
【０２２７】
実施形態１１の吸湿性試験では、ほんのわずかに吸湿性であることが見出され、図１８に示すＧＶＳ分析において０〜９０％ＲＨの間の質量変化は０．６６％であった。ＧＶＳ分析後のＸＲＰＤ分析は、物質が物理的に安定であることを示した。加熱時の実施形態１１の安定性を評価するために、可変温度（ＶＴ）−ＸＲＰＤを実施した。約１７５℃の温度に曝露されたとき、ＸＲＰＤ分析によって示されるように物質は変化しないままであったが、１８０℃を超えると、サンプルは実施形態６に変換された。実施形態６のディフラクトグラムと共に、ＶＴ−ＸＲＰＤ実験の前後の実施形態１１のディフラクトグラムを図２４に示す。実施形態１１をまた、４０℃／７５％ＲＨで最大４８日間静的保存分析に供した。２日、５日、及び４８日後に、ＸＲＰＤ及びカールフィッシャー（ＫＦ）によってサンプルを分析した。ＸＲＰＤ分析によって示されるように実施形態１１は変化しないままであり、４８日後の合計水取り込み率は１．２％であった。４８日間静的保存後の物質の１Ｈ−ＮＭＲは、物質が０．３６モル当量のエタノールを保持していることを示した。実験期間にわたって周囲条件下で保存した実施形態１１は、１Ｈ−ＮＭＲにより０．４６モル当量のエタノールを含有することが示された。
【０２２８】
実施形態１１ｂは、以下のとおり実施形態１ｓから得られた：１０ｍＬの乾燥メタノールを、３．３ｇの実施形態１ｓに添加した。この混合物を以下の温度サイクリングに供した：混合物を４０℃で１時間加熱した後、２時間かけて温度を６０℃に上昇させた。次いで、混合物を６０℃で１時間撹拌した。次いで、２時間にわたって温度を４０℃に低下させた。この温度サイクリングレジームを合計約２０時間にわたって繰り返した。この時点で、混合物を２時間かけて５℃に冷却した。固形物を真空濾過によって５℃で単離し、次いで、周囲温度において真空下で約６６時間乾燥させた。あるいは、実施形態１１ｂは、実施形態１ｓから以下の手順を用いて得られた：１ｍＬの乾燥メタノールを、３３０ｍｇの実施形態１ｓに添加した。この混合物を以下の温度サイクリングに供した：混合物を４０℃で１時間加熱した後、２時間かけて温度を６０℃に上昇させた。次いで、混合物を６０℃で１時間撹拌した。次いで、２時間にわたって温度を４０℃に低下させた。この温度サイクリングレジームを合計約１８時間にわたって繰り返した。この時点で、固形物を遠心分離により単離し、次いで、周囲温度において真空下で約３３時間乾燥させた。モレキュラーシーブ（３Å、１００℃、真空下で少なくとも２４時間活性化）を使用して、上記実験のためのメタノールを乾燥させた。実施形態１１ｂのディフラクトグラムを図７Ｅに示す。
【０２２９】
実施形態１２は、実施形態１ｓから得られ、これを２５℃で１０％ＲＨ未満の湿度条件に曝露して、実施形態１２を提供した。実施形態１２のディフラクトグラムを図７Ｂに示す。
【０２３０】
実施形態１３は、以下のとおり得られた：２５±５℃の２５０ｍＬの４つ口フラスコに実施形態１ｓのサンプルを添加した。次いで、フラスコにＭｅＯＨ（４．０Ｖ、４０ｍＬ）及び精製水（１０ｍＬ、１．０Ｖ）を仕込み、全ての固形物が溶解するまで撹拌した。Ｎ２を混合物中に１時間吹き込み、次いで、混合物を０〜５℃に冷却した。０℃でＮ２下において１００ｍＬの４つ口フラスコに仕込んだ精製水（４０ｍＬ）を用い、続いて、ＮａＢＨ４（１．０ｇ）を添加して、０．２２５ｍＬの体積の、ＮａＢＨ４／水（０．００６当量、２．５％ｗ／ｗ）の冷却溶液（０〜５℃）を調製し；全てのＮａＢＨ４が溶解するまで、混合物を０℃で撹拌した。このようなＮａＢＨ４溶液を、２５０ｍＬのフラスコに添加し、冷却し（０〜５℃）し、０〜５℃で撹拌した。反応混合物の色が黄色に変化した。精製水（４０ｍＬ、４．０Ｖ、使用前にＮ２で脱気）を０〜５℃で１時間かけて滴下した。反応物を、Ｎ２下、０〜５℃で４時間撹拌した。追加の精製水（３０ｍＬ、３．０Ｖ、脱気）を０〜５℃で１時間かけて滴下し、反応混合物をＮ２下、０〜５℃で更に１６時間撹拌した。次いで、反応物を濾過し、得られた固形物を、Ｎ２下のグローブボックス環境（Ｏ２含有量は２００ｐｐｍである）において精製水（２０ｍＬ、２Ｖ、使用前にＮ２で脱気）で洗浄した。固形物を、３５±５℃で加湿窒素を用いて真空下で乾燥させて、オフホワイトの固形物として実施形態１３を得た。実施形態１３のディフラクトグラムを図７Ｃに示す。
【０２３１】
実施形態１４は、以下のとおり調製した：２−（１−（（１ｒ，４ｒ）−４−（シアノメチル）シクロヘキシル）−６−（フェニルスルホニル）−１，６−ジヒドロイミダゾ［４，５−ｄ］ピロロ［２，３−ｂ］ピリジン−２−イル）−Ｎ−（２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル）アセトアミド（４８．１５ｋｇ、実施例２、段階Ｂにおいて調製）、ＥｔＯＨ（工業グレード、４８１Ｌ）、及びＫＯＨ（６．６１３ｋｇ）を１０〜２０℃で９時間撹拌した。次いで、温度を１０〜２０℃に維持しながら、反応物を酢酸（６．７４Ｌ）でクエンチした。アセトニトリル（２４０Ｌ）を添加し、溶媒を約２４０Ｌの体積になるまで減圧下で蒸発させた。このアセトニトリルの添加及び蒸発を更に２回繰り返した。得られた混合物を５時間にわたって６０〜７０℃に加熱した後、それを１０〜１５℃に冷却し、２時間撹拌した。この混合物中の固形物を濾別し、アセトニトリル（４８Ｌ）で２回洗浄した。次いで、固形物を水（２４０Ｌ）に添加し、反応混合物を３〜５時間にわたって４５〜５０℃に加熱した後、４時間にわたって１５〜２０℃に冷却した。残った固形物を濾別し、濾過ケーキを水（９６Ｌ、２回）で洗浄した。この濾過ケーキを４５℃で乾燥させて、実施形態１４（２６．２８ｋｇ）を得た。実施形態１４のディフラクトグラムを図７Ｄに示す。
【０２３２】
本発明の更なる実施形態は、下記のように得られた。
【０２３３】
溶解性の評価
物質が完全に溶解するまで、又は最大１００ｍＬの溶媒が添加されるまで、実施形態１ｓ（１５ｍｇ）を漸増体積の溶媒で処理した。溶媒を、５ｍＬ、１０ｍＬ、２０ｍＬ、３０ｍＬ、４０ｍＬ、５０ｍＬ、７０ｍＬ及び１００ｍＬの増分で添加した。溶媒の各添加後、系を穏やかに撹拌しながら５０℃で５分間保持し、固形物の存在について目視評価した。合計１００ｍＬの溶媒が添加されるまで、このプロセスを継続した。固形物が残っていなかった場合、追加の溶媒は添加しなかった。評価が完了した後、溶液を５０℃で１時間保持し、次いで、撹拌しながら５０℃から５℃まで０．１℃／分で冷却した。固形物が存在していた場合、混合物を真空下で９６ウェルプレートを用いて濾過し、ＸＲＰＤにより分析した。透明な溶液が得られた場合、溶液を放置してＲＴで蒸発させた。５℃及び５０℃の温度の以下の溶媒（溶媒の直後の括弧内に添加した総量を記載）をこの手順に従って使用（各温度の後の括弧内に溶解の程度を記載）して、記載する実施形態を得た：５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）の水（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）のメタノール（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）のエタノール（３０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）の２−プロパノール（３０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）の１−プロパノール（３０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）のアセトン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（濁り）の酢酸エチル（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）のアセトニトリル（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図３に示す実施形態６が得られ；５℃（部分的に溶解）及び５０℃（濁り）のトルエン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（濁り）の酢酸イソプロピル（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）のメチルｔ−ブチルエーテル（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）の２−ブタノン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（部分的に溶解）及び５０℃（溶液）のＴＨＦ（７０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（溶液、サンプルを冷凍し、放置してＲＴで蒸発させた）及び５０℃（溶液）のＤＭＳＯ（５ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（溶液、放置してＲＴで蒸発させた）及び５０℃（溶液）のＮ−メチルピロリジノン（５ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）のジエチルエーテル（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）のメチルイソブチルケトン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）のＤＣＭ（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）のヘプタン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１８が得られ；５℃（部分的に溶解、サンプルを冷凍し、放置してＲＴで蒸発させた）及び５０℃（懸濁液）の１，４−ジオキサン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す乾燥形態の実施形態３ｃが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）のニトロメタン（１００ｍＬ）では、結晶性の低い実施形態（ディフラクトグラムは示さず）が得られ；５℃（溶液）及び５０℃（溶液）の１−メトキシ−２−プロパノール（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１１に示す乾燥形態の実施形態２０が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）の２−メチル−ＴＨＦ（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図８に示し、ＴＧＡ及びＤＳＣをそれぞれ図１０Ａ及び１０Ｂに示す実施形態１８が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（濁り）のテトラリン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図３に示す実施形態４及び実施形態１ｂの混合物が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）の３−メチル−１−ブタノール（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図８に示し、ＴＧＡ及びＤＳＣをそれぞれ図１２Ａ及び１２Ｂに示す実施形態１７が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（濁り）のアニソール（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図３に示す実施形態４及び実施形態１ｂの混合物が得られ；５℃（溶液）及び５０℃（溶液）のｔ−ブタノール／水（１：１、１０ｍＬ）では、変調ＤＳＣを図９に示す乾燥形態の実施形態１９が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（濁り）の１，２−ジメトキシエタン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図３に示す実施形態４及び実施形態１ｂの混合物が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（濁り）のクメン（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図３に示す実施形態４及び実施形態１ｂの混合物が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（懸濁液）のジイソプロピルエーテル（１００ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１８が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）のモルホリン（５ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１１に示す乾燥形態の実施形態２１が得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）のエタノール：水（９５：５、１０ｍＬ）では、結晶性の低い実施形態（ディフラクトグラムは示さず）が得られ；５℃（溶液）及び５０℃（溶液）のエタノール：水（９：１、５ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す乾燥形態の実施形態１ｓが得られ；５℃（懸濁液）及び５０℃（溶液）のアセトニトリル：水（９５：５、３０ｍＬ）では、結晶性の低い実施形態（ディフラクトグラムは示さず）が得られた。
【０２３４】
５℃でのインキュベーション
実施形態１ｓ（３０ｍｇ）を各溶媒で処理することによって、５℃でのインキュベーションのいくつかの実験を実施し、混合物を５℃で４８時間スラリーにした。アリコートを採取し、ＸＲＰＤにより直ちに分析した。各アリコートを１６時間乾燥させ、ＸＲＰＤにより再分析した。次いで、風乾させたサンプルを真空オーブン（ＲＴ）に２４時間入れた後、ＸＲＰＤにより更に分析した。以下の溶媒（溶媒の直後の括弧内に添加した総溶媒量、続いて溶解の程度を記載）をこの手順に従って使用して、記載する実施形態を得た：水（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；メタノール（５ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；エタノール（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；２−プロパノール（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；１−プロパノール（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；アセトン（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；酢酸エチル（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；アセトニトリル（３０ｍＬ、懸濁液）では、結晶性の低い実施形態（ディフラクトグラムは示さず）が得られ；トルエン（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１５が得られ；酢酸イソプロピル（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１７が得られ；メチルｔ−ブチルエーテル（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１８が得られ；２−ブタノン（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；ＴＨＦ（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１７が得られ；ジエチルエーテル（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；メチルイソブチルケトン（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１７が得られ；ＤＣＭ（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；ヘプタン（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；１，４−ジオキサン（３０ｍＬ、懸濁液）では、この実験からのディフラクトグラムを図５に示す実施形態３ｃが得られ；ニトロメタン（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い形態の実施形態１ｓが得られ；プロピレングリコール（３０ｍＬ、懸濁液）では、結晶性の低い実施形態（ディフラクトグラムは示さず）が得られ；２−メチル−テトラヒドロフラン（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１８が得られ；テトラリン（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い実施形態１ｓが得られ；３−メチル−１−ブタノール（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１８が得られ；アニソール（３０ｍＬ、懸濁液）では、実施形態１ｓが得られ、そのディフラクトグラムは、いくつかの追加のピークを示すことを除いて、（図５に示す）実施形態１ｓと類似しており；１，２−ジメトキシエタン（３０ｍＬ、懸濁液）では、実施形態１ｓが得られ、そのディフラクトグラムは、いくつかの追加のピークを示すことを除いて、（図５に示す）実施形態１ｓと類似しており；クメン（３０ｍＬ、懸濁液）では、実施形態１ｓが得られ、そのディフラクトグラムは、いくつかの追加のピークを示すことを除いて、（図５に示す）実施形態１ｓと類似しており；ジイソプロピルエーテル（３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１７が得られ；エタノール：水（９５：５、３０ｍＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；アセトニトリル：水（９５：５、３０ｍＬ、懸濁液）では、結晶性の低い実施形態（ディフラクトグラムは示さず）が得られ；ポリエチレングリコール（３０ｍＬ、懸濁液）では、結晶性の低い実施形態（ディフラクトグラムは示さず）が得られた。
【０２３５】
熱／冷却成熟
各溶媒中の実施形態１ｓ（３０ｍｇ）の懸濁液を、プラットフォームシェーカーインキュベーターに入れ、２４時間にわたって周囲温度から約５０℃まで一連の熱冷却サイクルに供した。これは、４時間毎に加熱のスイッチを切り替えることによって達成した。全体にわたって振盪を維持した。各サンプルからアリコートを採取し、２時間風乾させた。風乾した固形物をＸＲＰＤにより分析した後、真空オーブン（ＲＴ、２４時間）を使用して真空乾燥させ、ＸＲＰＤにより再分析した。この実験で得られた各サンプルを真空乾燥し、真空乾燥後、各サンプルを高温でＸＲＰＤインキュベーションにより分析した。以下の溶媒（溶媒の直後の括弧内に添加した総溶媒量を記載）をこの手順に従って使用して、記載する実施形態を得た：水（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；メタノール（５ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態２２が得られ；エタノール（５ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；２−プロパノール（１０ｍＬ）では、この実験についてのディフラクトグラムを図１３に示す実施形態２７が得られ；１−プロパノール（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態２３が得られ；アセトン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；酢酸エチル（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い形態の実施形態１ｓが得られ；アセトニトリル（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す結晶性の低い実施形態２４が得られ；トルエン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い実施形態１ｓが得られ；酢酸イソプロピル（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態１８が得られ；メチルｔ−ブチルエーテル（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い実施形態１ｓが得られ；２−ブタノン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態２６が得られ；ＴＨＦ（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態１８が得られ；ジエチルエーテル（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い実施形態１ｓが得られ；メチルイソブチルケトン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態２５が得られ；ＤＣＭ（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い形態の実施形態１ｓが得られ；ヘプタン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；１，４−ジオキサン（２０ｍＬ）では、この実験についてのディフラクトグラムを図１３に示す実施形態２７が得られ；ニトロメタン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い実施形態１ｓが得られ；プロピレングリコール（５ｍＬ）では、結晶性の低い実施形態（ディフラクトグラムは示さず）が得られ；２−メチル−テトラヒドロフラン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態１８が得られ；テトラリン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；３−メチル−ブタノール（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態１８が得られ；アニソール（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示し、ＴＧＡ及びＤＳＣをそれぞれ図２３Ａ及び２３Ｂに示す実施形態１６が得られ。；１，２−ジメトキシエタン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態２９が得られ；クメン（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；ジイソプロピルエーテル（２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態１７が得られ；エタノール：水（９５：５、２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態３０が得られ；アセトニトリル：水（９５：５、２０ｍＬ）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い形態の実施形態１ｓが得られ；ポリエチレングリコール（５ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態３１が得られた。
【０２３６】
６０℃における実施形態１ｓのインキュベーション
実施形態１ｓ（３０ｍｇ）を溶媒で処理し、６０℃で２４時間振盪した。アリコートを取り出し、１６時間風乾させた。次いで、乾燥したサンプルをＸＲＰＤにより分析した。以下の溶媒（溶媒の直後の括弧内に添加した総溶媒量を記載）をこの手順に従って使用して、記載する実施形態を得た：水（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；エタノール（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３２が得られ；２−プロパノール（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；１−プロパノール（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態２３が得られ；アセトン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；酢酸エチル（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３４が得られ；アセトニトリル（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３５が得られ；トルエン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３６が得られ；酢酸イソプロピル（１０ｍＬ）では、この実験についてのディフラクトグラムを図１４に示す実施形態２５が得られ；メチルｔ−ブチルエーテル（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３５が得られ；２−ブタノン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３８が得られ；ＴＨＦ（１０ｍＬ）では、この実験についてのディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；ジエチルエーテル（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；メチルイソブチルケトン（１０ｍＬ）では、この実験についてのディフラクトグラムを図１４に示す実施形態２５が得られ；ＤＣＭ（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；ヘプタン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；１−４−ジオキサン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；ニトロメタン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；プロピレングリコール（１０ｍＬ）では、この実験についてのディフラクトグラムを図１４に示す実施形態２８が得られ；２−メチル−テトラヒドロフラン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；テトラリン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓ及び変調ＤＳＣプロファイルを図９に示す実施形態１９の混合物（混合物のディフラクトグラムは図示しない）が得られ；３−メチル−１−ブタノール（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；アニソール（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３６が得られ；１，２−ジメトキシエタン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３４が得られ；クメン（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；ジイソプロピルエーテル（１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図８に示す実施形態１７が得られ；エタノール：水（９５：５、１０ｍＬ）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態２８が得られ；ポリエチレングリコール（５ｍＬ）では、この実験についてのディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３９が得られた。
【０２３７】
高温成熟
複数の実施形態１９（２５ｍｇ）のサンプルのそれぞれを、以下に指定する量の溶媒で処理し、順に複数のサンプルが得られ、それぞれ６０℃で２４時間撹拌した。各サンプルから固形物を単離し、１６時間風乾し、ＸＲＰＤにより分析した。以下の溶媒（溶媒の直後の括弧内に添加した総溶媒量、続いて溶解の程度を記載）をこの手順に従って使用して、記載する実施形態を得た：水（１２５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；メタノール（１２５μＬ、懸濁液）では、実施形態１ｓが得られ、そのディフラクトグラムは、いくつかの追加のピークを示すことを除いて、図５に示す実施形態１ｓのディフラクトグラムと類似しており；エタノール（１２５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；２−プロパノール（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態３７が得られ；１−プロパノール（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態４０が得られ；アセトン（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；酢酸エチル（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；アセトニトリル（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；トルエン（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；酢酸イソプロピル（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態３７が得られ；メチルｔ−ブチルエーテル（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；２−ブタノン（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；ＴＨＦ（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態３７が得られ；ジエチルエーテル（１５０μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；メチルイソブチルケトン（１５０μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；ＤＣＭ（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；ヘプタン（１５０μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態４１が得られ；１，４−ジオキサン（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態３ｃが得られ；ニトロメタン（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態４２が得られ；プロピレングリコール（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態４３が得られ；２−メチル−テトラヒドロフラン（１５０μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；テトラリン（１５０μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；３−メチル−１−ブタノール（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；アニソール（１５０μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；１，２−ジメトキシエタン（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクト���ラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；クメン（１５０μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態４４が得られ；ジイソプロピルエーテル（１５０μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；エタノール：水（９５：５、７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態４５が得られ；アセトニトリル：水（９５：５、７５μＬ、懸濁液）では、図５に示すディフラクトグラムと比較したときにそのディフラクトグラムが格子膨張を示した実施形態１ｓが得られ；ポリエチレングリコール（７５μＬ、懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１５に示す実施形態４６が得られた。
【０２３８】
熱サイクリング
複数の実施形態１９（２５ｍｇ）のサンプルのそれぞれを、以下に指定する量の溶媒で処理し、順に複数のサンプルが得られ、各サンプルを２４時間熱サイクリング（４０〜６０℃、４時間サイクル）によって成熟させた。固形物を単離し、１６時間風乾し、ＸＲＰＤにより分析した。以下の溶媒（溶媒の直後の括弧内に添加した総溶媒量、続いて、２４時間目に観察された外観）をこの手順に従って使用して、記載する実施形態を得た：水（１２５μＬ、緑の色合いの固形物）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；メタノール（７５μＬ、透明な固形物）では、ディフラクトグラムが、図７のディフラクトグラムと比較して高角度側にシフトしたピークを示した実施形態１１が得られ；エタノール（１００μＬ、緑の色合いの固形物）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；２−プロパノール（７５μＬ、黄色の色合いの固形物）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；１−プロパノール（７５μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；アセトン（７５μＬ、緑の色合いの固形物）では、ディフラクトグラムを図１６に示す実施形態４７が得られ；酢酸エチル（７５μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；アセトニトリル（７５μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図３に示す結晶性の低い実施形態６が得られ；トルエン（７５μＬ、透明な固形物）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３６が得られ；酢酸イソプロピル（７５μＬ、白色の固形物）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；メチルｔ−ブチルエーテル（７５μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図３に示す実施形態６が得られ；２−ブタノン（７５μＬ、オフホワイトの固形物）では、ディフラクトグラムを図１４に示す実施形態３３が得られ；ＴＨＦ（７５μＬ、オフホワイトの固形物）では、ディフラクトグラムを図１６に示す実施形態４８が得られ；ジエチルエーテル（１５０μＬ、オフホワイトの固形物）では、ディフラクトグラムを図１６に示す実施形態４９が得られ；メチルイソブチルケトン（１５０μＬ、オフホワイトの固形物）では、ディフラクトグラムが、図１３に示す実施形態２５のディフラクトグラムと非常に類似している実施形態２５が得られ；ＤＣＭ（１２５μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態１ｓが得られ；ヘプタン（１５０μＬ、白色の固形物）では、変調ＤＳＣプロファイルを図９に示す実施形態１９が得られ；１，４−ジオキサン（７５μＬ、白色の固形物）では、ディフラクトグラムを図５に示す実施形態３ｃが得られ；ニトロメタン（７５μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１６に示す実施形態５０が得られ；プロピレングリコール（７５μＬ、クリーム色の懸濁液）では、実施形態１０が得られ、そのディフラクトグラムは、非晶質ハロを示すことを除いて、（図１６に示す）実施形態１０のディフラクトグラムと非常に類似しており；２−メチル−テトラヒドロフラン（１５０μＬ、白色の固形物）では、ディフラクトグラムを図１６に示す実施形態４８が得られ；テトラリン（１５０μＬ、白色の固形物）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い実施形態が得られ；３−メチル−１−ブタノール（７５μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１３に示す実施形態２５が得られ；アニソール（１５０μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１６に示す実施形態５１が得られ；１，２−ジメトキシエタン（７５μＬ、白色の懸濁液）では、ディフラクトグラムを図１６に示す実施形態５２が得られ；クメン（１５０μＬ、白色の固形物）では、ディフラクトグラムは示さない、結晶性の低い実施形態が得られ；ジイソプロピルエーテル（１５０μＬ、白色の固形物）では、ディフラクトグラムを図３に示す実施形態６が得られ；エタノール：水（９５：５、７５μＬ、透明な固形物）では、ディフラクトグラムを図７に示す実施形態１１が得られ；アセトニトリル：水（９５：５、７５μＬ、透明な固形物）では、ディフラクトグラムを図１６に示す実施形態５３が得られ；プロピレングリコール（７５μＬ、淡いピンク色の懸濁液）では、実施形態３１が得られ、そのディフラクトグラムは、非晶質ハロを示すことを除いて、（図１３に示す）実施形態３１のディフラクトグラムと非常に類似していた。
【０２３９】
化合物実施例１の実施形態１１、１１ｂ、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、及び５３のいずれか１つ並びにこれらの任意の組み合わせは、本発明による化合物の実施形態である。本発明による化合物の更に他の実施形態は、化合物実施例１の実施形態１１などの、非吸湿性溶媒和物としての化合物実施例１を含む。本発明による化合物の更に他の実施形態は、化合物実施例１の実施形態１９などの、非晶質形態の化合物実施例１を含む。化合物実施例１の実施形態１１、１６、１７、及び１８のいずれか１つ並びにこれらの任意の組み合わせは、本発明による化合物の実施形態である。本発明の更なる実施形態は、薬学的に許容される共結晶の形態の本発明による化合物を含む。本発明の追加の実施形態は、薬学的に許容される塩の形態の本発明による化合物を含む。
【０２４０】
実施例１〜１２はＪＡＫ阻害物質であり、酵素アッセイ及び細胞アッセイで試験した。「酵素阻害アッセイの結果」という表題が付いている表４に、酵素アッセイの結果を示す。実施例１〜１２はまた、３種類の細胞アッセイ：ＩＬ−２  ｐＳＴＡＴ５（ＪＡＫ１／ＪＡＫ３）、ＩＦＮα  ｐＳＴＡＴ４（ＪＡＫ１／ＴＹＫ２）、及びＧＭ−ＣＳＦ  ｐＳＴＡＴ５（ＪＡＫ２／ＪＡＫ２）で試験し、結果を、「細胞ベースアッセイのデータ」という表題を付けた表５に示す。以下は、アッセイで使用した物質（見出し「物質」の下）を含む酵素アッセイをどのように実施したか、アッセイをどのように組み立てたか（見出し「アッセイ手順」の下）、及び、データを分析するために使用した方法（見出し「ハイスループット質量分析（ＨＴＭＳ）法」の下）についての記載である。
【０２４１】
酵素阻害アッセイ
物質
基質（ＮＨ２−ＫＧＧＥＥＥＥＹＦＥＬＶＫＫ−ＣＯ２）、内部標準ペプチド（ＮＨ２−ＳＷＧＡＩＥＴＤＫＥＹＹＴＶＫＤ−ＣＯ２）、及び生成物のペプチド（検量線用のみ）（ＮＨ２−ＫＧＧＥＥＥＥＹ−Ｐｉ−ＦＥＬＶＫＫ−ＣＯ２）を、ＡｎａＳｐｅｃ（Ｆｒｅｍｏｎｔ，ＣＡ，ＵＳＡ）から購入した。ＪＡＫ１−ＪＨ１ＪＨ２（Ｈｉｓ−ＧＳＴタグ及びＣ末端ｔｅｖ（ＥＮＬＹＦＱ−Ｇ）切断部位有する５７４−１１５４）、ＪＡＫ３−ＪＨ１ＪＨ２（ＧＳＴタグ及びＣ末端ｔｅｖ（ＥＮＬＹＦＱ−Ｇ）切断部位を有する５１２−１１２４）、並びにＴｙｋ２−ＪＨ１ＪＨ２（Ｃ−末端ｔｅｖ（ＥＮＬＹＦＱ−Ｇ）切断部位を有する８Ｈ＿ｔｅｖ＿５８０−１１８２−Ｃ９３６Ａ−Ｃ１１４２Ａ）を、内部精製した。ＪＡＫ２−ＪＨ１ＪＨ２（ＧＳＴタグ及びＣ末端ｔｅｖ（ＥＮＬＹＦＱ−Ｇ）切断部位を有する５３２−１１３２）をＩｎｖｉｔｒｏｇｅｎから購入した。ＬＣ／ＭＳ等級の水及びアセトニトリル（ＡＣＮ）を、ＨｏｎｅｙＷｅｌｌ，Ｂｕｒｄｉｃｋ＆Ｊａｃｋｓｏｎ（Ｍｕｓｋｅｇｏｎ，ＭＩ，ＵＳＡ）から購入した。ジメチルスルホキシド９９．８％（ＤＭＳＯ）及びトリフルオロ酢酸９９．５％（ＴＦＡ）を、ＥＭＤ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ（Ｇｉｂｂｓｔｏｗｎ，ＮＪ，ＵＳＡ）から購入した。アデノシン三リン酸（ＡＴＰ）、４−モルホリンプロパンスルホン酸（ＭＯＰＳ）、塩化マグネシウム（ＭｇＣｌ２）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、ジチオスレイトール（ＤＴＴ）、ギ酸＞９５％（ＦＡ）、及びＴｗｅｅｎ−２０を、Ｓｉｇｍａ（Ｓｔ  Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ，ＵＳＡ）から購入した。３８４ウェルポリプロピレンプレート（カタログ番号７８１２８０）を、Ｇｒｅｉｎｅｒ（Ｍｏｎｒｏｅ，ＮＣ），ＲａｐｉｄＦｉｒｅＴＭ  ｃａｒｔｒｉｄｇｅ  Ａ  Ｃ４  Ｃｏｌｕｍｎ（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，Ｓａｎｔａ  Ｃｌａｒａ，ＣＡ）から購入した。
【０２４２】
ＨＴＭＳ実験を、エレクトロスプレーイオン化源（ＲＦ−ＭＳ）（Ｃｏｎｃｏｒｄ，ＯＮ，Ｃａｎａｄａ）を有するＡＢＳｉｅｘ  ＱＴｒａｐ  ４０００を取り付けた、ＲａｐｉｄＦｉｒｅ  ３００機器（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，Ｓａｎｔａ  Ｃｌａｒａ，ＣＡ）の正イオン化モードで実施した。ＲａｐｉｄＦｉｒｅシステムを、３つのＡｇｉｌｅｎｔ  １２００シリーズ定組成ポンプ（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（Ｓａｎｔａ  Ｃｌａｒａ，ＣＡ））、及び１つの蠕動ポンプモデルＩＳＭ８３２Ｃ（Ｉｓｍａｔｅｃ（Ｗｅｒｔｈｅｉｍ，Ｇｅｒｍａｎｙ）製）を用いて運転した。質量分析計用のＡｎａｌｙｓｔソフトウェアとインターフェース接続したＲａｐｉｄＦｉｒｅソフトウェアを用いて、システム全体を操作した。
【０２４３】
アッセイ手順
ＤＭＳＯにて１：３又は１：４で連続希釈することにより、各化合物に関して１１点の投薬シリーズを作成し、点１２をＤＭＳＯ対照とした。Ｌａｂｃｙｔｅ  Ｅｃｈｏ（Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ，ＣＡ）、又はＢｉｏｓｅｒｏ  ＡＴＳ（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ）を用いて、サンプルを連続希釈プレートから３８４ウェルアッセイプレート（＃７８１２８０，Ｇｒｅｉｎｅｒ，Ｍｏｎｒｏｅ，ＮＣ）に移した。化合物を２とおりで試験した。カラム１２を陽性対照のために使用し、カラム２４は酵素非添加の陰性対照を含有した。我々の内部収集からの、ＪＡＫアイソフォームに対して阻害活性を有する化合物を、参照化合物として使用した。ＤＭＳＯの最終濃度は、２０μＬ反応において≦０．２５％であった。それぞれのタンパク質に対するアッセイ条件を、表３にまとめている。反応バッファ（５０ｍＭ  ＭＯＰＳ  ｐＨ７．５、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、２ｍＭ  ＤＴＴ、０．００２％  Ｔｗｅｅｎ−２０）で調製した１０μＬの基質溶液に、１０μＬの酵素及びＡＴＰ混合物を添加することにより、酵素反応を開始した。反応開始前に、２ｍＭのＡＴＰで３０分間、Ｔｙｋ２酵素をプレインキュベートした。酵素を反応混合物に添加した直後に、プレートを１０００ｒｐｍで１分間遠心分離し、ＪＡＫ３に関しては２５℃で４５分間、ＪＡＫ１、ＪＡＫ２、及びＴｙｋ２に関しては９０分間インキュベートした。Ｍｕｌｔｉｄｒｏｐ  Ｃｏｍｂｉ試薬分配器（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ，Ｗａｌｔｈａｍ，ＭＡ）を使用して、０．１５μＭの内部標準ペプチドを含有する２０μＬの０．５％ＴＦＡを添加することにより、反応を停止した。カラム２４におけるいくつかのウェルは典型的には、生成物の検量線のために使用された。クエンチ後、ＰｌａｔｅＬｏｃ（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，Ｓａｎｔａ  Ｃｌａｒａ，ＣＡ）を使用して、アッセイプレートを３０００ｒｐｍにて３分間遠心分離し、透過性アルミホイル（カタログ番号０６６４４−００１，Ａｇｉｌｅｎｔ）を用いて密封した。次にプレートを、ＭＳ分析のためにＲａｐｉｄＦｉｒｅに移した。阻害されていない酵素反応と比較した、サンプルウェルにおけるリン酸化生成物の量の減少により、化合物の阻害を評価した。上述のアッセイについてのアッセイ条件を表３に示し、これらのアッセイで試験した実施例１〜１２の結果を表４に示す。
【０２４４】
【表５】
2021528391.tif 000024
＊反応バッファ：５０ｍＭ  ＭＯＰＳ、ｐＨ７．５  １０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、１ｍＭ  ＥＤＴＡ、２ｍＭ  ＤＴＴ、０．００２％  Ｔｗｅｅｎ−２０「ＩＳ」は、内部標準ペプチドを表す。「基質」はペプチドを表す。
【０２４５】
ハイスループット質量分析（ＨＴＭＳ）法
水／ＴＦＡ／ＦＡ（１００：０．０１：０．１、ｖ／ｖ／ｖ）からなる移動相Ａ１、ＡＣＮ／水／ＴＦＡ／ＦＡ（８０：２０：０．０１：０．１、ｖ／ｖ／ｖ）からなる移動相Ｂ１を使用して、ＲａｐｉｄＦｉｒｅでサンプル分析を実施した。以下の運転パラメータを使用した：状態１（吸引物）、２５０ｍｓ；状態２（充填／洗浄）、３０００ｍｓ；状態３（溶出）、４０００ｍｓ；状態４（再平衡）、１．２５ｍＬ／分の流速で１０００ｍｓ。サンプルを３８４ウェルアッセイプレートから直接吸引し、ＲＦ−ＭＳマイクロスケール固相Ｃ４抽出カートリッジ（タイプＡ）に運搬した。塩、補助因子、洗剤、及び大型タンパク質などの好ましくない構成成分を洗い流し、保持した検体（基質、生成物及びＩＳ）をＡＢＳｉｅｘ  Ｑｔｒａｐ  ４０００システムに直接、同時溶出した。ペプチド（基質）、ホスホペプチド（生成物）及び内部標準ペプチド（ＩＳ）を、５６２→１３６．０、５８９．２→２１５．７、及び９５３．２→１５８．８（又は９７４．２→１５８．８）の移行をそれぞれ使用するＭＲＭにより、実施した。
【０２４６】
【表６】
2021528391.tif 000025
【０２４７】
細胞アッセイ
ＩＬ−２  ｐＳＴＡＴ５（ＪＡＫ１／ＪＡＫ３）細胞アッセイ
まず、３８４ウェルプレートにおいて、０．１％  ＩｇＧ（免疫グロブリンＧ）不含プロテアーゼ不含ＢＳＡ（ウシ血清アルブミン）（Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍｍｕｎｏＲｅｓｅａｒｃｈカタログ番号００１−０００−１６１）を含有するＨＢＳＳ（Hanks’Balanced Salt Solution、ハンクス平衡塩溶液）中に１ウェル当たり４μＬ当たり３０，０００個の細胞で、新たに解凍したＰＢＭＣ（Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）をプレーティングすることにより、ＡｌｐｈａＬＩＳＡアッセイ（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ製のＡｌｐｈａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙに基づく）を実施した。次いで、ｈａｌｆ−ｌｏｇ滴定濃度にてＤＭＳＯで希釈した２μＬ／ウェルの化合物（最高試験濃度は１０μＭ、最終ＤＭＳＯ濃度は０．５％）で、細胞を３７℃で３０分間処理した。次に、５ｎｇ／ｍＬのＩＬ−２（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓカタログ番号２０２−ＩＬ−０５０）２μＬ／ウェルで、細胞を３７℃で３０分間刺激した。２μＬ／ウェルの溶解緩衝液（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒカタログ番号ＡＬＳＵ−ＰＳＴ５−Ａ１０Ｋ）を添加し、続いて、室温で５分間インキュベートすることによって、細胞反応を終了させた。５μＬ／ウェルの受容体混合物（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒカタログ番号ＡＬＳＵ−ＰＳＴ５−Ａ１０Ｋ）を細胞に添加し、暗所で１時間室温にてインキュベートした。次に、５μＬ／ウェルの供与体混合物（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒカタログ番号ＡＬＳＵ−ＰＳＴ５−Ａ１０Ｋ）を細胞に添加し、暗所で一晩室温にてインキュベートした。最後に、時間分解蛍光シグナルを検出するために、ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ  ＥｎＶｉｓｉｏｎでプレートを読み取った。ＩＬ−２依存性ｐＳＴＡＴ５阻害の割合を化合物試験濃度で測定し、各化合物について用量曲線を生成し、ＩＣ５０を計算した。化合物濃度のｈａｌｆ−ｌｏｇ希釈滴定曲線対αシグナルの、非線形回帰、Ｓ字型用量反応分析により、化合物のＩＣ５０を計算した。頭字語「α」は、増幅発光近接均一アッセイを意味し、αシグナルは、発光／蛍光シグナルである。
【０２４８】
ＩＦＮα  ｐＳＴＡＴ４（ＪＡＫ１／ＴＹＫ２）細胞アッセイ
まず、１０％ＦＢＳ（ウシ胎児血清）、並びに１，０００Ｉ．Ｕ．／ｍＬペニシリン及び１，０００μｇ／ｍＬストレプトマイシンを含有するＤＭＥＭ（ダルベッコ改変イーグル培地）に、ウェル当たり６μＬ当たり１００，０００個の細胞にて、３８４ウェルプレートに新たに解凍ＰＢＭＣ（Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）を配置することにより、ＡｌｐｈａＬＩＳＡアッセイ（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ製のＡｌｐｈａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙをベースにする）を実施した。次いで、ｈａｌｆ−ｌｏｇ滴定濃度にてＤＭＳＯで希釈した２μＬ／ウェルの化合物（最高試験濃度は１０μＭ、最終ＤＭＳＯ濃度は０．５％）で、細胞を３７℃で３０分間処理した。次に、４ｎｇ／ｍＬのＩＦＮα（ＰＢＬ  Ａｓｓａｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅカタログ番号１１１０１−２）２μＬ／ウェルで、細胞を３７℃で３０分間刺激した。２μＬ／ウェルの溶解緩衝液（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒカタログ番号ＡＬＳＵ−ＰＳＴ４−Ａ１０Ｋ）を添加し、続いて、室温で５分間インキュベートすることによって、細胞反応を終了させた。４μＬ／ウェルの受容体混合物（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ  Ｃａｔ．Ｎｏ．ＡＬＳＵ−ＰＳＴ４−Ａ１０Ｋ）を細胞に添加し、暗所で１時間、室温にてインキュベートした。次に、４μＬ／ウェルの供与体混合物（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ  Ｃａｔ．Ｎｏ．ＡＬＳＵ−ＰＳＴ４−Ａ１０Ｋ）を細胞に添加し、暗所で一晩、室温にてインキュベートした。最後に、時間分解蛍光シグナルを検出するために、ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ  ＥｎＶｉｓｉｏｎでプレートを読み取った。ＩＦＮα依存性ｐＳＴＡＴ４阻害の割合を化合物試験濃度で測定し、各化合物について用量曲線を生成し、ＩＣ５０を計算した。化合物濃度のｈａｌｆ−ｌｏｇ希釈滴定曲線対αシグナルの、非線形回帰、Ｓ字型用量反応分析により、化合物のＩＣ５０を計算した。用語「α」は、直前の細胞アッセイの説明で定義されている。
【０２４９】
ＧＭ−ＣＳＦ  ｐＳＴＡＴ５（ＪＡＫ２／ＪＡＫ２）細胞アッセイ
まず、３８４ウェルプレートにおいて、０．１％ＩｇＧ不含プロテアーゼ不含ＢＳＡ（Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍｍｕｎｏＲｅｓｅａｒｃｈカタログ番号００１−０００−１６１）を含有するＨＢＳＳ中に１ウェル当たり４μＬ当たり３０，０００個の細胞で、新たに解凍したＰＢＭＣ（Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）をプレーティングすることにより、ＡｌｐｈａＬＩＳＡアッセイ（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ製のＡｌｐｈａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙに基づく）を実施した。次いで、ｈａｌｆ−ｌｏｇ滴定濃度にてＤＭＳＯで希釈した２μＬ／ウェルの化合物（最高試験濃度は１０μＭ、最終ＤＭＳＯ濃度は０．５％）で、細胞を３７℃で３０分間処理した。次に、１１ｐｇ／ｍＬのＧＭ−ＣＳＦ（Ｒ＆Ｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓカタログ番号２１５−ＧＭ−０５０）２μＬ／ウェルで、細胞を３７℃で１５分間刺激した。２μＬ／ウェルの溶解緩衝液（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒカタログ番号ＡＬＳＵ−ＰＳＴ５−Ａ１０Ｋ）を添加し、続いて、室温で５分間インキュベートすることによって、細胞反応を終了させた。５μＬ／ウェルの受容体混合物（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒカタログ番号ＡＬＳＵ−ＰＳＴ５−Ａ１０Ｋ）を細胞に添加し、暗所で１時間室温にてインキュベートした。次に、５μＬ／ウェルの供与体混合物（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒカタログ番号ＡＬＳＵ−ＰＳＴ５−Ａ１０Ｋ）を細胞に添加し、暗所で一晩室温にてインキュベートした。最後に、時間分解蛍光シグナルを検出するために、ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ  ＥｎＶｉｓｉｏｎでプレートを読み取った。ＧＭ−ＣＳＦ依存性ｐＳＴＡＴ５阻害の割合を化合物試験濃度で測定し、各化合物について用量曲線を生成し、ＩＣ５０を計算した。化合物濃度のｈａｌｆ−ｌｏｇ希釈滴定曲線対αシグナルの、非線形回帰、Ｓ字型用量反応分析により、化合物のＩＣ５０を計算した。用語「α」は、ＩＬ−２  ｐＳＴＡＴ５（ＪＡＫ１／ＪＡＫ３）細胞アッセイの説明で定義されている。
【０２５０】
【表７】
2021528391.tif 000026
【０２５１】
実施例１〜１２を溶解度及び透過性アッセイで試験した。溶解度アッセイの結果を、「溶解度アッセイのデータ」という表題の表６に示し、透過性アッセイの結果を、「ＭＤＣＫ−ＭＤＲ１透過性データ」という表題の表７に示す。これらの溶解度及び透過性アッセイを、それぞれ見出し「溶解度アッセイ」及び「透過性アッセイ」の下で後述する。
【０２５２】
溶解度アッセイ
溶解度測定を、以下の溶解度培地で実施した：刺激胃液（３４．２ｍＭの塩化ナトリウム及び１００ｍＭの塩酸）、又は刺激腸液（断食状態［ｐＨ６．５］：３ｍＭのタウロコール酸ナトリウム、０．７５ｍＭのレシチン、２８．４ｍＭのリン酸一ナトリウム、８．７ｍＭの水酸化ナトリウム、及び１０５．９ｍＭの塩化ナトリウム）。試験化合物を１０ｍＭの濃度でＤＭＳＯに溶解させた。試験化合物をＮｕｎｃ  １−ｍＬ−９６−Ｄｅｅｐ−Ｗｅｌｌ−ＰＰプレートに分配し（２０μＬ）、ＤＭＳＯを、ＴｕｒｂｏＶａｐ  ９６から窒素を排出しながら６時間、又は乾燥残留物が生成されるまでずっと、蒸発した。次に、４００μＬの溶解度培地を、乾燥固体を含有するウェルに添加した。Ｐｒｅ−Ｓｌｉｔ  Ｗｅｌｌ  Ｃａｐをウェルプレートブロックにしっかりと固定し、サンプルを２〜５日間、周囲温度にて激しく撹拌した。インキュベーション期間の後、ＡｃｒｏＰｒｅｐ  １−ｍＬ−９６−フィルタープレートを通して、サンプルを２−ｍＬ−９６−Ｄｅｅｐ−Ｗｅｌｌ−ＰＰプレートに濾過し、０．００４〜０．５５ｍＭの範囲の３点較正を使用したＵＶ−ＨＰＬＣにより、上清を定量化した。各化合物についての溶解度を、以下の式から計算した：
【０２５３】
【数１】
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【０２５４】
溶解度値は、４〜４００μＭの範囲であった。この範囲の外の値を、４μＭ未満、又は４００μＭ超のいずれかとして報告した。試験中の化合物が、対応する溶解度測定を完了するのに十分に安定である限り、溶解度を報告する。
【０２５５】
【表８】
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【０２５６】
透過性アッセイ
Ｃｙｐｒｏｔｅｘ手順に従い、ＮＩＨ（Ｒｏｃｋｖｉｌｌｅ，ＭＤ，ＵＳＡ）から入手したＭＤＣＫ−ＭＤＲ１細胞を使用して、透過性測定を実施した。継代数６〜３０の細胞を、３．４×１０５ｃｅｌｌｓ／ｃｍ２の細胞密度でＭｕｌｔｉｓｃｒｅｅｎ  ｐｌａｔｅ（商標）（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ）に播種し、３日間培養してから透過性試験を実施した。本アッセイの細胞は、コンフルエント単一層としても知られている、培養皿の表面積をファイルする単一細胞層の接着性シートを形成し、４日目に、試験化合物を膜の頂端側に添加し、単一層をまたぐ化合物の輸送を、６０分の期間にわたり監視した。
【０２５７】
これらのアッセイで多くの場合に用いられる「Ａ」及び「Ｂ」用語を導入する、簡単で基本的な方法において、構成要素の頂端（「Ａ」）側又は区画は、内腔又は外部環境に曝露される、そのような構成要素の側であり、一方で、側底（「Ｂ」）側又は区画は、典型的には、反対側を包含する内部環境に曝露される、そのような構成要素の側又は区画である。例えば、そのような構成要素が例示的に腸上皮細胞である場合、そのような腸細胞の頂端側は、腸内腔に曝露される細胞の側である一方、側底側は、血液に曝露される側である。
【０２５８】
試験化合物を１０ｍＭの濃度でＤＭＳＯに溶解させた。試験化合物をアッセイバッファ（ハンクス平衡塩類溶液）（ｐＨ７．４、終濃度５μＭ）で希釈することにより、投薬溶液を調製した。頂端から側底（「Ａ−Ｂ」）への透過性を評価するために、バッファを頂端区画から除去し、透過性糖タンパク質（「ＰｇＰ」、「Ｐ−ｇＰ」、「Ｐｇｐ」、又は「Ｐ−ｇｐ」）阻害物質のｅｌａｃｒｉｄａｒ（２μＭ）を含有する、又は非含有の試験化合物投薬溶液で置き換えた。側底から頂端（「Ｂ−Ａ」）透過性を評価するために、バッファを付随するプレートから除去し、試験化合物投薬溶液で置き換えた。５％ＣＯ２、相対湿度９５％の雰囲気で、３７℃にて２回インキュベーションを実施した。各アッセイは、参照マーカーのプロプラノロール（高透過性）及びプラゾシン（ＰｇＰ基質）を含んだ。６０分間インキュベートした後、頂端及び側底サンプルを希釈し、サンプルを適切に希釈して（受容希釈係数＝１；供与体及びＣ０希釈係数＝１０）、０．００３９〜３μＭの範囲で８点較正を用い、ＬＣ／ＭＳ／ＭＳにより試験化合物を定量化した。各化合物の透過係数（Ｐａｐｐ）を、以下の式から計算した：Ｐａｐｐ＝（ｄＱ／ｄｔ）／（Ｃ０×Ｓ）（式中、ｄＱ／ｄｔは細胞にまたがる薬剤の透過速度であり、Ｃ０は時間０における供与体区画の濃度であり、Ｓは細胞単一層の面積である）。
【０２５９】
全てのインキュベーション条件について、回収率を測定した。これらの測定では、細胞単一層における許容されない化合物／プレートの結合、又は化合物の蓄積が明らかにならなかった。
【０２６０】
表７の２番目及び３番目の縦列は、ｅｌａｃｒｉｄａｒであるＰ−ｇｐ阻害物質を非含有（２番目の縦列）、及びこれを含有する（３番目の縦列、Ｐｅａｐｐ（Ａ−Ｂ）として記載）、頂端−側底の化合物の輸送についてのＰａｐｐ（Ａ−Ｂ）の値を示す。Ｐａｐｐ（Ａ−Ｂ）は、本アッセイの細胞における透過度の指標を与え、これは、Ｐｇｐ発現胃腸管細胞などの、Ｐｇｐ発現細胞にわたる細胞透過輸送をモデルすることが想定される。縦列３に示される、Ｐｅａｐｐ（Ａ−Ｂ）値（Ｐ−ｇｐ阻害物質の存在下におけるＰａｐｐ（Ａ−Ｂ））を測定し、化合物の流出におけるＰ−ｇｐの役割を確認した。表７の４番目の縦列は、側底−頂端の化合物輸送についてのＰａｐｐ（Ｂ−Ａ）の値を示す。表７の４番目及び２番目の縦列の、対応する透過係数を用いることにより、同じ表の５番目の縦列に、Ｐａｐｐ（Ｂ−Ａ）／Ｐａｐｐ（Ａ−Ｂ）として、試験化合物の流出比を示す。流出比（５番目の縦列、表７）は一貫して、化合物（Ａ）〜（Ｃ）に対して、また、化合物実施例１〜１２に対しても２より大きく、これは、化合物の流出がこのような化合物の全てにおいて生じることを示している。
【０２６１】
縦列２のＰａｐｐ（Ａ−Ｂ）値は概ね低く、参照化合物（Ａ）〜（Ｃ）に対して、また、化合物実施例１〜１２に対しても同等である。これらの低い値は、このような全ての化合物の低い透過性を示し、これは、このような全ての化合物が、全て２より大きい縦列５に与えられる値により示されるように、Ｐ−ｇｐ基質であることが原因である。低い透過性を有することを特徴付けるために、Ｐｅａｐｐ（Ａ−Ｂ）及びＰａｐｐ（Ｂ−Ａ）に対して、それぞれ３番目及び４番目の縦列に示される値は、低い必要がある。しかしながら、これらのデータは、化合物（Ａ）〜（Ｃ）のＰａｐｐ（Ｂ−Ａ）値が、対応する化合物実施例１〜１２の値よりも大きいことを示す。
【０２６２】
蛍光分析によりルシファーイエローの透過を調査することにより、各単一層の一体性が監視された。この調査により、本アッセイにおいて、細胞は満足のいくコンフルエント単一層を維持したことが明らかとなった。
【０２６３】
【表９】
2021528391.tif 000029
＊開始濃度を測定すると、Ａ〜Ｂ、Ａ〜Ｂ（ｅｌａｃｒｉｄａｒ含有）、及びＢ〜Ａ条件については７μＭ超であった。
＊＊別段の定めがない限り、化合物（Ａ）〜（Ｃ）、及び実施例１〜１２は、５μＭの濃度で試験した。セルに２つのデータポイントを有して示すデータについては、化合物を２度試験した。
【０２６４】
インビボ試験
経口投薬−手順１
３匹の非絶食メスＣ５７ＢＬ／６マウスに、試験化合物を２５ｍｇ／ｋｇの用量で、５ｍＬ／ｋｇの用量体積にて２０％ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン（ＨＰβＣＤ）の溶液として経口投与した。投薬の０．５、２、及び４時間後に、眼窩後採血又は背側中足静脈の静脈穿刺により、血液サンプルを収集した。抗凝血物質（ヘパリン−Ｎａ）含有管に血液サンプルを収集し、湿った氷上に配置した。血漿画分を遠心分離により分離し、サンプル収集直後に分析しない限り、２０℃で最長４時間、そして、４時間後に８０℃で冷凍した。結腸サンプルを投薬４時間後に収集した。盲腸の開始から、結腸の４〜６ｃｍのサンプルを解剖し、縦軸に切断して開き、２ｍＬの生理食塩水を流すことにより固体内容物を除去した。結腸に５ｍＬの生理食塩水を入れて結腸を更に洗浄し、５秒間振盪した。次に、結腸サンプルを軽く叩いて乾燥させ、重さを量り、１部の組織（ｇ）〜４部のＨＰＬＣグレード水（ｍＬ）として均質化した。認定された液体クロマトグラフィー四重極質量分析（ＬＣ−ＭＳ／ＭＳ）法を使用して、血漿及び結腸における化合物の濃度を測定した。この手順を使用して、以下の試験化合物を評価した：化合物（Ｂ）及び（Ｃ）、並びに実施例６及び１１。
【０２６５】
経口投薬手順２
３匹の非絶食メスＣ５７ＢＬ／６マウスに、試験化合物を２５ｍｇ／ｋｇの用量で、５ｍＬ／ｋｇの用量体積にて２０％ＨＰβＣＤ溶液として、試験化合物を経口投与した。投薬の０．５、２、及び４時間後に、眼窩後採血又は背側中足静脈により、血液サンプルを収集した。抗凝血物質（ヘパリン−Ｎａ）含有管に血液サンプルを収集し、湿った氷上に配置した。血漿画分を遠心分離により分離し、サンプル収集直後に分析しない限り、２０℃で最長４時間、そして、４時間後に８０℃で冷凍した。結腸サンプルを投薬４時間後に収集した。盲腸の下２ｃｍから、結腸の４ｃｍのサンプルを解剖し、縦軸に切断して開き、２ｍＬの生理食塩水を流すことにより固体内容物を除去した。結腸に５ｍＬの生理食塩水を入れて結腸を更に洗浄し、５秒間振盪した。次に、結腸サンプルを軽く叩いて乾燥させ、重さを量り、１部の組織（ｇ）〜４部のＨＰＬＣグレード水（ｍＬ）として均質化した。認定された液体クロマトグラフィー四重極質量分析（ＬＣ−ＭＳ／ＭＳ）法を使用して、血漿及び結腸における化合物の濃度を測定した。この手順を使用して、以下の試験化合物を評価した：化合物（Ａ）、及び実施例１〜５、７〜１０、及び１２。
【０２６６】
ＩＣ投薬−手順３
結腸内（intracolonic、ＩＣ）投薬群：吸入によるイソフルランでの麻酔後に、３匹の非絶食メスＣ５７ＢＬ／６マウスに、注射器及び針を使用して、５ｍｇ／ｋｇの用量で、１ｍＬ／Ｋｇの投薬体積で２０％ＨＰβＣＤの溶液として、腹部壁の小さな切り込みを通して、化合物を結腸内投与した。投薬の０．５、２、及び４時間後に、眼窩後採血により血液サンプルを収集した。抗凝血物質（ヘパリン−Ｎａ）含有管に血液サンプルを収集し、湿った氷上に配置した。血漿画分を遠心分離により分離し、サンプル収集直後に分析しない限り、２０℃で最長４時間、そして、４時間後に８０℃で冷凍した。結腸サンプルを投薬４時間後に収集した。盲腸の下２ｃｍから、結腸の４ｃｍのサンプルを解剖し、縦軸に切断して開き、２ｍＬの生理食塩水を流すことにより固体内容物を除去した。結腸に５ｍＬの生理食塩水を入れて結腸を更に洗浄し、５秒間振盪した。次に、結腸サンプルを軽く叩いて乾燥させ、重さを量り、１部の組織（ｇ）〜４部のＨＰＬＣグレード水（ｍＬ）として均質化した。認定された液体クロマトグラフィー四重極質量分析（ＬＣ−ＭＳ／ＭＳ）法を使用して、血漿及び結腸における化合物の濃度を測定した。この手順を使用して、以下の試験化合物のＩＣ投薬を評価した：実施例１、３、及び４。
【０２６７】
化合物実施例１〜１２を、表８に示す物理化学的特性により更に特徴付ける。ＣｈｅｍＢｉｏＤｒａｗ  Ｕｌｔｒａ  １４．０を使用することによりｃＬｏｇＰ及びｔＰＳＡ値を計算し、ここで、Ｐはｎ−オクタノール−水分配係数である。極性原子（主に酸素及び窒素、これらに結合した水素も含む）全てにわたる表面の和として、合計の極性表面積（ｔＰＳＡ）を計算する。
【０２６８】
【表１０】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2021528391.tif 000037
【図７Ａ】
2021528391.tif 000038
【図７Ｂ】
2021528391.tif 000039
【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
2021528391.tif 000041
【図７Ｅ】
2021528391.tif 000042
【図８】
2021528391.tif 000043
【図９】
2021528391.tif 000044
【図１０Ａ】
2021528391.tif 000045
【図１０Ｂ】
2021528391.tif 000046
【図１１】
2021528391.tif 000047
【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
2021528391.tif 000049
【図１３】
2021528391.tif 000050
【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
2021528391.tif 000053
【図１７Ａ】
2021528391.tif 000054
【図１７Ｂ】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２４】
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【国際調査報告】
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