(57)【要約】  本明細書では、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加させるための方法、及びタイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を改善するための方法が提供される。本明細書において更に考察されるように、トレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えることによって、読み取り範囲を増加させることができ、その結果、読み取り範囲が２０％又はそれ以上増加する。同様に、トレッドの外側表面に周方向に接触することなく、タイヤにひずみを加えることによって、読み取り範囲を改善することができ、その結果、同距離信号強度が５％又はそれ以上増加する。また、開示される方法に従って作製されたタイヤも提供される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加させるための方法であって、
トレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、無線デバイスを含む電子通信モジュールと、を備える、タイヤを提供することと、
前記トレッドを摩耗させることなく、前記タイヤにひずみを加えることと、を含み、
ひずみを加えることにより、少なくとも２０％の読み取り範囲の増加をもたらす、方法。
【請求項２】
タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を改善するための方法であって、
外側表面を有するトレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、無線デバイスを含む電子通信モジュールと、を備える、タイヤを提供することと、
前記トレッドの前記外側表面に周方向に接触することなく、前記タイヤにひずみを加えることと、を含み、
ひずみを加えることにより、少なくとも５％の前記電子通信モジュールの同距離信号強度の増加をもたらす、方法。
【請求項３】
ひずみを加えることが、前記タイヤを装着することと、取り外すことと、を含む、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
ひずみを加えることが、前記電子通信モジュールを取り囲む位置で前記タイヤに外部力を加えることを含む、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項５】
外力を加える前に、少なくとも１つのビードを固定することを更に含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
ひずみを加えることが、前記タイヤを横方向に偏向させることを含む、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項７】
ひずみを加える前に前記タイヤを装着することと、次いで、前記ひずみを加えたタイヤを取り外すことと、を更に含む、請求項４又は６に記載の方法。
【請求項８】
前記タイヤが、ひずみを加える前に、拡張可能なリム上に装着される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
横方向に偏向させる前に、前記２つのビードを固定することと、前記トレッドを外側に締め付けることと、を更に含む、請求項６に記載の方法。
【請求項１０】
ａ．前記電子通信モジュールが、前記タイヤの側壁に位置されていること、
ｂ．前記電子通信モジュールが、前記タイヤの前記カーカスに位置されていること、
ｃ．前記電子通信モジュールが、前記タイヤの本体スキムに位置されていること、
ｄ．前記電子通信モジュールが、１０〜１５０ｍｍの長さを有するアンテナを更に備えること、又は
ｅ．前記電子通信モジュールが、ゴム含有コーティングによって取り囲まれた外側表面を少なくとも一部有すること、のうちの少なくとも１つが満たされる、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項１１】
（ａ）〜（ｃ）のうちの少なくとも１つが満たされ、（ｄ）及び（ｅ）もが満たされる、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
以下：
ａ．前記電子通信モジュールが、前記タイヤの前記側壁に位置されていること、
ｂ．前記電子通信モジュールが、前記タイヤの前記カーカスに位置されていること、
ｃ．前記電子通信モジュールが、前記タイヤの前記本体スキムに位置されていること、
ｄ．前記電子通信モジュールが、１０〜１５０ｍｍの長さを有するアンテナを更に備えること、又は
ｅ．前記電子通信モジュールが、ゴム含有コーティングによって取り囲まれた外側表面を少なくとも一部有すること、のうちの少なくとも１つが満たされる、請求項３〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
（ａ）〜（ｃ）のうちの少なくとも１つが満たされ、（ｄ）及び（ｅ）も満たされる、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
請求項１又は請求項２に記載の方法から得られるタイヤ。
【請求項１５】
請求項３〜１３のいずれか一項に記載の方法から得られるタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、ＲＦＩＤタイヤタグの読み取り範囲を増加させる又は改善するための方法、及び前述の方法から作製されたタイヤを対象とする。
【背景技術】
【０００２】
タイヤに一体化された電子通信モジュール（場合によっては、ＲＦＩＤタイヤタグである）は、タイヤの製造、流通、及び使用中の識別並びに追跡などの様々な機能を提供し得る。かかるデバイスはまた、（又は代替的に）、タイヤ使用時の圧力及び温度などの物理的パラメーターをモニタリングする機能を果たし得る。このデバイスは、設計及び所望の機能によって、受動的又は能動的であり得る。
【０００３】
既知の電子通信モジュールの１つのタイプとして、一意の識別番号を格納するものがあり、この番号は、タイヤ識別デバイスからの情報を取得するリモートデバイスによって読み取ることができる。タイヤ製造業者は、タイヤが製造プロセスにおいて及びその後の車両での使用時に追跡され得るように、製造する各々のタイヤに、かかるデバイスを組み込むことを望む場合がある。電子通信モジュールはまた、タイヤの動作状態を読み取り、その情報をタイヤから外部の読み取り器に送信するように構成され得る。かかるデバイスは、特定の動作条件が満たされるとき（例えば、タイヤの圧力が低すぎる）、アラームをトリガするのに有用であり得る。これらのモニタリングデバイスはまた、後で検索するための情報を格納するように構成され得る。
【０００４】
電子通信モジュールは、タイヤの様々なゴムベースの構成要素（例えば、側壁、トレッド、ナイロン含有スキムプライ、及びビードフィラー）に組み込むことができる。かかる各構成要素は、電子通信モジュールの無線デバイスを検出する又は「読み取る」ことができる最大読み取り範囲又は距離に影響を与える誘電定数を有する。
【発明の概要】
【０００５】
本明細書では、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加させる又は改善するための方法が開示される。また、かかる方法から得られるタイヤも開示される。
【０００６】
第１の実施形態では、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加させるための方法が開示される。この方法は、トレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、無線デバイスを含む電子通信モジュールと、を備える、タイヤを提供することと、トレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えることと、を含み、ひずみを加えることにより、少なくとも２０％の読み取り範囲の増加をもたらす。
【０００７】
第２の実施形態では、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を改善するための方法が開示される。この方法は、外側表面を有するトレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、無線デバイスを含む電子通信モジュールと、を備える、タイヤを提供することと、トレッドの外側表面に周方向に接触することなく、タイヤにひずみを加えることと、を含み、ひずみを加えることにより、少なくとも５％の電子通信モジュールの同距離信号強度の増加をもたらす。
【０００８】
第３の実施形態では、第１の実施形態の方法から得られるタイヤが開示される。第１の実施形態の方法（例えば、結果として得られるタイヤの特性、タイヤ内に位置する電子通信モジュールの特性など）に関する本明細書における考察は、第３の実施形態のタイヤに可能な限り完全に適用することを理解されたい。
【０００９】
第４の実施形態では、第２の実施形態の方法から得られるタイヤが開示される。第２の実施形態の方法（例えば、結果として得られるタイヤの特性、タイヤ内に位置する電子通信モジュールの特性など）に関する本明細書における考察は、第４の実施形態のタイヤに可能な限り完全に適用することを理解されたい。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本明細書では、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加又は改善するための方法が開示される。また、かかる方法から得られるタイヤも開示される。
【００１１】
第１の実施形態では、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加させるための方法が開示される。この方法は、トレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、無線デバイスを含む電子通信モジュールと、を備える、タイヤを提供することと、トレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えることと、を含み、ひずみを加えることにより、少なくとも２０％の読み取り範囲の増加をもたらす。
【００１２】
第２の実施形態では、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を改善するための方法が開示される。この方法は、外側表面を有するトレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、無線デバイスを含む電子通信モジュールと、を備える、タイヤを提供することと、トレッドの外側表面に周方向に接触することなく、タイヤにひずみを加えることと、を含み、ひずみを加えることにより、少なくとも５％の電子通信モジュールの同距離信号強度の増加をもたらす。
【００１３】
第３の実施形態では、第１の実施形態の方法から得られるタイヤが開示される。第１の実施形態の方法（例えば、結果として得られるタイヤの特性、タイヤ内に位置する電子通信モジュールの特性など）に関する本明細書における考察は、第３の実施形態のタイヤに可能な限り完全に適用することを理解されたい。
【００１４】
第４の実施形態では、第２の実施形態の方法から得られるタイヤが開示される。第２の実施形態の方法（例えば、結果として得られるタイヤの特性、タイヤ内に位置する電子通信モジュールの特性など）に関する本明細書における考察は、第４の実施形態のタイヤに可能な限り完全に適用することを理解されたい。
定義
【００１５】
本明細書に記載する用語は、実施形態を説明するためだけのものであり、全体として本発明を限定すると解釈すべきではない。
【００１６】
本明細書で使用する場合、「軸方向の」及び「軸方向に」という用語は、タイヤの回転軸に平行する方向を指す。
【００１７】
本明細書で使用する場合、「１つ又は複数の本体プライ」は、タイヤのカーカス内に収容されるゴム被覆コードの１つ以上のプライを指す。
【００１８】
本明細書で使用する場合、「周方向の」及び「周方向に」という用語は、軸方向に対して垂直である環状トレッドの表面の外周部に沿って延在する方向を指す。
【００１９】
本明細書で使用する場合、「誘電定数」という句は、実数成分及び虚数成分の両方を包含する。実数成分又は誘電率は、外部場からのエネルギーが材料にどれだけ蓄積されるかを示す尺度であり、材料の誘電体誘電率と真空の誘電率との比から計算することができる。虚数成分又は損失係数は、外部電界に対する材料の散逸性又は損失性がどのくらいかを示す尺度である。
【００２０】
本明細書で使用する場合、「径方向の」及び「径方向に」という用語は、タイヤの回転軸に対して垂直である方向を指す。
【００２１】
本明細書で使用する場合、「読み取り範囲」という句は、電子通信モジュールの無線デバイスを検出することができる又は読み取り器などによって「読み取る」ことができる最大距離（メートル）を指す。
【００２２】
読み取り範囲を増加させるための方法
上で考察されるように、本明細書に開示される第１の実施形態は、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加させるための方法である。この方法は、トレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、無線デバイスを含む電子通信モジュールと、を備える、タイヤを提供することと、トレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えることと、を含み、ひずみを加えることにより、少なくとも２０％の読み取り範囲の増加をもたらす。上でも考察されるように、本明細書に開示される第３の実施形態は、第１の実施形態による方法によって作製されたタイヤである。第１の実施形態の方法（例えば、結果として得られるタイヤの特性、タイヤ内に位置する電子通信モジュールの特性など）に関する本明細書におけるいかなる考察も、第３の実施形態のタイヤに可能な限り完全に適用することを理解されたい。
【００２３】
上で考察されるように、本明細書に開示される第１の実施形態によれば、方法は、少なくとも２０％（例えば、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、１００％、又はそれ以上）の読み取り範囲の増加をもたらす。換言すれば、第１の実施形態の方法によれば、読み取り範囲距離は、少なくとも２０％増加する。第１の実施形態の特定の実施形態では、読み取り範囲の増加は、１５０％（例えば、１５０％、１４０％、１３０％、１２０％、１１０％、１００％、９０％、８０％など）又は２００％（例えば、２００％、１９０％、１８０％、１７０％、１６０％、１５０％、１４０％、１３０％、１２０％、１１０％、１００％、９０％、８０％など）に相当してもよく、かかる増加は、２０〜１５０％、２０〜２００％、３０〜１５０％、３０〜２００％などの範囲で説明することができる。読み取り範囲の増加は、同じ構成要素を有するタイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲と比較したものであり、同じ製造方法（すなわち、コントロールタイヤ）に従って準備されているが、トレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加える工程を経ていない。非限定的な例として、コントロールタイヤが１メートルの読み取り範囲を有し、（同じ構成要素を有し、同じ製造方法に従って準備された）テストタイヤが１．２メートルの読み取り範囲を有して（トレッドを摩耗させることなく、各テストタイヤにひずみを加えることによって）製造された場合、テストタイヤは、２０％の読み取り範囲の増加を有するだろう。読み取り範囲の比較測定は、同じ温度（例えば、華氏約７０度）及び湿度で行われるべきである。コントロールタイヤ及びテストタイヤが同じ構成要素を有することを述べることにより、同じタイプの構成要素（例えば、トレッド、ベルトなど）が各タイヤに存在するだけでなく、それぞれの組成物（構造体の材料）が同じであり、同じ製造方法に従って作製されたことも意図される。しかしながら、第１の実施形態の特定の実施形態では、第１の実施形態のプロセスに従って作製されたタイヤにおける読み取り範囲の増加はまた、ひずみを加える前とひずみを加えた後のタイヤ間で比較を行うとき、同じタイヤについても満たされることを理解されたい。第１の実施形態の特定の実施形態では、方法は、少なくとも５０％（例えば、５０％、５５％、６０％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、９５％、１００％、又はそれ以上）の読み取り範囲の増加をもたらす。第１の実施形態の特定の実施形態では、方法は、最大約１００％又はそれ以上の読み取り範囲の増加をもたらす。タイヤに加えるひずみの量は、読み取り範囲の増加率に影響を及ぼし得る。同様に、異なる構造のタイヤ及び異なる製造方法に従って準備されたタイヤは、同じ量のひずみを加えると、読み取り範囲の異なる増加率を経験し得る。一般に、読み取り範囲は、比較的短い距離又は近い距離で読み取り器を使用して電子通信モジュールを読み取り、次に、読み取り器が電子通信モジュールを読み取ることができない距離に達するまで、読み取り器を設定された増分（例えば、一度に１インチ、一度に３センチなど）に遠ざけることによって決定することができる。読み取り器が電子通信モジュールを読み取ることができない距離の直前の距離は、読み取り範囲とみなすことができる。
【００２４】
ひずみを加える
上で考察されるように、第１及び第２の実施形態の方法は、ひずみをタイヤに加えることを含む。一般に、ひずみは、外力によって生じる変形として理解され得る。タイヤのトレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えるために使用される特定の１つ又は複数の方法は、様々であってもよい。更に、ひずみを加えるタイヤの特定の１つ又は複数の位置は、以下により詳細に考察されるように様々であってもよい。
【００２５】
第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、タイヤを装着することと、取り外すことと、を含む。タイヤを装着することに続いて、タイヤを取り外す、又は換言すれば、タイヤを装着した後、装着と取り外しとの間にひずみが加えられた状態で取り外す。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、タイヤを装着することと、取り外すことと、からなる（すなわち、ひずみは、任意の他の方法によって加えられない）。第１及び第２の実施形態のうちの他の実施形態では、タイヤを装着すること及び取り外すことによってひずみを加えることは、以下で考察されるように、ひずみを加える他の方法と組み合わせることができる。タイヤを装着すること及び取り外すことによってひずみが加えられるとき、タイヤのトレッドは、タイヤを取り外す前に摩耗しないことを理解されたい。したがって、タイヤを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えることが、タイヤを装着することと、取り外すことと、を含む、第１及び第２の実施形態の方法の実施形態は、車両にタイヤを装着することに続いて、タイヤを取り外す前に車両を操作する（タイヤのトレッドが路面に接触する）ことを含まない。同様に、タイヤを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えることが、タイヤを装着することと、取り外すことと、を含む、第１及び第２の実施形態の方法の実施形態は、（かかるプロセスは、トレッドの少なくとも一部の摩耗を引き起こすことになるため）取り外す前にタイヤが半径方向外側のトレッド表面の回転と接触を受けるテストドラムにタイヤを装着することを含むことを意図するものではない。
【００２６】
第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置でタイヤに外力を加え、それによって変形をもたらすことを含む。特定のかかる実施形態では、第１及び／又は第２の実施形態の方法は、ひずみ加える前にタイヤを装着することと、次いで、ひずみを加えたタイヤを取り外すことと、を含む（更に備える）。本明細書で更に考察されるように、第１及び第２の実施形態によれば、タイヤ内の電子通信モジュールの位置は、様々であってもよい。したがって、電子通信モジュールを取り囲む特定の位置は、電子通信モジュールの位置に基づいて変化する。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置でタイヤに外力を加えることを含み、「取り囲む位置」は、電子通信モジュールの無線デバイスの中心の約１５ｃｍ以内の位置を構成すると考えることができる。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置でタイヤに外力を加えることを含み、「取り囲む位置」は、電子通信モジュールの無線デバイスの中心の周りに描かれた円内の任意の１つ又は複数の位置を構成すると考えることができ、円は、約５〜約１５ｃｍの半径を有する。特定のかかる実施形態では、円は、５〜１５ｃｍ（例えば、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、又は１５ｃｍ）、約７〜約１２ｃｍ、７〜１２ｃｍ（例えば、７、８、９、１０、１１、又は１２ｃｍ）、約７〜約１０ｃｍ、７〜１０ｃｍ（例えば、７、８、９、又は１０ｃｍ）、約５〜約１０ｃｍ、又は５〜１０ｃｍ（例えば、５、６、７、８、９、又は１０ｃｍ）の半径を有する。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置でタイヤに外力を加えることを含み、電子通信モジュールの無線デバイス部分に力を直接加えることを回避することが望ましい場合がある。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置（例えば、上で考察される位置の１つを構成する「取り囲む位置」）でタイヤに外力を加えることを含み、タイヤの少なくとも１つのビード（すなわち、１つのビード又は両方（２つ）のビード）は、ひずみを加える前に固定される。かかる方法では、タイヤの少なくとも１つのビードを固定するための様々な方法が利用されてもよく、これには、少なくとも１つのビードの締め付け、及び／又は少なくとも１つのビードをリムなどの固定された剛性表面に配設することが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２７】
第１及び第２の実施形態のうちのこれらの実施形態によれば、ひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置でタイヤに外力を加えることを含み、加える力の量は、様々であってもよい。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤに外力を加えることによってひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置でタイヤを引っ張る及び／又は押す力を加えることを含む。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤに外圧を加えることによってひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置でタイヤを屈曲させる力を加えることを含む。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤに外力を加えることによってひずみを加えることは、電子通信モジュールを取り囲む位置でタイヤを伸張させる力を加えることを含む。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、対象領域（例えば、電子通信モジュールを取り囲む位置）に加える力の量は、少なくとも１０％のひずみ（例えば、１０％、１１％、１２％、１３％、１４％、１５％、１６％、１７％、１８％、１９％、２０％、２２％、２４％、２６％、２８％、３０％又はそれ以上）を引き起こすのに十分であり、他の実施形態では、加える力の量は、少なくとも２０％のひずみ（例えば、２０％、２１％、２２％、２３％、２４％、２５％、２６％、２７％、２８％、２９％、３０％、３２％、３４％、３６％、３８％、４０％又はそれ以上）を引き起こすのに十分である。非限定的な例として、長さ１０ｃｍのワイヤ内で１ｃｍの変形を引き起こす力は、１０％のひずみを生み出すと理解することができる。第１及び第２の実施形態によれば、電子通信を取り囲む位置でタイヤに力を加える特定の方法は、様々であってもよい。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールを取り囲む領域を、プレートをタイヤと接触させることによってタイヤに力をかけることができる機械に取り付けられたプレートと接触させることによって力が加えられる。特定のかかる実施形態では、プレートは、力をかけることができる機械に格納可能に取り付けられる。第１及び第２の実施形態によれば、力を加えるために電子通信モジュールを取り囲む領域に接するプレートの表面積は、様々であってもよい。例えば、表面積は、約５ｃｍ２〜約６０ｃｍ２又は５〜６０ｃｍ２（例えば、５、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、５０、５５、又は６０ｃｍ２）であってもよい。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、プレートは平坦で、表面は平滑である。第１の実施形態及び第２の実施形態のうちの他の実施形態では、プレートは、タイヤに接触する隆起した縁部を含み、電子通信モジュールの外側のタイヤの領域を直接回避して電子通信モジュールの損傷を回避しながら、電子通信モジュールの周囲に圧力／力を加えることができる。
【００２８】
第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、タイヤを横方向に偏向させることを含む。かかる実施形態では、横方向に偏向されるタイヤの構成要素は、様々であってもよい。特定のかかる実施形態では、横方向に偏向させることは、電子通信モジュールの位置、又は電子通信モジュールを取り囲む位置のいずれかで、タイヤ側壁に押す力及び／又は引っ張る力を加えることを含む。他のかかる実施形態では、横方向に偏向させることは、タイヤの少なくとも１つのビードに押す力及び／又は引っ張る力を加えることを含む。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ひずみを加えることは、タイヤを横方向に偏向させることを含み、この方法は、横方向に偏向させる前にタイヤの２つのビードを固定することと、外側にトレッドを締め付けることと、を含む（更に備える）。より具体的には、２つのビードを固定することができ、タイヤのトレッドを表面に装着し、続いてビードを横方向に偏向させる。ひずみを加えることが、タイヤを横方向に偏向させることを含む、第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、第１及び／又は第２の実施形態の方法は、ひずみを加える前にタイヤを装着することと、次いで、ひずみを加えたタイヤを取り外すことと、を含む（更に備える）。
【００２９】
上述したように、第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤは、ひずみを加える前に装着され、次いで、ひずみを加えたタイヤは取り外される。ひずみを加えることが、（例えば、前述の文のように）タイヤを装着することと、取り外すことと、を含む、第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤは、ひずみを加える前に拡張可能なリム上に装着される。換言すれば、かかる実施形態では、タイヤは、拡張可能なリム上に装着され、タイヤが装着されている間にひずみが加えられて、ひずみが加えられたタイヤが製造され、ひずみが加えられたタイヤは取り外される。かかる実施形態では、ひずみが加えられる位置は、上で考察されるように様々であってもよい。ひずみを加える前にタイヤを装着するための拡張可能なリムを使用することにより、全体の製造プロセスの一部として、かつ一般に、その製造場所からタイヤを出荷する前にひずみを加えることができる。その開示が参照により本明細書に組み込まれる、国際公開第２０１６／１３７７７１（Ａ１）号に開示されているものが挙げられるが、これらに限定されない様々なタイプの拡張可能なリムが利用可能である。
【００３０】
摩耗なし
上で考察されるように、第１の実施形態の方法は、トレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えることを含む。トレッドの摩耗は、トレッドの擦り減りとして理解することができる。一般に、タイヤのトレッドの摩耗は、トレッドの半径方向外向きに面する（又は路面に接触する）表面が別の表面と接触することから発生する。タイヤの使用中、タイヤのトレッドは、路面との接触によって（すなわち、タイヤが車両に装着され、車両が路面上で走行されるとき）摩耗する。同様に、タイヤのトレッドは、テストドラム上に装着されることによって摩耗を受けることができ、タイヤは、取り外す前に半径方向外側のトレッド表面の回転及び接触を受ける（かかるプロセスは、トレッドの少なくともいくらかの摩耗を引き起こすようになるため）。したがって、トレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加えることは、タイヤを車両に装着し、車両を路面上で走行させることによって発生するひずみを加えることを排除し、半径方向外側のトレッド表面の別の表面との回転及び接触のいずれかがトレッドの少なくともいくらかの摩耗を引き起こすため、取り外す前にタイヤが回転及び接触を受けるテストドラム上に車両を装着することによって発生するひずみを加えることを排除することを理解されたい。
【００３１】
本明細書で使用する場合、トレッドを摩耗させることなく、又はトレッドの摩耗なしという句は、タイヤのトレッドの厚さを測定することによって、及び／又はタイヤ全体の重量を測定することによって、目視検査によって検出可能な摩耗量を指すことが意図される。目視検査によって検出可能な摩耗とは、倍率を使用せずに人間の目で見ることができる摩耗を指す。トレッドの厚さ（又は代替的にトレッド内の溝の深さ）を測定することによって検出可能な摩耗とは、タイヤ深さゲージなどによって測定することができる摩耗を指し、少なくとも０．０５ｍｍ（例えば、０．０５ｍｍ、０．０６ｍｍ、０．０７ｍｍ、０．０８ｍｍ、０．０９ｍｍ、０．１ｍｍ、０．１１ｍｍ、０．１２ｍｍ、０．１３ｍｍ、０．１４ｍｍ、０．１５ｍｍ、０．１６ｍｍ、０．１７ｍｍ、０．１８ｍｍ、０．１９ｍｍ、０．２ｍｍ、０．２２ｍｍ、０．２４ｍｍ、０．２６ｍｍ、０．２８ｍｍ、０．３ｍｍ、０．３５ｍｍ、０．４ｍｍ、０．４５ｍｍ、０．５ｍｍ、又はそれ以上）のトレッドの厚さの減少（又はトレッド内の溝の深さの減少）を含む。タイヤ全体の重量を測定することによって検出可能な摩耗とは、タイヤ全体の重量の減少によって測定することができるタイヤの摩耗を指し、少なくとも１％（例えば、１％、２％、３％、４％、５％、６％、７％、８％、９％、１０％、１２％、１４％、１５％、１６％、１８％、２０％又はそれ以上）のタイヤ全体の重量の減少を含む。最も好ましくは、所与のプロセスがトレッドの摩耗をもたらすかどうかの判定は、所与のプロセス条件に供する前にタイヤを目視検査又は測定し、次いで、所与のプロセス後に同じタイヤを目視検査又は測定することによって判定される。
【００３２】
読み取り範囲の改善
上で考察されるように、本明細書に開示される第２の実施形態の方法は、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を改善することを対象とする。第２の実施形態の方法は、代替的に、タイヤ内の電子通信モジュールの同距離信号強度を増加させるための方法として説明することができる。
【００３３】
第２の実施形態によれば、トレッドの外側表面に周方向に接触することなく、タイヤにひずみを加えることにより、少なくとも５％（例えば、５％、６％、７％、８％、９％、１０％、１２％、１４％、１６％、１８％、２０％、２２％、２４％、２６％、２８％、３０％、又はそれ以上）の同距離信号強度の増加をもたらす。第２の実施形態の特定の実施形態では、同距離信号強度の増加は、１００％（例えば、１００％、９５％、９０％、８５％、８０％、７５％、７０％、６５％、６０％、５５％、５０％、４５％、４０％、３５％、３０％など）と同じであってもよく、かかる増加は、５〜１００％、５〜９０％、７〜１００％、７〜９０％、１０〜１００％、１０〜９０％、１０〜８０％などの範囲で説明することができる。同距離信号強度の増加は、ひずみを加えた後に所与の距離で測定され、ひずみを加える前に同じ距離で測定された信号の強度と比較された電子通信から放出される（例えば、受動的デバイスでは中継され、又は能動的デバイスでは送信される）信号の強度の増加を指し、ひずみを加えたタイヤ内の電子通信モジュールの同距離信号強度を、同じ構成要素を有し、同じ製造方法（すなわち、コントロールタイヤ）に従って準備されているが、トレッドを摩耗させることなく、タイヤにひずみを加える工程を経ていないコントロールタイヤと比較することによって決定することができる。コントロールタイヤ及びテストタイヤが同じ構成要素を有することを述べることにより、同じタイプの構成要素（例えば、トレッド、ベルトなど）が各タイヤに存在するだけでなく、それぞれの組成物（構造体の材料）が同じであり、同じ製造方法に従って作製されたことも意図される。しかしながら、第２の実施形態の特定の実施形態では、第２の実施形態のプロセスに従って作製されたタイヤにおける同距離信号強度の増加はまた、ひずみを加える前とひずみを加えた後のタイヤ間で比較を行うとき、同じタイヤについても満たされることを理解されたい。同距離信号強度の比較測定は、同じ温度（例えば、華氏約７０度）及び湿度で行われるべきである。好ましくは、同距離信号強度の増加は、電子通信モジュールから０．５メートルの距離で測定され、各測定は同じ読み取り器を使用して行われる。当然ながら、第２の実施形態によれば、同距離信号強度の同様の増加はまた、電子通信モジュールからの他の距離で経験されてもよいことを理解されたい。第２の実施形態の特定の実施形態では、同距離信号強度の増加はまた、少なくとも１０％、又は更には少なくとも２０％の読み取り範囲の増加をもたらす（以下で更に考察されるように）。上でも考察されるように、本明細書に開示される第４の実施形態は、第２の実施形態による方法によって作製されたタイヤである。第２の実施形態の方法（例えば、結果として得られるタイヤの特性、タイヤ内に位置する電子通信モジュールの特性など）に関する本明細書におけるいかなる考察も、第４の実施形態のタイヤに可能な限り完全に適用することを理解されたい。
【００３４】
トレッドの外側表面に周方向に接触することなく、タイヤにひずみを加えることを述べることにより、ひずみを加えている間、タイヤの外側のトレッド表面の全周のどの部分にも接触しないことを意味する。タイヤのトレッドの外側表面との周方向の接触を回避することにより、トレッドの摩耗が回避される。したがって、トレッドの外側表面に周方向に接触することなく、タイヤにひずみを加えることが、車両にタイヤを装着することと、取り外すことと、を含む、第２の実施形態の方法の実施形態は、車両にタイヤを装着することに続いて、タイヤを取り外す前に車両を操作する（タイヤのトレッドが路面に接触し、摩耗をもたらす）ことを含まない。同様に、トレッドの外側表面に周方向に接触することなく、タイヤにひずみを加えることが、タイヤを装着することと、取り外すことと、を含む、第２の実施形態の方法の実施形態は、（かかるプロセスは、タイヤのトレッドの外側表面の周方向の接触を伴い、摩耗をもたらすことになるため）取り外す前にタイヤが半径方向外側のトレッド表面の回転と接触を受けるテストドラムにタイヤを装着することを含むことを意図するものではない。当然のことながら、「トレッドの外側表面に周方向に接触することなく」という句は、第２の実施形態の方法の実施を回避する試みに単に倣うことができるように、トレッドの全周の一部（又は全部）を接触させる人工的又は不自然な方法を指すことを意味するものではない。
【００３５】
電子通信モジュール
上で考察されるように、第１及び第２の実施形態の方法は、一般に、電子通信モジュールを有するタイヤに関する。一般に、電子通信モジュールは、無線デバイスを含む（備える）。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、ゴム組成物によって取り囲まれている外側表面を少なくとも一部有する。
【００３６】
第１及び第２の実施形態によれば、電子通信モジュールは、タイヤの様々な領域に位置されてもよい。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、タイヤの側壁に位置される。一般に、タイヤの側壁は、内壁及び外壁を有するものとして理解され得る。特定のかかる実施形態では、電子通信モジュールは、タイヤのビードフィラー構成要素と、側壁の外壁上、又はビードフィラーと側壁との間に接触している。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、タイヤの側壁に位置され、タイヤのビードフィラー構成要素と接触している。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、タイヤの側壁に、より具体的には側壁の外壁上に位置されている。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、ビードフィラーと側壁との間のタイヤの側壁に位置されている。電子通信モジュールがタイヤの側壁に位置されている、第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ゴムパッチは、モジュールを側壁に取り付けるために使用される。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、タイヤのカーカスに位置している。一般に、タイヤのカーカスは、（各々が）ゴム被覆コードを構成する１つ又は複数の本体プライを含み、ゴムカバーは、本体スキムとも称されると理解することができる。したがって、本体プライは、コードを覆うゴムの本体スキムを有するコードを含む。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、タイヤの本体スキムに位置している。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、（ａ）電子通信モジュールが、タイヤの側壁に位置されていること、（ｂ）電子通信モジュールが、タイヤのカーカスに位置されていること、又は（ｃ）電子通信モジュールが、タイヤの本体スキムに位置されていること、のうちの少なくとも１つが満たされ、特定のかかる実施形態では、（ａ）〜（ｃ）の各々が満たされる。
【００３７】
電子通信モジュールが、ゴム組成物（「周囲のゴム組成物」）によって取り囲まれた外側表面を少なくとも一部有する、本明細書に開示される第１及び第２の実施形態のうちのこれらの実施形態では、ゴム組成物の誘電定数は、様々であってもよい。特定のかかる実施形態では、周囲のゴム組成物は、９１５ＭＨｚで７未満（例えば、９１５ＭＨｚで７、６．５、６、５．５、５、４．５、４、３．５、３、又は２．５）、９１５ＭＨｚで２．５〜７及び２．５〜５の誘電率を含み、９１５ＭＨｚで０．００５〜０．５（例えば、９１５ＭＨｚで０．００５、０．０１、０．０５、０．１、０．２、０．３、０．４、又は０．５）の損失係数を有する。本明細書において考察されるように、特にそれとは反対の記述がない限り、周囲のゴム組成物の誘電率及び損失係数は、硬化又は加硫後の組成物で測定される。好ましくは、周囲のゴム組成物の誘電率又は損失係数の測定は、無線デバイスの外側表面の少なくとも一部を取り囲むために使用される前のゴム組成物の試料に対して行われる。しかしながら、ゴム組成物によって取り囲まれている無線デバイスの外側表面を少なくとも一部既に有する電子通信デバイスに対して、測定が行われている場合、測定は、無線デバイスで使用されていない同一のゴム組成物の試料に対して、又は無線デバイスの外側表面から除去された後のゴム組成物の試料に対して行われてもよい。本明細書に開示される特定の第１及び第２の実施形態に従って、周囲のゴム組成物（硬化した際に）は、９１５ＭＨｚで７未満、２．５〜７、好ましくは２．５〜５を含む誘電率を有する。
【００３８】
本明細書に開示される第１及び第２の実施形態によれば、電子通信モジュールの外側表面又は電子通信モジュールのアンテナの外側表面（「周囲のゴム組成物」）を取り囲むために使用される任意のゴム組成物は、組成（成分）において様々であってもよい。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、周囲のゴム組成物は、１００ｐｈｒの少なくとも１つのジエン系エラストマー、及び少なくとも約３５ｐｈｒのカーボンブラック（例えば、３５、４０、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、９０、９５、又は１００ｐｈｒ）を含み、カーボンブラックは、３０ｍ２／ｇ以下の窒素表面積、及び６０ｃｍ３／１００ｇ以下のＤＢＰ吸収量を有し、ゴム組成物（硬化した際に）は、９１５ＭＨｚで７未満の誘電定数を有し、かかるゴム組成物に関する更なる詳細は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願第１５／５３８，８７６号に見出すことができる。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、周囲のゴム組成物は、１００ｐｈｒの少なくとも１つのジエン系エラストマー、合計で少なくとも約２５ｐｈｒ（例えば、２５、３０、３５、４０、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、９０、９５、又は１００ｐｈｒ）の少なくとも１つの非補強フィラー、約５ｐｈｒ以下（例えば、５、４、３、２、１又は０ｐｈｒ）以下のカーボンブラック、０〜約７０ｐｈｒ（例えば、０、５、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、５０、５５、６０、６５、又は７０ｐｈｒ）の量のシリカフィラーを含み、ゴム組成物（硬化した際に）は、９１５ＭＨｚで７未満の誘電定数を有し、かかるゴム組成物に関する更なる詳細は、米国特許出願第１５／５３８，８３３号に見出すことができ、ここでは、少なくとも１つの非補強フィラーが、黒鉛、粘土、二酸化チタン、二酸化マグネシウム、酸化アルミニウム、デンプン、タルク、炭酸アルミニウム（Ａｌ２（ＣＯ３）２）、炭酸カルシウム（ＣａＣＯ３）、炭酸マグネシウム（ＭｇＣＯ３）、酸化カルシウム、雲母、酸化カルシウム、窒化ホウ素、窒化ケイ素、窒化アルミニウム、ケイ酸カルシウム（又は炭化ケイ素（Ｃａ２ＳｉＯ４など））、又は結晶性アルミノケイ酸塩を含むものとして考察されており、この全開示は、参照により本明細書に組み込まれる。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ゴム組成物は、１００ｐｈｒの少なくとも１つのジエン系エラストマー、及び約２０ｐｈｒ〜約１３０ｐｈｒ（例えば、２０、２５、３０、３５、４０、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、９０、９５、１００、１０５、１１０、１１５、１２０、１２５、又は１３０ｐｈｒ）の粉砕硬化ゴムを含み、かかるゴム組成物に関する更なる詳細は、その開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願第１５／５３８，７８７号に見出すことができる。
【００３９】
上で考察されるように、第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、ゴム組成物によって取り囲まれている外側表面を少なくとも一部有する。本明細書に開示される第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールの無線デバイスは、アンテナを有し、アンテナの外側表面の大部分は、ゴム組成物によって取り囲まれており、本明細書に開示される第１、第２、及び第３の実施形態の更に他の実施形態では、電子通信デバイスのアンテナの外側表面が、ゴム組成物によって完全に取り囲まれている。本明細書に開示される第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ゴム組成物によって取り囲まれている、電子通信モジュールの無線デバイスの外側表面の部分は、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、又は１００％を含み、かかる実施形態では、前述のものは、１０〜５０％、１０〜６０％、１０〜７０％、１０〜８０％、１０〜９０％、１０〜９５％、１０〜１００％、２０〜５０％、２０〜６０％、２０〜７０％、２０〜８０％、２０〜９０％、２０〜９５％、２０〜１００％、３０〜５０％、３０〜６０％、３０〜７０％、３０〜８０％、３０〜９０％、３０〜９５％、３０〜１００％、４０〜５０％、４０〜６０％、４０〜７０％、４０〜８０％、４０〜９０％、４０〜９５％、４０〜１００％、５０〜６０％、５０〜７０％、５０〜８０％、５０〜９０％、５０〜９５％、５０〜１００％、６０〜７０％、６０〜８０％、６０〜９０％、６０〜９５％、６０〜１００％、７０〜８０％、７０〜９０％、７０〜９５％、７０〜１００％、８０〜９０％、８０〜９５％、８０〜１００％、９０〜９５％、９０〜１００％、及び９５〜１００％の範囲を含んでもよい。本明細書に開示される第１、第２、及び第３の実施形態のうち特定の実施形態によると、電子通信モジュールの無線デバイスは、ゴム組成物によって取り囲まれている外側表面を大部分有する。本明細書で使用するとき、「大部分」という句は、５０％超を指し、１００％までを包含することを理解されたい。それゆえ、第１及び第２の実施形態のうちの特定の形態によれば、無線デバイスの外側表面の５１〜１００％、５１〜９９％、５１〜９５％、５１〜９０％、５１〜８０％、５１〜７０％、５１〜６０％、６０〜１００％、６０〜９９％、６０〜９０％、６０〜８０％、６０〜７０％、７０〜１００％、７０〜９９％、７０〜９５％、７０〜９０％、７０〜８０％、８０〜１００％、８０〜９９％、８０〜９５％、８０〜９０％、９０〜１００％、９０〜９９％、又は９０〜９５％が、電子通信モジュールのゴム組成物によって取り囲まれている。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールの周囲のゴム組成物は、無線デバイスの外側表面と直接接触する。第１及び第２の実施形態のうちの他の実施形態では、１つ以上のコーティング、フィルム、又は他の材料は、無線デバイスの外側表面と周囲のゴム組成物との間に配置された中間層を形成し得る。かかる中間層は、例えば、無線デバイスの外側表面とゴム組成物との接着を向上させるためのサイジング又はプライマとして使用され得る。
【００４０】
第１及び第２の実施形態によれば、無線デバイスの外側表面の少なくとも一部を取り囲むゴム組成物の厚さは、様々であってよい。本明細書に開示される第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、ゴム組成物の厚さが、無線デバイスの外側表面の周りで比較的均一である。本明細書に開示される第１及び第２の実施形態のうちの他の実施形態では、無線デバイスの外側表面の周りのゴム組成物の厚さは、多様である。本明細書に開示される第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、無線デバイスの外側表面の少なくとも一部を取り囲むゴム組成物の厚さは、約１ｍｍ〜約３ｍｍ（１ｍｍ〜３ｍｍを含む）を含む、約０．５ｍｍ〜約３ｍｍ（０．５ｍｍ〜３ｍｍを含む）である。
【００４１】
無線デバイス
本明細書に開示される第１及び第２の実施形態によると、電子通信モジュールは、無線デバイスを含む。無線デバイスは、情報（すなわち、データ）を格納する、情報を伝達する、又は別のデバイスを使用して情報の格納及び伝達の両方を行うことができる、当該技術分野において周知の任意の好適な無線デバイスを含む。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、本明細書に開示される無線デバイスは、情報を伝達することができる。無線デバイスによる情報の伝達は、無線信号の受信と、無線デバイスのアンテナインピーダンスを変更することによって調節した信号を使用して、受信した無線信号の一部を読み取り器に中継する（反射による）ことと、の組み合わせを含むことができる。概ね、外部のリモートトランスポンダ（例えば、ライタタイプ又はリーダタイプのトランスポンダ）によって送信されるエネルギー（例えば、電磁波）によるアクティブ化に反応して中継することにより、情報を伝達するこのような無線デバイスは、受動的デバイスとみなされる。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、本明細書に開示される無線デバイスは、情報を能動的に送信することができる。かかる無線デバイスは、情報を能動的に伝送することができるので、能動デバイスである。特定のかかる能動的デバイスは、外部のリモートトランスポンダによる何らかのアクティブ化を必要とすることなく送信し（例えば、定期的間隔で）、他のかかる能動的デバイスは、外部のリモートトランスポンダから受信した適切なアクティブ化に反応して情報を能動的に送信する。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、無線デバイスは、現地の規制に従って許容可能な範囲の周波数を有する電磁波を介して情報を伝達又は送信する。例えば、米国では、この周波数が、一般に、約９００ＭＨｚ〜約９３０Ｍｈｚ（９００ＭＨｚ〜９３０Ｍｈｚを含む）の範囲にあり（現在認可されている範囲は、３６ｄｂｍを超えない電力レベルにおいて９０２〜９２８ＭＨｚである）、欧州及びアジアの一部では、約８６０ＭＨｚ（８６０Ｍｚを含む）といったいくらか低い周波数にあり得る（欧州の一部において現在認可されている範囲は、３３ｄＢｍを超えない電力レベルにおいて８６５．６〜８６７．６ＭＨｚである）。一般的に、本明細書で考察される無線デバイスは、約８６０ＭＨｚ〜約９６０ＭＨｚ（８６０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚを含む）の範囲の周波数で情報を伝達又は送信するように設計されることになる。しかしながら、特定の実施形態では、本明細書において考察される無線デバイスは、別の周波数範囲で情報を伝達又は送信するように設計されてもよい。本明細書に開示される第１及び第２の実施形態の電子通信モジュールで使用するのに好適な無線デバイスの例は、トランスポンダ（例えば、情報を受信し、少なくともその一部を中継するデバイス）、送信機、受信機、及び反射機を含む。一般的に、無線デバイスは、外部のリモート通信デバイスへ／から情報を伝達又は送信するように構成されており、第１及び第２の実施形態における電子通信モジュールの無線デバイスの機能性によって、それ自体が、無線デバイスが通信するトランスポンダ、送信機、受信機、又は反射機であってもよい（例えば、リモート通信デバイスが送信機である場合、電子通信モジュールの無線デバイスは、送信機から送信される電磁波と相互作用することができる、トランスポンダ、受信機、又は反射機である）。本明細書で使用するとき、「無線デバイス」という用語は、トランスポンダ、送信機、受信機、又は反射機、例えば、回路基板、メモリ、アンテナ等として動作するために必要な、任意及び全ての構成要素を含む。
【００４２】
本明細書に開示される第１及び第２の実施形態で有用な無線デバイスのタイプは、無線識別又は追跡デバイスを含み、これらのデバイスは、タイヤに関連付けられた製造活動、流通活動、販売活動、及び使用活動のうちの１つ以上で使用され得るような、タイヤに関連付けられた一意の識別子情報を含み得る。使用活動の特定の例は、再生時に追加され得るような、タイヤの使用時に追加される情報を含む。かかる識別又は追跡デバイスの特定の例は、無線周波数識別デバイスであり、より一般的には「ＲＦＩＤ」デバイスと称される。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態によると、無線デバイスは、ＲＦＩＤデバイスである。無線デバイスの他の例は、動作するタイヤに関連付けられた温度、圧力、若しくは他の物理的パラメーターを測定及び／又は格納することが可能な無線モニタリングデバイスを含む。好適な無線デバイスの他の例は、識別及びモニタリングの両方の機能性を有する無線デバイスを含む。
【００４３】
第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、（ａ）電子通信モジュールが、タイヤの側壁に位置されていること、（ｂ）電子通信モジュールが、タイヤのカーカスに位置されていること、（ｃ）電子通信モジュールが、タイヤの本体スキムに位置されていること、（ｄ）電子通信モジュールが、１０〜１５０ｍｍの長さを有するアンテナを更に備えること、又は（ｅ）電子通信モジュールが、ゴム含有コーティングによって取り囲まれた外側表面を少なくとも一部有すること、のうちの少なくとも１つが満たされる。特定のかかる実施形態では、（ａ）〜（ｃ）のうちの少なくとも１つが満たされ、（ｄ）及び（ｄ）の両方が満たされる。
【００４４】
アンテナ
一般に、本明細書に開示される第１及び第２の実施形態によれば、電子通信モジュールは、アンテナを更に備える（含む）。アンテナの長さは、様々であってもよい。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、電子通信モジュールは、１０〜１５０ｍｍ（例えば、１０、２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、１００、１１０、１２０、１３０、１４０、又は１５０ｍｍ）の長さを有するアンテナを含む。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、アンテナは、２５〜１００ｍｍ（例えば、２５、３５、４５、５５、６５、７５、８５、９５、又は１００ｍｍ）の長さ、又は２５〜７５ｍｍ（例えば、２５、３５、４５、５５、６５、又は７５ｍｍ）の長さを有する。
【００４５】
タイヤ
上で考察されるように、本明細書に開示される第１及び第２の実施形態の方法は、タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加及び／又は改善することに関する。タイヤは、トレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、電子通信モジュールと、を備える（含む）。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤは、追加の構成要素を備えてもよい（含んでもよい）。
【００４６】
第１及び第２の実施形態によれば、方法が関連するタイヤのタイプは特に限定されない。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤは、乗用車又は軽トラックのタイヤである。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤは、商用タイヤ（例えば、商用トラック又はバス）である。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤは、重荷重用タイヤ（例えば、鉱山又は建設現場での使用を目的とする）である。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤは、空気入りタイヤである。第１及び第２の実施形態のうちの特定の実施形態では、タイヤは、非空気入りタイヤである。第１及び第２の実施形態によれば、タイヤのサイズは、様々であってもよく、特定の実施形態では、（ａ）１８５ｍｍ〜１８００ｍｍ（例えば、１８５、１９５、２０５、２１５、２２５、２３５、２４５、２５５、２６５、２７５、２８５、２９５、３０５、３１５、３２５、３３５、３４５、３５５、３６５、３７５、３８５、３９５、４０５、４１５、４２５、４３５、４４５、４５５、５００、６００、７００、８００、９００、１０００、１１００、１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、１７００又は１８００ｍｍ）のタイヤのトレッド幅（側壁から側壁まで）、（ｂ）３５〜１００％（例えば、３５、４０、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、９０、９５又は１００％）のアスペクト比（側壁高さに基づく）、又は（ｃ）１５〜７０インチ（例えば、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３１、３２、３３、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１、４２、４３、４４、４５、４６、４７、４８、４９、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９又は７０インチ）、１５〜３０インチ、１５〜２５インチ、若しくは１５〜６３インチ、又は約３８０〜１８００ｍｍ（例えば、３８０、４００、５００、６００、７００、８００、９００、１０００、１１００、１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、１７００又は１８００ｍｍ）、約３８０〜８００ｍｍ、約３８０〜６３５ｍｍ、又は約３８０〜１６００ｍｍなど、対応するｍｍの直径（タイヤが使用されるように設計されている車輪の直径に関連して）のパラメーターのうちの１つ以上が満たされ得る。
【実施例】
【００４７】
以下の実施例は、本開示の特定の及び代表的な実施形態、並びに／又は実施形態の特徴を例示するものである。実施例は、単に説明の目的で提供されており、本開示を限定するものとして解釈すべきでない。本開示の実施形態の趣旨及び範囲を逸脱することなく、これらの特定の実施例に対する多くの変更が可能である。より具体的には、ひずみをタイヤに加えて、読み取り範囲を増加させることができ、及び／又は上記の発明を実施するための形態における本開示と一致する異なる方法を使用して、同距離信号強度を増加させることができる。
【００４８】
２９５／７５Ｒ２２．５の測定値を有するタイヤを製造した。タイヤは、２９５ｍｍの幅（側壁から側壁まで測定された）、７５％のアスペクト比（側壁高さに関連して）を有するラジアルタイヤであり、直径２２．５インチの車輪に使用のために設計された。タイヤは、側壁とビードフィラーとの間に埋め込まれた電子通信モジュールを含む。タイヤを装着及び取り外すことによって、タイヤにひずみを加えた。タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲は、１回目は装着前、次いで、大型トラックのタイヤ着脱機にタイヤを装着し、取り外した後の２回測定した。読み取り範囲を測定するために、Ｉｍｐｉｎｊ  Ｓｐｅｅｄｗａｙ  Ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎブランの読み取り器（ワシントン州シアトルのＩｍｐｉｎｊ，Ｉｎｃ．が製造）を使用し（測定は、華氏約７０度の室温で屋内にて行われた）、電子通信モジュールは、線形アンテナを含み、２７ｄＢｍの出力電力を有し、９０５〜９２８ＭＨｚの周波数で動作させた。タイヤの装着前に、電子通信モジュールの読み取り範囲は、１．３メートルと測定され、装着及び取り外し後は１．９メートルであると測定された。したがって、タイヤの装着及び取り外しによってひずみを加えることは、４５％の読み取り範囲の増加をもたらした。
【００４９】
「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」又は「含むこと（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」という用語が、本明細書又は特許請求の範囲において使用される範囲において、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という用語が請求項で移行句として用いられる際の解釈と同様に包括的であることが意図される。更に、「又は」という用語が用いられる範囲において（例えば、Ａ又はＢ）、それは「Ａ若しくはＢ、又は両方」を意味することが意図される。本出願人らが「Ａ又はＢの両方ではなく一方のみ」を示すことを意図する場合、「Ａ又はＢの両方ではなく一方のみ」という用語が用いられるであろう。したがって、本明細書における「又は」という用語の使用は、排他的ではなく、包含的である。Ｂｒｙａｎ  Ａ．Ｇａｒｎｅｒ、Ａ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｍｏｄｅｒｎ  Ｌｅｇａｌ  Ｕｓａｇｅ  ６２４（２ｄ．Ｅｄ．１９９５）を参照。Ｅｄ．また、「中（ｉｎ）」又は「中へ（ｉｎｔｏ）」という用語が、本明細書又は特許請求の範囲において使用される範囲において、「上（ｏｎ）」又は「上へ（ｏｎｔｏ）」を更に意味することが意図される。更に、「接続する（ｃｏｎｎｅｃｔ）」という用語が本明細書又は特許請求の範囲において使用される限りにおいて、「と直接接続する（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｔｏ）」ことだけではなく、別の構成要素を介して接続することなどのように「と間接的に接続する（ｉｎｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｔｏ）」ことも意味することが意図される。
【００５０】
本出願はその実施形態の記述によって説明され、実施形態は相当に詳細に説明されたが、添付の特許請求の範囲をこのような詳細に制限するか、又はいかなる形でも限定することは、出願人の本意ではない。更なる利点及び改良が、当業者には容易に明らかとなるであろう。したがって、そのより広域な態様における本出願は、説明される特定の詳細及び実施形態に限定されない。このため、出願人の一般的な発明概念の趣旨又は範囲から逸脱することなく、このような詳細からの逸脱がなされ得る。
【００５１】
本出願は、実施形態が開示される数値範囲全体で実行することができるため、精密な範囲限界が明細書内に言葉通りに言及されていなくても、開示される数値範囲内の任意の範囲を支持する、いくつかの数値範囲限界を開示している。実質的に任意の複数及び／又は単数の用語の本明細書での使用に関して、当業者は、状況及び／又は用途に適切となるように、複数から単数へ、及び／又は単数から複数へ置き換えることができる。様々な単数／複数の置き換えは、簡潔にするため、本明細書では明示的に記述される場合がある。
【手続補正書】
【提出日】令和2年6月22日(2020.6.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ内の電子通信モジュールの読み取り範囲を増加させるための方法であって、
トレッドと、１つ以上のベルトと、１つ又は複数の本体プライ付きのカーカスと、２つのビードと、無線デバイスを含む電子通信モジュールと、を備える、タイヤを提供することと、
（ｉ）前記トレッドを摩耗させることなく、前記タイヤにひずみを加えることであって、ひずみを加えることにより、少なくとも２０％の読み取り範囲の増加をもたらす、加えること、又は
（ｉｉ）前記トレッドの外側表面に周方向に接触することなく、前記タイヤにひずみを加えることであって、ひずみを加えることにより、少なくとも５％の前記電子通信モジュールの同距離信号強度の増加をもたらす、加えることと、のいずれかを含む、方法。
【請求項２】
ひずみを加えることが、
（ａ）前記タイヤを装着し、かつ取り外すこと、
（ｂ）前記電子通信モジュールを取り囲む位置で前記タイヤに外力を加えること、又は
（ｃ）前記タイヤを横方向に偏向させること、のうちの少なくとも１つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ひずみを加えることが、（ｂ）を含み、外力を加える前に、少なくとも１つのビードを固定することを更に含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
ひずみを加えることが、（ａ）又は（ｂ）を含み、ひずみを加える前に前記タイヤを装着することと、次いで、前記ひずみを加えたタイヤを取り外すことと、を更に含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法から得られるタイヤ。
【国際調査報告】
2021506676.tif 000002
2021506676.tif 000003