(57)【要約】  アーチェリー発射設備は細長い胴体を備える。前記細長い胴体が、少なくとも１つの加速度計を含む。前記少なくとも１つの加速度計は３次元加速度情報を生成するように動作可能となっている。アーチェリー発射設備はボディプロセッサを備えている。前記ボディプロセッサは前記少なくとも１つの加速度計に動作可能に接続されている。前記ボディプロセッサは、前記３次元加速度情報を処理して、サンプリングされた情報を生成するように適合されている。アーチェリー発射設備は送信機を備えている。前記送信機は前記サンプリングされた情報をブロードキャストするために前記ボディプロセッサに動作可能に接続されている。アーチェリー発射設備は受信機を備えている。前記受信機が受信機プロセッサを含んでいる。前記受信機プロセッサは、前記サンプリングされた情報に基づいて結果として生じる情報を生成するように適合される。前記結果は安定点の決定に基づく。
2021512272.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
細長い胴体であって、
前記細長い胴体が、３次元加速度情報を生成するように動作可能な少なくとも１つの加速度計を含む、細長い胴体と、
前記少なくとも１つの加速度計に動作可能に接続され、前記３次元加速度情報を処理して、サンプリングされた情報を生成するように適合されたボディプロセッサと、
前記サンプリングされた情報をブロードキャストするために前記ボディプロセッサに動作可能に接続された送信機と、
前記細長い胴体から離れ、前記サンプリングされた情報を受信するように適合された受信機であって、前記受信機が、前記サンプリングされた情報に基づいて結果として生じる情報を生成するように適合された受信機プロセッサを含み、前記結果として生じる情報が安定点の決定に基づく、受信機と
を備える、アーチェリー発射設備。
【請求項２】
前記細長い胴体が、細長い矢柄の空洞ボアに取り外し可能に収容されるように適合される、請求項１に記載の設備。
【請求項３】
前記細長い胴体が、矢筈の近くの前記空洞ボアの後端部分に取り外し可能に収容されるように適合される、請求項２に記載の設備。
【請求項４】
前記少なくとも１つの加速度計が、前記細長い矢柄の周期的なたわみを検出するように適合される、請求項２または３に記載の設備。
【請求項５】
前記少なくとも１つの加速度計が３軸トランスデューサである、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項６】
前記結果として生じる情報が速度情報を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項７】
前記結果として生じる情報が距離情報を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項８】
前記結果として生じる情報が角度情報を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項９】
前記結果として生じる情報が外傷スコアを含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項１０】
前記少なくとも１つの加速度計が、前記細長い胴体によって画定された体軸の周りの回転を検出するように適合される、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項１１】
前記送信機が、前記細長い胴体の飛行中に、前記サンプリングされた情報の複数の連続パケットを送信するように適合される、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項１２】
前記３次元加速度情報は、毎秒５０回から３２００回の範囲の速度で生成される、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項１３】
前記受信機プロセッサが、第１の飛行期間にわたって前記サンプリングされた情報を反映する結果として生じる情報の第１のセットを生成するように適合され、第２の飛行期間にわたって前記サンプリングされた情報を反映する結果として生じる情報の第２のセットを生成するように適合され、結果として生じる情報の前記第１のセットが結果として生じる情報の前記第２のセットとは異なる、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項１４】
結果として生じる情報の前記第１のセットが、前記安定点の前のサンプリングされた情報に対して生成され、結果として生じる情報の前記第２のセットが、前記安定点の後のサンプリングされた情報に対して生成される、請求項１３に記載の設備。
【請求項１５】
前記受信機が、格納されたデータを含む格納設備を含み、前記受信機プロセッサが、前記結果として生じる情報に基づいて、かつ前記格納されたデータに基づいて、性能情報を生成するように適合される、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項１６】
前記格納されたデータが、複数の矢柄の矢柄質量、複数の矢羽根の矢羽根質量、および複数の矢先の矢先質量のうちの少なくとも１つを含む、請求項１５に記載の設備。
【請求項１７】
前記性能情報が、標的に送出された運動エネルギーを含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項１８】
結果として生じる情報が、前記安定点までの時間間隔を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【請求項１９】
結果として生じる情報が、前記安定点までの飛行距離を含む、請求項１から３のいずれか一項に記載の設備。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる、２０１８年１月２４日に出願された米国仮出願第６２／６２１，０８９号、および２０１８年１１月２１日に出願された米国出願第１６／１９８，４９０号の利益を主張する。
【０００２】
本開示は、一般に、アーチェリー発射体に関する。より詳細には、本開示は、飛行が開始された後のアーチェリー発射体の安定点を決定することに関する。
【背景技術】
【０００３】
多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、複数のサードパーティ製矢柄および／または複数のサードパーティ製ブロードヘッドに簡単に適合されない場合がある。
多くの既存のアーチェリー発射体測定システムを利用すると、飛行中のアーチェリー発射体の軌道に悪影響を及ぼす可能性がある。
【０００４】
多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、１次元の加速度計データに依存する。多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、発射中に飽和状態に達する加速度計を備える。多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、標的と衝突すると飽和状態に達する加速度計を備える。多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、加速度計データを平均化する。多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、近似値に基づいて結果を生成する。
多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、飛行中に信頼できる安定点を決定するために十分な高解像度の加速度計データを生成しない。
【０００５】
多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、記録された加速度計データに対して直接周波数分析を実行することによって矢の振動を判断する。多くの既存のアーチェリー発射体測定システムは、飛行の個別のフェーズ（たとえば、発射から安定まで、および安定から衝突まで）の間に変化する状態を説明することができない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
必要なのは、改良されたアーチェリー発射設備である。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の少なくともいくつかの実施形態は、アーチェリー発射設備を提供する。アーチェリー発射設備は細長い胴体を備える。細長い胴体は少なくとも１つの加速度計を含む。少なくとも１つの加速度計は、３次元加速度情報を生成するように動作可能である。アーチェリー発射設備はボディプロセッサを備える。ボディプロセッサは、少なくとも１つの加速度計に動作可能に接続される。ボディプロセッサは、３次元加速度情報を処理して、サンプリングされた情報を生成するように適合される。アーチェリー発射設備は送信機を備える。送信機は、サンプリングされた情報をブロードキャストするために、ボディプロセッサに動作可能に接続される。アーチェリー発射設備は受信機を備える。受信機は受信機プロセッサを含む。受信機プロセッサは、サンプリングされた情報に基づいて結果として生じる情報を生成するように適合される。結果として生じる情報は安定点の決定に基づく。
【０００８】
細長い胴体は、細長い矢柄の空洞ボアに取り外し可能に収容されるように適合されてよい。
【０００９】
細長い胴体は、矢筈の近くの空洞ボアの後端部分に取り外し可能に収容されるように適合されてよい。
【００１０】
少なくとも１つの加速度計は、細長い矢柄の周期的なたわみを検出するように適合されてよい。
【００１１】
少なくとも１つの加速度計は３軸トランスデューサであってよい。
【００１２】
結果として生じる情報は速度情報をさらに含んでよい。
【００１３】
結果として生じる情報は距離情報をさらに含んでよい。
【００１４】
結果として生じる情報は角度情報をさらに含んでよい。
【００１５】
結果として生じる情報は外傷スコアをさらに含んでよい。
【００１６】
少なくとも１つの加速度計は、細長い胴体によって画定された体軸の周りの回転を検出するように適合されてよい。
【００１７】
送信機は、細長い胴体の飛行中に、サンプリングされた情報の複数の連続パケットを送信するように適合されてよい。
【００１８】
３次元加速度情報は、毎秒５０回から３２００回の範囲の速度で生成されてよい。
【００１９】
受信機プロセッサは、第１の飛行期間にわたってサンプリングされた情報を反映する結果として生じる情報の第１のセットを生成するように適合されてよい。受信機プロセッサは、第２の飛行期間にわたってサンプリングされた情報を反映する結果として生じる情報の第２のセットを生成するように適合されてよい。結果として生じる情報の第１のセットは、結果として生じる情報の第２のセットとは異なる場合がある。
【００２０】
結果として生じる情報の第１のセットは、安定点の前のサンプリングされた情報に対して生成されてよい。結果として生じる情報の第２のセットは、安定点の後のサンプリングされた情報に対して生成されてよい。
【００２１】
受信機は、格納されたデータを含む格納設備を含んでよい。受信機プロセッサは、結果として生じる情報に基づいて、かつ格納されたデータに基づいて、性能情報を生成するように適合されてよい。
【００２２】
格納されたデータは、複数の矢柄についての矢柄質量を含んでよい。格納されたデータは、複数の矢羽根についての矢羽根質量を含んでよい。格納されたデータは、複数の矢先についての矢先質量を含んでよい。
【００２３】
性能情報は、標的に送出された運動エネルギーを含んでよい。
【００２４】
結果として生じる情報は、安定点までの時間間隔を含んでよい。
【００２５】
結果として生じる情報は、安定点までの飛行距離を含んでよい。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備を示す図である。
【図２】一実施形態の一態様による、オプションの例示的な空洞矢柄を有する例示的なアーチェリー発射設備を示す図である。
【図３】一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備を示すブロック図である。
【図４】一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な細長い胴体を概略的に示す図である。
【図５】一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な細長い胴体についての状態図である。
【図６】一実施形態の一態様による、アーチェリー発射体の例示的な３次元飛行経路を示す図である。
【図７】様々な実施形態で利用される例示的な信号スライス行列を示す図である。
【図８】様々な実施形態で利用される例示的な変換行列を示す図である。
【図９】様々な実施形態で利用される速度についての例示的な方程式を示す図である。
【図１０】様々な実施形態で利用される瞬間速度係数についての例示的な方程式を示す図である。
【図１１】様々な実施形態で利用される２つの異なる飛行フェーズの間の運動エネルギーの例示的な比率を示す図である。
【図１２】様々な実施形態で利用される例示的な加速度スライス行列を示す図である。
【図１３Ａ】一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な受信機の例示的なディスプレイを示す図である。
【図１３Ｂ】一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な受信機の例示的なディスプレイを示す図である。
【図１４】一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な受信機の例示的なディスプレイを示す図である。
【図１５】一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な受信機によって生成された例示的な結果として生じる情報を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
次に、本開示の実施形態が示される添付図面を参照して、本開示の実施形態が以下でより完全に記載される。しかしながら、この本開示は、多くの異なる形態で具現化されてよく、本明細書に記載された実施形態に限定されると解釈されるべきではなく、むしろ、これらの実施形態は、本開示が完璧かつ完全であり、本開示の範囲を完全に伝達するように提供される。
【００２８】
本開示の特定の実施形態は、アーチェリー発射設備を提供する。本開示の目的のために、アーチェリー発射体は、矢およびボルトを含んでよいが、それらに限定されない。
【００２９】
本開示の少なくともいくつかの実施形態は、飛行中のアーチェリー発射体の測定に関連する特定の情報を提供する。特定の情報を利用すると、飛行情報を正確に特定できる可能性が高くなる場合がある。特定の情報を利用すると、飛行中のアーチェリー発射体の安定点に基づいて、飛行情報の少なくとも一部分の特定に成功する可能性が高くなる場合がある。飛行情報の知識は、アーチェリー発射体の飛行ダイナミクスにそれらの機器または技法がどのように影響するかを理解しようとする射手によって利用されてよい。飛行情報の知識は、機器の選択、機器のセットアップ、および／または技法の調整時に射手を支援しようとするアーチェリー機器の製造業者および／またはディーラによって利用されてよい。本開示では、飛行情報は、結果として生じる情報および／または性能情報を含んでよい。
【００３０】
一実施形態によれば、アーチェリー発射設備は細長い胴体を備えてよい。細長い胴体は少なくとも１つの加速度計を含んでよい。少なくとも１つの加速度計は、３次元加速度情報を生成するように動作可能であってよい。アーチェリー発射設備はボディプロセッサを備えてよい。ボディプロセッサは、少なくとも１つの加速度計に動作可能に接続されてよい。ボディプロセッサは、３次元加速度情報を処理して、サンプリングされた情報を生成するように適合されてよい。３次元加速度情報を処理することは、３次元加速度情報に標準重力ｇを掛けることを備えてよい。３次元加速度情報を処理することは、３次元加速度情報に対応する加速度計の範囲を掛けることを備えてよい。３次元加速度情報を処理することは、３次元加速度情報を２の対応する加速度計のビット数の累乗で割ることを備えてよい。３次元加速度情報を処理することは、Ｘ軸加速度成分にＦＩＲフィルタを適用することを備えてよい。ＦＩＲフィルタはウィンドウ処理を利用することができる。ウィンドウ処理の例には、ハニングウィンドウ、ハミングウィンドウ、およびブラックマンウィンドウが含まれる。ＦＩＲフィルタは、たとえば、３３の次数を備えてよい。ＦＩＲフィルタは、たとえば、２０Ｈｚのカットオフ周波数を備えてよい。アーチェリー発射設備は送信機を備えてよい。送信機は、サンプリングされた情報をブロードキャストするために、ボディプロセッサに動作可能に接続されてよい。送信機は、細長い胴体の飛行中に、サンプリングされた情報の複数の連続パケットを送信するように適合されてよい。送信機は、衝突が検出された後のサンプリングされた情報の少なくとも一部分を送信するように適合されてよい。アーチェリー発射設備は受信機を備えてよい。受信機は受信機プロセッサを含んでよい。受信機プロセッサは、サンプリングされた情報に基づいて結果として生じる情報を生成するように適合されてよい。結果として生じる情報は安定点の決定に基づいてよい。
【００３１】
一実施形態によれば、細長い胴体は、細長い矢柄の空洞ボアに取り外し可能に収容されるように適合されてよい。細長い胴体は、矢筈の近くの空洞ボアの後端部分に取り外し可能に収容されるように適合されてよい。
【００３２】
図１は、一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備１００を示す。アーチェリー発射設備１００は細長い胴体を備えてよい。アーチェリー発射設備１００はエネルギー蓄積装置を備えてよい。細長い胴体および／またはエネルギー蓄積装置は、保護シール６によって少なくとも部分的に囲まれてよい。アーチェリー発射設備１００は矢筈８を備えてよい。
【００３３】
図２は、一実施形態の一態様による、オプションの例示的な細長い矢柄４を有する例示的なアーチェリー発射設備を示す。アーチェリー発射設備は細長い胴体２０を備えてよい。細長い胴体２０は、細長い矢柄４の空洞ボアに取り外し可能に収容されてよい。細長い胴体２０は、細長い矢柄４の空洞ボアの後端部分に取り外し可能に収容されてよい。アーチェリー発射設備は矢筈８を含んでよい。矢筈８は、滑合によって空洞矢柄４の後端部分に接続するように適合されてよい。アーチェリー発射設備は、細長い胴体２０に接続されたエネルギー蓄積装置１４を含んでよい。エネルギー蓄積装置１４および／または細長い胴体２０は、耐水性材料（たとえば、樹脂）でコーティングされてよい。アーチェリー発射設備はワイヤレス充電コイル１６を含んでよい。細長い胴体２０は、少なくとも１つの発光ダイオード（ＬＥＤ）１８を備えてよい。少なくとも１つのＬＥＤ１８は、飛行状態の検出および／または衝突の検出時に作動されてよい。
【００３４】
一実施形態によれば、細長い胴体（たとえば、２０）の幅は４．５ｍｍ以下であってよい。細長い胴体（たとえば、２０）の長さは１２０ｍｍ以下であってよい。細長い胴体（たとえば、２０）の重量は４０グレイン未満であってよい。エネルギー蓄積装置（たとえば、１４）はピン状のバッテリを備えてよい。バッテリは充電式であってよい。バッテリはリチウムイオンを備えてよい。エネルギー蓄積装置（たとえば、１４）の直径は３．６５ｍｍ以下であってよい。エネルギー蓄積装置（たとえば、１４）の重量は０．５グレイン以下であってよい。
【００３５】
一実施形態によれば、細長い胴体は信号指定子を含んでよい。信号指定子は、様々な方法で提示または通信されてよい。例には、限定はしないが、バーコード、クイックリファレンス（ＱＲ）コード、英数字コード、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）タグ、近距離無線通信（ＮＦＣ）デバイス、それらの組合せなどが含まれる。複数の細長い胴体（たとえば、２０）の各々が互いに区別され得るように、複数の細長い胴体（たとえば、２０）の各々に対して異なる信号指定子が含まれてよい。
【００３６】
一実施形態によれば、受信機は格納設備を含んでよい。受信機は、データネットワーク（たとえば、インターネットおよび／またはローカルエリアネットワーク）の利用を通して格納設備と通信するように構成されてよい。格納設備は格納されたデータを含んでよい。受信機プロセッサは性能情報を生成するように適合されてよい。性能情報は結果として生じる情報に基づいてよい。性能情報は格納されたデータに基づいてよい。格納されたデータは、複数の矢柄についての矢柄質量を含んでよい。格納されたデータは、複数の矢柄についての矢針評価を含んでよい。格納されたデータは、複数の矢柄についての矢柄直径を含んでよい。格納されたデータは、複数の矢羽根についての矢羽根質量を含んでよい。格納されたデータは、複数の矢羽根の回転構成を含んでよい。格納されたデータは、複数の矢羽根の長さを含んでよい。格納されたデータは、複数の矢羽根の高さを含んでよい。格納されたデータは、複数の矢先および／またはブロードヘッドについての矢先質量を含んでよい。格納されたデータは、複数のブロードヘッドについてのブレード数を含んでよい。格納されたデータは、複数のブロードヘッドについてのブレードサイズを含んでよい。性能情報は、標的に送出された運動エネルギーを含んでよい。性能情報は、飛行中の特定の時間における運動エネルギーを含んでよい。性能情報は、飛行中の特定の距離における運動エネルギーを含んでよい。
性能情報は弾道情報を含んでよい。性能情報は弾道曲線を含んでよい。弾道曲線は３次元であってよい。性能情報は、標的に送出された運動量を含んでよい。性能情報は、飛行中の特定の時間における運動量を含んでよい。性能情報は、飛行中の特定の距離における運動量を含んでよい。性能情報は、標的に対する衝突を含んでよい。標的に対する衝突は、平方インチ当たりのポンド力で表されてよい。性能情報は飛行スコアを含んでよい。飛行スコアは、発射時の総運動エネルギーに対する失われた運動エネルギーの比率を備えてよい。失われた運動エネルギーは、安定点またはその近くで計算されてよい。飛行スコアは、パーセンテージまたは分数として表されてよい。飛行スコアは、０〜１０の範囲の評価として表されてよい。
【００３７】
図３は、一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備３００を示すブロック図である。アーチェリー発射設備３００はボディプロセッサ６０を備えてよい。ボディプロセッサ６０は温度センサ５２を備えてよい。アーチェリー発射設備３００は送信機５０を備えてよい。送信機５０は、ボディプロセッサ６０と通信することができる。アーチェリー発射設備３００は少なくとも１つの加速度計を備えてよい。少なくとも１つの加速度計は、少なくとも１つのデジタル微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）加速度計を備えてよい。少なくとも１つの加速度計は、たとえば、毎秒３２００回の速度で３次元加速度情報を生成するように動作可能であってよい。速度はボディプロセッサ６０のタイミングに基づいて修正されてよい。少なくとも１つの加速度計は微小加速度センサ２２を備えてよい。微小加速度センサ２２は、飛行中に加速度を読み取るように構成されてよい。微小加速度センサ２２は、たとえば、プラスマイナス１６Ｇ程度の加速度を読み取るように構成されてよい。微小加速度センサ２２は、ボディプロセッサ６０と通信することができる。少なくとも１つの加速度計は、発射および衝突加速度センサ２４を備えてよい。発射および衝突加速度センサ２４は、発射体の発射および／または標的に対する発射体の衝突の間に加速度を読み取るように構成されてよい。発射および衝突加速度センサ２４は、たとえば、プラスマイナス２００Ｇ程度の加速度を読み取るように構成されてよい。発射および衝突加速度センサ２４は、ボディプロセッサ６０と通信することができる。少なくとも１つの加速度計は、細長い胴体（たとえば、２０）によって画定された軸と整列されたＸ軸を有してよい。細長い胴体（たとえば、２０）は、細長い矢柄（たとえば、４）によって画定された軸と整列するように適合されてよい。アーチェリー発射設備３００はステータスインジケータ５６を備えてよい。ステータスインジケータ５６は、ボディプロセッサ６０と通信することができる。ステータスインジケータ５６は、複数の状態に対応するように適合されてよい。ステータスインジケータ５６は、少なくとも１つのＬＥＤ（たとえば、１８）の利用を通して提示されてよい。アーチェリー発射設備３００はコンピュータ可読媒体４６を備えてよい。コンピュータ可読媒体４６は、ボディプロセッサ６０と通信することができる。アーチェリー発射設備３００はエネルギー蓄積装置１４を備えてよい。エネルギー蓄積装置１４は、電力管理設備７０と電気通信することができる。電力管理設備７０はエネルギー蓄積モニタ７２を備えてよい。電力管理設備７０は電圧調整器７４を備えてよい。電力管理設備７０は搭載充電器７６を備えてよい。エネルギー蓄積装置１４は、ボディプロセッサ６０と電気通信することができる。エネルギー蓄積装置１４は、電力管理設備７０を介してボディプロセッサ６０と電気通信することができる。アーチェリー発射設備３００はワイヤレス充電コイル１６を備えてよい。ワイヤレス充電コイル１６は、電力管理設備７０と電気通信することができる。ワイヤレス充電コイル１６は、エネルギー蓄積装置１４と電気通信することができる。ワイヤレス充電コイル１６は、リモート充電器３６からワイヤレスにエネルギー３４を受け取るように適合されてよい。リモート充電器３６はワイヤレス充電コイル３０を備えてよい。リモート充電器３６は電源インターフェース３２を備えてよい。電源インターフェース３２は、ＵＳＢポート、ＤＣソケット、ライトニングポート、それらの組合せなどを備えてよい。アーチェリー発射設備３００は受信機８０を備えてよい。受信機８０はワイヤレスモデム８６を備えてよい。ワイヤレスモデム８６は、ネットワーク２８を介して送信機５０と通信するように適合されてよい。ネットワーク２８は、たとえば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ接続、ＺｉｇＢｅｅ接続、Ｗｉ−Ｆｉネットワークなどを備えてよい。受信機８０は受信機プロセッサ８２を備えてよい。受信機プロセッサ８２は、ワイヤレスモデム８６と通信することができる。受信機８０は格納設備８４を備えてよい。格納設備８４は、受信機プロセッサ８２と通信することができる。
【００３８】
図４は、一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な細長い胴体２０を概略的に示す。細長い胴体２０はプリント回路基板を備えてよい。プリント回路基板は複数の層を備えてよい。細長い胴体２０は少なくとも１つのＬＥＤ１８を備えてよい。細長い胴体２０は微小加速度センサを備えてよい。微小加速度センサは、細長い胴体２０に関する加速度情報を生成するように適合されてよい。細長い胴体２０は、発射および衝突加速度センサ２４を備えてよい。発射および衝突加速度センサ２４は、細長い胴体２０に関する加速度情報を生成するように適合されてよい。細長い胴体２０はボディプロセッサ６０を備えてよい。細長い胴体２０はコンピュータ可読媒体を備えてよい。コンピュータ可読媒体は命令を備えてよい。コンピュータ可読媒体は、微小加速度センサ、発射および衝突加速度センサ２４、エネルギー蓄積モニタ（たとえば、７２）、ボディプロセッサ６０、それらの組合せなどによって生成された情報を記憶するように適合されてよい。細長い胴体２０は送信機５０を備えてよい。細長い胴体２０はアンテナ１２を備えてよい。アンテナ１２は送信機５０と電気通信することができる。細長い胴体２０は、充電および／またはデバッグコネクタ３８を備えてよい。細長い胴体２０は電源スイッチ４２を備えてよい。細長い胴体２０はエネルギー蓄積端子４４を備えてよい。細長い胴体２０は発振器を備えてよい。細長い胴体２０は電力管理設備７０を備えてよい。電力管理設備７０は、エネルギー蓄積モニタ（たとえば、７２）を備えてよい。エネルギー蓄積モニタ（たとえば、７２）は、エネルギーステータス情報を生成するように適合されてよい。エネルギーステータス情報は、エネルギー蓄積装置（たとえば、１４）に残っている電力の指示を備えてよい。電力管理設備７０は電圧調整器（たとえば、７４）を備えてよい。
【００３９】
図５は、一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な細長い胴体５００についての状態図である。１５４での電源投入時に、細長い胴体５００は、１４０で待機するように動作可能であってよい。受信機が１６２でワイヤレス接続されると、細長い胴体５００は、１４２で接続されるように動作可能であってよい。１６４で受信機がレディ指示すると、細長い胴体５００は、１４４でレディになるように動作可能であってよい。１６６で発射が検出されると、細長い胴体５００は、１４６で加速度情報収集に入ることができる。１６８で衝突が検出されると、細長い胴体５００は、１４８でサンプリングされた情報の生成に入るように動作可能であってよい。サンプリングされた情報が１４８で生成された後、細長い胴体５００は、サンプリングされた情報を１５０でブロードキャストするように動作可能であってよい。サンプリングされた情報が１５２で送信されると、細長い胴体５００は、１４２で接続状態に戻るように動作可能であってよい。動作中のいつでも、１６０で受信機の接続が失われた場合、細長い胴体５００は、１４０で待機に戻るように動作可能であってよい。
【００４０】
図６は、一実施形態の一態様による、アーチェリー発射体の例示的な３次元飛行経路２３０を示す。３次元飛行経路２３０は、Ｘ軸２００、Ｙ軸２１０、およびＺ軸２２０を介して記述されてよい。３次元加速度情報は、３次元飛行経路２３０について生成されてよい。３次元加速度情報は、Ｘ軸２００に沿った瞬間加速度を備えてよい。３次元加速度情報は、Ｙ軸２１０に沿った瞬間加速度を備えてよい。たとえば、Ｙ軸瞬間加速度は、成分２１１、２１２、２１３、２１４、２１５、および２１６を備えてよい。３次元加速度情報は、Ｚ軸２２０に沿った瞬間加速度を備えてよい。たとえば、Ｚ軸瞬間加速度は、成分２２１、２２２、２２３、２２４、２２５、２２６、および２２７を備えてよい。
【００４１】
一実施形態によれば、少なくとも１つの加速度計は３軸トランスデューサであってよい。
少なくとも１つの加速度計は、細長い矢柄の周期的なたわみを検出するように適合されてよい。少なくとも１つの加速度計は、細長い胴体によって画定された体軸の周りの（通常、スピンと呼ばれる）回転を検出するように適合されてよい。少なくとも１つの加速度計は、細長い矢柄のぐらつきを検出するように適合されてよい。少なくとも１つの加速度計は、細長い矢柄のフィッシュテールを検出するように適合されてよい。少なくとも１つの加速度計は、３次元加速度情報を生成するように動作可能であってよい。３次元加速度情報は、毎秒５０回から３２００回の範囲の速度で生成されてよい。
【００４２】
一実施形態によれば、結果として生じる情報は速度情報を含んでよい。
速度情報は、飛行の少なくとも一部分の間のアーチェリー発射体の平均速度を備えてよい。速度情報は最大速度を備えてよい。
速度情報は最小速度を備えてよい。速度情報は、衝突を検出する直前の速度を備えてよい。速度情報は、飛行中の特定の時間における速度を備えてよい。速度情報は、飛行中の特定の距離における速度を備えてよい。結果として生じる情報は距離情報を含んでよい。距離情報は、飛行中にアーチェリー発射体が移動した距離を備えてよい。結果として生じる情報は角度情報を含んでよい。角度情報は、発射中のアーチェリー発射体の角度を備えてよい。角度情報は、飛行の少なくとも一部分の間のアーチェリー発射体の角度を備えてよい。角度情報は、衝突後のアーチェリー発射体の角度を備えてよい。結果として生じる情報は、アーチェリー発射体が安定点に到達するまでの時間間隔を含んでよい。結果として生じる情報は、アーチェリー発射体が安定点に到達するまでの飛行距離を含んでよい。結果として生じる情報は外傷スコアを含んでよい。外傷スコアは、アーチェリー発射体が安定点に到達する前の運動エネルギーの損失に基づいてよい。結果として生じる情報は飛行スコアを含んでよい。
【００４３】
一実施形態によれば、受信機プロセッサは、第１の飛行期間にわたってサンプリングされた情報を反映する結果として生じる情報の第１のセットを生成するように適合されてよい。
結果として生じる情報の第１のセットは、安定点の前のサンプリングされた情報に対して生成されてよい。受信機プロセッサは、第２の飛行期間にわたってサンプリングされた情報を反映する結果として生じる情報の第２のセットを生成するように適合されてよい。結果として生じる情報の第２のセットは、安定点の後のサンプリングされた情報に対して生成されてよい。結果として生じる情報の第１のセットは、結果として生じる情報の第２のセットとは異なる場合がある。
【００４４】
一実施形態によれば、サンプリングされた情報は、３次元加速度情報に基づいてよい。３次元加速度情報は、Ｘ面、Ｙ面、およびＺ面の各々における瞬間加速度を備えてよい。結果として生じる情報は、サンプリングされた情報に基づいてよい。結果として生じる情報の少なくとも一部分は、アーチェリー発射体の飛行中の安定点の決定に基づいてよい。安定点は、サンプリングされた情報に基づいてよい。
【００４５】
一実施形態によれば、瞬間加速度はサンプリングされた情報から抽出されてよい。たとえば、Ｘ、Ｙ、Ｚの瞬間加速度は、ａ［ｎ］＝（ａｘ［ｎ］、ａｙ［ｎ］、ａｚ［ｎ］）であり、ここで、ｎ∈（１，２，３，・・・，Ｎｔ−１，Ｎｔ）は時間のサンプルであり、Ｎｔは飛行内のサンプルの総数である。
【００４６】
一実施形態によれば、ＹＺ加速度は複素数に変換されてよい。
たとえば、ｓ［ｎ］＝ａｙ［ｎ］＋ｊ・ａｚ［ｎ］またはｓ［ｎ］＝ａｚ［ｎ］＋ｊ・ａｙ［ｎ］であり、ここで、ｊは−１の平方根である。信号ｓ［ｎ］は小さい時間間隔にスライスされてよい。短い時間間隔は、それらの間で重複をもつ場合がある。スライスは信号スライス行列で表されてよい。
【００４７】
図７は、様々な実施形態で利用される例示的な信号スライス行列７００を示す。Ｓはｓ［ｎ］の信号スライス行列を表し、ここで、Ｍ＜Ｎｔであり、Ｎｔはスライス当たりのサンプル数であり、Ｌ＜Ｍであり、Ｍは重複と見なされるサンプルの数である。たとえば、Ｍは１２０サンプルに等しい場合がある。たとえば、Ｌは６０サンプルに等しい場合がある。
【００４８】
一実施形態によれば、信号の複数のスライスの各々に変換が適用されてよい。変換は離散フーリエ変換（ＤＦＴ）を備えてよい。たとえば、ＤＦＴは、信号スライス行列Ｓ（たとえば、７００）内の複数のスライスの各々に適用されて、信号スライス変換行列ＳＦ＝Ｔｆ・Ｓを生成することができ、ここで、Ｔｆは変換行列である。
【００４９】
図８は、様々な実施形態で利用される例示的な変換行列８００を示す。Ｔｆは変換行列を表し、ここで、ｗ＝ｅｘｐ（−Ｊ２π／Ｍ）である。たとえば、Ｔｆが信号スライス行列Ｓ（たとえば、７００）に適用されると、結果として生じる信号スライス変換行列ＳＦの各列は、Ｍサンプルの期間内のｓ［ｎ］のＭ点フーリエ変換およびＬサンプルの重複を含む。サンプルの総数であるＮｔは、重複と見なされるサンプルの数であるＭで割り切られ得る。ＭはＬで割り切られ得る。
【００５０】
一実施形態によれば、信号スライス変換行列ＳＦの電力は、対数目盛りでＰＳＦ＝２０ｌｏｇ｜ＳＦ｜として表されてよい。
【００５１】
一実施形態によれば、信号スライス変換行列ＳＦに周波数しきい値が適用されてよい。周波数しきい値は、信号スライス変換行列ＳＦのどのスライスが安定点の前のスライスに対応するかを判定するために利用されてよい。周波数しきい値は、信号スライス変換行列ＳＦのどのスライスが安定点の後のスライスに対応するかを判定するために利用されてよい。周波数しきい値は、２００〜５００Ｈｚの範囲の周波数を備えてよい。たとえば、周波数しきい値は３００Ｈｚに等しくてよい。この例では、３００Ｈｚ未満の信号スライス変換行列ＳＦ内のスライスは、信号スライス変換行列ＳＦの正規化された電力を計算するために廃棄されてよい。安定点を決定するために、信号スライス変換行列ＳＦの正規化された電力に電力しきい値が適用されてよい。電力しきい値は、−２０〜−７０ｄＢの範囲を備えてよい。たとえば、電力しきい値は−６５ｄＢに等しくてよい。安定化前の第１の飛行期間は高い振動を有すると予想されるので、第１の飛行期間は電力しきい値を超えるスライスに対して決定されてよい。安定化後の第２の飛行期間は１つの優位周波数を有すると予想されるので、第２の飛行期間は電力しきい値未満のスライスに対して決定されてよい。第１の飛行期間の終わりは、安定点までの時間間隔に対応してよい。
【００５２】
一実施形態によれば、運動エネルギーは、発射後の安定化までの短い時間、たとえば、０．０２秒からの第１の飛行期間に対して決定されてよい。第１の飛行期間はＴ１と呼ばれる場合がある。運動エネルギーは、安定化から衝突前の短い時間、たとえば、０．０２秒までの第２の飛行期間に対して決定されてよい。第２の飛行期間はＴ２と呼ばれる場合がある。外傷スコアは、Ｔ１＋Ｔ２を超える運動エネルギーに対するＴ２を超える運動エネルギーの比率であってよい。運動エネルギーは瞬間速度係数に基づいてよい。瞬間速度係数は、アーチェリー発射体の速度に基づいてよい。
【００５３】
図９は、様々な実施形態で利用される速度についての例示的な方程式９００を示す。ｖ［ｎ］は速度を表し、ここで、発射後の速度の最終値が０に調整されるように、ｖｘ０、ｖｙ０、およびｖｚ０は定数値である。
【００５４】
図１０は、様々な実施形態で利用される瞬間速度係数についての例示的な方程式１０００を示す。｜ｖ［ｎ］｜は瞬間速度係数を表す。
【００５５】
図１１は、様々な実施形態で利用される２つの異なる飛行フェーズの間の運動エネルギーの例示的な比率１１００を示す。運動エネルギーはＥｋ［ｎ］＝ｍ｜ｖ［ｎ］｜２として表されてよく、ここで、ｍはアーチェリー発射体の質量である。したがって、比率１１００は、Ｔ１＋Ｔ２の運動エネルギー分のＴ２の運動エネルギーを表す。
【００５６】
一実施形態によれば、結果として生じる情報は回転情報を備えてよい。回転情報は飛行期間に基づいてよい。たとえば、Ｔ２の回転情報は、アーチェリー発射体が安定しているので、アーチェリー発射体の主振動周波数を備えてよい。この例では、主振動周波数は回転速度と等しくてよい。Ｔ２の回転速度は、たとえば、正規化された電力を決定するためにＴ２にわたってｓ［ｎ］のＤＦＴを適用することによって計算されてよい。電力しきい値は、たとえば、７０ｄＢに設定されてよい。０Ｈｚにおける電力成分は廃棄されてよい。したがって、回転速度は、残りの成分のピーク周波数に等しくてよい。
【００５７】
一実施形態によれば、ＸＹＺにおける瞬間加速度ａ［ｎ］は、サンプリングされた情報から抽出されてよい。瞬間加速度信号ａ［ｎ］は、小さい時間間隔にスライスされてよい。短い時間間隔は、それらの間で重複をもつ場合がある。スライスは加速度スライス行列で表されてよい。
【００５８】
図１２は、様々な実施形態で利用される例示的な加速度スライス行列１２００を示す。Ａはａ［ｎ］の加速度スライス行列を表し、ここで、Ｍ＜Ｎｔであり、Ｎｔはスライス当たりのサンプル数であり、Ｌ＜Ｍであり、Ｍは重複と見なされるサンプルの数である。たとえば、Ｍは１２０サンプルに等しい場合がある。たとえば、Ｌは６０サンプルに等しい場合がある。
【００５９】
一実施形態によれば、信号の複数のスライスの各々に変換が適用されてよい。変換は、離散カルーネンレーベ変換（ＫＬＴ）を備えてよい。たとえば、ＫＬＴは、加速度スライス行列Ａ（たとえば、１２００）内のスライスの各列に適用されてよい。ＫＬＴは、加速度スライス行列Ａ（たとえば、１２００）の各列の共分散行列を計算し、それを対角化することによって実行されてよい。結果として生じる固有ベクトルと入力スライスとの間で内積が処理されてよい。ＫＬＴ行列ＡＫＬＴは、加速度スライス行列Ａ（たとえば、１２００）内のスライスの各列にＫＬＴを適用することによって生成されてよく、各列は、Ｍサンプルの期間内のａ［ｎ］のＭ点ＫＬＴおよびＬサンプルの重複を含む。サンプルの総数であるＮｔは、重複と見なされるサンプルの数であるＭで割り切られ得る。ＭはＬで割り切られ得る。
【００６０】
一実施形態によれば、ＫＬＴ行列ＡＫＬＴの電力は、対数目盛りでＰＡＫ＝２０ｌｏｇ｜ＡＫＬＴ｜として表されてよい。
【００６１】
一実施形態によれば、安定点を決定するために、ＫＬＴ行列ＡＫＬＴの正規化された電力に電力しきい値が適用されてよい。電力しきい値は、−２０〜−７０ｄＢの範囲を備えてよい。たとえば、電力しきい値は−２０ｄＢに等しくてよい。安定化前の第１の飛行期間は高い振動を有すると予想されるので、第１の飛行期間は電力しきい値を超えるスライスに対して決定されてよい。安定化後の第２の飛行期間は１つの優位周波数を有すると予想されるので、第２の飛行期間は電力しきい値未満のスライスに対して決定されてよい。第１の飛行期間の終わりは、安定点までの時間間隔に対応してよい。
【００６２】
一実施形態によれば、Ｔ２の回転速度は、たとえば、正規化された電力を決定するためにＴ２にわたってａ［ｎ］のＤＦＴを適用することによって計算されてよい。電力しきい値は、たとえば、８０ｄＢに設定されてよい。０Ｈｚにおける電力成分は廃棄されてよい。したがって、回転速度は、残りの成分のピーク周波数に等しくてよい。
【００６３】
図１３Ａおよび１３Ｂは、各々、一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な受信機の例示的なディスプレイ（１３００および１３０１）を示す。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、受信機プロセッサと通信することができる。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、結果として生じる情報を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、性能情報を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、距離情報３０２を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、発射時の速度情報３０４を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、衝突時の速度情報３０６を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、運動エネルギー情報３０８を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、回転情報３１０を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、角度情報３１２を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、飛行経路情報３１４を提示するように構成されてよい。飛行経路情報３１４は３次元飛行経路を備えてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、外傷スコア情報３１６を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、飛行スコア情報３１８を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、外傷スコアのグラフ３２０を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、飛行スコアのグラフ３２２を提示するように構成されてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、風情報３２４を提示するように構成されてよい。風情報３２４は風速を備えてよい。風情報３２４は風向を備えてよい。ディスプレイ（１３００および１３０１）は、推奨情報３３０を提示するように構成されてよい。推奨情報３３０は少なくとも１つの推奨を備えてよい。少なくとも１つの推奨は結果として生じる情報に基づいてよい。少なくとも１つの推奨は性能情報に基づいてよい。
【００６４】
図１４は、一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な受信機の例示的なディスプレイ１４００を示す。ディスプレイ１４００は、受信機プロセッサと通信することができる。ディスプレイ１４００は、結果として生じる情報を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、性能情報を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、距離情報３０２を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、発射時の速度情報３０４を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、衝突時の速度情報３０６を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、運動エネルギー情報３０８を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、回転情報３１０を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、角度情報３１２を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、飛行経路情報３１４を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、外傷スコア情報３１６を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、飛行スコア情報３１８を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、外傷スコアのグラフ３２０を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、飛行スコアのグラフ３２２を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、風情報３２４を提示するように構成されてよい。ディスプレイ１４００は、オフライン情報３２６を提示するように構成されてよい。オフライン情報３２６は、１つまたは複数の弓センサからの入力に基づいてよい。ディスプレイ１４００は、アームドロップ情報３２８を提示するように構成されてよい。アームドロップ情報３２８は、１つまたは複数の弓センサからの入力に基づいてよい。
【００６５】
図１５は、一実施形態の一態様による、例示的なアーチェリー発射設備の例示的な受信機によって生成された例示的な結果として生じる情報１５００を示す。結果として生じる情報１５００は、角度情報（３４０、３４４、３４８、３６０、３６４、および３６８）を備えてよい。結果として生じる情報１５００は、少なくとも１つの推奨（３４２、３４６、３５０、３６２、３６６、および３７０）を備えてよい。
【００６６】
一実施形態によれば、アーチェリー発射設備の少なくとも一部は、ユーザに搬送されてよい。指示はユーザに伝えられてよい。指示は、アーチェリー発射設備の細長い胴体を１つまたは複数のアーチェリー発射体に取り付けるようにユーザに指示することができる。指示は、スマートフォン、タブレット、または他のコンピューティングデバイスなどの受信機に少なくとも１つのアプリケーションをインストールするようにユーザに指示することができる。指示は、細長い胴体が取り付けられた状態で、１つまたは複数のアーチェリー発射体を１回または複数回発射するようにユーザに指示することができる。指示は、サンプリングされた情報、結果として生じる情報、性能情報、それらの組合せなどを特定の宛先に通信するようにユーザに指示することができる。指示は、アーチェリー発射設備の少なくとも一部を特定の目的地に戻すようにユーザに指示することができる。１つまたは複数の推奨がユーザに伝えられてよい。
【００６７】
一実施形態によれば、アーチェリー発射設備は細長い胴体を備えてもよい。前記細長い胴体が、少なくとも１つの加速度計を含んでもよい。前記少なくとも１つの加速度計は３次元加速度情報を生成するように動作可能となってもよい。アーチェリー発射設備はボディプロセッサを備えてもよい。前記ボディプロセッサは前記少なくとも１つの加速度計に動作可能に接続されてもよい。前記ボディプロセッサは、前記３次元加速度情報を処理して、サンプリングされた情報を生成するように適合されてもよい。アーチェリー発射設備は送信機を備えてもよい。前記送信機は前記サンプリングされた情報をブロードキャストするために前記ボディプロセッサに動作可能に接続されてもよい。アーチェリー発射設備は受信機を備えてもよい。前記受信機が受信機プロセッサを含んでもよい。前記受信機プロセッサは、前記サンプリングされた情報に基づいて結果として生じる情報を生成するように適合されてもよい。前記結果は安定点の決定に基づいてもよい。
【００６８】
一実施形態によれば、細長い胴体が、細長い矢柄の空洞ボアに取り外し可能に収容されるように適合されてもよい。
【００６９】
一実施形態によれば、細長い胴体が、矢筈の近くの空洞ボアの後端部分に取り外し可能に収容されるように適合されてもよい。
【００７０】
一実施形態によれば、少なくとも１つの加速度計が、細長い矢柄の周期的なたわみを検出するように適合されてもよい。
【００７１】
一実施形態によれば、少なくとも１つの加速度計が３軸トランスデューサであってもよい。
【００７２】
一実施形態によれば、結果として生じる情報が速度情報を含んでもよい。
【００７３】
一実施形態によれば、結果として生じる情報が距離情報を含んでもよい。
【００７４】
一実施形態によれば、結果として生じる情報が角度情報を含んでもよい。
【００７５】
一実施形態によれば、結果として生じる情報が外傷スコアを含んでもよい。
【００７６】
一実施形態によれば、少なくとも１つの加速度計が、細長い胴体によって画定された体軸の周りの回転を検出するように適合されてもよい。
【００７７】
一実施形態によれば、送信機が、細長い胴体の飛行中に、サンプリングされた情報の複数の連続パケットを送信するように適合されてもよい。
【００７８】
一実施形態によれば、３次元加速度情報は、毎秒５０回から３２００回の範囲の速度で生成されてもよい。
【００７９】
一実施形態によれば、受信機プロセッサが、第１の飛行期間にわたってサンプリングされた情報を反映する結果として生じる情報の第１のセットを生成するように適合されてもよい。前記受信機プロセッサが、第２の飛行期間にわたってサンプリングされた情報を反映する結果として生じる情報の第２のセットを生成するように適合されてもよい。結果として生じる情報の前記第１のセットが結果として生じる情報の前記第２のセットとは異なってもよい。
【００８０】
一実施形態によれば、結果として生じる情報の第１のセットが、安定点の前のサンプリングされた情報に対して生成されてもよい。結果として生じる情報の第２のセットが、前記安定点の後のサンプリングされた情報に対して生成されてもよい。
【００８１】
一実施形態によれば、受信機が、格納されたデータを含む格納設備を含んでもよい。受信機プロセッサが、結果として生じる情報に基づいて、かつ前記格納されたデータに基づいて、性能情報を生成するように適合されてもよい。
【００８２】
一実施形態によれば、格納されたデータが、複数の矢柄の矢柄質量を含んでもよい。前記格納されたデータが、複数の矢羽根の矢羽根質量を含んでもよい。前記格納されたデータが、複数の矢先の矢先質量を含んでもよい。
【００８３】
一実施形態によれば、性能情報が、標的に送出された運動エネルギーを含んでもよい。
【００８４】
一実施形態によれば、結果として生じる情報が、安定点までの時間間隔を含んでもよい。
【００８５】
一実施形態によれば、結果として生じる情報が、安定点までの飛行距離を含んでもよい。
【００８６】
様々な実施形態が提示されている。当然、これらの実施形態の各々は、提示された他の実施形態からの特徴を含んでよく、具体的に記載されていない実施形態は、本明細書に記載された様々な特徴を含んでよい。
【００８７】
当業者は、図に示され、図に関して記載された構成要素がほんの一例として提供されることを諒解されよう。多くの他の構成が可能である。したがって、本開示の実施形態は、いかなる特定の構成に限定されるとも解釈されるべきではない。本開示は特定の例において単一の例示的な実施形態を記載することができるが、本開示の例示的な実施形態から逸脱することなく、設備および構成要素の他の構成、形状、および配置があってよいことが諒解されよう。当業者は、当技術分野で知られている様々なアーチェリーの矢柄、ボルト、ブロードヘッド、矢先、矢羽根、弓、石弓、およびそれらの組合せに対する本開示の実施形態の適用性を認識されよう。当業者は、本開示の実施形態が、１つの材料もしくは複数の材料を備える、組立て、圧延、プリント加工、押出、成形、それらの組合せが行われた部品、および／または同様の部品を備えてよいことを認識することができる。当業者は、図１〜図１５に図示され、かつそれらに関して記載された部品および要素がほんの一例として提供されることを諒解されよう。多くの他のアーチェリー発射体、弓、石弓、受信機、マイクロチップ、ならびに様々なアーチェリーおよび電気部品の構成が可能である。したがって、本開示の実施形態は、任意の特定のアーチェリー発射体、弓、石弓、またはアーチェリー部品に限定されると解釈されるべきではない。さらに、本開示は、様々な実施形態の観点から上述されているが、それらに限定されないことが認識されるべきである。上述された本開示の様々な特徴、態様、および／または構成要素は、個別または一緒に使用されてよい。したがって、以下に記載される特許請求の範囲は、本明細書に開示された実施形態の全容を考慮して解釈されるべきである。
【００８８】
本明細書における、「１つの（定冠詞ａおよびａｎ）」および類似の語句は、「少なくとも１つの」および「１つまたは複数の」として解釈されるものとする。「１つの（ａ、ａｎおよびｏｎｅ）」という言及は、「唯一の」として解釈されるべきではない。本開示における「一」実施形態の言及は、必ずしも同じ実施形態を指すものではない。
【００８９】
さらに、これまでに提示した多くの特徴は、「してもよい」の使用または括弧の使用によって任意選択であるものとして記述されている。簡潔さおよび読みやすさのために、本開示は、任意選択である特徴セットから選択することによって達成され得るあらゆる入れ替えを明示的に記載したものではない。しかしながら、本開示は、このような全ての入れ替えを明示的に開示するものとして解釈されるべきである。例えば、３つの任意選択的特徴を有するものとして記述されている設備は、７つの異なる方法で、すなわち、３つの可能な特徴のうちの１つだけを用いる方法、３つの可能な特徴のうちの任意の２つを用いる方法、または３つの可能な特徴のうちの３つ全てを用いる方法、で具現されてもよい。
【００９０】
さらに、本開示の要約の目的は、特許庁および公衆、概して、かつ具体的には、特許または法律用語または表現法に精通していない当該技術分野の科学者、技術者および実行者が、一見して、本出願の技術的開示の性質および本質を迅速に判断できるようにすることにある。開示の要約は、決して発明の範囲を限定するためのものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４】
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【図１５】
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【国際調査報告】
2021512272.tif 000019
2021512272.tif 000020