(57)【要約】  いくつかの実施形態によれば、無線デバイスは、ネットワークノードからリソース割当情報を受信するように構成されている。無線デバイスは、無線インタフェースと、無線送信のための無線リソース割当情報を受信するように構成された処理回路と、を含む。無線リソース割当情報は、無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと、無線送信のためのマッピングタイプと、を含む。マッピングタイプは、無線送信内の参照信号配置（例えば、復調参照信号（ＤＭＲＳ）マッピングタイプＡまたはタイプＢ）を参照する。無線インタフェースおよび処理回路は、受信した無線リソース割当情報を解釈して、無線送信のためのマッピングタイプを決定するようにさらに構成される。【選択図】図１１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線デバイス（２２）にリソース割当情報をシグナリングするように構成されたネットワークノード（１６）であって、該ネットワークノードは無線インタフェース（５９）および処理回路を有し、該無線インタフェースおよび該処理回路は、
無線送信のための無線リソース割当情報を組み立て、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含み、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照し、
前記無線リソース割当情報を無線デバイス（２２）に送信する、
ように構成される
ネットワークノード。
【請求項２】
前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含み、前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する、
請求項１に記載のネットワークノード。
【請求項３】
前記マッピングタイプは、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に関連付けられている
請求項１または２に記載のネットワークノード。
【請求項４】
前記マッピングタイプは、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に関連付けられている
請求項１または２に記載のネットワークノード。
【請求項５】
前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む
請求項１乃至４の何れか１項に記載のネットワークノード。
【請求項６】
前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定される
請求項５に記載のネットワークノード。
【請求項７】
前記マッピングタイプは、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいて暗黙的に決定される
請求項１乃至６の何れか１項に記載のネットワークノード。
【請求項８】
前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）を前記無線デバイスに送信することにより前記無線リソース割当情報を前記無線デバイスに送信するように構成されており、前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含む
請求項１乃至６の何れか１項に記載のネットワークノード。
【請求項９】
無線デバイスにリソース割当情報をシグナリングするためにネットワークノードにより実行される方法であって、該方法は、
無線送信のための無線リソース割当情報を組み立てること（Ｓ１３４）であって、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含み、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する、前記組み立てることと、
前記無線リソース割当情報を無線デバイスに送信すること（Ｓ１３６）と、
を含む方法。
【請求項１０】
前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含み、前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する、
請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記マッピングタイプは、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に関連付けられている
請求項９または１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記マッピングタイプは、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に関連付けられている
請求項９または１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む
請求項９乃至１２の何れか１項に記載の方法。
【請求項１４】
前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定される
請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記マッピングタイプは、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいて暗黙的に決定される
請求項９乃至１４の何れか１項に記載の方法。
【請求項１６】
前記無線リソース割当情報を前記無線デバイスに送信することは、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）を前記無線デバイスに送信することを含み、前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含む
請求項９乃至１４の何れか１項に記載の方法。
【請求項１７】
ネットワークノード（１６）からリソース割当情報を受信するように構成された無線デバイス（２２）であって、該無線デバイスは無線インタフェース（７３）および処理回路を有し、該無線インタフェースおよび該処理回路は、
無線送信のための無線リソース割当情報を受信し、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含み、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照し、
前記無線送信のためのマッピングタイプを決定するために前記受信した無線リソース割当情報を解釈する、
ように構成される
無線デバイス。
【請求項１８】
前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含み、前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する、
請求項１７に記載の無線デバイス。
【請求項１９】
前記マッピングタイプは、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に関連付けられている
請求項１７または１８に記載の無線デバイス。
【請求項２０】
前記マッピングタイプは、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に関連付けられている
請求項１７または１８に記載の無線デバイス。
【請求項２１】
前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む
請求項１７乃至２０の何れか１項に記載の無線デバイス。
【請求項２２】
前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定される
請求項２１に記載の無線デバイス。
【請求項２３】
前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいて前記マッピングタイプを決定するように構成される
請求項１７乃至２２の何れか１項に記載の無線デバイス。
【請求項２４】
前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）を前記ネットワークノードから受信することにより前記無線リソース割当情報を受信し、前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含み、
前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、前記特定の無線リソース割当情報を決定し前記特定の無線リソース割当情報を使用して前記マッピングタイプを決定するために、前記インデックスを使用することにより前記受信した無線リソース割当情報を解釈するように構成される
請求項１７乃至２３の何れか１項に記載の無線デバイス。
【請求項２５】
ネットワークノードからリソース割当情報を受信するための無線デバイスにおける方法であって、該方法は、
無線送信のための無線リソース割当情報を受信すること（Ｓ１４４）であって、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含み、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する、前記受信することと、
前記無線送信のためのマッピングタイプを決定するために前記受信した無線リソース割当情報を解釈すること（Ｓ１４６）と、
を含む方法。
【請求項２６】
前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含み、前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する、
請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記マッピングタイプは、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に関連付けられている
請求項２５または２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記マッピングタイプは、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に関連付けられている
請求項２５または２６に記載の方法。
【請求項２９】
前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む
請求項２５乃至２８の何れか１項に記載の方法。
【請求項３０】
前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定される
請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記マッピングタイプを決定することは、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいている
請求項２５乃至３０の何れか１項に記載の方法。
【請求項３２】
前記無線リソース割当情報を受信することは、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）を前記ネットワークノードから受信することを含み、前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含み、
前記受信した無線リソース割当情報を解釈することは、前記特定の無線リソース割当情報を決定し前記特定の無線リソース割当情報を使用して前記マッピングタイプを決定するために前記インデックスを使用することを含む
請求項２５乃至３１の何れか１項に記載の方法。
【請求項３３】
無線デバイス（２２）にリソース割当情報をシグナリングするように構成されたネットワークノード（１６）であって、該ネットワークノードはリソース割当モジュール（３３）と無線インタフェースモジュール（５９）とを有し、
前記リソース割当モジュールは、無線送信のための無線リソース割当情報を組み立てるように動作可能であり、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含み、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照し、
前記無線インタフェースモジュールは、前記無線リソース割当情報を無線デバイス（２２）に送信するように動作可能である、
ネットワークノード。
【請求項３４】
ネットワークノード（１６）からリソース割当情報を受信するように構成された無線デバイス（２２）であって、該無線デバイスは無線インタフェースモジュール（７３）とリソース解釈モジュール（３５）とを有し、
前記無線インタフェースモジュールは、無線送信のための無線リソース割当情報を受信するように動作可能であり、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含み、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照し、
前記リソース解釈モジュールは、前記受信した無線リソース割当情報を解釈して前記無線送信のためのマッピングタイプを決定するように動作可能である、
無線デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の実施形態は、無線通信に向けられ、より詳細には、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）マッピングタイプＡまたはタイプＢなどのマッピングタイプ情報をシグナリングするための方法および装置に向けられている。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、本明細書で使用されるすべての用語は、異なる意味が明確に与えられている場合および／またはそれが使用される文脈から暗示されている場合を除き、関連する技術分野における通常の意味に従って解釈されるべきである。１つの／その（a／an／the）要素、装置、構成要素、手段、ステップなどへのすべての言及は、明示的に別段の記載がない限り、要素、装置、構成要素、手段、ステップなどの少なくとも１つのインスタンスを参照していると公然と解釈されるべきである。本明細書に開示された任意の方法のステップは、ステップが他のステップに続くか先行するように明示的に記述されている場合、および／またはステップが他のステップに続くか先行しなければならないことが暗黙的に記述されている場合を除き、開示された正確な順序で実行されなければならないわけではない。本明細書に開示された実施形態のいずれかの特徴は、適切な場合はどこでも、他の実施形態に適用することができる。同様に、本明細書に開示された実施形態のいずれかの利点は、他の実施形態のいずれかに適用されてもよく、またその逆も同様である。囲い込まれた実施形態の他の目的、特徴および利点は、以下の説明から明らかになるであろう。
【０００３】
第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）の第５世代（５Ｇ）システム（例えば、ニューラジオ（ＮＲ））は、アップリンクおよびダウンリンク無線送信のために１つ以上のマッピングタイプを使用してもよい。マッピングタイプ情報の例は、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）がマッピングタイプＡであるかマッピングタイプＢであるかを示す情報である。
【０００４】
特定の実施形態は、ＰＤＳＣＨマッピングタイプＡおよびＢに関して記述されているが、特定の実施形態は、他のマッピングタイプ情報および物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）のようなアップリンク通信のためのマッピングタイプなどの他のマッピングタイプに適用されてもよい。
【０００５】
ＮＲにおけるダウンリンクデータ送信は、スロットの開始位置で開始してもよいし、スロット内の後の位置で開始してもよい。同様に、データ送信は、スロットの終了前に終了してもよい。これは、「スロットベース」および「ミニスロット」または「非スロットベース」送信とそれぞれ呼ばれることがある（必ずしも非常に慎重な方法であるわけではない）。ＮＲの仕様には、タイプＡとタイプＢの２つの異なるＰＤＳＣＨマッピングタイプがあり、この２つの違いは、ダウンリンク復調参照信号（ＤＭ−ＲＳ）の配置である。
【０００６】
マッピングタイプＡでは、ＤＭ−ＲＳは、スロットの先頭に配置され、３番目または４番目の直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボル（物理ブロードキャストチャネル（ＰＢＣＨ）上でシグナリングされる）のいずれかに配置される。マッピングタイプＢでは、ＤＭ−ＲＳは、送信データの先頭に配置される。このように、マッピングタイプＡはスロットベースの送信に適しており、マッピングタイプＢは非スロットベースの送信に使用されてもよい（ただし、原理的にはどのような送信長さであってもよい）。
【０００７】
ユーザ装置（ＵＥ）は、特定の送信にＰＤＳＣＨマッピングタイプＡまたはＢのどちらが使用されているかを知る必要がある。現在のＮＲの仕様や協定では、ＰＤＳＣＨマッピングタイプＡまたはＢが使用されているかどうかをＵＥに示す方法は規定されていない。
【０００８】
１つの可能性は、マッピングタイプの準静的構成である。これを実現するために、デフォルトのマッピングタイプが定義され、ネットワークからの初期設定シグナリングに使用される。システム情報がミニスロットを使用して送信されることができるというＮＲの合意を考えると、タイプＢがデフォルトでなければならない。
【０００９】
もう一つの可能性は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）の中で使用されるマッピングタイプを示すことである。このアプローチは、１つのＤＣＩビットのコストで大きな柔軟性を提供する可能性がある。上述したように、ダウンリンクデータ送信は、スロット内の開始位置および送信に使用されるＯＦＤＭシンボルの数に、ある程度の柔軟性を有する。テーブル（すなわち、ＤＣＩは、（構成可能な）テーブル内の複数のエントリのうちの１つを選択するインデックスを含む）を介して開始位置および長さをシグナリングすることが合意されている。例として、ダウンリンクデータ送信のための開始位置／長さの８つの異なる可能性を与えるインデックスには、３ビットが使用されてもよい。
【００１０】
提案によっては、複数の時間割当テーブル、例えば、スロットベースの送信用の１つと非スロットベースの送信用の１つとを含んでもよい。これらの提案では、使用する時間割当テーブルを選択するために、ＰＤＳＣＨマッピングタイプＡまたはＢを示すビットが使用されてもよい。
【発明の概要】
【００１１】
上述したように、タイプＡ／Ｂの別個のシグナリングと時間割当インデックスは、柔軟性のないシステム動作をもたらす可能性がある。特定のネットワーク展開がマッピングタイプ（例えば、Ａ）のうちの１つだけを使用する場合、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）にはｎビットのコストがあるが、そのうちのｎ−１ビットだけが時間割当を示すために使用され、本質的にＤＣＩ情報の１ビットを無駄にする。
【００１２】
いくつかの実施形態によれば、マッピングタイプ情報（例えば、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）マッピングタイプＡ／Ｂ、または物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）のためなどの他のマッピングタイプの指示）は、リソース割当情報（または他のシステム情報）（たとえば、時間割当テーブルまたは時間領域リソース割当テーブル）に含まれる。
【００１３】
いくつかの実施形態によれば、ネットワークノードは、無線デバイスにリソース割当情報をシグナリングするように構成される。該ネットワークノードは、無線送信のための無線リソース割当情報を組み立てるように構成された無線インタフェースおよび処理回路を有する。該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含む。該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する。前記無線インタフェースおよび処理回路は、前記無線リソース割当情報を無線デバイスに送信するようにさらに構成される。
【００１４】
特定の実施形態では、前記無線インタフェースおよび処理回路は、ＤＣＩを前記無線デバイスに送信することにより前記無線リソース割当情報を前記無線デバイスに送信するように構成される。前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含む。
【００１５】
いくつかの実施形態によれば、無線デバイスにリソース割当情報をシグナリングするためにネットワークノードにより実行される方法は、無線送信のための無線リソース割当情報を組み立てることを含む。該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含む。該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する。前記方法は、前記無線リソース割当情報を無線デバイスに送信することをさらに含む。
【００１６】
特定の実施形態では、前記無線リソース割当情報を前記無線デバイスに送信することは、ＤＣＩを前記無線デバイスに送信することを含む。前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含む。
【００１７】
いくつかの実施形態によれば、無線デバイスは、ネットワークノードからリソース割当情報を受信するように構成される。該無線デバイスは、無線送信のための無線リソース割当情報を受信するように構成された無線インタフェースおよび処理回路を有する。該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含む。該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する。前記無線インタフェースおよび処理回路は、前記無線送信のためのマッピングタイプを決定するために前記受信した無線リソース割当情報を解釈するようにさらに構成される。
【００１８】
特定の実施形態では、前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいて前記マッピングタイプを決定するように構成される。
【００１９】
特定の実施形態では、前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、ＤＣＩを前記ネットワークノードから受信することにより前記無線リソース割当情報を受信する。前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含む。前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、前記特定の無線リソース割当情報を決定し前記特定の無線リソース割当情報を使用して前記マッピングタイプを決定するために、前記インデックスを使用することにより前記受信した無線リソース割当情報を解釈するように構成される。
【００２０】
いくつかの実施形態によれば、ネットワークノードからリソース割当情報を受信するための無線デバイスにおける方法は、無線送信のための無線リソース割当情報を受信することを含む。該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含む。該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する。前記方法は、前記無線送信のためのマッピングタイプを決定するために前記受信した無線リソース割当情報を解釈することをさらに含む。
【００２１】
特定の実施形態では、前記マッピングタイプを決定することは、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいている。
【００２２】
特定の実施形態では、前記無線リソース割当情報を受信することは、ＤＣＩを前記ネットワークノードから受信することを含む。前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含む。前記受信した無線リソース割当情報を解釈することは、前記特定の無線リソース割当情報を決定し前記特定の無線リソース割当情報を使用して前記マッピングタイプを決定するために前記インデックスを使用することを含む。
【００２３】
特定の実施形態では、前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含む。前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する。前記マッピングタイプは、ＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨに関連付けられ得る。
【００２４】
特定の実施形態では、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む。前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定され得る。
【００２５】
特定の実施形態では、前記マッピングタイプは、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいて暗黙的に決定される。
【００２６】
いくつかの実施形態によれば、ネットワークノードは、無線デバイスにリソース割当情報をシグナリングするように構成される。該ネットワークノードはリソース割当モジュールと無線インタフェースモジュールとを有する。前記リソース割当モジュールは、無線送信のための無線リソース割当情報を組み立てるように動作可能である。該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含む。該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する。前記無線インタフェースモジュールは、前記無線リソース割当情報を無線デバイスに送信するように動作可能である。、
【００２７】
いくつかの実施形態によれば、無線デバイスは、ネットワークノードからリソース割当情報を受信するように構成される。該無線デバイスは無線インタフェースモジュールとリソース解釈モジュールとを有する。前記無線インタフェースモジュールは、無線送信のための無線リソース割当情報を受信するように動作可能である。該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを含む。該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する。前記リソース解釈モジュールは、前記受信した無線リソース割当情報を解釈して前記無線送信のためのマッピングタイプを決定するように動作可能である。
【００２８】
また、コンピュータ可読プログラムコードを記憶する非一時的コンピュータ可読媒体を含むコンピュータプログラム製品が開示されており、前記コンピュータ可読プログラムコードは、処理回路によって実行されると、上述した無線デバイスによって実行される方法のいずれかを実行するために動作可能である。
【００２９】
別のコンピュータプログラム製品は、コンピュータ可読プログラムコードを記憶する非一時的コンピュータ可読媒体を含み、前記コンピュータ可読プログラムコードは、処理回路によって実行されると、上述したネットワークノードによって実行される方法のいずれかを実行するために動作可能である。
【００３０】
特定の実施形態は、以下の技術的利点のうちの１つ以上を提供することができる。特定の実施形態は、ＰＤＳＣＨ、ＰＵＳＣＨまたは他のマッピングタイプのようなシグナリングマッピングタイプの情報を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
開示された実施形態、およびそれらの特徴と利点をより完全に理解するために、添付の図面と併せて、以下の説明を参照する。
【００３２】
【図１】いくつかの実施形態による、中間ネットワークを介してホストコンピュータに接続された電気通信ネットワークを例示するネットワークアーキテクチャの概略図である。
【図２】ＰＤＣＣＨ／ＣＯＲＥＳＥＴに対するＰＤＳＣＨ開始値の３つの例を示すブロック図である。
【図３】いくつかの実施形態に従った、ネットワークノードを介して少なくとも部分的に無線接続を介して無線デバイスと通信するホストコンピュータのブロック図である。
【図４】いくつかの実施形態に従った、ネットワークノードの代替的な実施形態のブロック図である。
【図５】いくつかの実施形態に従った、無線デバイスの代替的な実施形態のブロック図である。
【図６】いくつかの実施形態に従った、ホストコンピュータの代替的な実施形態のブロック図である。
【図７】いくつかの実施形態に従った、ホストコンピュータとネットワークノードと無線デバイスとを含む通信システムにおいて実施される例示的な方法を示すフローチャートである。
【図８】いくつかの実施形態に従った、ホストコンピュータとネットワークノードと無線デバイスとを含む通信システムにおいて実施される例示的な方法を示すフローチャートである。
【図９】いくつかの実施形態に従った、ホストコンピュータとネットワークノードと無線デバイスとを含む通信システムにおいて実施される例示的な方法を示すフローチャートである。
【図１０】いくつかの実施形態に従った、ホストコンピュータとネットワークノードと無線デバイスとを含む通信システムにおいて実施される例示的な方法を示すフローチャートである。
【図１１】いくつかの実施形態に従った、リソース割当情報（または他のシステム情報）を生成してシグナリングするためのネットワークノードにおける例示的なプロセスのフローチャートである。
【図１２】いくつかの実施形態に従った、リソース割当情報（または他のシステム情報）を受信して処理するための無線デバイスにおける例示的なプロセスのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
上述したように、現在、第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）の第５世代（５Ｇ）ニューラジオ（ＮＲ）におけるシグナリングマッピングタイプ情報には、特定の課題が存在する。例えば、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）タイプＡ／Ｂのシグナリングと時間割当インデックスを別々にすると、柔軟性のないシステム運用につながる可能性がある。特定のネットワーク展開がマッピングタイプ（例えば、Ａ）のうちの１つだけを使用する場合、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）にはｎビットのコストがあるが、ビットのうちのｎ−１ビットだけが時間割当を示すために使用されてもよく、本質的にＤＣＩ情報の１ビットを無駄にすることになる。
【００３４】
いくつかの実施形態によれば、マッピングタイプ情報（例えば、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）のための表示ＰＤＳＣＨマッピングタイプＡ／Ｂまたは他のマッピングタイプ）が、リソース割当情報（または他のシステム情報）（例えば、時間割当テーブルまたは時間領域リソース割当テーブル）に含まれる。いくつかの実施形態では、シグナリングマッピングタイプの情報を、別々にではなく、リソース割当情報と一緒に提供するための方法、無線デバイス、およびネットワークノードを含む。
【００３５】
特定の実施形態を詳細に説明する前に、一般に、実施形態は、マッピングタイプのシグナリングのための方法および装置に関連する装置コンポーネントおよび処理ステップの組み合わせに主に存在する。したがって、構成要素は、本明細書の説明の利点を有する当技術分野の通常の熟練者にとって容易に明らかになる詳細で開示を不明瞭にしないように、実施形態を理解するのに適切なそれらの特定の詳細のみを示す、図面中の従来の記号によって適切な場合に表現される。同様の番号は、本明細書の全体を通して同様の要素を指す。
【００３６】
本明細書で使用されるように、「第１（first）」および「第２（second）」、「上（top）」および「下（bottom）」などの相対用語は、そのようなエンティティまたは要素間の物理的または論理的な関係または順序を必ずしも要求または暗示することなく、１つのエンティティまたは要素を別のエンティティまたは要素から区別するためだけに使用されてもよい。本明細書で使用される用語は、特定の実施形態のみを説明するためのものであり、本明細書で説明される概念を限定することを意図するものではない。
【００３７】
本明細書で使用されるように、単数形「a」、「an」および「the」は、文脈が明確に別のことを示さない限り、複数形も含むことが意図されている。本明細書で使用される場合、「含む（comprises）」、「含む（comprising）」、「含む（includes）」および／または「含む（including）」という用語は、記載された特徴、数、ステップ、動作、要素、および／または構成要素の存在を特定するが、それらの１つまたは複数の他の特徴、数、ステップ、動作、要素、構成要素、および／またはそれらのグループの存在または追加を排除するものではない。
【００３８】
接合用語「通信中（in communication with）」などは、例えば、物理的接触、誘導、電磁放射、無線シグナリング、赤外線シグナリング、または光シグナリングによって達成され得る電気的またはデータ通信を示すために使用され得る。当技術分野における通常の技術を有する者は、複数の構成要素が相互に作用してもよく、電気的通信およびデータ通信を達成するための修正および変形が可能であることを理解するであろう。
【００３９】
本明細書に記載されるいくつかの実施形態では、「結合された（coupled）」、「接続された（connected）」などの用語は、必ずしも直接ではないが、接続を示すために使用されてもよく、有線および／または無線接続を含んでもよい。
【００４０】
「ネットワークノード」という用語は、無線ネットワークで構成される任意の種類のネットワークノードであってもよく、これはさらに、基地局（ＢＳ）、無線基地局、基地送受信局（ＢＴＳ）、基地局コントローラ（ＢＳＣ）、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）、ｇノードＢ（ｇＮＢ）、進化型ノードＢ（ｅＮＢまたはｅノードＢ）、ＭＳＲ＿ＢＳ、マルチセル／マルチキャストコーディネーションエンティティ（ＭＣＥ）などのマルチスタンダード無線（ＭＳＲ）無線ノード、中継ノード、中継を制御するドナーノード、無線アクセスポイント（ＡＰ）、送信ポイント、送信ノード、リモート無線ユニット（ＲＲＵ）リモート無線ヘッド（ＲＲＨ）、コアネットワークノード（例えば，モバイル管理エンティティ（ＭＭＥ）、自己組織化ネットワーク（ＳＯＮ）ノード、調整ノード、測位ノード、ＭＤＴノードなど）、外部ノード（例えば、サードパーティノード、現ネットワークの外部ノード）、分散アンテナシステム（ＤＡＳ）のノード、スペクトラムアクセスシステム（ＳＡＳ）のノード、要素管理システム（ＥＭＳ）などのいずれかから構成されてもよい。また、ネットワークノードは、試験装置を含んでいてもよい。本明細書で使用される用語「無線ノード」は、無線デバイス（ＷＤ）などの無線デバイス（ＷＤ）または無線ネットワークノードを指すためにも使用されてもよい。
【００４１】
いくつかの実施形態では、非限定的な用語である無線デバイス（ＷＤ）またはユーザ装置（ＵＥ）が互換的に使用される。本明細書において、ＷＤは、無線信号を介してネットワークノードまたは別のＷＤと通信することができる任意のタイプの無線デバイスであり得る。また、ＷＤは、無線通信デバイス、ターゲットデバイス、デバイス間通信（Ｄ２Ｄ）ＷＤ、マシンタイプＷＤまたはマシンツーマシン通信（Ｍ２Ｍ）が可能なＷＤ、低コストおよび／または低複雑性ＷＤ、ＷＤを備えたセンサ、タブレット、携帯端末、スマートフォン、ラップトップ組み込み機器（ＬＥＥ）、ラップトップ搭載機器（ＬＭＥ）、ＵＳＢドングル、顧客構内機器（ＣＰＥ）、モノのインターネット（ＩｏＴ）デバイス、またはナローバンドＩｏＴ（ＮＢ−ＩｏＴ）デバイスなどであってもよい。
【００４２】
また、いくつかの実施形態では、「無線ネットワークノード」という一般的な用語が使用される。それは、基地局、無線基地局、基地送受信局、基地局コントローラ、ネットワークコントローラ、ＲＮＣ、進化型ノードＢ（ｅＮＢ）、ノードＢ、ｇＮＢ、マルチセル／マルチキャストコーディネーションエンティティ（ＭＣＥ）、中継ノード、アクセスポイント、無線アクセスポイント、リモート無線ユニット（ＲＲＵ）リモート無線ヘッド（ＲＲＨ）のいずれかで構成されてもよい無線ネットワークノードであってもよい。
【００４３】
本開示では、ある特定の無線システム、例えば、３ＧＰＰ＿ＬＴＥなどの用語が使用されてもよいが、これは、本開示の範囲を前述のシステムのみに限定していると見なすべきではない。広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ）、マイクロ波アクセスのための世界的相互運用性（ＷｉＭＡＸ）、ウルトラモバイルブロードバンド（ＵＭＢ）および移動体通信のためのグローバルシステム（ＧＳＭ）を含むがこれらに限定されない他の無線システムもまた、本開示でカバーされているアイデアを利用することから利益を得ることができる。
【００４４】
無線デバイスまたはネットワークノードによって実行されるものとして本明細書に記載されている機能は、複数の無線デバイスおよび／またはネットワークノードに分散してもよい。言い換えれば、本明細書に記載されたネットワークノードおよび無線デバイスの機能は、単一の物理デバイスによる性能に限定されず、実際には、複数の物理デバイス間で分散され得ることが企図される。
【００４５】
別段の定義がない限り、本明細書で使用されるすべての用語（技術用語および科学用語を含む）は、本開示が属する当技術分野の通常の熟練者が一般的に理解するのと同じ意味を有する。本明細書で使用される用語は、本明細書および関連する技術の文脈においてそれらの意味と一致する意味を有するものとして解釈されるべきであり、本明細書で明示的にそう定義されない限り、理想化されたまたは過度に形式的な意味で解釈されることはないことが、さらに理解されるであろう。
【００４６】
特定の実施形態によれば、ＰＤＳＣＨマッピングタイプなどのマッピングタイプ情報をシグナリングするための方法、無線デバイス、およびネットワークノードが提供される。本明細書に開示されたいくつかの実施形態によれば、ＰＤＳＣＨマッピングタイプＡ／Ｂの指示は、時間割当テーブルまたは時間領域リソース割当テーブルに含まれる。
【００４７】
同様の要素が同様の参照番号で参照される図面に戻ると、図１には、無線アクセスネットワークなどのアクセスネットワーク１２とコアネットワーク１４とを含む、３ＧＰＰ型セルラーネットワークなどの通信システム１０を含む、一実施形態に従った通信システムの概略図が示されている。アクセスネットワーク１２は、ＮＢ、ｅＮＢ、ｇＮＢ、または他のタイプの無線アクセスポイントなどの複数のネットワークノード１６ａ、１６ｂ、１６ｃ（総称してネットワークノード１６と称する）を含み、それぞれが対応するカバレッジエリア１８ａ、１８ｂ、１８ｃ（総称してカバレッジエリア１８と称する）を定義する。各ネットワークノード１６ａ、１６ｂ、１６ｃは、有線または無線接続２０を介してコアネットワーク１４に接続可能である。
【００４８】
カバレッジエリア１８ａに位置する第１の無線デバイス（ＷＤ）２２ａは、対応するネットワークノード１６ｃに無線で接続するか、またはページングされるように構成されている。カバレッジエリア１８ｂ内の第２の無線デバイス（ＷＤ）２２ｂは、対応するネットワークノード１６ａに無線接続可能である。複数のＷＤ２２ａ，２２ｂ（総称して無線デバイス２２と呼ばれる）がこの例で図示されているが、開示された実施形態は、単独のＷＤ２２がカバレッジエリア内にあるか、または単独のＷＤが対応するネットワークノード１６に接続している状況にも同様に適用可能である。便宜上、２つのＷＤ２２および３つのネットワークノード１６のみが示されているが、通信システムは、より多くのＷＤ２２およびネットワークノード１６を含んでもよいことに留意されたい。
【００４９】
通信システム１０は、それ自体がホストコンピュータ２４に接続されていてもよく、このホストコンピュータ２４は、スタンドアロンサーバ、クラウド実装サーバ、分散サーバ、またはサーバファーム内の処理リソースとしてのハードウェアおよび／またはソフトウェアで具現化されていてもよい。ホストコンピュータ２４は、サービスプロバイダの所有または制御下にあるか、またはサービスプロバイダによって、またはサービスプロバイダに代わって運営されてもよい。通信システム１０とホストコンピュータ２４との間の接続２６，２８は、コアネットワーク１４からホストコンピュータ２４に直接延びてもよいし、任意の中間ネットワーク３０を介して延びてもよい。中間ネットワーク３０は、パブリックネットワーク、プライベートネットワーク、またはホストネットワークのうちの１つ、または２つ以上の組み合わせであってもよい。中間ネットワーク３０は、もしあれば、バックボーンネットワークまたはインターネットであってもよい。いくつかの実施形態では、中間ネットワーク３０は、２つ以上のサブネットワーク（図示せず）を構成してもよい。
【００５０】
図１の通信システムは、接続されたＷＤ２２ａ，２２ｂのうちの１つとホストコンピュータ２４との間の接続を可能にする。この接続性は、オーバーザトップ（ＯＴＴ）接続として記述されてもよい。ホストコンピュータ２４と接続されたＷＤ２２ａ、２２ｂは、アクセスネットワーク１２、コアネットワーク１４、任意の中間ネットワーク３０、および可能性のある更なるインフラストラクチャ（図示せず）を中間体として使用して、ＯＴＴ接続を介してデータおよび／またはシグナリングを通信するように構成されている。ＯＴＴ接続は、ＯＴＴ接続が通過する参加通信デバイスがアップリンク通信およびダウンリンク通信のルーティングを知らないという意味で透過的であってもよい。例えば、ネットワークノード１６は、接続されたＷＤ２２ａに転送（例えば、引き渡し）されるべきホストコンピュータ２４から発信されたデータを有する着信ダウンリンク通信の過去のルーティングについて知らされていなくてもよいし、知らされなくてもよい。同様に、ネットワークノード１６は、ＷＤ２２ａからホストコンピュータ２４に向かって発信される発信アップリンク通信の将来のルーティングについて知らされる必要はない。
【００５１】
ネットワークノード１６は、マッピングタイプ情報を含むリソース割当情報（または他のシステム情報）を生成するように構成されたリソース割当情報（または他のシステム情報）生成部３２を含むように構成されている。代替的に（図示せず）、マッピングタイプ情報は、ネットワークノードではなく他の場所でリソース割当情報（または他のシステム情報）に含まれてもよく、結合されたシステム情報は、ネットワークノード１６に提供されてもよい。無線デバイス２２は、ネットワークノード１６から受信したリソース割当情報（または他のシステム情報）を解釈するように構成されたリソース割当情報（または他のシステム情報）解釈部３４を含むように構成されている。
【００５２】
前の段落で議論されたＷＤ２２、ネットワークノード１６、およびホストコンピュータ２４の例示的な実施形態を、実施形態に従って、次に、図３を参照して説明する。通信システム１０において、ホストコンピュータ２４は、通信システム１０の別の通信装置のインタフェースとの有線または無線接続を設定し、維持するように構成された通信インタフェース４０を含むハードウェア（ＨＷ）３８から構成される。ホストコンピュータ２４はさらに、ストレージおよび／または処理能力を有していてもよい処理回路４２を構成する。処理回路４２は、プロセッサ４４およびメモリ４６を含んでもよい。特に、従来のプロセッサおよびメモリに加えて、処理回路４４は、処理および／または制御のための集積回路、例えば、１つ以上のプロセッサおよび／またはプロセッサコアおよび／またはＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）および／またはＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuitry）が命令を実行するように適合されているように構成されてもよい。プロセッサ４４は、任意の種類の揮発性および／または不揮発性メモリ、例えば、キャッシュおよび／またはバッファメモリおよび／またはＲＡＭ（Random Access Memory）および／またはＲＯＭ（Read-Only Memory）および／または光メモリおよび／またはＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable Read-Only Memory）を含むメモリ４６にアクセス（例えば、書き込みおよび／または読み出し）するように構成されていてもよい。
【００５３】
処理回路４２は、本明細書に記載された方法および／またはプロセスのいずれかを制御するように、および／またはそのような方法、および／またはプロセスを、例えばホストコンピュータ２４によって実行させるように構成されていてもよい。プロセッサ４４は、本明細書に記載されたホストコンピュータ２４の機能を実行するための１つ以上のプロセッサ４４に対応する。ホストコンピュータ２４は、本明細書に記載されたデータ、プログラムソフトウェアコードおよび／または他の情報を記憶するように構成されたメモリ４６を含む。いくつかの実施形態では、ソフトウェア４８および／またはホストアプリケーション５０は、プロセッサ４４および／または処理回路４２によって実行されると、プロセッサ４４および／または処理回路４２がホストコンピュータ２４に関して本明細書に記載された処理を実行するように引き起こす命令を含んでもよい。命令は、ホストコンピュータ２４に関連付けられたソフトウェアであってもよい。
【００５４】
したがって、ホストコンピュータ２４は、ホストコンピュータ２４の例えばメモリ４６に記憶されているか、またはホストコンピュータ２４によってアクセス可能な外部メモリ（例えばデータベース）に記憶されているソフトウェア（ＳＷ）４８をさらに含んでもよい。ソフトウェア４８は、処理回路４２によって実行可能であってもよい。ソフトウェア４８は、ホストアプリケーション５０を含む。ホストアプリケーション５０は、ＷＤ２２とホストコンピュータ２４とで終端するＯＴＴ接続５２を介して接続するＷＤ２２などのリモートユーザにサービスを提供するために動作可能であってもよい。リモートユーザにサービスを提供する際に、ホストアプリケーション５０は、ＯＴＴ接続５２を使用して送信されるユーザデータを提供してもよい。一実施形態では、ホストコンピュータ２４は、サービスプロバイダに制御および機能を提供するように構成されてもよく、サービスプロバイダによって、またはサービスプロバイダに代わって動作してもよい。ホストコンピュータ２４の処理回路４２は、サービスプロバイダがネットワークノード１６および／または無線デバイス２２からのデータの機能を観察し、処理することを可能にするように構成されてもよい。
【００５５】
通信システム１０はさらに、通信システム１０に提供されるネットワークノード１６を含み、ホストコンピュータ２４および無線デバイス２２と通信することを可能にするハードウェア５４を構成する。ハードウェア５４は、通信システム１０の別の通信装置のインタフェースとの有線または無線接続を設定して維持するための通信インタフェース５６と、ネットワークノード１６によって提供されるカバレッジエリア１８内に位置するＷＤ２２との少なくとも無線接続６０を設定して維持するための無線インタフェース５８とを含んでもよい。無線インタフェース５８は、例えば、１つ以上のＲＦ送信機、１つ以上のＲＦ受信機、および／または１つ以上のＲＦ送受信機として形成されてもよいし、それを含んでもよい。通信インタフェース５６は、ホストコンピュータ２４との接続６１を容易にするように構成されてもよい。接続６１は、直接であってもよいし、電気通信システム１０のコアネットワーク１４を通過してもよく、および／または電気通信システム１０の外部の１つ以上の中間ネットワーク３０を通過してもよい。
【００５６】
示された実施形態では、ネットワークノード１６のハードウェア５４は、処理回路６２をさらに含む。処理回路６２は、プロセッサ６４およびメモリ６６を含んでもよい。特に、従来のプロセッサおよびメモリに加えて、処理回路６２は、処理および／または制御のための集積回路、例えば、１つ以上のプロセッサおよび／またはプロセッサコアおよび／またはＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）および／またはＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuitry）が命令を実行するように適合された集積回路を含んでもよい。プロセッサ６４は、任意の種類の揮発性および／または不揮発性メモリ、例えば、キャッシュおよび／またはバッファメモリおよび／またはＲＡＭ（Random Access Memory）および／またはＲＯＭ（Read-Only Memory）および／または光メモリおよび／またはＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable Read-Only Memory）を含むメモリ６６にアクセス（例えば、書き込みおよび／または読み出し）するように構成されていてもよい。
【００５７】
このように、ネットワークノード１６はさらに、ソフトウェア９４を、例えばメモリ６６に内部的に記憶されているか、または外部接続を介してネットワークノード１６によってアクセス可能な外部メモリ（例えばデータベース）に記憶している。ソフトウェア６８は、処理回路６２によって実行可能であってもよい。処理回路６２は、本明細書に記載された方法および／またはプロセスのいずれかを制御するように、および／またはそのような方法、および／またはプロセスを、例えばネットワークノード１６によって実行させるように構成されてもよい。プロセッサ６４は、本明細書に記載されたネットワークノード１６の機能を実行するための１つ以上のプロセッサ６４に対応する。メモリ６８は、本明細書に記載されたデータ、プログラムソフトウェアコードおよび／または他の情報を記憶するように構成されている。いくつかの実施形態では、ソフトウェア６８は、プロセッサ６４および／または処理回路６２によって実行されると、プロセッサ６４および／または処理回路６２がネットワークノード１６に関して本明細書に記載された処理を実行するように引き起こす命令を含んでもよい。例えば、ネットワークノード１６の処理回路６２は、ポートインデックス指示を生成するためのポートインデックス生成部３２を含んでもよい。
【００５８】
通信システム１０は、既に言及したＷＤ２２をさらに含む。ＷＤ２２は、ＷＤ２２が現在位置しているカバレッジエリア１８にサービスを提供するネットワークノード１６との無線接続６０を設定し、維持するように構成された無線インタフェース７２を含むように構成されたハードウェア７０を有してもよい。無線インタフェース７２は、例えば、１つ以上のＲＦ送信機、１つ以上のＲＦ受信機、および／または１つ以上のＲＦ送受信機として形成されてもよく、またはそれを含んでもよい。
【００５９】
ＷＤ２２のハードウェア７０は、処理回路７４をさらに含む。処理回路７４は、プロセッサ７６およびメモリ７８を含んでもよい。特に、従来のプロセッサおよびメモリに加えて、処理回路７４は、処理および／または制御のための集積回路、例えば、１つ以上のプロセッサおよび／またはプロセッサコアおよび／またはＦＰＧＡ（Field Programmable Gate Array）および／またはＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuitry）が命令を実行するように適合された集積回路で構成されてもよい。プロセッサ７６は、任意の種類の揮発性および／または不揮発性メモリ、例えば、キャッシュおよび／またはバッファメモリおよび／またはＲＡＭ（Random Access Memory）および／またはＲＯＭ（Read-Only Memory）および／または光メモリおよび／またはＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable Read-Only Memory）を含むメモリ７８にアクセス（例えば、書き込みおよび／またはそこからの読み出し）するように構成されていてもよい。
【００６０】
このように、ＷＤ２２はさらに、ソフトウェア８０を構成し、このソフトウェア８０は、例えば、ＷＤ２２のメモリ７８に記憶されているか、またはＷＤ２２によってアクセス可能な外部メモリ（例えば、データベース）に記憶されている。ソフトウェア８０は、処理回路７４によって実行可能であってもよい。ソフトウェア８０は、クライアントアプリケーション８２を含む。クライアントアプリケーション８２は、ホストコンピュータ２４の支援を受けて、ＷＤ２２を介して人間または非人間のユーザにサービスを提供するために動作可能であってもよい。ホストコンピュータ２４において、実行ホストアプリケーション５０は、ＷＤ２２およびホストコンピュータ２４で終端するＯＴＴ接続５２を介して、実行クライアントアプリケーション８２と通信してもよい。ユーザにサービスを提供する際に、クライアントアプリケーション８２は、ホストアプリケーション５０から要求データを受信し、要求データに応答してユーザデータを提供してもよい。ＯＴＴ接続５２は、要求データとユーザデータの両方を転送してもよい。クライアントアプリケーション８２は、提供するユーザデータを生成するためにユーザと対話してもよい。
【００６１】
処理回路７４は、本明細書に記載された方法および／またはプロセスのいずれかを制御するように、および／またはそのような方法、および／またはプロセスを、例えばＷＤ２２によって実行させるように構成されていてもよい。プロセッサ１０８は、本明細書に記載されたＷＤ２２の機能を実行するための１つ以上のプロセッサ７６に対応する。ＷＤ２２は、本明細書に記載されたデータ、プログラムソフトウェアコードおよび／または他の情報を記憶するように構成されたメモリ７８を含む。いくつかの実施形態では、ソフトウェア８０および／またはクライアントアプリケーション８２は、プロセッサ７６および／または処理回路７４によって実行されると、プロセッサ７６および／または処理回路７４に、ＷＤ２２に関して本明細書に記載された処理を実行させる命令を含んでもよい。例えば、無線デバイス２２の処理回路７４は、リソース割当情報（または他のシステム情報）を解釈（処理）するためのリソース割当情報（または他のシステム情報）解釈部３４を実装するように構成されてもよい。
【００６２】
本明細書で議論される実施形態は、効率が改善されたシステムを可能にするかもしれない方法および装置を提供する。いくつかの実施形態によれば、リソース割当情報（または他のシステム情報）は、時間割当テーブルまたは時間領域リソース割当テーブルであってもよい。いくつかの実施形態によれば、リソース割当情報（または他のシステム情報）は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）であってもよい。マッピングタイプ情報は、ＰＤＳＣＨマッピングタイプＡまたはＢを示す情報であってもよい。
【００６３】
いくつかの実施形態によれば、ＰＤＳＣＨマッピングタイプ（ＡまたはＢ）は、時間割当テーブルの一部である。テーブルは、部分的にまたは完全に構成可能であってもよいが、少なくとも１つのエントリは、システムがＷＤ２２のような無線デバイスに構成情報を送信できるようにするためのデフォルト構成を有する。これは一般的に当てはまるものであり、マッピングタイプのみに関連するものではない。
【００６４】
いくつかの実施形態によれば、ＤＣＩの受信時に、ＷＤ２２は、サイズｎビットの時間割当フィールドをテーブルへのポインタとして使用して、時間割当情報、マッピングタイプ、および場合によっては他の情報を得るために情報を解釈する。
【００６５】
そのようなテーブルの例を、マッピングタイプが最後の列にある状態で以下に示す。送信の長さを提供する代わりに、送信の終了位置を提供してもよい。
【００６６】
一実施形態では、マッピングタイプは、テーブル内で明示的に構成されている（または指定されている）。別の実施形態では、マッピングタイプは、時間割当から導出されてもよい。例えば、あるＯＦＤＭシンボル番号よりも後に開始するすべての時間割当はマッピングタイプＢに対応し、このＯＦＤＭシンボルよりも前に開始する割当は割当タイプＡを使用するであろう。
【００６７】
いくつかの実施形態では、ＰＤＳＣＨマッピングタイプに応じて、開始フィールド（および存在する場合には終了フィールド）は、絶対的または相対的であってもよい。絶対的表示は、スロット内のシンボル番号としての開始シンボルを提供し、相対的表示は、スケジューリングＰＤＣＣＨ／ＣＯＲＥＳＥＴに対する相対的表示である。絶対表示はタイプＡに適しているかもしれないが、相対表示はタイプＢに適しているかもしれない。原則として、絶対表示および相対表示は、各テーブルエントリに対して個別に構成されてもよい（または、Ａ／Ｂマッピングにリンクされてもよい）。また、すべてのエントリは、同じスキーム、すなわち、絶対表示または相対表示のいずれかに関して指定されてもよい。
【００６８】
以下の表１の例では、インデックス０および１は、タイプＡマッピング（完全なスロットおよびレイトスタートのほぼ完全なスロット）を参照している。最後の２行はタイプＢのマッピングを示している。全ての項目は絶対時間表示を前提としている。
【００６９】
【表１】
2021504999.tif 000003
【００７０】
別の例は、相対的な時間表示を前提としているタイプＢマッピングが下記の表２に示されている。したがって、開始ＯＦＤＭシンボルは、ＰＤＣＣＨ／ＣＯＲＥＳＴシンボルに対して相対的である。
【００７１】
【表２】
2021504999.tif 000004
【００７２】
ダウンリンクの場合、ＰＤＣＣＨ／ＣＯＲＳＥＴとＰＤＳＣＨがどのようにオーバーラップしているかによって、相対的な開始値について異なる解釈をすることができる。ＮＲ仕様は、オーバーラップの場合をどのように処理するかを定義してもよい。図２は、いくつかの例を示している。
【００７３】
図２は、ＰＤＣＣＨ／ＣＯＲＥＳＥＴに対する相対的なＰＤＳＣＨ開始値の３つの例を示すブロック図である。例（Ａ）は、オーバーラップを含まない。開始シンボル０は、ＰＤＳＣＨ４の開始シンボルが、ＰＳＣＣＨ２の開始シンボルと同じシンボルであることを意味する。例（Ｂ）は、オーバーラップを含む。開始シンボル０は、ＰＤＳＣＨ４の開始シンボルがＰＤＣＣＨ２の後の最初のシンボルであることを意味する。例（Ｃ）もオーバーラップを含む。開始シンボル０は、ＰＤＳＣＨ４の開始シンボルがＰＳＣＣＨ２の開始シンボルと同じシンボルであることを意味し、ＰＤＳＣＨ４は、ＰＤＣＣＨ２の周りでレートマッチングされる。
【００７４】
特定の実施形態では、リソース割当情報（または他のシステム情報）にマッピングタイプ情報を含めることができる。一部の実施形態では、リソース割当情報（または他のシステム情報）に含まれるマッピングタイプ情報を使用する。いくつかの実施形態は、改善された無線システム効率を促進する。
【００７５】
本開示のいくつかの実施形態は、ダウンリンクの観点（例えば、ＰＤＳＣＨ）から説明されてきたが、複数のマッピングタイプも存在するアップリンク送信（例えば、ＰＵＳＣＨ）にも同様のアプローチを適用することができる。
【００７６】
本開示のいくつかの実施形態では、リソース割当情報（または他のシステム情報）にマッピングタイプ情報を含むことを記述しているが、マッピングタイプ情報は、代替的な方法でリソース割当情報（例えば、時間割当テーブル内の時間インデックス）と共に送信されてもよい。
【００７７】
当業者であれば理解されるであろうが、本明細書に記載された概念は、方法、データ処理システム、および／またはコンピュータプログラム製品として具現化されてもよい。したがって、本明細書に記載された概念は、完全にハードウェアの実施形態、完全にソフトウェアの実施形態、またはソフトウェアとハードウェアの側面を組み合わせた実施形態の形をとり、すべて一般的に「回路」または「モジュール」として本明細書に記載されている。さらに、本開示は、コンピュータによって実行可能な媒体に具現化されたコンピュータプログラムコードを有する有形コンピュータ可読媒体上のコンピュータプログラム製品の形態をとってもよい。ハードディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、電子記憶装置、光記憶装置、または磁気記憶装置を含む、任意の適切な有形コンピュータ可読媒体を利用することができる。
【００７８】
いくつかの実施形態では、ネットワークノード１６、ＷＤ２２、およびホストコンピュータ２４の内部動作は、図３に示すようなものであってもよく、独立して、周囲のネットワークトポロジーは、図１のものであってもよい。
【００７９】
図３において、ＯＴＴ接続５２は、任意の中間装置およびこれらの装置を介したメッセージの正確なルーティングに明示的に言及することなく、ネットワークノード１６を介したホストコンピュータ２４と無線デバイス２２との間の通信を例示するために抽象的に描かれている。ネットワークインフラストラクチャは、ルーティングを決定してもよく、それは、ＷＤ２２から、またはホストコンピュータ２４を操作するサービスプロバイダから、またはその両方から隠蔽するように構成されてもよい。ＯＴＴ接続５２がアクティブである間、ネットワークインフラストラクチャは、さらに、（例えば、負荷分散の考慮またはネットワークの再構成に基づいて）ルーティングを動的に変更する決定を行ってもよい。
【００８０】
ＷＤ２２とネットワークノード１６との間の無線接続６０は、本開示全体に記載された実施形態の教示に従っている。様々な実施形態のうちの１つ以上は、無線接続６０が最後のセグメントを形成してもよいＯＴＴ接続５２を使用してＷＤ２２に提供されるＯＴＴサービスの性能を向上させる。より詳細には、これらのいくつかの実施形態の教示は、データレート、待ち時間、および／または消費電力を改善し、それによって、ユーザの待ち時間の減少、ファイルサイズの制限の緩和、より良い応答性、バッテリ寿命の延長などの利点を提供することができる。
【００８１】
いくつかの実施形態では、データレート、遅延、および１つ以上の実施形態が改善する他の要因を監視するための測定手順が提供されてもよい。測定結果の変動に応答して、ホストコンピュータ２４とＷＤ２２との間のＯＴＴ接続５２を再構成するための任意のネットワーク機能がさらに提供されてもよい。測定手順および／またはＯＴＴ接続５２を再構成するためのネットワーク機能は、ホストコンピュータ２４のソフトウェア４８またはＷＤ２２のソフトウェア８０に実装されてもよく、またはその両方であってもよい。実施形態では、センサ（図示せず）は、ＯＴＴ接続５２が通過する通信装置に配置されてもよいし、通信装置に関連して配置されてもよい；センサは、上で例示された監視された量の値を供給するか、またはソフトウェア４８，８０が監視された量を計算または推定することができる他の物理量の値を供給することによって、測定手順に参加してもよい。ＯＴＴ接続５２の再構成は、メッセージフォーマット、再送設定、好ましいルーティングなどを含んでもよい；再構成は、ネットワークノード１６に影響を与える必要はなく、ネットワークノード１６には知られていないか、または感知できないかもしれない。いくつかのそのような手順および機能性は、当技術分野で知られており、実践されているかもしれない。特定の実施形態では、測定は、スループット、伝搬時間、レイテンシなどのホストコンピュータ２４の測定を容易にする独自のＷＤ２２シグナリングを含んでもよい。いくつかの実施形態では、測定は、ソフトウェア４８、８０が伝搬時間、エラーなどを監視している間に、ＯＴＴ接続５２を使用して、メッセージ、特に空のメッセージまたは「ダミー」メッセージを送信させるように実装されてもよい。
【００８２】
図４は、本明細書に記載された機能を実行するためにプロセッサによって実行可能なソフトウェアを含むソフトウェアモジュールによって少なくとも部分的に実装されてもよい代替ホストコンピュータ２４のブロック図である。ホストコンピュータ２４は、通信システム１０の別の通信装置のインタフェースとの有線または無線接続を設定し、維持するように構成された通信インタフェースモジュール４１を含む。メモリモジュール４７は、本明細書に記載されたデータ、プログラムソフトウェアコードおよび／または他の情報を記憶するように構成されている。
【００８３】
図５は、本明細書に記載された機能を実行するためにプロセッサによって実行可能なソフトウェアを含むソフトウェアモジュールによって少なくとも部分的に実装されてもよい代替的なネットワークノード１６のブロック図である。ネットワークノード１６は、ネットワークノード１６によってサービスされるカバレッジエリア１８内に位置するＷＤ２２との少なくとも無線接続６０を設定し、維持するように構成された無線インタフェースモジュール５９を含む。ネットワークノード１６はまた、通信システム１０の別の通信装置のインタフェースとの有線または無線接続を設定し、維持するように構成された通信インタフェースモジュール５７を含む。通信インタフェースモジュール５７はまた、ホストコンピュータ２４との接続５４を容易にするように構成されていてもよい。本明細書に記載されたデータ、プログラムソフトウェアコードおよび／または他の情報を記憶するように構成されたメモリモジュール６７。リソース割当情報（または他のシステム情報）生成モジュール３３は、リソース割当情報（または他のシステム情報）を生成するように構成されている。
【００８４】
図６は、本明細書に記載された機能を実行するためにプロセッサによって実行可能なソフトウェアを含むソフトウェアモジュールによって少なくとも部分的に実装されてもよい代替的な無線デバイス２２のブロック図である。ＷＤ２２は、ＷＤ２２が現在位置しているカバレッジエリア１８にサービスを提供するネットワークノード１６との無線接続６０を設定し、維持するように構成された無線インタフェースモジュール７３を含む。メモリモジュール７９は、本明細書に記載されたデータ、プログラムソフトウェアコードおよび／または他の情報を記憶するように構成されている。リソース割当情報（または他のシステム情報）解釈モジュール３５は、リソース割当情報（または他のシステム情報）を解釈（処理）するように構成されている。解釈は、リソース割当情報（または他のシステム情報）に含まれる（またはネットワークノード１６によって一緒に送信される）マッピング情報を解釈するように構成されてもよい。
【００８５】
図７は、一実施形態に従って、例えば図１の通信システムなどの通信システムに実装された例示的な方法を示すフローチャートである。通信システムは、ホストコンピュータ２４、ネットワークノード１６、およびＷＤ２２を含み、これらは、図１を参照して説明したものであってもよい。
【００８６】
方法の第１のステップでは、ホストコンピュータ２４は、ユーザデータを提供する（ブロックＳ１００）。第１のステップの任意のサブステップでは、ホストコンピュータ２４は、ホストアプリケーション、例えば、ホストアプリケーション７４を実行することにより、ユーザデータを提供する（ブロックＳ１０２）。第２のステップでは、ホストコンピュータ２４は、ユーザデータをＷＤ２２に担持する送信を開始する（ブロックＳ１０４）。任意の第３のステップでは、ネットワークノード１６は、本開示全体に記載された実施形態の教示に従って、ホストコンピュータ２２が開始した送信で搬送されたユーザデータをＷＤ２２に送信する（ブロックＳ１０６）。任意の第４のステップでは、ＷＤ２２は、ホストコンピュータ２４によって実行されたホストアプリケーション７４に関連付けられたクライアントアプリケーション、例えばクライアントアプリケーション１１４を実行する（ブロックＳ１０８）。
【００８７】
図８は、一実施形態に従って、例えば図１の通信システムなどの通信システムに実装された例示的な方法を示すフローチャートである。通信システムは、ホストコンピュータ２４、ネットワークノード１６、およびＷＤ２２を含み、これらは、図１を参照して説明したものであってもよい。
【００８８】
方法の第１のステップでは、ホストコンピュータ２４は、ユーザデータを提供する（ブロックＳ１１０）。任意のサブステップ（図示せず）では、ホストコンピュータ２４は、例えばホストアプリケーション７４のようなホストアプリケーションを実行することにより、ユーザデータを提供する。第２のステップでは、ホストコンピュータ２４は、ユーザデータをＷＤ２２に担持する送信を開始する（ブロックＳ１１２）。送信は、本開示全体に記載された実施形態の教示に従って、ネットワークノード１６を介して通過してもよい。任意の第３のステップでは、ＷＤ２２は、送信で搬送されたユーザデータを受信する（ブロックＳ１１４）。
【００８９】
図９は、一実施形態に従って、例えば図１の通信システムなどの通信システムに実装された例示的な方法を示すフローチャートである。通信システムは、ホストコンピュータ２４、ネットワークノード１６、およびＷＤ２２を含んでもよく、これらは、図１を参照して説明したものであってもよい。
【００９０】
方法の任意の第１ステップでは、ＷＤ２２は、ホストコンピュータ２４によって提供される入力データを受信する（ブロックＳ１１６）。さらに、または代替的に、任意の第２のステップにおいて、ＷＤ２２は、ユーザデータを提供する（ブロックＳ１２０）。第２のステップの任意のサブステップでは、ＷＤは、例えばクライアントアプリケーション１１４のようなクライアントアプリケーションを実行することにより、ユーザデータを提供する（ブロックＳ１１８）。第１のステップのさらに任意のサブステップでは、ＷＤ２２は、ホストコンピュータ２４によって提供された受信入力データに反応してユーザデータを提供するクライアントアプリケーション１１４を実行する（ブロックＳ１２２）。ユーザデータを提供する際に、実行されるクライアントアプリケーション１１４は、ユーザから受信したユーザ入力をさらに考慮してもよい。ユーザデータが提供された特定の方法にかかわらず、ＷＤ２２は、任意の第３のサブステップにおいて、ホストコンピュータ２４へのユーザデータの送信を開始してもよい（ブロックＳ１２４）。方法の第４のステップでは、ホストコンピュータ２４は、本開示全体に記載された実施形態の教示に従って、ＷＤ２２から送信されたユーザデータを受信する（ブロックＳ１２６）。
【００９１】
図１０は、一実施形態に従って、例えば図１の通信システムなどの通信システムに実装された例示的な方法を示すフローチャートである。通信システムは、ホストコンピュータ２４、ネットワークノード１６、およびＷＤ２２を含み、これらは、図１を参照して説明したものであってもよい。方法の任意の第１のステップでは、本開示全体を通して説明した実施形態の教示に従って、ネットワークノード１６は、ＷＤ２２からユーザデータを受信する（ブロックＳ１２８）。任意の第２のステップでは、ネットワークノード１６は、受信したユーザデータのホストコンピュータ２４への送信を開始する（ブロックＳ１３０）。第３のステップでは、ホストコンピュータ２４は、ネットワークノード１６によって開始された送信で搬送されたユーザデータを受信する（ブロックＳ１３２）。
【００９２】
図１１は、本開示のいくつかの実施形態に従ってポートインデックス指示を生成してシグナリングするためのネットワークノード１６における例示的なプロセスのフローチャートである。このプロセスは、リソース割当情報（または他のシステム情報）生成部３２を介して、リソース割当情報（または他のシステム情報）のマッピングタイプ情報を生成することを含む（ブロックＳ１３４）。
【００９３】
例えば、ネットワークノード１６は、無線送信のための無線リソース割当情報を組み立てることができる。無線リソース割当情報は、無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと、無線送信のためのマッピングタイプとから構成される。マッピングタイプは、無線送信内の参照信号配置を参照する。
【００９４】
マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢのいずれかで構成され、マッピングタイプＡはスロットの先頭に配置されたＤＭＲＳを指し、マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを指す。マッピングタイプは、ＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨに関連付けられていてもよい。
【００９５】
無線送信のための１つ以上の時間領域リソースは、無線送信のための開始ＯＦＤＭシンボルと無線送信の継続時間のうちの１つを構成してもよい。無線送信の継続時間は、無線送信のための複数のＯＦＤＭシンボルまたは終了ＯＦＤＭシンボルのうちの１つによって指定されてもよい。
【００９６】
プロセスはまた、無線インタフェース５８を介して、無線デバイスにリソース割当情報（または他のシステム情報）をシグナリングすることを含む（ブロックＳ１３６）。例えば、ネットワークノード１６は、無線リソース割当情報を無線デバイス２２に送信してもよい。いくつかの実施形態では、ネットワークノードは、ＤＣＩを無線デバイスに送信してもよい。ＤＣＩは、予め設定された無線リソース割当情報（例えば、上述した表１及び表２）のうちの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスで構成されていてもよい。
【００９７】
修正、追加、または省略が、図１１の方法に行われてもよい。さらに、図１１の方法における１つ以上のステップは、並列に、または任意の適切な順序で実行されてもよい。
【００９８】
図１２は、本開示のいくつかの実施形態に従って、リソース割当情報（または他のシステム情報）を受信して処理（または解釈）するための無線デバイス２２における例示的なプロセスのフローチャートである。このプロセスは、無線インタフェース７２を介して、ネットワークノード１６からマッピングタイプ情報を含むリソース割当情報（または他のシステム情報）を受信することを含む（ブロックＳ１４４）。
【００９９】
例えば、無線デバイス２２は、無線送信のための無線リソース割当情報を受信してもよい。無線リソース割当情報は、無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと、無線送信のためのマッピングタイプとを含む。マッピングタイプは、無線送信内の参照信号配置を参照する。
【０１００】
マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢのいずれかで構成され、マッピングタイプＡはスロットの先頭に配置されたＤＭＲＳを指し、マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを指す。マッピングタイプは、ＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨに関連付けられていてもよい。
【０１０１】
無線送信のための１つ以上の時間領域リソースは、無線送信のための開始ＯＦＤＭシンボルと無線送信の継続時間のうちの１つを構成してもよい。無線送信の継続時間は、無線送信のための複数のＯＦＤＭシンボルまたは終了ＯＦＤＭシンボルのうちの１つによって指定されてもよい。
【０１０２】
また、処理は、リソース割当情報（または他のシステム情報）解釈部３４を介して、リソース割当情報（または他のシステム情報）を解釈することを含む（ブロックＳ１４６）。解釈は、リソース割当情報（または他のシステム情報）に含まれる（または一緒に送信された）マッピング情報を解釈することを含んでもよい。
【０１０３】
例えば、無線デバイス２２は、受信した無線リソース割当情報を解釈して、無線送信のマッピングタイプを決定してもよい。無線デバイスは、ネットワークノードからＤＣＩを受信してもよい。ＤＣＩは、予め定義た無線リソース割当情報のうちの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスで構成されてもよい。無線デバイスは、インデックスを使用して受信した無線リソース割当情報を解釈し、特定の無線リソース割当情報を決定し、特定の無線リソース割当情報を使用してマッピングタイプを決定するように構成されてもよい。
【０１０４】
修正、追加、または省略が、図１２の方法に行われてもよい。さらに、図１２の方法における１つ以上のステップは、並列に、または任意の適切な順序で実行されてもよい。
【０１０５】
いくつかの実施形態は、方法、システム、およびコンピュータプログラム製品のフローチャート図および／またはブロック図を参照して本明細書に記載されている。フローチャート図および／またはブロック図の各ブロック、ならびにフローチャート図および／またはブロック図のブロックの組み合わせは、コンピュータプログラム命令によって実施され得ることが理解されるであろう。これらのコンピュータプログラム命令は、汎用コンピュータ、特殊目的コンピュータ、または他のプログラム可能なデータ処理装置のプロセッサを介して実行される命令が、フローチャート図および／またはブロック図のブロックまたはブロックで指定された機能／動作を実施するための手段を作成するように、機械を製造するための汎用コンピュータ、特殊目的コンピュータ、または他のプログラム可能なデータ処理装置のプロセッサに提供してもよい。
【０１０６】
これらのコンピュータプログラム命令はまた、コンピュータまたは他のプログラム可能なデータ処理装置のプロセッサを介して実行される命令が、フローチャートおよび／またはブロック図ブロックまたはブロックで指定された機能／動作を実施するための命令手段を含む製造品を生成するように、コンピュータまたは他のプログラム可能なデータ処理装置を特定の方法で機能させるように指示することができるコンピュータ可読メモリまたは記憶媒体に記憶されていてもよい。
【０１０７】
また、コンピュータプログラム命令は、コンピュータまたは他のプログラム可能なデータ処理装置にロードされて、コンピュータまたは他のプログラム可能な装置上で実行される一連の動作ステップを引き起こして、コンピュータまたは他のプログラム可能な装置上で実行される命令が、フローチャートおよび／またはブロック図のブロックまたはブロックで指定された機能／動作を実施するためのステップを提供するような、コンピュータで実施されるプロセスを生成するような、コンピュータで実施されるプロセスを生成してもよい。
【０１０８】
ブロックに記載されている機能／動作は、動作図に記載されている順序から外れて発生してもよいことが理解されよう。例えば、連続して示された２つのブロックは、実際には実質的に同時に実行されてもよいし、ブロックは、関係する機能／動作に応じて、逆の順序で実行されることもある。図のいくつかは、通信の主要な方向を示すために通信経路上に矢印を含むが、通信は、描かれた矢印とは反対の方向に発生する可能性があることが理解されるべきである。
【０１０９】
本明細書に記載された概念の操作を実行するためのコンピュータプログラムコードは、Ｊａｖａ（登録商標）やＣ＋＋などのオブジェクト指向プログラミング言語で記述されてもよい。しかしながら、本開示の操作を実行するためのコンピュータプログラムコードは、「Ｃ」プログラミング言語のような従来の手続き型プログラミング言語で書かれてもよい。プログラムコードは、ユーザのコンピュータ上で完全に実行されてもよいし、ユーザのコンピュータ上で部分的に実行されてもよいし、スタンドアロンのソフトウェアパッケージとして実行されてもよいし、ユーザのコンピュータ上で部分的に実行されてもよいし、リモートコンピュータ上で部分的に実行されてもよいし、リモートコンピュータ上で完全に実行されてもよい。後者のシナリオでは、リモートコンピュータは、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）またはワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）を介してユーザのコンピュータに接続されてもよく、または接続は、外部コンピュータ（例えば、インターネットサービスプロバイダを使用してインターネットを介して）に行われてもよい。
【０１１０】
多くの異なる実施形態が、上記の説明および図面に関連して、本明細書に開示されている。これらの実施形態のすべての組み合わせおよびサブコンビネーションを文字通り説明し、図示することは、過度に反復的で難解であることが理解されるであろう。したがって、すべての実施形態は、任意の方法および／または組み合わせで組み合わせることができ、図面を含む本明細書は、本明細書に記載された実施形態のすべての組み合わせおよびサブコンビネーション、ならびにそれらを製造および使用する方法およびプロセスの完全な記述を構成するものと解釈され、そのような組み合わせまたはサブコンビネーションへの請求を支持するものとする。
【０１１１】
本明細書に記載された実施形態は、上記で特に示され、本明細書に記載されたものに限定されないことは、当業者であれば理解されるであろう。さらに、反対に、上記で言及された場合を除いて、添付の図面のすべてが同縮尺ではないことに留意すべきである。上記の教示に照らして、様々な修正および変形が可能である。
【０１１２】
ユニットという用語は、エレクトロニクス、電気機器および／または電子機器の分野において従来の意味を有することができ、例えば、電気および／または電子回路、デバイス、モジュール、プロセッサ、メモリ、論理ソリッドステートおよび／またはディスクリートデバイス、それぞれのタスク、手順、計算、出力、および／または表示機能を実行するためのコンピュータプログラムまたは命令など、本明細書に記載されているようなものを含むことができる。
【０１１３】
一般的に、本明細書で使用されるすべての用語は、異なる意味が明確に与えられている場合および／または使用される文脈から暗示されている場合を除き、関連する技術分野における通常の意味に従って解釈されるべきである。１つの／その（a／an／the）要素、装置、構成要素、手段、ステップなどへのすべての言及は、明示的に別段の記載がない限り、要素、装置、構成要素、手段、ステップなどの少なくとも１つのインスタンスを参照していると公然と解釈されるべきである。本明細書に開示された任意の方法のステップは、ステップが他のステップに続くか先行するように明示的に記述されている場合、および／またはステップが他のステップに続くか先行しなければならないことが暗黙的に記述されている場合を除き、開示された正確な順序で実行されなければならないわけではない。本明細書に開示された実施形態のいずれかの特徴は、適切な場合はどこでも、他の実施形態に適用することができる。同様に、本明細書に開示された実施形態のいずれかの利点は、他の実施形態のいずれかに適用されてもよく、またその逆も同様である。封入された実施形態の他の目的、特徴および利点は、以下の説明から明らかになるであろう。
【０１１４】
本発明の範囲から逸脱することなく、本明細書に開示されたシステムおよび装置に修正、追加、または省略を行ってもよい。システムおよび装置の構成要素は、統合されていてもよいし、分離されていてもよい。さらに、システムおよび装置の動作は、より多くの、より少ない、または他の構成要素によって実行されてもよい。さらに、システムおよび装置の動作は、ソフトウェア、ハードウェア、および／または他のロジックからなる任意の適切なロジックを用いて実行されてもよい。本明細書で使用される場合、「各（each）」とは、集合の各メンバーまたは集合のサブセットの各メンバーを指す。
【０１１５】
本発明の範囲から逸脱することなく、本明細書に開示された方法に修正、追加、または省略を行ってもよい。方法は、より多くのステップ、より少ないステップ、または他のステップを含んでもよい。さらに、ステップは、任意の適切な順序で実行されてもよい。
【０１１６】
前述の説明は、多数の具体的な詳細を規定している。しかしながら、実施形態は、これらの具体的な詳細なしに実施されてもよいことが理解される。他の実施例では、本明細書の理解を曖昧にしないために、周知の回路、構造、および技術が詳細に示されていない。当技術分野における通常の当業者であれば、含まれる記述を用いて、過度の実験を行わずに適切な機能を実装することができるであろう。
【０１１７】
本明細書において、「１つの（one）実施形態」、「１つの（an）実施形態」、「１つの（an）例示的な実施形態」などへの言及は、記載された実施形態が特定の特徴、構造、または特徴を含むことがあることを示しているが、すべての実施形態は、必ずしも特定の特徴、構造、または特徴を含むとは限らない。さらに、そのような言い回しは、必ずしも同一の実施形態を指すものではない。さらに、特定の特徴、構造、または特性がある実施形態に関連して記載されている場合、明示的に記載されているか否かにかかわらず、他の実施形態に関連してそのような特徴、構造、または特性を実施することは、当業者の知識の範囲内であることが提出されている。
【０１１８】
本開示は、特定の実施形態について説明してきたが、実施形態の変更および変形は、当技術分野に熟練した者には明らかであろう。したがって、上記の実施形態の説明は、本開示を制約するものではない。以下の特許請求の範囲によって定義されるように、本開示の精神および範囲から逸脱することなく、他の変更、置換、および変更が可能である。
【０１１９】
本開示では、以下の略語の少なくとも一部を使用することができる。略語の間に矛盾がある場合、上記の使用方法が優先されるべきである。以下に複数回記載されている場合、後続のいずれかの記載よりも最初に記載されているものが優先されるべきである。
【０１２０】
１ｘ＿ＲＴＴ  ＣＤＭＡ２０００＿１ｘ無線送信技術
３ＧＰＰ  第３世代パートナーシッププロジェクト
５Ｇ  第５世代
ＡＢＳ  ほぼ空白のサブフレーム
ＡＲＱ  自動再送要求
ＡＷＧＮ  加法性白色ガウス雑音
ＢＣＣＨ  ブロードキャスト制御チャネル
ＢＣＨ  ブロードキャストチャネル
ＣＡ  キャリアアグリゲーション
ＣＣ  キャリアコンポーネント
ＣＣＣＨ＿ＳＤＵ  共通制御チャネルＳＤＵ
ＣＤＭＡ  符号分割多元接続
ＣＧＩ  セルグローバル識別子
ＣＩＲ  チャネルインパルス応答
ＣＮ  コアネットワーク
ＣＰ  サイクリックプレフィックス
ＣＰＩＣＨ  共通パイロットチャネル
ＣＰＩＣＨ＿Ｅｃ／Ｎｏ  バンドあたりの電力密度で割ったチップあたりのＣＰＩＣＨ受信エネルギー
ＣＱＩ  チャネル品質情報
ＣＲＣ  周期的冗長検査
Ｃ−ＲＮＴＩ  セルＲＮＴＩ
ＣＳＩ  チャネル状態情報
ＤＣＣＨ  専用制御チャネル
ＤＣＩ  ダウンリンク制御情報
ＤＬ  ダウンリンク
ＤＭ  復調
ＤＭＲＳ  復調参照信号
ＤＲＸ  不連続受信
ＤＴＸ  不連続送信
ＤＴＣＨ  専用トラフィックチャネル
ＤＵＴ  テスト対象デバイス
Ｅ−ＣＩＤ  強化セルＩＤ（測位方法）
Ｅ−ＳＭＬＣ  進化型サービングモバイルロケーションセンター
ＥＣＧＩ  進化型ＣＧＩ
ｅＮＢ  Ｅ−ＵＴＲＡＮノードＢ
ｅＰＤＣＣＨ  拡張物理ダウンリンク制御チャネル
Ｅ−ＳＭＬＣ  進化型サービングモバイルロケーションセンター
ＥＴＷＳ  地震津波警報システム
Ｅ−ＵＴＲＡ  進化型ＵＴＲＡ
Ｅ−ＵＴＲＡＮ  進化型ＵＴＲＡＮ
ＦＤＤ  周波数分割複信
ＧＥＲＡＮ  ＧＳＭ＿ＥＤＧＥ無線アクセスネットワーク
ｇＮＢ  ＮＲの基地局
ＧＮＳＳ  全地球航法衛星システム
ＧＳＭ  モバイル通信のグローバルシステム
ＨＡＲＱ  ハイブリッド自動再送要求
ＨＦ  高周波
ＨＯ  ハンドオーバー
ＨＳＰＡ  高速パケットアクセス
ＨＲＰＤ  高レートパケットデータ
ＩＭＳＩ  国際移動加入者識別番号
ＬＯＳ  見通し線
ＬＰＰ  ＬＴＥ測位プロトコル
ＬＴＥ  ロングタームエボリューション
ＭＡＣ  媒体アクセス制御
ＭＢＭＳ  マルチメディアブロードキャストマルチキャストサービス
ＭＢＳＦＮ  マルチメディアブロードキャストマルチキャストサービス単一周波数ネットワーク
ＭＢＳＦＮ＿ＡＢＳ  ＭＢＳＦＮのほぼ空白のサブフレーム
ＭＤＴ  ドライブテストの最小化
ＭＩＢ  マスター情報ブロック
ＭＭＥ  モビリティ管理エンティティ
ＭＳＣ  移動交換局
ＮＰＤＣＣＨ  狭帯域物理ダウンリンク制御チャネル
ＮＲ  ニューラジオ
ＯＣＮＧ  ＯＦＤＭＡチャネル雑音発生器
ＯＦＤＭ  直交周波数分割複信
ＯＦＤＭＡ  直交周波数分割多元接続
ＯＳＳ  運用支援システム
ＯＴＤＯＡ  観測された到着時間差
Ｏ＆Ｍ  運用および保守
ＰＢＣＨ  物理ブロードキャストチャネル
Ｐ−ＣＣＰＣＨ  ライマリ共通制御物理チャネル
ＰＣｅｌｌ  プライマリセル
ＰＣＦＩＣＨ  物理制御形式インジケータチャネル
ＰＤＣＣＨ  物理ダウンリンク制御チャネル
ＰＤＰ  プロファイル遅延プロファイル
ＰＤＳＣＨ  物理ダウンリンク共有チャネル
ＰＧＷ  パケットゲートウェイ
ＰＨＩＣＨ  物理ハイブリッドＡＲＱインジケータチャネル
ＰＬＭＮ  公衆地上移動ネットワーク
ＰＭＩ  プリコーダーマトリックスインジケータ
ＰＩ  ページングインジケータ
ＰＯ  ページング機会
ＰＲＡＣＨ  物理ランダムアクセスチャネル
Ｐ−ＲＮＴＩ  ページングＲＮＴＩ
ＰＲＳ  測位参照信号
ＰＳＳ  プライマリ同期信号
ＰＵＣＣＨ  物理アップリンク制御チャネル
ＰＵＳＣＨ  物理アップリンク共有チャネル
ＲＡＣＨ  ランダムアクセスチャネル
ＱＡＭ  直角位相振幅変調
ＲＡＮ  無線アクセスネットワーク
ＲＡＲ  ランダムアクセス応答
ＲＡ−ＲＮＴＩ  ランダムアクセスＲＮＴＩ
ＲＮＡ  ＲＡＮ通知エリア
ＲＮＴＩ  無線ネットワーク一時識別子
ＲＡＴ  無線アクセス技術
ＲＬＭ  無線リンク管理
ＲＮＣ  無線ネットワークコントローラ
ＲＮＴＩ  無線ネットワーク一時識別子
ＲＲＣ  無線リソース制御
ＲＲＭ  無線リソース管理
ＲＳ  参照信号
ＲＳＣＰ  受信信号符号電力
ＲＳＲＰ  参照シンボル受信電力または参照信号受信電力
ＲＳＲＱ  参照信号受信品質または参照シンボル受信品質
ＲＳＳＩ  受信信号強度インジケータ
ＲＳＴＤ  参照信号時間差
ＳＡＥ  システムアーキテクチャエボリューション
ＳＣＨ  同期チャネル
ＳＣｅｌｌ  セカンダリセル
ＳＤＵ  サービスデータユニット
ＳＦＮ  システムフレーム番号または単一周波数ネットワーク
ＳＧＷ  サービングゲートウェイ
ＳＩ  システム情報
ＳＩＢ  システム情報ブロック
ＳＮＲ  信号対雑音比
ＳＯＮ  自己最適化ネットワーク
ＳＳ  同期信号
ＳＳＳ  セカンダリ同期信号
Ｓ−ＴＭＳＩ  ＳＡＥ−ＴＭＳＩ
ＴＤＤ  時分割複信
ＴＤＯＡ  到着時間差
ＴＭＳＩ  一時移動加入者識別子
ＴＲＰ  送信／受信点
ＴＯＡ  到着時刻
ＴＳＳ  三次同期信号
ＴＴＩ  送信時間間隔
ＵＥ  ユーザ装置
ＵＬ  アップリンク
ＵＭＴＳ  ユニバーサルモバイル通信システム
ＵＳＩＭ  ユニバーサル加入者識別モジュール
ＵＴＤＯＡ  アップリンク到着時間差
ＵＴＲＡ  ユニバーサル地上無線アクセス
ＵＴＲＡＮ  ユニバーサル地上無線アクセスネットワーク
ＷＣＤＭＡ  ワイドＣＤＭＡ
ＷＬＡＮ  ワイドローカルエリアネットワーク
【図１】
2021504999.tif 000005
【図２】
2021504999.tif 000006
【図３】
2021504999.tif 000007
【図４】
2021504999.tif 000008
【図５】
2021504999.tif 000009
【図６】
2021504999.tif 000010
【図７】
2021504999.tif 000011
【図８】
2021504999.tif 000012
【図９】
2021504999.tif 000013
【図１０】
2021504999.tif 000014
【図１１】
2021504999.tif 000015
【図１２】
2021504999.tif 000016
【手続補正書】
【提出日】令和2年7月6日(2020.7.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線デバイスにリソース割当情報をシグナリングするように構成されたネットワークノードであって、該ネットワークノードは無線インタフェースおよび処理回路を有し、該無線インタフェースおよび該処理回路は、
無線送信のための無線リソース割当情報を組み立て、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを示し、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照し、
前記無線リソース割当情報を無線装置に送信する、
ように構成される
ネットワークノード。
【請求項２】
前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含み、前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する、
請求項１に記載のネットワークノード。
【請求項３】
前記マッピングタイプは、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に関連付けられている
請求項１に記載のネットワークノード。
【請求項４】
前記マッピングタイプは、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に関連付けられている
請求項１に記載のネットワークノード。
【請求項５】
前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む
請求項１に記載のネットワークノード。
【請求項６】
前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定される
請求項５に記載のネットワークノード。
【請求項７】
前記マッピングタイプは、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいて暗黙的に決定される
請求項１に記載のネットワークノード。
【請求項８】
前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）を前記無線デバイスに送信することにより前記無線リソース割当情報を前記無線デバイスに送信するように構成されており、前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含む
請求項１に記載のネットワークノード。
【請求項９】
無線デバイスにリソース割当情報をシグナリングするためにネットワークノードにより実行される方法であって、該方法は、
無線送信のための無線リソース割当情報を組み立てることであって、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを示し、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する、前記組み立てることと、
前記無線リソース割当情報を無線デバイスに送信することと、
を含む方法。
【請求項１０】
前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含み、前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する、
請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記マッピングタイプは、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に関連付けられている
請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記マッピングタイプは、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に関連付けられている
請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む
請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定される
請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記マッピングタイプは、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいて暗黙的に決定される
請求項９に記載の方法。
【請求項１６】
前記無線リソース割当情報を前記無線デバイスに送信することは、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）を前記無線デバイスに送信することを含み、前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含む
請求項９に記載の方法。
【請求項１７】
ネットワークノードからリソース割当情報を受信するように構成された無線デバイスであって、該無線デバイスは無線インタフェースおよび処理回路を有し、該無線インタフェースおよび該処理回路は、
無線送信のための無線リソース割当情報を受信し、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを示し、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照し、
前記無線送信のためのマッピングタイプを決定するために前記受信した無線リソース割当情報を解釈する、
ように構成される
無線デバイス。
【請求項１８】
前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含み、前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する、
請求項１７に記載の無線デバイス。
【請求項１９】
前記マッピングタイプは、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に関連付けられている
請求項１７に記載の無線デバイス。
【請求項２０】
前記マッピングタイプは、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に関連付けられている
請求項１７に記載の無線デバイス。
【請求項２１】
前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む
請求項１７に記載の無線デバイス。
【請求項２２】
前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定される
請求項２１に記載の無線デバイス。
【請求項２３】
前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースに基づいて前記マッピングタイプを決定するように構成される
請求項１７に記載の無線デバイス。
【請求項２４】
前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）を前記ネットワークノードから受信することにより前記無線リソース割当情報を受信し、前記ＤＣＩは、無線リソース割当情報の予め定義されたセットの特定の無線リソース割当情報を識別するインデックスを含み、
前記無線インタフェースおよび前記処理回路は、前記特定の無線リソース割当情報を決定し前記特定の無線リソース割当情報を使用して前記マッピングタイプを決定するために、前記インデックスを使用することにより前記受信した無線リソース割当情報を解釈するように構成される
請求項１７に記載の無線デバイス。
【請求項２５】
ネットワークノードからリソース割当情報を受信するための無線デバイスにおける方法であって、該方法は、
無線送信のための無線リソース割当情報を受信することであって、該無線リソース割当情報は前記無線送信のための１つ以上の時間領域リソースと前記無線送信のためのマッピングタイプとを示し、該マッピングタイプは前記無線送信内の参照信号配置を参照する、前記受信することと、
前記無線送信のためのマッピングタイプを決定するために前記受信した無線リソース割当情報を解釈することと、
を含む方法。
【請求項２６】
前記マッピングタイプは、マッピングタイプＡまたはマッピングタイプＢの１つを含み、前記マッピングタイプＡは相対的にスロットの先頭に配置された復調参照信号（ＤＭＲＳ）を参照し、前記マッピングタイプＢはスロット内の送信データの先頭に配置されたＤＭＲＳを参照する、
請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記マッピングタイプは、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に関連付けられている
請求項２５に記載の方法。
【請求項２８】
前記マッピングタイプは、物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）に関連付けられている
請求項２５に記載の方法。
【請求項２９】
前記無線送信のための前記１つ以上の時間領域リソースは、前記無線送信のための開始直交周波数分割複信（ＯＦＤＭ）シンボルと前記無線送信の継続時間とのうちの少なくとも１つを含む
請求項２５に記載の方法。
【請求項３０】
前記無線送信の継続時間は、前記無線送信のためのＯＦＤＭシンボルの数または終了ＯＦＤＭシンボルの１つによって指定される
請求項２９に記載の方法。
【国際調査報告】
2021504999.tif 000017
2021504999.tif 000018