(57)【要約】本発明は、再生可能な材料から作製された嫌気的硬化性組成物に関する。特に、α−メチレン−ラクトンは、（メタ）アクリレート成分および硬化システムと共に使用されて、嫌気的硬化性組成物を形成する。
2021533224.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）（メタ）アクリレート成分、
（ｂ）α−メチレン−ラクトン、および
（ｃ）嫌気性硬化システムを含む嫌気的硬化性組成物。
【請求項２】
α−メチレン−ラクトンが、以下の一般構造
【化１】
2021533224.tif 000015
（式中、ｎは、１〜３であり、ＸはＯＨ、Ｈ、ＣＨ３、Ｃ２〜Ｃ１０の直鎖または分岐アルキル、またはアリールであり、Ｒは、ＯＨ、Ｈ、ＣＨ３、Ｃ２〜Ｃ１０の直鎖または分岐アルキル、またはアリールである。）
によって表される、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
α−メチレン−ラクトンが、組成物の総重量に基づいて、５〜９０重量パーセントの量で組成物中に存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
（メタ）アクリレート成分が、
式Ｈ２Ｃ＝ＣＧＣＯ２Ｒ１
（式中、Ｇは、水素、ハロゲンまたは１〜約４個の炭素原子を有するアルキル基であることができ、Ｒ１は、１〜約１６個の炭素原子を有するアルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルカリル、アラルキルまたはアリール基から選択することができ、これらのいずれも、場合によっては、シラン、シリコン、酸素、ハロゲン、カルボニル、ヒドロキシル、エステル、カルボン酸、尿素、ウレタン、カルボネート、アミン、アミド、硫黄、スルホネート、スルホン等で置換または中断することができる。）
で表される、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
（メタ）アクリレート成分が、組成物の総重量に基づいて約５〜約９０重量パーセントの量で組成物中に存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項６】
嫌気性硬化システムが、サッカリン、芳香族アミン、アセチルフェニルヒドラジン、マレイン酸、およびキノンのうちの１以上を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項７】
芳香族アミンが、トルイジンである、請求項６に記載の組成物。
【請求項８】
トルイジンが、Ｎ、Ｎ、−ジエチル−ｐ−トルイジン、Ｎ、Ｎ−ジメチル−ｏ−トルイジン、またはそれらの組み合わせから選択される、請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
キノンが、ナフタキノン、アントラキノン、またはそれらの組み合わせから選択される、請求項６に記載の組成物。
【請求項１０】
嫌気性硬化システムが、組成物の総重量に基づいて、０．２〜２重量パーセントの量で組成物中に存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
再生可能な資源から作られた嫌気的硬化性組成物を形成する方法であって、
ａ）（メタ）アクリレート成分を提供し、
ｂ）α−メチレン−ラクトンを提供し、
ｃ）嫌気性硬化システムを提供し、
ｄ）（メタ）アクリレート成分、α−メチレン−ラクトンおよび嫌気性硬化システムを、嫌気的硬化性組成物を形成するのに十分な時間、一緒に混合する工程を含む方法。
【請求項１２】
請求項１に記載の嫌気的硬化性組成物から反応生成物を調製するプロセスであって、
請求項１に記載の組成物を所望の基板表面に適用し、
組成物を適用した基板を別の基板と接合してアセンブリを形成し、
組成物を硬化させるのに十分な時間、アセンブリを嫌気性環境にさらすことを含むプロセス。
【請求項１３】
基板の少なくとも１つが、鋼、真ちゅう、銅、アルミニウム、亜鉛、ガラスおよび他の金属および合金、セラミックおよびプラスチックから構成される、請求項１２に記載のプロセス。
【請求項１４】
α−メチレン−ラクトンが、組成物の総重量に基づいて、５〜５０重量パーセントの量で組成物中に存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１５】
（メタ）アクリレート成分が、組成物の総重量に基づいて、約２０〜約９０重量パーセントの量で組成物中に存在する、請求項１に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、α−メチレン−ラクトンを含む嫌気的硬化性組成物、これらの嫌気的硬化性組成物を作製する方法およびこれらの嫌気的硬化性組成物の反応生成物を調製するプロセスに関する。
【背景技術】
【０００２】
（関連技術の簡単な記載）
嫌気性接着剤組成物はよく知られており、一般に（メタ）アクリレート成分および嫌気性硬化システムを含む。例えば、ごく最近の米国特許である米国特許第７，７２８，０９２号は、特定の（メタ）アクリレート成分および嫌気性硬化システムを含み、それに銅塩および封鎖剤の組み合わせが添加された嫌気的硬化性組成物を開示している。
【０００３】
現在、特に石油ベースの製品に代わる、原材料の再生可能な資源を同一に扱うことに重点が置かれている。多くの企業が、さらなる反応やポリマー材料の製造に役立つ官能基を含むように植物油を修飾することに焦点を当てている。例えば、米国特許第６，８９１，０５３号は、植物性または動物性脂肪などのエポキシ化油脂化学物質と、活性化または酸性浸出粘土を使用してアルコールを混合して油脂化学油系ポリオールを形成することによって油脂化学油系ポリオールを製造する方法を開示している。米国特許第８，７５７，２９４号および第８，５７５，３７８号は、少なくとも１つのＣ＝Ｃ基を含む植物油を使用し、その基を求核性官能基および活性水素基と反応させることにより、修飾植物ベースのポリオールを製造する他の方法を開示している。結果は、ポリウレタンを形成するためのイソシアネート化合物との反応など、さらなる反応に有用なヒドロキシル官能化を有する特定の植物油である。
【０００４】
ラクトンは知られている。一部は再生可能資源の副産物として生成される。再生可能資源に由来するそのようなラクトンの１つは、γ−バレロラクトンである。γ−バレロラクトンなどのラクトンを製造するいくつかの方法が報告されている。例えば、α−メチレン−ラクトンは、以下の合成スキームを報告する米国特許出願公開第２００６／００８４８１８Ａ１号に従って、２００〜４００℃でホルマリンおよび塩基性触媒を用いた気相合成によって製造することができる。
【０００５】
【化１】
2021533224.tif 000003
【０００６】
米国特許出願公開第２００６／０１００４４７Ａ１号は、特にレブリン酸の変換によるγ−バレロラクトンの調製のためのさらに別の合成方法を開示している。
【０００７】
このようなラクトンは、さまざまな方法で使用されてきた。例えば、ラクトンは反応性希釈剤（例えば、米国特許出願公開第２０１４／００７３７４２号参照）、イオン性ポリマー（例えば、米国特許出願公開第２０１２／０１１８８３２号参照）、装飾要素（例えば、国際特許出願公開第２００２５７３６２号参照）、ラジカル硬化剤（例えば、米国特許出願公開第２０１４／００６６５８１号参照）として、およびディスプレイアセンブリ内（例えば、日本特許明細書２０１０１７９６４０号参照）で使用されてきた。
【０００８】
技術の状態にもかかわらず、再生可能な資源に由来するラクトンは、特に接着剤、スレッドシーラント、スレッドロッカー、および保持剤として使用するために、嫌気的硬化性組成物の成分として使用または開示されていない。再生可能資源に基づく、または再生可能資源に由来する成分を嫌気的硬化性組成物に導入することは長年の願望であり、そのように導入されると、得られる組成物は急速な強度の増大を示し、安定性および性能を保持する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（概要）
その欲求はここで満たされた。
【００１０】
本発明の一態様では、（メタ）アクリレート成分、α−メチレン−ラクトンおよび嫌気性硬化システムを含む嫌気性硬化性組成物が提供される。
【００１１】
本発明の別の態様では、再生可能な資源から作製された嫌気性硬化性組成物を形成するための方法が提供され、（メタ）アクリレート成分を提供し、α−メチレン−ラクトンを提供し、嫌気性硬化システムを提供し、（メタ）アクリレート成分、α−メチレン−ラクトン、および嫌気性硬化システムを嫌気性硬化性組成物を形成するのに十分な時間一緒に混合することを含む。
【００１２】
発明のさらに別の態様では、本発明の嫌気性接着剤組成物から反応生成物を調製する方法が提供され、組成物を所望の基板表面に適用し、組成物を硬化させるのに十分な時間組成物を嫌気性環境にさらす工程を含む。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、黒色酸化物Ｍ１０鋼ナットおよび軟鋼ボルトでのコントロールおよび本発明の組成物（例２）およびさらなる比較組成物（例４）の経時的なトルク強度の棒グラフを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
＜詳細な説明＞
本明細書には、スレッドロッカー、スレッドシーラント、接着剤および保持化合物などの様々な用途に有用な嫌気的硬化性組成物が記載される。本発明の嫌気的硬化性組成物は、経時的に増強されたトルク強度および安定性を示すことができる。
【００１５】
本発明は、嫌気的硬化性組成物においてα−メチレン−ラクトンを使用する。具体的には、本発明の嫌気的硬化性組成物は、（メタ）アクリレート成分、α−メチレン−ラクトン、および嫌気性硬化システムを含む。
【００１６】
本発明の組成物において有用な特定のα−メチレン−ラクトンは、特に限定されない。例えば、有用なα−メチレン−ラクトンは、上記に開示された最先端の方法のいずれかなど、様々な合成経路を介して生成することができる。そのような方法の１つにおいて、本発明で使用するためのα−メチレン−ラクトンは、２段階合成（米国特許第６，５３１，６１６号に記載されている）を使用して製造することができ、以下に示す。
【００１７】
【化２】
2021533224.tif 000004
【００１８】
有用なα−メチレン−ラクトンは、５員のα−メチレン−ラクトンに加えて、６または７員環も含むことができる。したがって、α−メチレン−ラクトンは次の一般的な構造を持つことができる。
【化３】
2021533224.tif 000005
式中、ｎは、１〜３であり、ＸはＯＨ、Ｈ、ＣＨ３、Ｃ２〜Ｃ１０の直鎖または分岐アルキル、またはアリールであり、Ｒは、ＯＨ、Ｈ、ＣＨ３、Ｃ２〜Ｃ１０の直鎖または分岐アルキル、またはアリールである。
【００１９】
具体的には、α−メチレン−ラクトンは、以下の一般的な構造を有するα−メチレン−ラクトンなどの５員環を含むことができる。
【化４】
2021533224.tif 000006
式中、ｎは、１〜３であり、ＸはＯＨ、Ｈ、ＣＨ３、Ｃ２〜Ｃ１０の直鎖または分岐アルキル、またはアリールであり、Ｒは、ＯＨ、Ｈ、ＣＨ３、Ｃ２〜Ｃ１０の直鎖または分岐アルキル、またはアリールである。
【００２０】
可能なα−メチレン−ラクトンの中で、α−メチレン−γ−バレロラクトンは有用である。このバレロラクトンの商業的供給源はＴＣＩＥｕｒｏｐｅ  ＮＶ、Ｚｗｉｊｎｄｒｅｃｈｔ、ベルギーである。α−メチレン−γバレロラクトンは以下の構造を有する。
【化５】
2021533224.tif 000007
【００２１】
さらに、α−メチレンラクトンの中で、α−メチレン−ブチロラクトンもまた、本発明に有用である。α−メチレン−ブチロラクトンは、以下の一般的な構造を有する。
【化６】
2021533224.tif 000008
【００２２】
さらに、α−メチレン−ラクトンのうち、α−メチレン−δ−バレロラクトン、α−メチレン−カプロラクトン、α−メチレン−γ−Ｒ１ブチロラクトン（式中、Ｒ１はＲについて定義された通りであり、任意に置換されたアルキルまたは任意に置換されたアリールであり得る）が本出願において有用であり得る。もちろん、そのように記載されたα−メチレンラクトンの組み合わせもまた使用され得る。
【００２３】
α−メチレン−ラクトンは、嫌気的硬化性組成物の総重量に基づいて、約５〜約５０重量パーセントなど、約５〜約９０重量パーセントの量で組成物に含まれ得る。
【００２４】
本発明の（メタ）アクリレート成分は、Ｈ２Ｃ＝ＣＧＣＯ２Ｒ１で表されるものなどの多種多様な材料から選択できる（メタ）アクリレートモノマーを含むことができる。式中、Ｇは、水素、ハロゲンまたは１〜約４個の炭素原子を有するアルキル基であることができ、Ｒ１は、１〜約１６個の炭素原子を有するアルキル、シクロアルキル、アルケニル、シクロアルケニル、アルカリル、アラルキルまたはアリール基から選択することができ、これらのいずれも、場合によっては、シラン、シリコン、酸素、ハロゲン、カルボニル、ヒドロキシル、エステル、カルボン酸、尿素、ウレタン、カルボネート、アミン、アミド、硫黄、スルホネート、スルホン等で置換または中断することができる。
【００２５】
本明細書での使用に適した追加の（メタ）アクリレートモノマーには、多官能性（メタ）アクリレートモノマー、例えば、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、テトラヒドロフラン（メタ）アクリレートおよびジ（メタ）アクリレートなどの二官能性または三官能性（メタ）アクリレート、ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート（「ＨＰＭＡ」）、ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート（「ＴＭＰＴＭＡ」）、ジエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート（「ＴＲＩＥＧＭＡ」）、テトラエチレングリコールジメタクリレート、ジプロピレングリコールジメタクリレート、ジ−（ペンタメチレングリコール）ジメタクリレート、テトラエチレンジグリコールジアクリレート、ジグリセロールテトラメタクリレート、テトラメチレンジメタクリレート、エチレンジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、トリメチロールプロパントリアクリレート、およびビスフェノール−Ａモノおよびジ（メタ）アクリレート、例えばエトキシル化ビスフェノール−Ａ（メタ）アクリレート（「ＥＢＩＰＭＡ」）、およびビスフェノール−Ｆモノおよびジ（メタ）アクリレート、例えばエトキシル化ビスフェノール−Ｆ（メタ）アクリレートが含まれるがこれに限定されない。
【００２６】
本明細書で使用することができるさらに他の（メタ）アクリレートモノマーには、シリコーン（メタ）アクリレート部分（「ＳｉＭＡ」）が含まれ、例えば米国特許第５，６０５，９９９号（Ｃｈｕ）によって教示され、特許請求され、その開示は、参照により本明細書に明示的に組み込まれる。
【００２７】
さらに、本組成物において有用な有用な（メタ）アクリレートモノマーの中には、（メタ）アクリレート含有ヒドロキシル化合物がある。より具体的には、これらに限定されないが、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、３−ヒドロキシプロピルメタクリレート、３−ヒドロキシプロピルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、４−ヒドロキシブチルアクリレート、３−ヒドロキシブチルアクリレート、２−ヒドロキシブチルアクリレート、３−（アクリロイルオキシ）−２−ヒドロキシプロピルメタクリレート、２−イソシアナトエチルメタクリレート、２−イソシアナトエチルアクリレート、およびポリ（プロピレングリコール）（メタ）アクリレートが有用である。
【００２８】
さらに、有用な（メタ）アクリレート含有化合物の中には、（メタ）アクリレート含有イソシアネートである。より具体的には、これらに限定されないが、２−イソシアナトエチルアクリレート、２−イソシアナトエチルメタクリレート、３−イソシアナトプロピル（メタ）アクリレート、２−イソシアナトプロピル（メタ）アクリレート、４−イソシアナトブチル（メタ）アクリレート、３−イソシアナトブチル（メタ）アクリレート、および２−イソシアナトブチル（メタ）アクリレートが有用である。
【００２９】
もちろん、これらの（メタ）アクリレートモノマーの組み合わせも使用することができる。
【００３０】
（メタ）アクリレート成分は、嫌気的硬化性組成物の総重量に基づいて、約５〜約９０重量パーセント、より具体的には約２０〜約５０重量パーセントの範囲の中で嫌気的硬化性組成物中に存在することができる。
【００３１】
望ましくは、嫌気性硬化システムを嫌気的硬化性組成物に含めて、嫌気性硬化を誘導および促進することができる。有用な嫌気性硬化システムの例には、サッカリン、Ｎ、Ｎ、−ジエチル−ｐ−トルイジン（「ＤＥ−ｐ−Ｔ」）およびＮ、Ｎ−ジメチル−ｏ−トルイジン（「ＤＭ−ｏ−Ｔ」）などのトルイジンなどの芳香族アミン、アセチルフェニルヒドラジン（「ＡＰＨ」）、マレイン酸（「ＭＡ」）、およびハイドロキノンやナフタキノンやアントラキノンなどのキノンなどのフェノールが含まれ得る。例えば、米国特許第３，２１８，３０５号（Ｋｒｉｅｂｌｅ）、米国特許第４，１８０，６４０号（Ｍｅｌｏｄｙ）、米国特許第４，２８７，３３０号（Ｒｉｃｈ）および米国特許第４，３２１，３４９号（Ｒｉｃｈ）を参照。さらに、フェニルグリシンおよびその誘導体（Ｎ−フェニルグリシンおよびＮ−メチル−Ｎ−フェニルグリシンなど）、エチル−４−（ジメチルアミノ）−ベンゾエート（「ＥＭＢＯ」）、および３−メチル−１−フェニル−２−ピラゾリン−５−オン、およびそれらの組み合わせも含まれ得る。
【００３２】
嫌気性硬化システムは、嫌気的硬化性組成物の総重量に基づいて、約０．２〜約２重量パーセントなど、最大約５重量パーセントの量で嫌気的硬化性組成物中に存在する必要がある。
【００３３】
嫌気性硬化性組成物との関連で、微量の金属汚染物質を捕捉するためのエチレンジアミン四酢酸の四ナトリウム塩（「ＥＤＴＡ」）などのキレート剤を使用することができる。使用される場合、キレート剤は、通常、嫌気的硬化性組成物の総重量に基づいて、約０．００１重量パーセント〜約０．１重量パーセントの量で組成物中に存在し得る。
【００３４】
さらに、追加の成分を嫌気的硬化性組成物に含めて、硬化性組成物またはその反応生成物のいずれかの物理的特性を変えることができる。
【００３５】
非反応性添加剤はまた、シリカ、充填剤、染料および潤滑剤または可塑剤など本発明の組成物に添加され得る。これらの非反応性添加剤は当技術分野で知られており、それらが意図された目的のための組成物の機能を妨害しないという条件でのみ、機能的に望ましい場合に有利に組み込むことができる。これらの非反応性添加剤は、嫌気的硬化性組成物の総重量に基づいて約２．５〜約３０重量パーセントなど、最大約５０重量パーセントの量で嫌気的硬化性組成物に含めることができる。
【００３６】
本発明の組成物はまた、必要に応じて、鉄および銅などの金属触媒を含み得る。
【００３７】
促進剤もまた、組成物に含まれ得る。そのような促進剤には、当技術分野でも知られている様々な二級および三級有機アミン、ならびにスルフィミド（例えば、安息香酸スルフィミド、またはサッカリン）が含まれる。
【００３８】
フリーラジカル重合の多くの周知の開始剤、限定されるものでないが、ＣＨＰ、パラメタンヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド（「ＴＢＨ」）およびｔ−ブチルペルベンゾエートなどのヒドロペルオキシドなどを本発明の組成物に組み込むことができる。他の過酸化物には、過酸化ベンゾイル、過酸化ジベンゾイル、１，３−ビス（ｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、過酸化ジアセチル、４，４−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）吉草酸ブチル、ｐ−クロロベンゾイルペルオキシド、クメンヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルクミルペルオキシド、ｔ−ブチルパーベンゾエート、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチルペルオキシヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ−ｔ−ブチル−ペルオキシヘクス−３−イン、４−メチル−２，２−ジ−ｔ−ブチルペルオキシペンタンおよびそれらの組み合わせが含まれる。
【００３９】
さらに、マレイミド成分、耐熱性を付与する共反応物、高温条件で反応性の希釈剤成分、モノまたはポリヒドロキシアルカン、高分子可塑剤、およびキレート剤のうちの１以上を配合物の物理的特性および／または硬化プロファイルおよび／または硬化した接着剤の強度または耐熱性を改変するために含むことができる（その開示が参照により本明細書に明示的に組み込まれる国際特許出願ＰＣＴ／ＵＳ９８／１３７０４号／公開ＷＯ１９９９／００１４８４号を参照）。
【００４０】
さらに、本発明は、嫌気性硬化性組成物を調製する方法を提供し、（メタ）アクリレート成分、α−メチレン−ラクトン、および嫌気性硬化システムを一緒に混合する工程を含む。本発明の組成物は、当業者に周知である従来の方法を使用して調製することができる。例えば、本発明の組成物の成分は、成分が組成物において行われるべき役割および機能と一致する任意の都合のよい順序で一緒に混合され得る。既知の装置を使用する従来の混合技術を使用することができる。
【００４１】
本発明はまた、本発明の嫌気的硬化性組成物から反応生成物を調製するためのプロセスを提供し、組成物を所望の基板表面に適用すること、組成物を適用した基板を別の基板と接合してアセンブリを形成し、組成物を硬化させるのに十分な時間、アセンブリを嫌気性環境にさらす工程を含む。
【００４２】
本発明の組成物は、本明細書に記載の所望の利益および利点を果たすために、様々な基板に適用することができる。例えば、適切な基板は、鋼、真ちゅう、銅、アルミニウム、亜鉛、ガラスおよび他の金属および合金、セラミックおよび熱硬化性樹脂から構築され得る。本発明の組成物は、鋼、ガラス、およびアルミニウム上で特に良好な接着強度を示す。適切なプライマーを選択した基材の表面に適用して、硬化速度を高めることができる。
【００４３】
本発明は、以下の非限定的な例によって説明される。
【実施例】
【００４４】
（例１）
評価のために２つの配合物を調製した。１つの配合物（コントロール）は、例１よりも３０重量パーセント多くの（メタ）アクリレート成分、ＰＥＧＤＭＡを使用した。例１では、ＰＥＧＤＭＡを完全に補完する代わりに、３０重量パーセントを同量のα−メチレンγバレロラクトンに置き換えた。以下の表１は、コントロールと例１のすべての構成要素とそれらの相対量を示す。
【００４５】
【表１】
2021533224.tif 000009
【００４６】
２つの配合物は、構成成分を適切な時間混合して、構成成分を溶解または懸濁して、実質的に均質な組成物を作製することによって調製した。
【００４７】
表２は、例１と比較して、α−メチレン−γ−バレロラクトンの添加が、コントロールの黒色酸化物Ｍ１０ナットおよび軟鋼ボルトアセンブリの破壊およびプリベール強度の構築に及ぼす実証された効果を記録する。試験は、ＡＳＴＭＤ５６４９「ねじ付きファスナーに使用される接着剤のトルク強度」に従って実施した。ナットとボルトは、配合物と組み立てる前に脱脂した。破壊強度は、アセンブリを緩めたときにナットとボルトの間の最初の動きで測定された際の結合を破壊するために必要な初期トルクである。プリベールは、結合の最初の破壊後のボルトの周りの９０、１８０、２７０、および３６０°の回転でのトルク測定値の平均の合計である。
【００４８】
【表２】
2021533224.tif 000010
【００４９】
表２に記録された結果は、図１にも示されている。図１から記録された各時間間隔で、例１（α−メチレン−γ−バレロラクトンの添加を伴う）は、コントロールよりも破壊強度およびプリベールの改善を示したことが明らかである。
【００５０】
（例２）
コントロールおよび例１のそれぞれは、８２℃に維持された加熱ブロック内で試験管内の各サンプル４ｇを加熱することによって安定性について試験した。４時間後、ゲル化が起こったかどうかを決定するために木製のアプリケータースティックで配合物をプローブすることによって測定し、コントロールも例１も粘度の増大を示さなかった。
【００５１】
試験は、コントロールおよび例１のそれぞれが８２℃で４時間以上安定であったので、α−メチレン−γ−バレロラクトンの添加が安定性を低下させないことを示した。
【００５２】
（例３）
コントロールと例１のそれぞれは、特性を保持するための試験をした。試験は、ＡＳＴＭＤ４５６２「ピンおよびカラー試験片を使用した接着剤のせん断強度の標準試験方法」に従って実施した。コントロールおよび例１のそれぞれについての５つの試験片サンプルは、脱脂された軟鋼ピンに配合物を適用し、脱脂された軟鋼カラーを有するアセンブリを形成することによって作製した。次に、組み立てられた試験片サンプルを室温で２４時間硬化させた。組み立てられた試験片サンプルは、カラーがピンから分離するまで、２ｍｍ／分のクロスヘッド速度で圧縮荷重の下で試験した。硬化したピンとカラーアセンブリを分離するために必要な圧縮力を以下の表３に記録する。
【００５３】
【表３】
2021533224.tif 000011
【００５４】
（例４）
表４に示すように、さらなる組成物を調製した。
【００５５】
【表４】
2021533224.tif 000012
【００５６】
表４は、すべてのポリエチレングリコールＤｉＭＡをα−メチレン−γ−バレロラクトンに置き換えた場合の、黒色酸化物Ｍ１０ナットおよび軟鋼ボルトアセンブリの破壊およびプリベールの増大に対するコントロールと例１を比較した経時的な効果の実証を記録する。試験は、ＡＳＴＭＤ５６４９「ねじ付きファスナーに使用される接着剤のトルク強度」に従って実施した。ナットとボルトは、配合物と組み立てる前に脱脂した。破壊強度は、アセンブリを緩めたときにナットとボルトの間の最初の動きで測定されたときに、結合を破壊するために必要な初期トルクである。プリベールは、結合の最初の破壊後の、ボルトの周りの９０、１２０、２７０、および３６０°の回転でのトルク測定値の平均の合計である。
【００５７】
【表５】
2021533224.tif 000013
【００５８】
表５に記録された結果はまた、図１に示される。
【００５９】
例４は、特性を保持するための試験をした。試験は、ＡＳＴＭＤ４５６２「ピンおよびカラー試験片を使用した接着剤のせん断強度の標準試験方法」に従って実施した。例４の５つの試験片サンプルは、脱脂された軟鋼ピンに配合物を適用し、脱脂された軟鋼カラーを有するアセンブリを形成することによって作製した。次に、組み立てられた試験片サンプルを室温で２４時間硬化させた。組み立てられた試験片サンプルは、カラーがピンから分離するまで、２ｍｍ／分のクロスヘッド速度で圧縮荷重の下で試験した。平均値を以下の表６に示す。
【００６０】
【表６】
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【００６１】
比較例および例１と比較したここでの値は、メタクリレートモノマーを含まず、代わりに唯一のフリーラジカル硬化性成分としてα−メチレン−γ−バレロラクトンを有する例４の性能が低いことを示している。α−メチレン−ラクトン成分自体が比較的低い性能を与えることを考えると、それを（メタ）アクリレートと組み合わせて、性能が改善された嫌気的硬化性組成物を形成することは驚くべきことである。
【図１】
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【国際調査報告】
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