(57)【要約】管腔内ガイドワイヤーは、細長いシャフトの遠位端と細長いシャフトの近位端との間に延在する細長いシャフトを含むことができる。管腔内ガイドワイヤーは、細長いシャフトの近位端の近位に配置されたユーザ作動セグメントを含むことができ、ユーザ作動セグメントは、細長いシャフトに対して移動するように構成されている。管腔内ガイドワイヤーは、ユーザ作動セグメントと中空の細長いシャフトの遠位部分とに固定されたコアワイヤーを含むことができる。管腔内ガイドワイヤーはまた、内側部材であって、ユーザ作動セグメント内に少なくとも部分的に配置され、ユーザ作動セグメントに対して固定された内側部材の近位端と、中空の細長いシャフト内に少なくとも部分的に配置された内側部材の遠位端とを有し、コアワイヤーが内側部材を通過する内側部材を含むことができる。いくつかの実施形態では、管腔内ガイドワイヤーは、細長いシャフト内の内側部材の遠位セグメントが細長いシャフト内の移動時に摩擦拘束を示すように構成され、移動時の摩擦拘束は、内側部材の外面と中空の細長いシャフトの内面との間の摩擦力であるように構成することができる。
2021505319.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
管腔内ガイドワイヤーにおいて、
中空の細長いシャフトであって、その遠位端と近位端との間に延在する中空の細長いシャフト、
前記中空の細長いシャフトの前記近位端の近位に配置されたユーザ作動セグメントであって、前記中空の細長いシャフトに対して移動するように構成されているユーザ作動セグメント、
前記ユーザ作動セグメントと前記中空の細長いシャフトの遠位部分との間に延在するコアワイヤー、および
内側部材であって、
前記ユーザ作動セグメント内に少なくとも部分的に配置され、前記ユーザ作動セグメントに対して固定された前記内側部材の近位端と、
前記中空の細長いシャフト内に少なくとも部分的に配置され、前記中空の細長いシャフトに対して軸線方向に移動するように構成された前記内側部材の遠位端とを有し、前記コアワイヤーが前記内側部材を通過するようになっている、内側部材
を備え、
前記中空の細長いシャフト内に配置するように構成された前記内側部材の係止セグメントが、前記中空の細長いシャフト内の移動時に摩擦拘束を供するように構成され、移動時の前記摩擦拘束は、前記内側部材の外面と前記中空の細長いシャフトの内面との間の摩擦力である、管腔内ガイドワイヤー。
【請求項２】
前記中空の細長いシャフトの前記遠位部分に少なくとも部分的に位置する偏向可能セグメントをさらに備え、
前記コアワイヤーが、前記偏向可能セグメントに固定され、前記ユーザ作動セグメントの移動は前記偏向可能セグメントの偏向を引き起こすようになっている、請求項１に記載の管腔内装置。
【請求項３】
前記内側部材の前記係止セグメントは、少なくとも１つの屈曲部を備え、前記内側部材の前記係止セグメントが前記中空の細長いシャフト内に挿入されるときに、前記内側部材の前記少なくとも１つの屈曲部は、前記中空の細長いシャフトの前記内面に摩擦力を及ぼすように構成される、請求項１に記載の管腔内装置。
【請求項４】
前記内側部材の前記係止セグメントは、前記内側部材の前記係止セグメントが前記中空の細長いシャフト内に挿入されるときに、前記少なくとも１つの屈曲部が部分的に真っ直ぐになるように構成されるのに十分な可撓性を有する、請求項３に記載の管腔内装置。
【請求項５】
前記内側部材の前記係止セグメントは、複数の屈曲部を含み、前記複数の屈曲部の各屈曲部は、前記中空の細長いシャフトの前記内面の別の部分に摩擦力を及ぼすように構成される、請求項３に記載の管腔内装置。
【請求項６】
前記ユーザ作動セグメントに対して固定され、前記ユーザ作動セグメントの前記近位端から延在する接続部材をさらに備え、
前記接続部材は少なくとも１つの屈曲部を備え、前記接続部材の前記少なくとも１つの屈曲部は、第２の中空の細長いシャフトの内面に第２の摩擦力を及ぼすように構成される、請求項３に記載の管腔内装置。
【請求項７】
前記ユーザ作動セグメントの外径は、前記中空の細長いシャフトの外径よりも小さいか、または略同一である、請求項１に記載の管腔内装置。
【請求項８】
前記ユーザ作動セグメントに対して固定され、前記中空の細長いシャフトの前記近位端を内部に受容するように構成される外側ハンドルをさらに備える、請求項１に記載の管腔内装置。
【請求項９】
前記コアワイヤーの少なくとも一部が、前記外側ハンドル内に延在し、かつ前記外側ハンドルに対して固定される、請求項８に記載の管腔内装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、血管内および／または管腔内医療装置に関するものであり、その様々な実施形態は、体腔内へのカテーテルおよび他の医療装置の導入のための偏向可能なガイドワイヤーに係るものである。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤーは、体内の治療部位に、カテーテルおよび血栓除去装置などの血管内および管腔内医療装置を前進させるために使用することができる。場合によっては、ガイドワイヤーは、ガイドワイヤーの遠位先端部が所望の治療部位に位置するまで、体を通過することができる。ガイドワイヤーを配置した後、管腔内装置をガイドワイヤー上で前進させ、治療部位で病状を治療するために使用することができる。
【０００３】
曲がりくねった解剖学的構造を通過するために、ガイドワイヤーは、所望の方向に、ガイドワイヤーの遠位先端部を曲げるまたは偏向するように構成することができるプルワイヤーなどのステアリング機構を含むことができる。プルワイヤーは、ガイドワイヤーの近位端にあるハンドルなどのユーザ作動セグメントに固定することができ、ガイドワイヤーに対してユーザが軸線方向に移動させて、ガイドワイヤーの遠位先端部の偏向および真直化を制御することができる。ユーザ作動セグメントはガイドワイヤーに対して軸線方向に移動するように構成されているので、ガイドワイヤーが回転するとき、または管腔内装置がガイドワイヤー上を前進するときなど、ガイドワイヤーの使用を伴う操作中のユーザ作動セグメントの移動を防ぐのは難しいかもしれない。その結果、ガイドワイヤーの遠位先端部が不注意に曲げられるか、または真っ直ぐにされて、ガイドワイヤーが所望の搬入経路からそらされ、解剖学的構造にガイドワイヤーを通すことが困難になる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このように、ガイドワイヤーに対する不注意な移動を回避するために、ユーザ作動セグメントを固定するように構成された係止機構を有すが、ユーザ作動セグメントでガイドワイヤーの遠位先端部の偏向および真直化を妨げない、管腔内ガイドワイヤーの必要性が残っている。本開示の実施形態は、ユーザ作動セグメントがユーザによって再配置されるまで、ユーザ作動セグメントおよびガイドワイヤーをそれぞれの位置にしっかりと保持するように構成することができるガイドワイヤー用自己係止機能を提供する。
【０００５】
本開示の実施形態は、中空の細長いシャフトであって、中空の細長いシャフトの遠位端と中空の細長いシャフトの近位端との間に延在する中空の細長いシャフトを含むことができる。一実施形態によれば、管腔内ガイドワイヤーは、中空の細長いシャフトの近位端の近位に配置されたユーザ作動セグメントであって、中空の細長いシャフトに対して移動するように構成されているユーザ作動セグメントを含むことができる。管腔内ガイドワイヤーは、ユーザ作動セグメントと中空の細長いシャフトの遠位部分との間に延在するコアワイヤーを含むことができる。管腔内ガイドワイヤーはまた、内側部材を含むことができる。内側部材は、ユーザ作動セグメント内に少なくとも部分的に配置され、ユーザ作動セグメントに対して固定された内側部材の近位端を有することができる。内側部材はさらに、中空の細長いシャフト内に少なくとも部分的に配置され、中空の細長いシャフトに対して軸線方向に移動するように構成された内側部材の遠位端を有し、コアワイヤーが内側部材を通過することができる。いくつかの実施形態では、管腔内ガイドワイヤーは、中空の細長いシャフト内に配置するように構成された内側部材の係止セグメントが、中空の細長いシャフト内の移動時に摩擦拘束を示すように構成され、移動時の摩擦拘束は、内側部材の外面と中空の細長いシャフトの内面との間の摩擦力であるように構成することができる。
【０００６】
いくつかに実施形態では、管腔内ガイドワイヤーは、中空の細長いシャフトの遠位部分に少なくとも部分内に位置する偏向可能セグメントを含むことができる。コアワイヤーは、偏向可能セグメントに固定することができる。コアワイヤーは、ユーザ作動セグメントの移動が偏向可能セグメントの偏向を引き起こすように構成することができる。
【０００７】
いくつかの実施形態では、内側部材の係止セグメントはまた、少なくとも１つの屈曲部を含むことができ、内側部材の係止セグメントが中空の細長いシャフト内に挿入されるときに、内側部材の少なくとも１つの屈曲部は、中空の細長いシャフトの内面に摩擦力を及ぼすことができるようにする。
【０００８】
いくつかの実施形態では、内側部材の係止セグメントは、内側部材の係止セグメントが中空の細長いシャフト内に挿入されるときに、少なくとも１つの屈曲部を部分的に真っ直ぐにするように構成されることができるように十分に可撓性があることができる。
【０００９】
いくつかの実施形態では、内側部材の係止セグメントは、複数の屈曲部を含むことができる。複数の屈曲部のうちのそれぞれの屈曲部は、中空の細長いシャフトの内面の別の部分に摩擦力を及ぼすように構成することができる。
【００１０】
いくつかの実施形態では、管腔内装置は、ユーザ作動セグメントに対して固定され、ユーザ作動セグメントの近位端から延在する接続部材を含むことができる。接続部材は少なくとも１つの屈曲部を含み、接続部材の少なくとも１つの屈曲部は、第２の中空の細長いシャフトの内面に第２の摩擦力を及ぼすように構成されるようにすることができる。
【００１１】
いくつかの実施形態では、ユーザ作動セグメントの外径は、中空の細長いシャフトの外径よりも小さいか、または実質的に等しい。
【００１２】
いくつかの実施形態では、管腔内装置は、ユーザ作動セグメントに対して固定される外側ハンドルを含むことができる。外側ハンドルは、中空の細長いシャフトの近位端を内部に受容するように構成することができる。
【００１３】
いくつかの実施形態では、コアワイヤーの少なくとも一部は、外側ハンドル内に延在することができ、かつ外側ハンドルに対して固定されることができる。
【００１４】
開示された実施形態の他の構成および利点は以下の説明に部分的に記載され、一部は説明から明らかであろう。または、開示された実施形態の実施によって知ることができる。開示された実施形態の構成および利点は、添付の特許請求の範囲で特に指摘される要素および組み合わせによって実現され、達成されるであろう。
【００１５】
前述の一般的説明および以下の詳細な説明は実施例および例示のみであり、特許請求され開示された実施形態を限定するものではないことを理解すべきである。
【００１６】
本明細書に組み込まれ、本明細書の一部を構成する添付の図面は、開示された実施形態を例示し、説明と共に、開示された実施形態を説明するのに役立つ。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１Ａ】本開示の様々な実施形態と一致する、第１の構成の例示的なガイドワイヤーの図である。
【図１Ｂ】本開示の様々な実施形態と一致する、第２の構成の図１Ａのガイドワイヤーの図である。
【図１Ｃ】本開示の様々な実施形態と一致する、第３の構成の図１Ａのガイドワイヤーの図である。
【図２】本開示の様々な実施形態と一致する、別の例示的なガイドワイヤーの図である。
【図３】本開示の様々な実施形態と一致する、さらなる例示的なガイドワイヤーの図である。
【図４Ａ】本開示の様々な実施形態と一致する、ガイドワイヤーの例示的な内側部材の図である。
【図４Ｂ】本開示の様々な実施形態と一致する、図４Ａの内側部材を含む例示的なガイドワイヤーの図である。
【図５】本開示の様々な実施形態と一致する、さらに別の例示的なガイドワイヤーの図である。
【図６Ａ】本開示の様々な実施形態と一致する、別の例示的なガイドワイヤーを示す。
【図６Ｂ】本開示の様々な実施形態と一致する、別の例示的なガイドワイヤーを示す。
【図７】本開示の様々な実施形態と一致する、外側部材を有する例示的なガイドワイヤーの図である。
【図８】本開示の様々な実施形態と一致する、外側部材を有する別の例示的なガイドワイヤーの図である。
【図９Ａ】本開示の様々な実施形態と一致する、内側部材を外側シャフト内に挿入する例示的な方法を示す。
【図９Ｂ】本開示の様々な実施形態と一致する、内側部材を外側シャフト内に挿入する例示的な方法を示す。
【図９Ｃ】本開示の様々な実施形態と一致する、内側部材を外側シャフト内に挿入する例示的な方法を示す。
【図９Ｄ】本開示の様々な実施形態と一致する、内側部材を外側シャフト内に挿入する例示的な方法を示す。
【図１０Ａ】本開示の種々の実施形態と一致する、外側部材を有する例示的なガイドワイヤーの遠位端の制御を示す。
【図１０Ｂ】本開示の種々の実施形態と一致する、外側部材を有する例示的なガイドワイヤーの遠位端の制御を示す。
【図１０Ｃ】本開示の様々な実施形態と一致する、トルク装置を有する図１０Ａのガイドワイヤーの回転を示す。
【図１０Ｄ】本開示の様々な実施形態と一致する、トルク装置を有する図１０Ａのガイドワイヤーの回転を示す。
【図１１】本開示の様々な実施形態と一致する、例示的なガイドワイヤー上でのマイクロカテーテルの前進を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図面に現れる注釈は単なる例示であり、特許請求される本発明を限定するものではない。
【００１９】
例示的な実施形態は、添付の図面を参照して説明される。必ずしも一定の縮尺で描かれていない図では、符号の左端の数字は、符号が最初に現れる図を識別する。都合のよい場所では、同じまたは同様の部品を参照するために、図面全体を通して同じ符号が使用される。本明細書では開示された原理の例および構成について説明するが、開示された実施形態の趣旨および範囲から逸脱することなく、修正、適応、および他の実装が可能である。また、「備える」、「含む」、「有する」（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ、ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ、ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）という単語、および他の同様の形態は、意味が同等であり、これらの単語のいずれか１つに続く１つまたは複数の項目がそのような１つまたは複数の項目の完全なリストであること、またはリストされた１つまたは複数の項目のみに限定されることを意味しない点で開放型（オープンエンド）であることを意図している。本明細書および添付の特許請求の範囲で使用されるとき、単数形の「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、文脈が明らかに他のことを指示しない限り、複数の参照を含むことにも留意すべきである。
【００２０】
本開示の実施形態は、広く言えば、医療用ガイドワイヤー、およびガイドワイヤーを使用して医療装置を体腔内に搬送するための方法に関する。より具体的には、本開示の実施形態は、ガイドワイヤーの遠位端の屈曲および／または偏向を制御するように構成されたユーザ作動セグメントを有するガイドワイヤーに関する。例示的なガイドワイヤーは、ガイドワイヤーに対する移動を回避するようにユーザ作動セグメントを固定するように構成された自己係止機能を含むことができ、例えば医療装置をガイドワイヤー上で体腔へと搬送する間に、ガイドワイヤーの遠位端を所望の構成に保持するようにする。
【００２１】
図１Ａ〜図１Ｃに示されるように、本開示と一致するガイドワイヤー１００は、ガイドワイヤーの遠位端１０２とガイドワイヤーの近位端１０４との間で長手方向軸線Ａに沿って延在する中空の外側シャフト１２０を含むことができる。本開示では、「近位」という用語は、使用中に装置の操作者により近い装置（例えば、ガイドワイヤー１００）の端部を指し、「遠位」という用語は、使用中に装置の操作者からより遠い装置の端部を指す。外側シャフト１２０は、ステンレス鋼、ニチノール、ＰＥＥＫ、ウレタン、および／またはポリカーボネートなどの生体適合性材料で構成することができる。ガイドワイヤー１００は、例えば約１００センチメートル〜約３５０センチメートルの任意の適切な長さを有することができ、ガイドワイヤーは、少なくとも患者の体外の場所から体内の所望の部位まで延在するのに十分になるようにする。
【００２２】
外側シャフト１２０は、その遠位端に偏向可能セグメント１２２を含むことができる。偏向可能セグメント１２２は、外側シャフト１２０よりも可撓性が大きくなるように構成することができ、偏向可能セグメント１２２は、外側シャフト１２０が長手方向軸線Ａに沿って真っ直ぐに留まったまま、１つ以上の方向に横方向に湾曲または偏向することができる。いくつかの実施形態では、偏向可能セグメント１２２は、ステンレス鋼、ニッケル合金、ニッケルチタン合金（例、ニチノール）、プラチナ、タンタル、チタンなどの弾性材料で構成されたらせん状に巻かれたワイヤーを含むことができる。偏向可能セグメント１２２のらせん状コイルは、長手方向軸線Ａに平行に延在することができ、はんだ、溶接、接着剤、１つ以上の機械式締結具、または他の適切な手段などによって、外側シャフト１２０に接続することができる。いくつかの代替実施形態では、偏向可能セグメント１２２は、偏向可能セグメント１２２を外側シャフト１２０よりも可撓性を大きくするように製造または処理された、外側シャフト１２０の延長部または一部を構成することができる。例えば、偏向可能セグメント１２２は、片側に沿って一連の切り込みまたは溝を含むことができ、偏向可能セグメント１２２が、切り込みまたは溝を有するセグメント１２２の側面が面する方向に屈曲または偏向することを可能にする。いくつかの実施形態では、偏向可能セグメント１２２の外径は、外側シャフト１２０の外径と実質的に等しくすることができる。あるいはまた、偏向可能セグメント１２２の外径は、外側シャフトの外径よりも大きく、または小さくすることができる。いくつかの実施形態では、偏向可能セグメント１２２は、丸みを帯びた鈍角の遠位先端部を含むことができる。
【００２３】
いくつかの実施形態では、偏向可能セグメント１２２は、約０．５ｃｍ〜約１０．０ｃｍの軸線方向の長さを有することができる。例えば、偏向可能セグメント１２２は、約１．０ｃｍ〜約５．０ｃｍの軸線方向の長さを有することができる。様々な実施形態では、限定することなしに、偏向可能セグメント１２２は、０．５ｃｍ、１．０ｃｍ、１．５ｃｍ、２．０ｃｍ、２．５ｃｍ、３．０ｃｍ、３．５ｃｍ、４．０ｃｍ、４．５ｃｍ、５．０ｃｍ、５．５ｃｍ、６．０ｃｍ、６．５ｃｍ、７．０ｃｍ、７．５ｃｍ、８．０ｃｍ、８．５ｃｍ、９．０ｃｍ、９．５ｃｍ、１０．０ｃｍ、またはこれらの範囲のうちの少なくとも１つである軸線方向の長さを有することができる。
【００２４】
ガイドワイヤー１００は、その近位端１０４にユーザ作動セグメント１３０を含むことができる。ユーザ作動セグメント１３０は、ハンドルとして構成された部材を含むことができ、これは、外側シャフト１２０に対して移動可能とすることができる。いくつかの実施形態では、ユーザ作動セグメント１３０の少なくとも一部は、中空とすることができ、外側シャフト１２０の外径と実質的に等しい外径を有することができる。ガイドワイヤー１００は、コアワイヤー１１０を含むことができ、コアワイヤー１１０は、偏向可能セグメント１２２に接続し、外側シャフト１２０の内腔を通って外側シャフト１２０の近位端まで延在することができ、ユーザ作動セグメント１３０に接続されることができる。
【００２５】
ユーザ作動セグメント１３０とコアワイヤー１１０との間の接続により、ユーザ作動セグメント１３０の軸線方向の移動は、外側シャフト１２０に対するコアワイヤー１１０の対応する軸線方向の移動を引き起こすことができる。いくつかの実施形態では、（図１Ｂおよび図１Ｃに点線矢印１３４ａおよび１３４ｂによって示される）ユーザ作動セグメント１３０の外側シャフト１２０に対する軸線方向の動作は、外側シャフト１２０の残りの部分に対して偏向可能セグメント１２２の偏向および／または真直化を引き起こすことができる。図１Ａ〜図１Ｃに示される例では、偏向可能セグメント１３０は、コアワイヤー１１０から印加される軸線方向の力が無い場合、実質的に真っ直ぐな構成（図１Ａ）のままであるように構成することができる。いくつかの実施形態では、（図１Ｃの矢印１３４ｂによって表される）ユーザ作動セグメント１３０の近位移動は、コアワイヤー１１０を近位方向に引き、偏向可能セグメント１２２を、長手方向軸線Ａ（図１Ｃ）から離れる第１の方向に偏向または湾曲させることができる。追加的に、または代替的に、（図１Ｂの矢印１３４ａによって表される）ユーザ作動セグメント１３０の遠位移動は、コアワイヤー１１０を遠位方向に押し、偏向可能セグメント１２２を第１の方向（図１Ｂ）とは反対の長手方向軸線Ａから離れる第２の方向に偏向または湾曲させることができる。長手方向軸線Ａから離れる偏向可能セグメント１２２の曲率は、少なくとも部分的に、偏向可能セグメント１２２の可撓性によって提供することができる。
【００２６】
代替の実施形態では、偏向可能セグメント１２２は、コアワイヤー１１０から加えられる軸線方向の力が無い中で、偏向または湾曲した構成（例えば、図１Ｂまたは図１Ｃに示される構成）に留まるように構成することができる。ユーザ作動セグメント１３０（したがって、コアワイヤー１１０）の軸線方向の移動は、偏向可能セグメント１２２を真っ直ぐにすることができる。
【００２７】
コアワイヤー１１０は、依然として偏向可能セグメント内で屈曲して湾曲するのに十分に可撓性をもちながら、偏向可能セグメントの曲率を制御するように、偏向可能セグメント１２２を押して引くのに十分な強度を有する１つ以上の材料から構成することができる。例えば、コアワイヤー１１０は、ステンレス鋼合金、ニッケルチタン合金、またはポリマーから構成することができる。コアワイヤー１１０は、はんだ、溶接、接着剤、１つ以上の機械式締結具、または他の適切な手段によって、偏向可能セグメント１２２およびユーザ作動セグメント１３０に接続することができる。いくつかの実施形態では、コアワイヤー１１０は、偏向可能セグメント１２２の遠位先端部に接続することができる。追加的に、または代替的に、コアワイヤー１１０は、偏向可能セグメント１２２の別の部分に接続することができる。
【００２８】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤー１００の一部または全部は、ガイドワイヤー１００の生体適合性を高め、ガイドワイヤーの外面を滑らかにするために、ＰＴＦＥ、ｅＰＴＦＥ、ＦＥＰ、ポリエステル、またはポリウレタンなどの外側コーティングを含むことができる。例えば、外側シャフト１２０、偏向可能セグメント１２２、およびオプションでユーザ作動セグメント１３０は、外側コーティングでそのように処理することができる。追加的に、または代替的に、コアワイヤー１１０は、ＰＴＦＥ、ｅＰＴＦＥ、ＦＥＰ、ポリエステル、またはポリウレタンなどの材料でコーティングされて、コアワイヤー１１０が外側シャフト１２０内で摺動する能力を高めることができる。
【００２９】
図２は、別の例示的なガイドワイヤー２００の近位端を示す。ガイドワイヤー２００は、少なくとも部分的に外側シャフト１２０およびユーザ作動セグメント１３０内に位置することができる内側部材２４０を含むことができ、コアワイヤー１１０は、内側部材２４０を通って延在する。内側部材２４０は、外側シャフト１２０に対するユーザ作動セグメント１３０の軸線方向の移動を案内および支持するために、ユーザ作動セグメント１３０または外側シャフト１２０に接続することができる。
【００３０】
図３は、他の例示的なガイドワイヤー３００の近位端を示す。ガイドワイヤー３００は、少なくとも部分的に外側シャフト３２０およびユーザ作動セグメント１３０内に位置する内側部材３４０を含むことができる。いくつかの実施形態では、内側部材３４０は、はんだ、溶接、接着剤、１つ以上の機械式締結具、またはその他の適切な手段によって、ユーザ作動セグメント１３０に接続することができる。内側部材３４０は、外側シャフト３２０に対して軸線方向に移動するように構成することができる。いくつかの実施形態では、内側部材３４０の一部（例えば、部分３４６）は、外側シャフト３２０との意図された摩擦を示すように構成することができる。これは、概して破線を使用して内側部材３４０の外側部分３４６を示すことによって図３に示されている。内側部材３４０と外側シャフト３２０との間の摩擦は、自己係止機能を形成することができ、ユーザが摩擦に打ち克つようにユーザ作動部材１３０に十分な軸線方向の力を加えたとき、内側部材３４０は外側シャフト３２０に対して軸線方向に移動することができるようにする。しかしながら、ユーザが印加する軸線方向の力が無い場合は、ユーザがユーザ作動部材１３０に軸線方向の力を加えるまで、摩擦は、内側部材３４０および外側シャフト３２０をそれらの相対軸線方向位置に保持することができる。
【００３１】
本開示の実施形態と一致して、意図した摩擦は、多くの方法で設計して実施することができる。いくつかの実施形態では、意図した摩擦は、内側部材と外側シャフトとの間の干渉公差を使用することによって実施できる。例えば、内側部材３４０は、約０．２ｍｍ〜約３．０ｍｍの外径３４０ａを有することができ、一方、外側シャフト３２０は、内側部材３４０の外径と外側シャフト３２０の内径との間に摩擦が形成されるように外径３４０ａに対して締まりばめ公差を有するように構成された内径３２０ｂを有することができる。
【００３２】
いくつかの代替実施形態では、内側部材は、成形または他の方法で外側シャフトの内腔に接触するように構成され、こうしてそれらの間に摩擦を作成することができる。例えば、図４Ａに示されるように、内側部材が外側シャフト４２０の外側に位置するとき、内側部材４４０は、１つ以上の設計された屈曲部４４２を有する幾何学的形状を示すことができる。いくつかの実施形態では、内側部材４４０は、蛇行構成をとるように構成することができ、内側部材は、実質的に真直なセクションによって分離される１つ以上の設計された屈曲部４４２を含むようにすることができる。内側部材４４０は、１つの屈曲部、２つの屈曲部、３つの屈曲部、４つの屈曲部、５つの屈曲部、６つの屈曲部、または任意の他の適切な数の屈曲部を含むことができる。他の実施形態では、内側部材４４０は、ジグザグパターン、正弦波パターン、またはらせん状コイルパターンなどの異なる屈曲パターンを含むことができる。いくつかの実施形態では、内側部材４４０は、異なる屈曲パターン、例えば蛇行部分と正弦波部分の組み合わせを含むことができる。
【００３３】
内側部材４４０は、当業者に公知の任意の適切な可撓性材料から構成することができる。適切な可撓性材料は、ポリマー、金属、金属合金、およびそれらの組み合わせを含むことができるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、例えば、内側部材４４０は、ニチノールなどの超弾性金属から構成することができる。その結果、内側部材が外側シャフト４２０の内側で真っ直ぐにされると、内側部材４４０は、負荷ばねとして作用し、指定された圧力／摩擦点４４２で内側部材４４０と外側シャフト４２０の間の連続的で一定の摩擦を確実にすることができる。例えば、図４Ｂに示されるガイドワイヤー４００は、外側シャフト４２０内に配置するために十分に真っ直ぐになるように構成された内側部材４４０を含むことができる。しかしながら、内側部材４４０のばね状構成により、内側部材は、屈曲部４４２が外側シャフトの内面に接触するまで、外側シャフト４２０内で屈曲することができる。これにより、少なくとも屈曲部４４２の位置で内側部材４４０と外側シャフト４２０との間に摩擦を生成することができる。ユーザがこの摩擦に打ち克つのに十分な軸線方向力をユーザ作動セグメント１３０に及ぼすと、内側部材４４０は、外側シャフト４２０に対して軸線方向に移動することができ、偏向可能セグメント（図４Ｂには図示されない）の屈曲または真直化を可能にする。ユーザが加えた力が無い場合、意図された摩擦は、内側部材４４０と外側シャフト４２０をそれぞれの軸線方向位置に保持することができる。有利なことに、この摩擦は、内側部材および外側シャフトの不注意な移動または外れを防止し、偏向可能セグメントがその意図された屈曲または真直構成に留まることを可能にすることができる。例えば、ガイドワイヤー４００の操作中または回転中、または医療装置がガイドワイヤー４００上で送入されている間、内側部材４４０および外側シャフト４２０は、摩擦によって共に保持され、偏向可能セグメントが不注意に曲がる、または真っ直ぐになるのを防ぐことができる。図４Ａおよび図４Ｂに示されるように、コアワイヤー１１０は、内側部材４４０の曲率内で曲がるように十分に可撓性であることができる。
【００３４】
代替の実施形態では、内側部材は、はんだ、溶接、接着剤、１つ以上の機械式締結具、または他の適切な手段などによって、外側シャフトに接続することができる。そのような実施形態では、内側部材は、ユーザ作動セグメントに対して軸線方向に移動するように構成することができ、上述の例示的な機構によって内側部材とユーザ作動セグメントとの間に意図された摩擦が形成される。
【００３５】
図５は、別の例示的なガイドワイヤー５００を示す。いくつかの実施形態では、ユーザ作動セグメント５３０の外径５３０ａは、外側シャフト５２０の外径５２０ａと実質的に等しくすることができる。あるいはまた、ユーザ作動セグメント５３０の外径５３０ａは、外側シャフト５２０の外径５２０ａよりも小さくすることができる。ユーザ作動セグメント５３０および外側シャフト５２０のうちの少なくとも一方は、０．２５ｍｍ〜３．０ｍｍの外径を有することができる。例えば、いくつかの実施形態では、ユーザ作動セグメント５３０および外側シャフト５２０のうちの少なくとも一方は、０．３６ｍｍ〜０．４２ｍｍの範囲の外径を有することができる。様々な実施形態では、限定することなしに、ユーザ作動セグメント５３０および外側シャフト５２０の少なくとも一方は、０．２５ｍｍ、０．２６ｍｍ、０．２７ｍｍ、０．２８ｍｍ、０．２９ｍｍ、０．３０ｍｍ、０．３１ｍｍ、０．３２ｍｍ、０．３３ｍｍ、０．３４ｍｍ、０．３５ｍｍ、０．３６ｍｍ、０．３７ｍｍ、０．３８ｍｍ、０．３９ｍｍ、０．４０ｍｍ、０．４１ｍｍ、０．４２ｍｍ、０．４３ｍｍ、０．４４ｍｍ、０．４５ｍｍ、０．４６ｍｍ、０．４７ｍｍ、０．４８ｍｍ、０．４９ｍｍ、０．５０ｍｍ、０．５５ｍｍ、０．６０ｍｍ、０．６５ｍｍ、０．７０ｍｍ、０．７５ｍｍ、０．８０ｍｍ、０．８５ｍｍ、０．９０ｍｍ、０．９５ｍｍ、１．０ｍｍ、１．１ｍｍ、１．２ｍｍ、１．３ｍｍ、１．４ｍｍ、１．５ｍｍ、１．６ｍｍ、１．７ｍｍ、１．８ｍｍ、１．９ｍｍ、２．０ｍｍ、２．１ｍｍ、２．２ｍｍ、２．３ｍｍ、２．４ｍｍ、２．５ｍｍ、２．６ｍｍ、２．７ｍｍ、２．８ｍｍ、２．９ｍｍ、３．０ｍｍ、またはこれらの範囲のうちの少なくとも１つである外径を有することができる。
【００３６】
いくつかの実施形態では、偏向可能セグメントの外径は、外側シャフト５２０の外径５２０ａと実質的に等しくすることができる。いくつかの代替実施形態では、偏向可能セグメントの外径は、外側シャフト５２０の外径５２０ａよりもより大きく、または小さくすることができる。外側シャフト５２０とユーザ作動セグメント５３０の一部は、内側部材５４０を内部に受容することができるように中空とすることができる。したがって、内側部材５４０は、外側シャフト５２０およびユーザ作動セグメント５３０の内径よりも小さい外径５４０ａを有することができる。内側部材５４０は、０．１５ｍｍ〜３．０ｍｍの外径５４０ａを有することができる。いくつかの実施形態では、内側部材５４０は、０．１６ｍｍ〜０．２２ｍｍの範囲内の外径５４０ａを有することができ、例えば、内側部材５４０は、０．１９ｍｍの外径５４０ａを有することができる。様々な実施形態では、限定することなしに、内側部材５４０は、０．１５ｍｍ、０．１６ｍｍ、０．１７ｍｍ、０．１８ｍｍ、０．１９ｍｍ、０．２０ｍｍ、０．２１ｍｍ、０．２２ｍｍ、０．２３ｍｍ、０．２４ｍｍ、０．２５ｍｍ、０．２６ｍｍ、０．２７ｍｍ、０．２８ｍｍ、０．２９ｍｍ、０．３０ｍｍ、０．３１ｍｍ、０．３２ｍｍ、０．３３ｍｍ、０．３４ｍｍ、０．３５ｍｍ、０．３６ｍｍ、０．３７ｍｍ、０．３８ｍｍ、０．３９ｍｍ、０．４０ｍｍ、０．４１ｍｍ、０．４２ｍｍ、０．４３ｍｍ、０．４４ｍｍ、０．４５ｍｍ、０．４６ｍｍ、０．４７ｍｍ、０．４８ｍｍ、０．４９ｍｍ、０．５０ｍｍ、０．５５ｍｍ、０．６０ｍｍ、０．６５ｍｍ、０．７０ｍｍ、０．７５ｍｍ、０．８０ｍｍ、０．８５ｍｍ、０．９０ｍｍ、０．９５ｍｍ、１．０ｍｍ、１．１ｍｍ、１．２ｍｍ、１．３ｍｍ、１．４ｍｍ、１．５ｍｍ、１．６ｍｍ、１．７ｍｍ、１．８ｍｍ、１．９ｍｍ、２．０ｍｍ、２．１ｍｍ、２．２ｍｍ、２．３ｍｍ、２．４ｍｍ、２．５ｍｍ、２．６ｍｍ、２．７ｍｍ、２．８ｍｍ、２．９ｍｍ、３．０ｍｍ、またはこれらの範囲のうちの少なくとも１つである外径５４０ａを有することができる。
【００３７】
いくつかの実施形態では、ユーザ作動セグメント５３０および外側シャフト５２０の外径は、様々な他の互換性のある装置にガイドワイヤー５００の後部からの装填を可能にすることができる。すなわち、ユーザ作動セグメント５３０および外側シャフト５２０の外径は、医療装置（例えば、カテーテル）が近位端５０４からユーザ作動セグメント５３０上に装填され、ユーザ作動セグメント５３０および外側シャフト５２０を越えて遠位端５０２に向かって前進することを可能にすることができる。
【００３８】
図６Ａおよび図６Ｂは、ユーザ作動セグメント６３０の近位端に追加された、またはそこから延在する接続部材６４５を有する別の例示的なガイドワイヤー６００を示す。いくつかの実施形態では、接続部材６４５は、接続部材が内側部材６４０の延長部を構成するように、内側部材６４０と一体的に形成することができる。いくつかの代替実施形態では、接続部材６４５は、例えば、はんだ、溶接、接着剤、１つ以上の機械式締結具、またはその他の適切な手段によって、内側部材６４０に接続することができる。いくつかの実施形態では、接続部材６４５は、ユーザ作動セグメント６３０に直接接続することができる。あるいはまた、接続部材６４５は、ユーザ作動セグメント６３０と内側部材６４０との間の接続により、ユーザ作動セグメント６３０に対して固定することができる。いくつかの実施形態では、接続部材６４５は、ユーザ作動セグメント６３０の外径と実質的に等しいかまたはそれよりも小さい外径を有することができる。
【００３９】
接続部材６４５は、延長ワイヤー、ドケットワイヤー、シャフト、または任意の他の補助装置（例えば、装置６５０）をガイドワイヤー６００に接続できるように構成することができる。例えば、図６Ｂに示されるように、補助装置６５０は、近位端６０４から接続部材６４５上に装填され、補助装置６５０が接続部材６４５上にしっかりと取り付けられるまで、遠位に前進させることができる。いくつかの実施形態では、本開示と一致して、接続部材６４５（例えば、それに接続された延長ワイヤーまたはドケットワイヤーを有する）は、ガイドワイヤー６００上に配置されたカテーテルの近位端を超えて近位に延在するように構成することができる。そのような延長部は、ユーザ（例えば、医師）が、ガイドワイヤーの近位端へのアクセスを失うことなく、かつガイドワイヤーの遠位端を体内の手術位置から不注意に取り除くことなく、カテーテルを操作および再配置可能にすることができる。
【００４０】
図６Ａおよび図６Ｂに示されるように、接続部材６４５はまた、前述の例示的な内側部材と同様に、補助装置６５０とのしっかりした接続のための意図された摩擦を伴う設計を組み込むことができる。例えば、図６Ａに示されるように、接続部材６４５は、接続部材が補助装置６５０の外側に位置しているとき、１つ以上の設計された屈曲部６４６を備えた幾何学的形状を示すことができる。いくつかの実施形態では、接続部材６４５は、接続部材が実質的に直線セクションによって分離された１つ以上の設計された屈曲部６４６を含むことができるように、蛇行構成をとるように構成することができる。接続部材６４５は、１つの屈曲部、２つの屈曲部、３つの屈曲部、４つの屈曲部、５つの屈曲部、６つの屈曲部、または任意の他の適切な数の屈曲部を含むことができる。他の実施形態では、接続部材６４５は、ジグザグパターン、正弦波パターン、またはらせん状コイルパターンなどの異なる屈曲パターンを含むことができる。いくつかの実施形態では、接続部材６４５は、異なる屈曲パターン、例えば、蛇行部分と正弦波部分の組み合わせを含むことができる。
【００４１】
接続部材６４５は、当業者に公知の任意の適切な可撓性材料から構成することができる。適切な可撓性材料は、ポリマー、金属、金属合金、およびそれらの組み合わせを含むことができるが、これらに限定されない。いくつかの実施形態では、例えば、接続部材６４５は、ニチノールなどの超弾性金属から構成することができる。その結果、接続部材６４５は、補助装置６５０内に配置するために十分に真っ直ぐになるように構成することができる。しかしながら、接続部材６４５のばねのような構成により、屈曲部６４６が補助装置６５０の内面に接触するまで、接続部材は補助装置６５０内で屈曲することができる。これにより、少なくとも屈曲部６４６の位置で、接続部材６４５と補助装置６５０との間に摩擦が生じ得る。ユーザが補助装置６５０に十分な軸線方向の力を加えると、この摩擦に打ち克つことができ、補助装置６５０は接続部材６４５の上を遠位に前進することができる。しかしながら、ユーザが加えた力が無い場合、摩擦により、接続部材６４５および補助装置６５０をそれぞれの軸線方向位置に保持することができる。
【００４２】
図６Ｂに示す実施形態を含むいくつかの実施形態では、内側部材６４０および接続部材６４５は、上述の例示的な構成に従って、外側シャフト６２０および補助装置６５０をそれぞれ摩擦係合するように構成することができる。有利なことに、この構成により、補助装置６５０がガイドワイヤー６００に固定されたまま、同時に、ユーザ作動セグメント６３０と外側シャフトの固定された相対位置により、偏向可能セグメント６２２を所望の真直または屈曲構成に維持することも可能にすることができる。追加的に、または代替的に、ユーザは、ユーザ作動セグメント６３０を軸線方向に移動させることによって偏向可能セグメント６２２の曲率を調整することができ、これは、内側部材６４０、接続部材６４５、および補助装置６５０の対応する軸線方向移動を引き起こすことができる。これにより、ユーザ作動セグメント６３０を使用して偏向可能セグメント６２２を曲げまたは真っ直ぐにする間でさえ、補助装置をガイドワイヤー６００に固定したままにすることができる。
【００４３】
図７は、その上に外側部材７６０が位置するユーザ作動セグメント７３０を含む例示的なガイドワイヤー７００を示す。いくつかの実施形態では、ユーザ作動セグメント７３０は、外側部材７６０内に完全に受容されることができる。あるいはまた、ユーザ作動セグメント７３０の一部は、外側部材７６０から延在することができる。外側部材７６０はまた、外側シャフト７２０の少なくとも一部を内部に受容することができる。いくつかの実施形態では、ユーザ作動セグメント７３０と外側部材７６０は、外側部材７６０が、偏向可能セグメントの曲率を制御するために、外側シャフト７２０に対して軸線方向に移動できるように共に固定することができる（図示せず）。外側部材７６０は、ハンドルとして構成することができ、改善されたサポートと使いやすさを提供することができる。外側部材７６０は、永久的にまたは取り外し可能にユーザ作動セグメント７３０に固定することができる。
【００４４】
図８は、近位端摩擦ハンドルセクションとして構成することができる外側部材８６０を含む例示的なガイドワイヤー８００を示す。ユーザ作動セグメント８３０は、外側部材８６０内に位置することができ、内側部材８４０に対して外側部材８６０を固定することができる。内側部材８４０は、外側部材８６０の遠位端から延在することができる。いくつかの実施形態では、外側部材８６０は、外側シャフト８２０の外径８２０ａと実質的に等しい外形８６０ａを有することができる。あるいはまた、外側部材８６０の外径８６０ａは、外側シャフト８２０の外径８２０ａよりも大きくすることができる。
【００４５】
外側部材８６０は、約０．３ｍｍ〜約３．０ｍｍの外径８６０ａを有することができる。いくつかの実施形態では、外側部材８６０は、０．３６ｍｍ〜０．４２ｍｍの範囲内の外径８６０ａを有することができる。様々な実施形態では、限定することなしに、外側部材８６０は、０．３０ｍｍ、０．３１ｍｍ、０．３２ｍｍ、０．３３ｍｍ、０．３４ｍｍ、０．３５ｍｍ、０．３６ｍｍ、０．３７ｍｍ、０．３８ｍｍ、０．３９ｍｍ、０．４０ｍｍ、０．４１ｍｍ、０．４２ｍｍ、０．４３ｍｍ、０．４４ｍｍ、０．４５ｍｍ、０．４６ｍｍ、０．４７ｍｍ、０．４８ｍｍ、０．４９ｍｍ、０．５０ｍｍ、０．５１ｍｍ、０．５２ｍｍ、０．５３ｍｍ、０．５４ｍｍ、０．５５ｍｍ、０．５６ｍｍ、０．５７ｍｍ、０．５８ｍｍ、０．５９ｍｍ、０．６０ｍｍ、０．６５ｍｍ、０．７０ｍｍ、０．７５ｍｍ、０．８０ｍｍ、０．８５ｍｍ、０．９０ｍｍ、０．９５ｍｍ、１．０ｍｍ、１．１ｍｍ、１．２ｍｍ、１．３ｍｍ、１．４ｍｍ、１．５ｍｍ、１．６ｍｍ、１．７ｍｍ、１．８ｍｍ、１．９ｍｍ、２．０ｍｍ、２．１ｍｍ、２．２ｍｍ、２．３ｍｍ、２．４ｍｍ、２．５ｍｍ、２．６ｍｍ、２．７ｍｍ、２．８ｍｍ、２．９ｍｍ、３．０ｍｍ、またはこれらの範囲のうちの少なくとも１つである外径８６０ａを有することができる。
【００４６】
追加的に、または代替的に、外側シャフト８２０は、約０．２５ｍｍ〜約０．６ｍｍの外径８２０ａを有することができる。いくつかの実施形態では、外側シャフト８２０は、０．３８ｍｍ〜０．４２ｍｍの範囲内の外径８２０ａを有することができ、例えば、外側シャフト８２０は、０．４０ｍｍの外径８２０ａを有することができる。様々な実施形態では、限定することなしに、外側シャフト８２０は、０．２５ｍｍ、０．２６ｍｍ、０．２７ｍｍ、０．２８ｍｍ、０．２９ｍｍ、０．３０ｍｍ、０．３１ｍｍ、０．３２ｍｍ、０．３３ｍｍ、０．３４ｍｍ、０．３５ｍｍ、０．３６ｍｍ、０．３７ｍｍ、０．３８ｍｍ、０．３９ｍｍ、０．４０ｍｍ、０．４１ｍｍ、０．４２ｍｍ、０．４３ｍｍ、０．４４ｍｍ、０．４５ｍｍ、０．４６ｍｍ、０．４７ｍｍ、０．４８ｍｍ、０．４９ｍｍ、０．５０ｍｍ、０．５１ｍｍ、０．５２ｍｍ、０．５３ｍｍ、０．５４ｍｍ、０．５５ｍｍ、０．５６ｍｍ、０．５７ｍｍ、０．５８ｍｍ、０．５９ｍｍ、０．６０ｍｍ、またはこれらの範囲のうちの少なくとも１つである外径８２０ａを有することができる。
【００４７】
図８に示されるように、外側シャフト８２０の近位端は、減少した外径８６５ａを有することができ、外側シャフトの近位端が、少なくとも部分的に外側部材８６０内に受容することができるようにする。この構成は、外側シャフト８２０と外側部材８６０との間の交差部８６５において滑らかな外面を提供することができ、また、外側部材８６０が操作されている間のガイドワイヤー８００の安定性を改善することができる。いくつかの実施形態では、外側シャフト８２０の外径８２０ａは、交差部８６５で外径８６５ａに減少することができる。外側シャフト８２０の減少した外径８６５ａは、０．２０ｍｍ〜０．５６ｍｍの範囲内とすることができ、例えば、外側シャフト８２０は、交差部８６５で０．３１ｍｍの減少した外径８６５ａを有することができる。様々な実施形態では、限定することなしに、外側シャフト８２０は、交差部８６５で０．２０ｍｍ、０．２１ｍｍ、０．２２ｍｍ、０．２３ｍｍ、０．２４ｍｍ、０．２５ｍｍ、０．２６ｍｍ、０．２７ｍｍ、０．２８ｍｍ、０．２９ｍｍ、０．３０ｍｍ、０．３１ｍｍ、０．３２ｍｍ、０．３３ｍｍ、０．３４ｍｍ、０．３５ｍｍ、０．３６ｍｍ、０．３７ｍｍ、０．３８ｍｍ、０．３９ｍｍ、０．４０ｍｍ、０．４１ｍｍ、０．４２ｍｍ、０．４３ｍｍ、０．４４ｍｍ、０．４５ｍｍ、０．４６ｍｍ、０．４７ｍｍ、０．４８ｍｍ、０．４９ｍｍ、０．５０ｍｍ、０．５１ｍｍ、０．５２ｍｍ、０．５３ｍｍ、０．５４ｍｍ、０．５５ｍｍ、０．５６ｍｍ、またはこれらの範囲のうちの少なくとも１つである減少した外径８６５ａを有することができる。
【００４８】
いくつかの実施形態では、外側シャフト８２０は、０．１０ｍｍ〜０．４０ｍｍの範囲内の内径８２０ｂを有することができ、例えば、外側シャフト８２０は、０．２０ｍｍの内径８２０ｂを有することができる。様々な実施形態では、限定することなしに、外側シャフト８２０は、０．１０ｍｍ、０．１１ｍｍ、０．１２ｍｍ、０．１３ｍｍ、０．１４ｍｍ、０．１５ｍｍ、０．１６ｍｍ、０．１７ｍｍ、０．１８ｍｍ、０．１９ｍｍ、０．２０ｍｍ、０．２１ｍｍ、０．２２ｍｍ、０．２３ｍｍ、０．２４ｍｍ、０．２５ｍｍ、０．２６ｍｍ、０．２７ｍｍ、０．２８ｍｍ、０．２９ｍｍ、０．３０ｍｍ、０．３１ｍｍ、０．３２ｍｍ、０．３３ｍｍ、０．３４ｍｍ、０．３５ｍｍ、０．３６ｍｍ、０．３７ｍｍ、０．３８ｍｍ、０．３９ｍｍ、０．４０ｍｍ、またはこれらの範囲のうちの少なくとも１つである内径８２０ｂを有することができる。
【００４９】
使用時には、外側部材８６０は、偏向可能セグメントの曲率を制御するために、外側シャフト８２０に対して軸線方向に移動させることができる（図示せず）。外側部材８６０の近位への移動は、外側シャフト８２０と外側部材８６０との間の交差部８６５の長さの短縮を引き起こすことができる。いくつかの実施形態では、交差部８６５は、特定の位置を超えた外側部材８６０の近位移動を防止するように構成されるストッパーまたは戻り止めを含むことができる。外側部材８６０はまた、外側シャフト８２０に対して遠位に移動することができ、こうして交差部８６５の長さを増加させることができる。いくつかの実施形態では、外側部材８６０は、外側部材の遠位端が外側シャフト８２０の大径部分に当接するまで遠位に移動することができる（例えば、図８に示される構成）。
【００５０】
図９Ａ〜図９Ｄは、外側シャフト９２０によって内側部材９４０の遠位端９４４を挿入する例示的な方法を示している。図９Ａに示されるように、内側部材９４０は、外側シャフト９２０の外側に位置するとき、湾曲したまたは曲がった構成を有することができる。例えば、内側部材９４０は、いくつかの屈曲部９４２を含み、内側部材をジグザグまたは蛇行構成にすることができる。内側部材９４０の屈曲部９４２は、内側部材が外側シャフト９２０内に挿入されるとき、部分的に真っ直ぐになることができ、（図９Ｂおよび図９Ｃ）、こうしてそれらの間で摩擦嵌合を達成する。いくつかの実施形態では、内側部材９４０は、屈曲部９４２のすべてが外側シャフト９２０内に配置されるまで遠位に挿入することができる（図９Ｄ）。
【００５１】
図１０Ａおよび図１０Ｂは、偏向可能セグメント１０２２の偏向および／または真直化に影響を与えるための、外側シャフト１０２０に対するユーザ作動セグメント１０２０および任意選択で外側部材１０６０の相対運動を示す。内側部材１０４０と外側シャフト１０２０との間の摩擦嵌合は、ガイドワイヤー１０００の操縦中に、偏向可能セグメント１０２２を所望の偏向または真直構成に保持することができる。例えば、図１０Ｃおよび図１０Ｄは、トルカー１０７０がガイドワイヤー１０００に挿入され、ガイドワイヤー１０００から取り外されている間、所望の偏向構成に保持された偏向可能セグメント１０２２を示す。トルカー１０７０は、ガイドワイヤーを回転させるために、任意の点でガイドワイヤー１０００に固定することができる。例えば、図１０Ｃは、外側部材１０６０へのトルカー１０７０の固定、およびガイドワイヤー１０００の回転をもたらすためのトルカーの回転を示す。また、図１０Ｄは、外側シャフト１０２０へのトルカー１０７０の固定、およびガイドワイヤー１０００の回転をもたらすためのトルカーの回転を示す。両方の構成において、内側部材１０４０と外側シャフト１０２０との間の摩擦嵌合は、トルカー１０７０によるガイドワイヤー１０００の回転中に所望の湾曲または真直化された構成に偏向可能セグメント１０２２を保持することができる。
【００５２】
図１１は、マイクロカテーテル１１８０が上に配置された例示的なガイドワイヤー１１００を示す。図１１では、マイクロカテーテル１１８０内に位置するガイドワイヤー１１００の部分が破線で描かれている。いくつかの実施形態では、ユーザ作動セグメント１１３０の外径は、外側シャフト１１２０の外径と実質的に等しいかまたはそれよりも小さくすることができる。その結果、マイクロカテーテル１１８０などの装置は、ユーザ作動セグメント１１３０を含むガイドワイヤー１１００上を通過し、摩擦嵌合がユーザ作動セグメント１１３０を保持しながら、したがって偏向可能セグメント１１２２を静止状態に保持しながら体内に送入させることができる。いくつかの実施形態では、摩擦嵌合がガイドワイヤー部品を静止状態に保持しながら、カテーテル交換操作をガイドワイヤー１１００によって実行することができる。カテーテル交換操作では、第１のマイクロカテーテルをガイドワイヤー１１００から取り外し、第２のマイクロカテーテルをガイドワイヤー１１００の上に挿入することができる。交換操作中に摩擦嵌合が残るため、偏向可能セグメント１１２２は所望の偏向構成を保持し、ガイドワイヤー１１００の遠位端は交換中に変位しない。
【００５３】
本明細書では例示的な実施形態を説明してきたが、範囲は、本開示に基づく、均等な要素、変形、省略、（例えば、多様な実施形態にわたる態様の）組み合わせ、適用、または改変を有する任意のおよび全ての実施形態を含む。請求項内の要素は、請求項で使用される言語に基づいて広く解釈されるべきであり、本明細書に記載された例または本出願の審査中に限定されず、それらの例は非限定的であると解釈されるべきである。さらに、開示された方法のステップは、ステップを再順序付けすること、またはステップを挿入または削除することを含む、任意の方法で修正することができる。したがって、明細書および例は、例としてのみ考慮されることが意図されており、真の範囲および趣旨は、以下の特許請求の範囲およびそれらの均等物の全範囲によって示される。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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