(57)【要約】チタン合金の非限定的実施形態は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下を含む：２．０〜５．０のアルミニウム；３．０〜８．０のスズ；１．０〜５．０のジルコニウム；０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；チタン；ならびに不純物。チタン合金の非限定的実施形態は、意図的に添加されたスズ及びジルコニウムを、ある特定の他の合金形成添加物、例えば、アルミニウム、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、及び鉄と合わせて含み、これによりα相が安定化し、脆化相を形成する危険性を伴わずにα相の体積割合を増加させる。このことは、延性を維持したたままでの室温引張強度の上昇として観測された。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜５．０のアルミニウム；
３．０〜８．０のスズ；
１．０〜５．０のジルコニウム；
０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；
チタン；ならびに
不純物
を含む、前記チタン合金。
【請求項２】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
６．０〜１２．０の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素
を含む、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項３】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
０．１〜５．０のモリブデン
を含む、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項４】
前記チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値を有する、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項５】
前記チタン合金は、５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有する、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項６】
前記チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値及び５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有する、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項７】
前記チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
６．０〜１２．０の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
０．１〜５．０のモリブデン；
０．０１〜０．４０の鉄；
０．００５〜０．３の酸素；
０．００１〜０．０７の炭素；ならびに
０．００１〜０．０３の窒素
を含む、請求項６に記載のチタン合金。
【請求項８】
アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、前記合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８〜１５である、請求項７に記載のチタン合金。
【請求項９】
前記アルミニウム当量値対前記モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３である、請求項７に記載のチタン合金。
【請求項１０】
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で１〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、請求項１に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【請求項１１】
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項１２】
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
４．６〜７．４のスズ；
２．０〜３．９アルミニウム；
１．０〜３．０のモリブデン；
１．６〜３．４のジルコニウム；
０〜０．５のクロム；
０〜０．４の鉄；
０〜０．２５の酸素；
０〜０．０５の窒素；
０〜０．０５の炭素；
チタン；ならびに
不純物
を含む、前記チタン合金。
【請求項１３】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜９．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素
を含む、請求項１２に記載のチタン合金。
【請求項１４】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１０．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素
を含む、請求項１２に記載のチタン合金。
【請求項１５】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜３．０のモリブデン
を含む、請求項１２に記載のチタン合金。
【請求項１６】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１．０〜２．０のモリブデン
を含む、請求項１２に記載のチタン合金。
【請求項１７】
前記チタン合金は、７．０〜８．０のアルミニウム当量値を有する、請求項１２に記載のチタン合金。
【請求項１８】
前記チタン合金は、６．０〜７．０のモリブデン当量値を有する、請求項１２に記載のチタン合金。
【請求項１９】
前記チタン合金は、７．０〜８．０のアルミニウム当量値及び６．０〜７．０のモリブデン当量値を有する、請求項１２に記載のチタン合金。
【請求項２０】
前記チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜９．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
４．６〜５．４のスズ；
３．０〜３．９のアルミニウム；
２．０〜３．０のモリブデン；ならびに
２．６〜３．４のジルコニウム
を含む、請求項１９に記載のチタン合金。
【請求項２１】
前記チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１０．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
６．６〜７．４のスズ；
２．０〜３．４のアルミニウム；
１．０〜２．０のモリブデン；ならびに
１．６〜２．４のジルコニウム
を含む、請求項１９に記載のチタン合金。
【請求項２２】
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、請求項１２に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【請求項２３】
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、かつ前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、請求項１２に記載のチタン合金。
【請求項２４】
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜５．０のアルミニウム；
３．０〜８．０のスズ；
１．０〜５．０のジルコニウム；
０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；
チタン；ならびに
不純物
から本質的になる、前記チタン合金。
【請求項２５】
前記合金中のバナジウム及びニオブ含有量の合計は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、６．０〜１２．０である、請求項２４に記載のチタン合金。
【請求項２６】
前記合金中のモリブデン含有量は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、０．１〜５．０である、請求項２４に記載のチタン合金。
【請求項２７】
前記チタン合金のアルミニウム当量値は、６．０〜９．０である、請求項２４に記載のチタン合金。
【請求項２８】
前記チタン合金のモリブデン当量値は、５．０〜１０．０である、請求項２４に記載のチタン合金。
【請求項２９】
前記チタン合金のアルミニウム当量値は、６．０〜９．０であり、かつ前記チタン合金のモリブデン当量値は、５．０〜１０．０である、請求項２４に記載のチタン合金。
【請求項３０】
前記チタン合金中：
バナジウム及びニオブ含有量の合計は、６．０〜１２．０であり；
モリブデン含有量は、０．１〜５．０であり；
鉄含有量は、０．０１〜０．３０であり；
酸素含有量は、０．００５〜０．３であり；
炭素含有量は、０．００１〜０．０７であり；ならびに
窒素含有量は、０．００１〜０．０３であり、
これらは全て、チタン合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位である、
請求項２９に記載のチタン合金。
【請求項３１】
アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、前記合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８〜１５である、請求項３０に記載のチタン合金。
【請求項３２】
前記チタン合金の前記アルミニウム当量値対前記モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３である、請求項３０に記載のチタン合金。
【請求項３３】
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、請求項２４に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【請求項３４】
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、かつ前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、請求項２４に記載のチタン合金。
【請求項３５】
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、β変態点−１０℃〜β変態点−１００℃の温度範囲で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷または送風冷却すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、請求項２４に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、高強度チタン合金に関する。
【背景技術】
【０００２】
チタン合金は、典型的には、高い強度対重量比を示し、耐食性があり、中高温でのクリープ耐性がある。これらの理由から、チタン合金は、例えば、着陸装置部材、エンジンフレーム、及び他の重要な構造部品をはじめとする航空宇宙用途に使用される。例えば、Ｔｉ−１０Ｖ−２Ｆｅ−３Ａｌチタン合金（「Ｔｉ  １０−２−３合金」とも称し、ＵＮＳ５６４１０において指定される組成を有する）及びＴｉ−５Ａｌ−５Ｍｏ−５Ｖ−３Ｃｒチタン合金（「Ｔｉ  ５５５３合金」とも称する；ＵＮＳ番号なし）は、着陸装置用途及び他の大型部品に使用される市販の合金である。これらの合金は、１７０〜１８０ｋｓｉの範囲の最大引張強度を示し、厚い断面でも熱処理可能である。しかしながら、これらの合金は、高強度状態では、室温での延性に限界を生じる傾向がある。この延性の限界は、典型的には、Ｔｉ３Ａｌ、ＴｉＡｌ、またはオメガ相などの脆化相により引き起こされる。
【０００３】
また、Ｔｉ−１０Ｖ−２Ｆｅ−３Ａｌチタン合金は、加工が困難となる可能性がある。この合金は、製品の所望の機械特性を達成する目的で、溶体化処理後に水焼入れまたは空気焼入れなどにより急冷しなければならず、このため合金の用途が、断面の厚さ３インチ（７．６２ｃｍ）未満に限られる可能性がある。Ｔｉ−５Ａｌ−５Ｍｏ−５Ｖ−３Ｃｒチタン合金は、溶体温度から空気冷却可能であり、したがって、断面の厚さ最大６インチ（１５．２４ｃｍ）まで使用可能である。しかしながら、この合金の強度及び延性は、Ｔｉ−１０Ｖ−２Ｆｅ−３Ａｌチタン合金より低い。現在の合金は、脆化二次準安定相の析出により、高強度状態において、例えば、６％未満という限られた延性も示す。
【０００４】
したがって、室温で約１７０ｋｓｉより高い最大引張強度でありながら、厚い断面の焼入性及び／または改善された延性を持つチタン合金に対する要求が生じている。
【発明の概要】
【０００５】
本開示の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで以下を含む：２．０〜５．０のアルミニウム；３．０〜８．０のスズ；１．０〜５．０のジルコニウム；０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；チタン；ならびに不純物。
【０００６】
本開示の別の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで以下を含む：８．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；４．６〜７．４のスズ；２．０〜３．９アルミニウム；１．０〜３．０のモリブデン；１．６〜３．４のジルコニウム；０〜０．５のクロム；０〜０．４の鉄；０〜０．２５の酸素；０〜０．０５の窒素；０〜０．０５の炭素；チタン；ならびに不純物。
【０００７】
本開示のさらに別の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、本質的に以下からなる：２．０〜５．０のアルミニウム；３．０〜８．０のスズ；１．０〜５．０のジルコニウム；０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；チタン；ならびに不純物。
【０００８】
本明細書中記載される合金、物品、及び方法の特長ならびに利点は、添付の図面を参照することにより、より深く理解でき、図中：
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本開示によるチタン合金の非限定的実施形態の加工方法の非限定的実施形態を示すプロットである；及び
【図２】本開示によるチタン合金の非限定的実施形態の最大引張強度（ＵＴＳ）及び伸びを、従来チタン合金と比較してプロットしたグラフである。
【００１０】
読者は、本開示によるある特定の非限定的実施形態についての以下の詳細な説明を検討することで、上記の詳細ならびにその他について理解するだろう。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
非限定的実施形態の本説明では、操作実施例を除いて、または他に記載がない限り、量または特性を表すすべての数字は、全ての例において「約」という用語により修飾されてしかるべきであるとする。したがって、そうではないと示されない限り、以下の説明において記載される任意の数値パラメーターは、本開示による材料で及び方法により得ることが求められる所望の性質に応じて変化する可能性がある近似値である。均等論を特許請求の範囲に当てはめることを制限しようとするのではなく、ただ少なく見積もったとしても、各数値パラメーターは、少なくとも、報告された有効桁の数字に照らして、及び通常の丸め込み技法を当てはめることにより、解釈されるべきである。本明細書中記載される全ての範囲は、特に記載がない限り、記載された端点を含むものである。
【００１２】
本明細書中参照により、全体でまたは部分的に、援用されると言及される特許、文献、または他の開示材料は、どれであっても、既存の定義、供述、または本開示に記載される他の開示材料と矛盾しない限りにおいてのみ、本明細書中援用される。そうであるので、必要な限りにおいて、本明細書中記載されるとおりの開示は、本明細書中参照として援用される矛盾する材料のどれにも優先される。本明細書中参照として援用されると言及されているが、既存の定義、供述、または本開示に記載される他の開示材料と矛盾する任意の材料、またはその一部分は、援用される材料と既存の開示材料との間に矛盾が生じない限りにおいてのみ援用される。
【００１３】
本明細書中使用される場合、「延性」または「延性限界」という用語は、金属材料が破裂または割れを生じることなく耐えることが可能な、縮小または塑性変形の限界または最大量を示す。この定義は、例えば、ＡＳＭ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ，  Ｊ．Ｒ．  Ｄａｖｉｓ，  ｅｄ．，  ＡＳＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  （１９９２），  ｐ．１３１による意味と矛盾しない。
【００１４】
特定の組成「を含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」チタン合金についての本明細書中の言及は、述べられた組成「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」または「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」合金を包含するものとする。当然のことながら、特定の組成「を含む」、「からなる」、または「から本質的になる」本明細書中記載されるチタン合金組成物は、不純物も含む可能性がある。
【００１５】
本開示は、部分的には、従来のチタン合金のある特定の限界を解決する合金に関する。本開示によるチタン合金の１つの非限定的実施形態は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下を含むまたは本質的に以下からなる場合がある：２．０〜５．０のアルミニウム；３．０〜８．０のスズ；１．０〜５．０のジルコニウム；０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；チタン；ならびに不純物。そのチタン合金のある特定の実施形態は、さらに、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で以下を含むまたは本質的に以下からなる場合がある：６．０〜１２．０の、実施形態によっては６．０〜１０．０の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；０．１〜５．０のモリブデン；０．０１〜０．４０の鉄；０．００５〜０．３の酸素；０．００１〜０．０７の炭素；及び０．００１〜０．０３の窒素。本開示によるチタン合金の別の非限定的実施形態は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、以下を含むまたは本質的に以下からなる場合がある：８．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；４．６〜７．４のスズ；２．０〜３．９のアルミニウム；１．０〜３．０のモリブデン；１．６〜３．４のジルコニウム；０〜０．５のクロム；０〜０．４の鉄；０〜０．２５の酸素；０〜０．０５の窒素；０〜０．０５の炭素；チタン；ならびに不純物。
【００１６】
本開示による合金の非限定的実施形態において、合金組成中の偶発的元素ならびに不純物は、水素、タングステン、タンタル、マンガン、ニッケル、ハフニウム、ガリウム、アンチモン、ケイ素、硫黄、カリウム、及びコバルトの１種または複数を含むまたは本質的にそれらからなる可能性がある。本開示によるチタン合金のある特定の非限定的実施形態は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、０〜０．０１５の水素、ならびに０〜最大０．１の、タングステン、タンタル、マンガン、ニッケル、ハフニウム、ガリウム、アンチモン、ケイ素、硫黄、カリウム、及びコバルトそれぞれを含む場合がある。
【００１７】
本発明のチタン合金のある特定の非限定的実施形態において、チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値及び５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有し、これは、本発明者らが、加工中の望ましくない相を回避し、析出速度を加速し、マルテンサイト変態を促進しつつも、室温で約１７０ｋｓｉを超える最大引張強度で延性を改善することを観測したものである。本明細書中使用される場合、「アルミニウム当量値」または「アルミニウム当量」（Ａｌeq）は、以下のとおりに求めることができる（式中、全ての元素濃度は、示されるとおり、重量パーセンテージである）：Ａｌeq＝Ａｌ（wt.%）＋［（１／６）×Ｚｒ（wt.%）］＋［（１／３）×Ｓｎ（wt.%）］＋［１０×Ｏ（wt.%）］。本明細書中使用される場合、「モリブデン当量値」または「モリブデン当量」（Ｍｏeq）以下のとおりに求めることができる（式中、全ての元素濃度は、示されるとおり、重量パーセンテージである）：Ｍｏeq＝Ｍｏ（wt.%）＋［（１／５）×Ｔａ（wt.%）］＋［（１／３．６）×Ｎｂ（wt.%）］＋［（１／２．５）×Ｗ（wt.%）］＋［（１／１．５）×Ｖ（wt.%）］＋［１．２５×Ｃｒ（wt.%）］＋［１．２５×Ｎｉ（wt.%）］＋［１．７×Ｍｎ（wt.%）］＋［１．７×Ｃｏ（wt.%）］＋［２．５×Ｆｅ（wt.%）］。
【００１８】
本発明のチタン合金のある特定の非限定的実施形態において、チタン合金は、相対的に低いアルミニウム含有量を有することで、Ｔｉ３Ｘ型の脆い金属間相の形成を防ぎ、式中、Ｘは、金属を表す。チタンは、２種類の同素形を有する：ベータ（「β」）相、この相は、体心立方格子（「ｂｃｃ」）結晶構造を有する；及びアルファ（「α」）相、この相は、六方最密格子（「ｈｃｐ」）結晶構造を有する。大部分のα−βチタン合金は、約６％アルミニウムを含有し、これが、熱処理の際にＴｉ３Ａｌを形成する可能性がある。これは、延性に有害な影響を及ぼす可能性がある。したがって、本開示によるチタン合金のある特定の実施形態は、約２．０重量％〜約５．０重量％のアルミニウムを含む。本開示によるチタン合金のある特定の他の実施形態において、アルミニウム含有量は、約２．０重量％〜約３．４重量％である。さらなる実施形態において、本開示によるチタン合金のアルミニウム含有量は、約３．０重量％〜約３．９重量％の場合がある。
【００１９】
本発明のチタン合金のある特定の非限定的実施形態において、チタン合金は、意図的に添加されたスズ及びジルコニウムを、ある特定の他の合金形成添加物、例えば、アルミニウム、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、及び鉄と合わせて含む。どのような理論にも固執するつもりはないが、スズ及びジルコニウムを意図的に添加することにより、α相が安定化し、脆化相を形成する危険性を伴わずにα相の体積割合を増加させるものと思われる。スズ及びジルコニウムを意図的に添加することにより、延性は維持しつつ室温引張強度が上昇することが観測された。スズ及びジルコニウムの添加は、α相及びβ相両方で、固溶体強化ももたらす。本開示によるチタン合金のある特定の実施形態において、アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、合金重量合計に基づいて、８重量％〜１５重量％である。
【００２０】
本開示によるある特定の非限定的実施形態において、本明細書中開示されるチタン合金は、バナジウム、モリブデン、ニオブ、鉄、及びクロムから選択される１種または複数のβ安定化元素を含むことで、材料をβ相領域から冷却している間のα相の析出及び成長を遅くし、また所望の厚さ断面の硬化性を達成する。本開示によるチタン合金のある特定の実施形態は、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素を、重量で約６．０％〜約１２．０％含む。さらなる実施形態において、本開示によるチタン合金中のバナジウム及びニオブ含有量の合計は、約８．６％〜約１１．４％、約８．６％〜約９．４％、または約１０．６％〜約１１．４％の場合があり、値は全て、チタン合金の合計重量に基づく重量パーセンテージである。
【００２１】
本開示による第一の非限定的チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、以下を含むまたは本質的に以下からなる：２．０〜５．０のアルミニウム；３．０〜８．０のスズ；１．０〜５．０のジルコニウム；０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；チタン；ならびに不純物。
【００２２】
第一の実施形態において、アルミニウムは、α相の安定化及び強化のために含まれる場合がある。第一の実施形態において、アルミニウムは、合金の合計重量に基づいて２．０〜５．０重量％の範囲の任意の濃度で存在することができる。
【００２３】
第一の実施形態において、スズは、合金の固溶体強化及びα相の安定化のために含まれる場合がある。第一の実施形態において、スズは、合金の合計重量に基づいて３．０〜８．０重量％の範囲の任意の濃度で存在することができる。
【００２４】
第一の実施形態において、ジルコニウムは、合金の固溶体強化及びα相の安定化のために含まれる場合がある。第一の実施形態において、ジルコニウムは、合金の合計重量に基づいて１．０〜５．０重量％の範囲の任意の濃度で存在することができる。
【００２５】
第一の実施形態において、モリブデンは、存在する場合、合金の固溶体強化及びβ相の安定化のために含まれる場合がある。第一の実施形態において、モリブデンは、合金の合計重量に基づいて以下の重量濃度範囲のいずれかで存在することができる：０〜５．０；１．０〜５．０；１．０〜３．０；１．０〜２．０；及び２．０〜３．０。
【００２６】
第一の実施形態において、鉄は、存在する場合、合金の固溶体強化及びβ相の安定化のために含まれる場合がある。第一の実施形態において、鉄は、合金の合計重量に基づいて以下の重量濃度範囲のいずれかで存在する可能性がある：０〜０．４；及び０．０１〜０．４。
【００２７】
第一の実施形態において、クロムは、存在する場合、合金の固溶体強化及びβ相の安定化のために含まれる場合がある。第一の実施形態において、クロムは、合金の合計重量に基づいて０〜０．５重量％の範囲の任意の濃度で存在することができる。
【００２８】
本開示による第二の非限定的チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、以下を含むまたは本質的に以下からなる：８．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；４．６〜７．４のスズ；２．０〜３．９のアルミニウム；１．０〜３．０のモリブデン；１．６〜３．４のジルコニウム；０〜０．５のクロム；０〜０．４の鉄；０〜０．２５の酸素；０〜０．０５の窒素；０〜０．０５の炭素；チタン；ならびに不純物。
【００２９】
第二の実施形態において、バナジウム及び／またはニオブは、合金の固溶体強化及びβ相の安定化のために含まれる場合がある。第二の実施形態において、バナジウム及びニオブ、アルミニウムの含有量をまとめた合計は、合金の合計重量に基づいて８．６〜１１．４重量％の範囲の任意の濃度であることができる。
【００３０】
どのような理論にも固執するつもりはないが、アルミニウム当量値が高くなるほど、本明細書中の合金のα相は安定化する可能性があると思われる。一方で、モリブデン当量値が高いほど、β相が安定化する可能性がある。本開示によるチタン合金のある特定の実施形態において、アルミニウム当量値対モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３であることにより合金が強化され、その結果、脆化相の形成リスクが低下し、良好な鍛造性及び超微細マイクロ構造の形成が可能になり、これにより良好な高サイクル疲労特性がもたらされる。
【００３１】
本開示による高強度チタン合金の通常の製造方法は、鋳鍛造チタン及びチタン合金に典型的なものであり、当業者には馴染み深いと思われる。合金製造の全般的な過程を、図１に提示するとともに、以下に記載する。なお、この説明は、合金の製造を鋳鍛造に限定するものではない。本開示による合金は、例えば、粉末成形（ｐｏｗｄｅｒ−ｔｏ−ｐａｒｔ  ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ）法により製造することも可能であり、この方法は、固化成形及び／または追加の製造方法を含む場合がある。
【００３２】
本開示によるある特定の非限定的実施形態において、合金の製造に使用される予定の原材料が調製される。ある特定の非限定的実施形態に従って、原材料として、チタンスポンジまたは粉末、元素添加物、母合金、二酸化チタン、及び再利用物質を挙げることができるが、これらに限定されない。再利用物質は、リバート材またはスクラップとしても知られるが、これは、チタン及びチタン合金の旋削屑またはチップ、小及び／または大固体、粉末、ならびに再使用のため予め生成及び再処理された他の形状のチタンまたはチタン合金からなる、またはそれらを含む場合がある。使用予定の原材料の形状、寸法、及び形は、合金を溶解するために使用される方法に依存する場合がある。ある特定の非限定的実施形態に従って、材料は、粒子状をしており、溶解炉に緩く導入することができる。他の実施形態に従って、原材料の一部または全部を圧縮して、小または大ブリケットにすることができる。特定の溶解方法の必要条件または優先条件に応じて、原材料は、組み立てて溶解用消耗電極にすることができ、または粒子として溶解炉に供給することができる。鋳鍛造プロセスにより処理される原材料は、１回または複数回溶解されて、最終的なインゴット生成物になることができる。ある特定の非限定的実施形態に従って、インゴットは、円柱状である場合がある。しかしながら、他の実施形態において、インゴットは、任意の幾何形状を取ることができ、そのような形状として、方形断面または他の断面を有するインゴットが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３３】
ある特定の非限定的実施形態に従って、鋳鍛造経路を介した合金製造のための溶解法として、プラズマ冷ハース（ＰＡＭ）または電子ビーム冷ハース（ＥＢ）溶解法、真空アーク再溶解（ＶＡＲ）法、エレクトロスラグ再溶解（ＥＳＲまたはＥＳＲＲ）法、及び／またはスカル溶解法を挙げることができる。粉末製造方法の非限定的例として、誘導溶解化／ガス噴霧化、プラズマ噴霧化、プラズマ回転電極、電極誘導ガス噴霧化、またはＴｉＯ２もしくはＴｉＣｌ４からの直接還元技法の１つが挙げられる。
【００３４】
ある特定の非限定的実施形態に従って、原材料は、溶解されて、１つまたは複数の第一溶解電極（複数可）を形成する。電極（複数可）は、調製及び再溶解を、典型的にはＶＡＲにより、１回または複数回行い、最終溶解インゴットを製造する。例えば、原材料は、プラズマアーク冷ハース溶解（ＰＡＭ）されて、２６インチ径の円柱電極を形成することができる。次いで、ＰＡＭ電極を調製し、続いて真空アーク再溶解（ＶＡＲ）して、典型的には重量が約２０，０００ｌｂある３０インチ径の最終溶解インゴットにすることができる。次いで、合金の最終溶解インゴットを、展伸加工手段により、所望の製品へと変換する。製品は、例えば、ワイヤー、バー、ビレット、シート、板、及び他の形状を有する製品が可能である。製品は、本合金を用いた最終形状で製造することも可能であるし、中間形状で製造し、それを１種または複数の技法によりさらに加工して最終要素にすることも可能である。１種または複数の技法として、例えば、鍛錬、圧延、延伸、押出、熱処理、機械加工、及び溶接を挙げることができる。
【００３５】
ある特定の非限定的実施形態に従って、チタン及びチタン合金インゴットの展伸変換は、典型的には、自由鍛造プレスを使用した最初の熱間鍛造サイクルを含む。処理のこの段階は、インゴットに鋳放し内部粒状構造を取らせ、それがより微細な大きさになるように設計されており、そのような構造は所望の合金特性をより適切に示すことができる。インゴットは、高温、例えば、合金のβ変態点より高温に加熱して、一定時間その温度に維持することができる。温度及び時間は、合金がくまなく所望の温度に到達することができるように確立され、合金の化学構造を均質にするためにより長時間に延長することができる。次いで、アップセット及び／または延伸操作の組み合わせにより、合金をより小さいサイズに鍛造することができる。材料は、引き続き鍛造及び再加熱することができ、再加熱サイクルは、例えば、β変態点より高温及び／または低温での１回または複数回の加熱工程を含む。続く鍛造サイクルは、自由鍛造プレス、ロータリー鍛造装置、圧延ミル、及び／または高温で合金を変形させて所望の寸法及び形にするために使用される他の同様な装置で行うことができる。当業者は、所望の合金寸法、形、及び内部粒状構造を得るための様々な順序の鍛造工程及び温度サイクルに馴染みがあるだろう。例えば、そのような加工方法の１つは、米国特許第７，６１１，５９２号に提示されており、これはそのまま全体が本明細書中参照として援用される。
【００３６】
本開示によるチタン合金の作製方法の非限定的実施形態は、α−β相領域またはβ相領域いずれかにおいての最終鍛造、及び続いて熱処理を含み、熱処理は、焼入れ、溶体化処理及び焼入れ、溶体化処理及び時効処理（ＳＴＡ）、直接時効処理、または所望のバランスで機械的特性を得るための熱サイクルの組み合わせによる。ある特定の可能な非限定的実施形態において、本開示によるチタン合金は、他の従来型高強度合金と比較して、所定温度で改善された作業性を示す。この特長により、合金は、割れまたは他の有害効果をより減らして、α−β相領域及びβ相領域の両方で熱間作業により処理することが可能になり、それにより、収率が改善され、製造費用が低下する。
【００３７】
本明細書中使用される場合、「溶体化処理及び時効処理」または「ＳＴＡ」処理は、チタン合金に施される熱処理プロセスを示し、このプロセスは、チタン合金のβ変態点温度より低い溶体化処理温度でチタン合金を溶体化処理することを含む。非限定的実施形態において、溶体化処理温度は、約７６０℃〜８４０℃の範囲の温度にある。他の実施形態において、溶体化処理温度は、β変態点に伴って変化する。例えば、溶体化処理温度は、β変態点−１０℃〜β変態点−１００℃、またはβ変態点−１５℃〜β変態点−７０℃の範囲の温度にある場合がある。非限定的実施形態において、溶体化処理時間は、約３０分〜約４時間の範囲である。ある特定の非限定的実施形態において、溶体化処理時間は、３０分より短いまたは４時間より長い場合もあり、一般に、チタン合金の寸法及び断面積に依存することが認められる。本開示によるある特定の実施形態において、チタン合金は、溶体化処理完了の際、周辺温度に水焼入れされる。本開示によるある特定の実施形態において、チタン合金は、チタン合金の断面積厚さに応じた速度で周辺温度に冷却される。
【００３８】
溶体化処理した合金は、引き続き、一定時間、時効処理温度に加熱することにより時効させる。時効処理温度は、本明細書中、「時効硬化温度」とも称し、α＋β二相領域にあり、チタン合金のβ変態点温度より低く、かつチタン合金の溶体化処理温度より低い温度である。本明細書中使用される場合、「ｈｅａｔｅｄ  ｔｏ（に加熱された）」または「ｈｅａｔｉｎｇ  ｔｏ（に加熱する）」などの用語は、温度、温度範囲、または最低温度に関連する場合、合金の少なくとも所望の部分が、その部分の範囲全体にわたり、言及されるもしくは最低の温度に少なくとも等しい、または言及される温度範囲内にある温度を有するまで、その合金が加熱されることを意味する。非限定的実施形態において、時効処理温度は、約４８２℃〜約５９３℃の範囲の温度にある。ある特定の非限定的実施形態において、時効処理時間は、約３０分〜約１６時間の範囲が可能である。ある特定の非限定的実施形態において、時効処理時間は、３０分より短いまたは１６時間より長い場合もあり、一般に、チタン合金生成物の形の寸法及び断面積に依存することが認められる。チタン合金の溶体化処理及び時効処理（ＳＴＡ）方法に使用される一般的な技法は、当業者に既知であり、したがって、本明細書中これ以上の説明はしない。
【００３９】
図２は、ＳＴＡプロセスを用いて加工した場合に上記合金が示す最大引張強度（ＵＴＳ）と延性の有用な組み合わせを表すグラフである。図２からわかるとおり、ＵＴＳと延性の有用な組み合わせを含むプロットの下方境界は、直線式ｘ＋７．５ｙ＝２６０．５により近似可能であり、式中、「ｘ」は、ｋｓｉ単位のＵＴＳであり、「ｙ」は、伸び％単位の延性である。本明細書中以下に提示される実施例１に含まれるデータは、本開示によるチタン合金の実施形態が、ある種の先行技術の合金で得られるＵＴＳと延性の組み合わせを超える組み合わせをもたらすことを実証する。チタン合金の機械的特性は一般に試験した検体の大きさにより影響を受けることが認められるものの、本開示による非限定的実施形態において、チタン合金は、少なくとも１７０ｋｓｉのＵＴＳ及び以下の方程式（１）による延性を示す：
（７．５×伸び（％））＋（ＵＴＳ（ｋｓｉ））≧２６０．５    （１）
【００４０】
本チタン合金のある特定の非限定的実施形態において、チタン合金は、室温で、少なくとも１７０ｋｓｉのＵＴＳ及び少なくとも６％の伸びを示す。本開示による他の非限定的実施形態において、チタン合金は、６．０〜９．０、またはある特定の実施形態において７．０〜８．０の範囲のアルミニウム当量値、５．０〜１０．０、またはある特定の実施形態において６．０〜７．０の範囲のモリブデン当量値を有し、室温で、少なくとも１７０ｋｓｉのＵＴＳ及び少なくとも６％の伸びを示す。さらに他の非限定的実施形態において、本開示によるチタン合金は、６．０〜９．０、またはある特定の実施形態において７．０〜８．０の範囲のアルミニウム当量値、５．０〜１０．０、またはある特定の実施形態において６．０〜７．０の範囲のモリブデン当量値を有し、室温で、少なくとも１８０ｋｓｉのＵＴＳ及び少なくとも６％の伸びを示す。
【００４１】
以下の実施例は、本発明の範囲を制限することなく、本開示による非限定的実施形態をさらに説明することを意図する。当業者なら、本発明の範囲内で、以下の実施例の改変形態が可能であり、本発明の範囲は特許請求の範囲によってのみ定義されることを認めるだろう。
【実施例】
【００４２】
実施例１
表１は、本開示によるチタン合金のある特定の非限定的実施形態（「チタン合金実験例１」及び「チタン合金実験例２」）、及びある特定の従来チタン合金の実施形態について、元素組成、Ａｌｅｑ、ならびにＭｏｅｑをまとめたものである。
【表１】
2021523295.tif 000003
【００４３】
表１に載せたチタン合金実験例１及びチタン合金実験例２のプラズマアーク溶解（ＰＡＭ）熱をプラズマアーク炉を使用して生成させ、それぞれ重さが約４００〜８００ｌｂである９インチ径の電極を生成させた。真空アーク再溶解（ＶＡＲ）炉で、電極を再溶解させて、１０インチ径のインゴットを生成させた。各インゴットを、熱間プレス加工により３インチ径のビレットに変換した。β鍛造工程により７インチ径にし、α＋β予ひずみ鍛造工程により５インチ径にし、そしてβ最終鍛造工程により３インチ径にした後、各ビレットの末端を切り落として、外引け（ｓｕｃｋ−ｉｎ）及び末端割れを除去し、ビレットを切断して複数片に分けた。各ビレットの頂部及び７インチ径の段階での最底部ビレットの底部を、化学構造及びβ変態点の試料用に採取した。中間ビレットの化学構造の結果に基づき、２インチ長の試料を、ビレットから切り取り、プレス機で「パンケーキ」に鍛造した。パンケーキ検体を、以下の熱処理プロファイルを用いて熱処理した。このプロファイルは、溶体化処理及び時効処理条件に該当する：チタン合金を、１４００°Ｆ（７６０℃）の温度で２時間、溶体化処理する；チタン合金を周辺温度まで空冷する；チタン合金を、約４８２℃〜約５９３℃で８時間時効処理する；そしてチタン合金を空冷する。
【００４４】
ルーム及び引張試験及び微細構造分析のため、ＳＴＡ処理したパンケーキ検体から、試験ブランクを切り取った。最終化学構造分析は、試験により化学構造と機械的特性の間の相関が正確であることを確実にしてから、破壊靱性試片で行った。最終３インチ径ビレットでの試験から、ビレット全体にわたり、表面から中心まで一様に、ベータマトリックス中に微細なアルファラスが分布する微細構造であることが明らかとなった。
【００４５】
図２を参照して、表１に載せたチタン合金実験例１（図２では「Ｂ５Ｎ７１」と表示）及び表１に載せたチタン合金実験例２（図２では「Ｂ５Ｎ７２」と表示）の機械的特性を、測定し、従来型Ｔｉ  ５５５３合金（ＵＮＳ番号なし）及びＴｉ１０−２−３合金（ＵＮＳ  ５６４１０に指定される組成を有する）と比較した。引張試験は、アメリカ材料試験協会（ＡＳＴＭ）標準法Ｅ８／Ｅ８Ｍ−０９（‘‘Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｔｅｎｓｉｏｎ  Ｔｅｓｔｉｎｇ  ｏｆ  Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ’’，  ＡＳＴＭ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，  ２００９）に従って行った。表２の実験結果により示されるとおり、チタン合金実験例１及びチタン合金実験例２は、従来型Ｔｉ  ５５５３及びＴｉ１０−２−３チタン合金（これらには、スズ及びジルコニウムの意図的な添加はなかった）に比べて、最大引張強度、耐力、及び延性（伸び率％で報告）の顕著に優れた組み合わせを示した。
【表２】
2021523295.tif 000004
【００４６】
本開示による合金の潜在用途は多数存在する。上記で説明及び証明したとおり、本明細書中記載されるチタン合金は、高強度と延性の組み合わせが重要である多様な用途において、有利に使用される。本開示によるチタン合金が特に有利であると思われる製品として、例えば、着陸装置部材、エンジンフレーム、及び他の重要な構造部品などをはじめとするある種の航空宇宙用途が挙げられる。当業者なら、本明細書中にこれ以上の説明を必要とせずに、上記の機材、部品、または他の製品を、本開示による合金から製造することができるだろう。本開示による合金の可能な用途についての上記の説明は、例として提供されるにすぎず、本合金の製品形態が適用可能であるすべての用途を包括するものではない。当業者なら、本開示を読むことで、本明細書中開示されるとおりの合金のためのさらなる用途を容易に特定できる。
【００４７】
本開示による新規合金の様々な包括的でない非限定的態様は、単独でも、本明細書中記載される１種または複数の他の態様と組み合わせても、有用である可能性がある。上記の説明を制限することなく、本開示の第１の非限定的態様において、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、以下を含む：２．０〜５．０のアルミニウム；３．０〜８．０のスズ；１．０〜５．０のジルコニウム；０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；チタン；ならびに不純物。
【００４８】
第１の態様と併用することが可能な本開示の第２の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、６．０〜１２．０の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素を含む。
【００４９】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第３の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、０．１〜５．０のモリブデンを含む。
【００５０】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第４の非限定的態様に従って、チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値を有する。
【００５１】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第５の非限定的態様に従って、チタン合金は、５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有する。
【００５２】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第６の非限定的態様に従って、チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値及び５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有する。
【００５３】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第７の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、以下を含む：６．０〜１２．０、または実施形態によっては６．０〜１０．０、の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；０．１〜５．０のモリブデン；０．０１〜０．４０の鉄；０．００５〜０．３の酸素；０．００１〜０．０７の炭素；及び０．００１〜０．０３の窒素。
【００５４】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第８の非限定的態様に従って、アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８〜１５である
【００５５】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第９の非限定的態様に従って、アルミニウム当量値対モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３である。
【００５６】
本開示の第１０の非限定的態様に従って、チタン合金の作製方法は、以下を含む：チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で１〜４時間、溶体化処理すること；チタン合金を周辺温度に空冷すること；チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及びチタン合金を空冷すること、ただし、チタン合金は、上記の態様の任意の１つまたは複数に記載される組成を有する。
【００５７】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第１１の非限定的態様に従って、チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、チタン合金の最大引張強度及び伸びは、以下の方程式を満たす：（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５。
【００５８】
本開示の第１２の非限定的態様に従って、本開示は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、以下を含むチタン合金も提供する：８．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；４．６〜７．４のスズ；２．０〜３．９のアルミニウム；１．０〜３．０のモリブデン；１．６〜３．４のジルコニウム；０〜０．５のクロム；０〜０．４の鉄；０〜０．２５の酸素；０〜０．０５の窒素；０〜０．０５の炭素；チタン；ならびに不純物。
【００５９】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第１３の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８．６〜９．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素を含む。
【００６０】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第１４の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、１０．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素を含む。
【００６１】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第１５の非限定的態様に従って、チタン合金は、さらに、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、２．０〜３．０のモリブデンを含む。
【００６２】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第１６の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、１．０〜２．０のモリブデンを含む。
【００６３】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第１７の非限定的態様に従って、チタン合金は、７．０〜８．０のアルミニウム当量値を有する。
【００６４】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第１８の非限定的態様に従って、チタン合金は、６．０〜７．０のモリブデン当量値を有する。
【００６５】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第１９の非限定的態様に従って、チタン合金は、７．０〜８．０のアルミニウム当量値及び６．０〜７．０のモリブデン当量値を有する。
【００６６】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第２０の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、以下を含む：８．６〜９．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；４．６〜５．４のスズ；３．０〜３．９のアルミニウム；２．０〜３．０のモリブデン；及び２．６〜３．４のジルコニウム。
【００６７】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第２１の非限定的態様に従って、チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、以下を含む：１０．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；６．６〜７．４のスズ；２．０〜３．４のアルミニウム；１．０〜２．０のモリブデン；及び１．６〜２．４のジルコニウム。
【００６８】
本開示の第２２の非限定的態様に従って、チタン合金の作製方法は、以下を含む：チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で２〜４時間、溶体化処理すること；チタン合金を周辺温度に空冷すること；チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及びチタン合金を空冷すること、ただし、チタン合金は、上記の態様の任意の１つまたは複数に記載される組成を有する。
【００６９】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第２３の非限定的態様に従って、チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、チタン合金の最大引張強度及び伸びは、以下の方程式を満たす：（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５。
【００７０】
本開示の第２４の非限定的態様に従って、本開示は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位で、本質的に以下からなるチタン合金も提供する：２．０〜５．０のアルミニウム；３．０〜８．０のスズ；１．０〜５．０のジルコニウム；０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；チタン；ならびに不純物。
【００７１】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第２５の非限定的態様に従って、合金中のバナジウム及びニオブ含有量の合計は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、６．０〜１２、または６．０〜１０．０である。
【００７２】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第２６の非限定的態様に従って、合金中のモリブデン含有量は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、０．１〜５．０である。
【００７３】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第２７の非限定的態様に従って、チタン合金のアルミニウム当量値は、６．０〜９．０である。
【００７４】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第２８の非限定的態様に従って、チタン合金のモリブデン当量値は、５．０〜１０．０である。
【００７５】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第２９の非限定的態様に従って、チタン合金のアルミニウム当量値は、６．０〜９．０であり、チタン合金のモリブデン当量値は、５．０〜１０．０である。
【００７６】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第３０の非限定的態様に従って、チタン合金中：バナジウム及びニオブ含有量の合計は、６．０〜１２．０、または６．０〜１０．０であり；モリブデン含有量は、０．１〜５．０であり；鉄含有量は、０．０１〜０．３０であり；酸素含有量は、０．００５〜０．３であり；炭素含有量は、０．００１〜０．０７であり；窒素含有量は、０．００１〜０．０３であり、これらは全て、チタン合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位である。
【００７７】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第３１の非限定的態様に従って、アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８〜１５である。
【００７８】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第３２の非限定的態様に従って、チタン合金のアルミニウム当量値対モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３である。
【００７９】
本開示の第３３の非限定的態様に従って、チタン合金の作製方法は、以下を含む：チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で２〜４時間、溶体化処理すること；チタン合金を周辺温度に空冷すること；チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及びチタン合金を空冷すること、ただし、チタン合金は、上記の態様の任意の１つまたは複数に記載される組成を有する。
【００８０】
上記の態様の任意の１つまたは複数と併用することが可能な本開示の第３４の非限定的態様に従って、チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、チタン合金の最大引張強度及び伸びは、以下の方程式を満たす：（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５。
【００８１】
本開示の第３５の非限定的態様に従って、チタン合金の作製方法は、以下を含む：チタン合金を、合金のβ変態点−１０℃〜β変態点−１００℃の温度範囲で２〜４時間、溶体化処理すること；チタン合金を周辺温度に空冷または送風冷却すること；チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及びチタン合金を空冷すること、ただし、チタン合金は、上記の態様の任意の１つまたは複数に記載される組成を有する。
【００８２】
当然のことながら、本説明は、本発明の理解を明確にすることに関連して本発明のこれら態様を例示する。当業者には当然と思われ、したがって、本発明の理解を深めることを促進しないと思われるある特定の態様は、本説明を簡潔にする目的で、提示されてこなかった。本発明の限られた数の実施形態しか本明細書中説明する必要がないものの、当業者なら、上記の説明を検討することで、本発明に多くの修飾及び改変を採用することが可能であることを理解するだろう。本発明のそうした改変及び修飾は、全て、上記の説明及び以下の特許請求の範囲に包含されるものとする。
【図１】
2021523295.tif 000005
【図２】
2021523295.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】令和3年5月14日(2021.5.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜５．０のアルミニウム；
３．０より多く８．０以下のスズ；
１．０〜５．０のジルコニウム；
６．０〜１２．０の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
０．１〜５．０のモリブデン；
０．０１〜０．４０の鉄；
０．００５〜０．３の酸素；
０．００１〜０．０７の炭素；
０．００１〜０．０３の窒素；
任意に、クロム及び銅の１種または複数、ここで酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素の合計含有量は１６．０以下である；
チタン；ならびに
不純物
を含む、前記チタン合金。
【請求項２】
前記チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値を有する、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項３】
前記チタン合金は、５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有する、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項４】
前記チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値及び５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有する、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項５】
アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、前記合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８〜１５である、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項６】
前記アルミニウム当量値対前記モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３である、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項７】
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で１〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、請求項１に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【請求項８】
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、請求項１に記載のチタン合金。
【請求項９】
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
４．６〜７．４のスズ；
２．０〜３．９アルミニウム；
１．０〜３．０のモリブデン；
１．６〜３．４のジルコニウム；
０〜０．５のクロム；
０〜０．４の鉄；
０〜０．２５の酸素；
０〜０．０５の窒素；
０〜０．０５の炭素；
チタン；ならびに
不純物
を含む、前記チタン合金。
【請求項１０】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜９．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素
を含む、請求項９に記載のチタン合金。
【請求項１１】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１０．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素
を含む、請求項９に記載のチタン合金。
【請求項１２】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜３．０のモリブデン
を含む、請求項９に記載のチタン合金。
【請求項１３】
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１．０〜２．０のモリブデン
を含む、請求項９に記載のチタン合金。
【請求項１４】
前記チタン合金は、７．０〜８．０のアルミニウム当量値を有する、請求項９に記載のチタン合金。
【請求項１５】
前記チタン合金は、６．０〜７．０のモリブデン当量値を有する、請求項９に記載のチタン合金。
【請求項１６】
前記チタン合金は、７．０〜８．０のアルミニウム当量値及び６．０〜７．０のモリブデン当量値を有する、請求項９に記載のチタン合金。
【請求項１７】
前記チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜９．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
４．６〜５．４のスズ；
３．０〜３．９のアルミニウム；
２．０〜３．０のモリブデン；ならびに
２．６〜３．４のジルコニウム
を含む、請求項１６に記載のチタン合金。
【請求項１８】
前記チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１０．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
６．６〜７．４のスズ；
２．０〜３．４のアルミニウム；
１．０〜２．０のモリブデン；ならびに
１．６〜２．４のジルコニウム
を含む、請求項１６に記載のチタン合金。
【請求項１９】
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、請求項９に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【請求項２０】
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、かつ前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、請求項９に記載のチタン合金。
【請求項２１】
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜５．０のアルミニウム；
３．０より多く８．０以下のスズ；
１．０〜５．０のジルコニウム；
０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、及び窒素からなる群より選択される１種または複数の元素；
０．００１〜０．０７の炭素；
チタン；ならびに
不純物
から本質的になる、前記チタン合金。
【請求項２２】
前記合金中のバナジウム及びニオブ含有量の合計は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、６．０〜１２．０である、請求項２１に記載のチタン合金。
【請求項２３】
前記合金中のモリブデン含有量は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、０．１〜５．０である、請求項２１に記載のチタン合金。
【請求項２４】
前記チタン合金のアルミニウム当量値は、６．０〜９．０である、請求項２１に記載のチタン合金。
【請求項２５】
前記チタン合金のモリブデン当量値は、５．０〜１０．０である、請求項２１に記載のチタン合金。
【請求項２６】
前記チタン合金のアルミニウム当量値は、６．０〜９．０であり、かつ前記チタン合金のモリブデン当量値は、５．０〜１０．０である、請求項２１に記載のチタン合金。
【請求項２７】
前記チタン合金中：
バナジウム及びニオブ含有量の合計は、６．０〜１２．０であり；
モリブデン含有量は、０．１〜５．０であり；
鉄含有量は、０．０１〜０．３０であり；
酸素含有量は、０．００５〜０．３であり；ならびに
窒素含有量は、０．００１〜０．０３であり、
これらは全て、チタン合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位である、
請求項２６に記載のチタン合金。
【請求項２８】
アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、前記合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８〜１５である、請求項２７に記載のチタン合金。
【請求項２９】
前記チタン合金の前記アルミニウム当量値対前記モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３である、請求項２７に記載のチタン合金。
【請求項３０】
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、請求項２１に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【請求項３１】
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、かつ前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、請求項２１に記載のチタン合金。
【請求項３２】
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、β変態点−１０℃〜β変態点−１００℃の温度範囲で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷または送風冷却すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、請求項２１に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【請求項３３】
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜５．０のアルミニウム；
３．０〜８．０のスズ；
１．０〜５．０のジルコニウム；
８．６〜１１．４のバナジウム；
０．１〜５．０のモリブデン；
０．０１〜０．４０の鉄；
０．００５〜０．３の酸素；
０．００１〜０．０７の炭素；
０．００１〜０．０３の窒素
６．０〜９．０のアルミニウム当量値
５．０〜１０．０のモリブデン当量値；
任意に、ニオブ、クロム、及び銅の１種またはそれ以上、ここで酸素、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素及び炭素の合計含有量は１６．０以下である；
チタン；ならびに
不純物
を含む、前記チタン合金。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８２】
当然のことながら、本説明は、本発明の理解を明確にすることに関連して本発明のこれら態様を例示する。当業者には当然と思われ、したがって、本発明の理解を深めることを促進しないと思われるある特定の態様は、本説明を簡潔にする目的で、提示されてこなかった。本発明の限られた数の実施形態しか本明細書中説明する必要がないものの、当業者なら、上記の説明を検討することで、本発明に多くの修飾及び改変を採用することが可能であることを理解するだろう。本発明のそうした改変及び修飾は、全て、上記の説明及び以下の特許請求の範囲に包含されるものとする。
[発明の態様]
[１]
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜５．０のアルミニウム；
３．０〜８．０のスズ；
１．０〜５．０のジルコニウム；
０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；
チタン；ならびに
不純物
を含む、前記チタン合金。
[２]
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
６．０〜１２．０の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素
を含む、１に記載のチタン合金。
[３]
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
０．１〜５．０のモリブデン
を含む、１に記載のチタン合金。
[４]
前記チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値を有する、１に記載のチタン合金。
[５]
前記チタン合金は、５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有する、１に記載のチタン合金。
[６]
前記チタン合金は、６．０〜９．０のアルミニウム当量値及び５．０〜１０．０のモリブデン当量値を有する、１に記載のチタン合金。
[７]
前記チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
６．０〜１２．０の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
０．１〜５．０のモリブデン；
０．０１〜０．４０の鉄；
０．００５〜０．３の酸素；
０．００１〜０．０７の炭素；ならびに
０．００１〜０．０３の窒素
を含む、６に記載のチタン合金。
[８]
アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、前記合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８〜１５である、７に記載のチタン合金。
[９]
前記アルミニウム当量値対前記モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３である、７に記載のチタン合金。
[１０]
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で１〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、１に記載される組成を有する、
前記作製方法。
[１１]
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、１に記載のチタン合金。
[１２]
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
４．６〜７．４のスズ；
２．０〜３．９アルミニウム；
１．０〜３．０のモリブデン；
１．６〜３．４のジルコニウム；
０〜０．５のクロム；
０〜０．４の鉄；
０〜０．２５の酸素；
０〜０．０５の窒素；
０〜０．０５の炭素；
チタン；ならびに
不純物
を含む、前記チタン合金。
[１３]
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜９．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素
を含む、１２に記載のチタン合金。
[１４]
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１０．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素
を含む、１２に記載のチタン合金。
[１５]
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜３．０のモリブデン
を含む、１２に記載のチタン合金。
[１６]
合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１．０〜２．０のモリブデン
を含む、１２に記載のチタン合金。
[１７]
前記チタン合金は、７．０〜８．０のアルミニウム当量値を有する、１２に記載のチタン合金。
[１８]
前記チタン合金は、６．０〜７．０のモリブデン当量値を有する、１２に記載のチタン合金。
[１９]
前記チタン合金は、７．０〜８．０のアルミニウム当量値及び６．０〜７．０のモリブ
デン当量値を有する、１２に記載のチタン合金。
[２０]
前記チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
８．６〜９．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
４．６〜５．４のスズ；
３．０〜３．９のアルミニウム；
２．０〜３．０のモリブデン；ならびに
２．６〜３．４のジルコニウム
を含む、１９に記載のチタン合金。
[２１]
前記チタン合金は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
１０．６〜１１．４の、バナジウム及びニオブからなる群より選択される１種または複数の元素；
６．６〜７．４のスズ；
２．０〜３．４のアルミニウム；
１．０〜２．０のモリブデン；ならびに
１．６〜２．４のジルコニウム
を含む、１９に記載のチタン合金。
[２２]
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、１２に記載される組成を有する、
前記作製方法。
[２３]
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、かつ前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、１２に記載のチタン合金。
[２４]
チタン合金であって、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、以下：
２．０〜５．０のアルミニウム；
３．０〜８．０のスズ；
１．０〜５．０のジルコニウム；
０〜合計で１６．０の、酸素、バナジウム、モリブデン、ニオブ、クロム、鉄、銅、窒素、及び炭素からなる群より選択される１種または複数の元素；
チタン；ならびに
不純物
から本質的になる、前記チタン合金。
[２５]
前記合金中のバナジウム及びニオブ含有量の合計は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、６．０〜１２．０である、２４に記載のチタン合金。
[２６]
前記合金中のモリブデン含有量は、合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、０．１〜５．０である、２４に記載のチタン合金。
[２７]
前記チタン合金のアルミニウム当量値は、６．０〜９．０である、２４に記載の
チタン合金。
[２８]
前記チタン合金のモリブデン当量値は、５．０〜１０．０である、２４に記載のチタン合金。
[２９]
前記チタン合金のアルミニウム当量値は、６．０〜９．０であり、かつ前記チタン合金のモリブデン当量値は、５．０〜１０．０である、２４に記載のチタン合金。
[３０]
前記チタン合金中：
バナジウム及びニオブ含有量の合計は、６．０〜１２．０であり；
モリブデン含有量は、０．１〜５．０であり；
鉄含有量は、０．０１〜０．３０であり；
酸素含有量は、０．００５〜０．３であり；
炭素含有量は、０．００１〜０．０７であり；ならびに
窒素含有量は、０．００１〜０．０３であり、
これらは全て、チタン合金の合計重量に基づく重量パーセンテージ単位である、
２９に記載のチタン合金。
[３１]
アルミニウム、スズ、及びジルコニウム含有量の合計は、前記合金の合計重量に基づく重量パーセンテージで、８〜１５である、３０に記載のチタン合金。
[３２]
前記チタン合金の前記アルミニウム当量値対前記モリブデン当量値の比は、０．６〜１．３である、３０に記載のチタン合金。
[３３]
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、７６０℃〜８４０℃で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、２４に記載される組成を有する、
前記作製方法。
[３４]
前記チタン合金は、室温で少なくとも１７０ｋｓｉの最大引張強度（ＵＴＳ）を示し、かつ前記チタン合金の前記最大引張強度及び伸びは、以下の方程式：
（７．５×伸び（％））＋ＵＴＳ≧２６０．５
を満たす、２４に記載のチタン合金。
[３５]
チタン合金の作製方法であって、以下：
チタン合金を、β変態点−１０℃〜β変態点−１００℃の温度範囲で２〜４時間、溶体化処理すること；
前記チタン合金を周辺温度に空冷または送風冷却すること；
前記チタン合金を、４８２℃〜５９３℃で８〜１６時間、時効処理すること；及び
前記チタン合金を空冷すること、
を含み、ただし、前記チタン合金は、２４に記載される組成を有する、
前記作製方法。
【国際調査報告】
2021523295.tif 000007
2021523295.tif 000008
2021523295.tif 000009