(57)【要約】  本発明は、冷却剤と接触状態にある加硫物を製造するための、ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーを含む加硫可能な組成物の使用に関する。本発明はさらに、構成部品として、冷却剤と接触状態にある、好ましくはガスケットとして又はホースとしての、ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーを含む加硫可能な組成物から製造される加硫物の使用にも関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
冷却剤と接触状態にある加硫物を製造するための加硫可能な組成物の使用であって、
前記加硫可能な組成物が、
（ｉ）少なくとも１種のＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー、及び
（ｉｉ）少なくとも１種のペルオキシド化合物、
を含み、
ここで、前記ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーが、
１０重量％〜３５重量％のα，β−エチレン性不飽和ニトリル単位、
１５重量％〜８０重量％の共役ジエン単位、及び
１０重量％〜５０重量％のＰＥＧアクリレート単位、
を含み、
前記冷却剤が、水、凝固点降下剤、及び腐食抑制剤を含む組成物であることを特徴とする、使用。
【請求項２】
前記ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー（ｉ）が、
（ａ）１０重量％〜３５重量％の少なくとも１種のα，β−エチレン性不飽和ニトリル単位、
（ｂ）１５重量％〜８０重量％の少なくとも１種の共役ジエン単位、及び
（ｃ）１０重量％〜５０重量％の少なくとも１種の、一般式（Ｉ）
【化１】
2021519370.tif 000013
［式中、
Ｒは、水素、又は分岐状若しくは非分岐状のＣ１〜Ｃ２０−アルキルであり、
ｎ＝１〜８であり、
Ｒ１は、水素又はＣＨ３−である］
のＰＥＧアクリレートから誘導されるＰＥＧアクリレート単位
を含む水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーであることを特徴とする、請求項１に記載の、冷却剤と接触状態にある加硫物を製造するための加硫可能な組成物の使用。
【請求項３】
前記少なくとも１種のペルオキシド化合物（ｉｉ）が、有機ペルオキシドであることを特徴とする、請求項１又は２に記載の、冷却剤と接触状態にある加硫物を製造するための加硫可能な組成物の使用。
【請求項４】
前記ペルオキシド化合物（ｉｉ）が、１００重量部の成分（ｉ）を基準にして、１〜２０重量部の量、より好ましくは２〜１０重量部の量で存在することを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１項に記載の、冷却剤と接触状態にある加硫物を製造するための加硫可能な組成物の使用。
【請求項５】
前記ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー（ｉ）が、１８重量％〜３３重量％のアクリロニトリルモノマー単位、３６重量％〜６９重量％の１，３−ブタジエンモノマー単位、及び１３重量％〜３０重量％のブチルジグリコールメタクリレートモノマー単位を含むことを特徴とする、請求項１〜４のいずれか１項に記載の、冷却剤と接触状態にある加硫物を製造するための加硫可能な組成物の使用。
【請求項６】
前記冷却剤が、
ａ）水、
ｂ）アルキルグリコール又は塩類、好ましくはエチレングリコール又はプロピレングリコール、及び
ｃ）中和された有機酸、好ましくはイソノナン酸ナトリウム、
を含む、請求項１〜５のいずれか１項に記載の使用。
【請求項７】
前記加硫物が、少なくとも、冷却剤と接触状態にある、構成部品を製造するための、請求項１〜６のいずれか１項に記載の、加硫可能な組成物の１つから製造される加硫物の使用。
【請求項８】
加硫可能な組成物から製造される、冷却剤と接触状態にある、請求項７に記載の加硫物を含む構成部品であって、前記加硫可能な組成物が、（ｉ）少なくとも１種のＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー及び（ｉｉ）少なくとも１種のペルオキシド化合物を含むことを特徴とする、構成部品。
【請求項９】
請求項８に記載の少なくとも１種の構成部品及び冷却剤を含む冷却ユニットであって、前記少なくとも１種の加硫物が、前記冷却剤ｉｉ）と接触状態にある、冷却ユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、冷却剤と接触状態にある、加硫物を製造するための、ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーを含む加硫可能な組成物の使用に関する。
【０００２】
本発明はさらに、構成部品として、好ましくは、冷却剤と接触状態にあるガスケットとして、又はホースとしての、ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーを含む加硫可能な組成物から製造される加硫物の使用にも関する。
【背景技術】
【０００３】
自動車におけるゴム物質には、高い応力がかかる。たとえばガスケットにおけるゴム物質への要求性能は、絶えず高くなっている。たとえば、最近の要求性能は、たとえば電気自動車についての場合、ガスケットにおける、−４０℃までの低温可撓性である。これらの要求性能は、冷却剤と接触状態にあるゴム物質に対しても適用されうる。それらの要求性能に対しては、たとえば水素化ニトリル−ブタジエンゴム（ＨＮＢＲ）又はＥＰＤＭのような慣用されるゴム物質は、多くの場合、不適切であるが、その理由は、最近の冷却剤の組成物は、ゴム物質に対してさらに高いストレスを与え、そのことにより時間の経過と共に低温可撓性が失われていくからである。その結果、密封性が失われ、より頻繁なガスケットの交換が必要となる。
【０００４】
冷却剤は、熱を運び去るために使用される、単一又は複数の液体物質である。冷却剤は、冷却サイクルにおいて、温度勾配に沿って、より低温のサイトにエンタルピーを移送することができる。冷却剤は、冷却するべき物質を、直接的又は熱交換器を介して冷却することができる。
【０００５】
冷却剤は、典型的には、水、凝固点降下剤、好ましくはアルキルグリコール又は塩類、より好ましくはエチレングリコール又はプロピレングリコール、並びに腐食抑制剤、好ましくは中和された有機酸、より好ましくはエチルヘキサン酸ナトリウムを含む組成物である。
【０００６】
従来、慣用される冷却剤には、ケイ酸塩が、添加剤として使用されていた。ケイ酸塩は、アルミニウム部品の上にケイ酸アルミニウムの保護層を形成することにより腐食を防止するものの、急速に劣化するので、定期的に更新しなければならなかった。そのため、より新世代の冷却剤には、腐食防止のために、ケイ酸塩に代えるか又はそれに加えて、有機化合物が含まれるが、その理由は、それらの方が長持ちするからである。
【０００７】
このところ、冷却剤においては、ＯＡＴ（ｏｒｇａｎｉｃ  ａｃｉｄ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ＝有機酸技術）が使用されるようになってきた。この技術においては、中和された有機酸、たとえばエチルヘキサン酸ナトリウムが添加剤として使用されている。しかしながら、高温では、時間の経過と共に、エチルヘキサン酸の塩から、遊離の酸が形成される。この酸が、慣用される加硫物の場合において、早すぎる老化を起こす可能性がある。ＯＡＴを含む冷却剤濃縮物の一例が、Ｇｌｙｓａｎｔｉｎ（登録商標）Ｇ６４（登録商標）（ＢＡＳＦ製）であるが、このものには、主成分のエチレングリコール及びイソノナン酸ナトリウムに加えて、安息香酸塩及びリン酸塩をさらに含み、水で希釈してから、冷却剤として使用される。
【０００８】
従来技術には、たとえば、冷却剤と接触状態にある、低温で使用するためのＨＮＢＲターポリマーが開示されている。
【０００９】
たとえば、（特許文献１）には、冷却剤たとえばＧ１３と接触状態にある加硫物を製造するための、加硫可能な組成物の使用が開示されているが、ここでその加硫可能な組成物には、ＨＮＢＲ、少なくとも１種のシランコーティングしたウォラストナイト、及び少なくとも１種のペルオキシド化合物が含まれている。
【００１０】
（特許文献２）には、冷却剤と接触状態にあるガスケットのための組成物の記載があるが、それには、ＨＮＢＲ（３１重量％〜５０重量％のアクリロニトリルモノマーを含む）、カーボンブラック、多官能架橋剤、及び有機ペルオキシドが含まれている。
【００１１】
（特許文献３）には、改良された耐凍結性を有するオイルガスケット用ゴム組成物が開示されているが、それには、５〜２０ｍｏｌ％の含量でアクリロニトリルを含み、そのＨＮＢＲの水素飽和度が８０％〜９０％である、水素化ニトリルゴム（ＨＮＢＲ）が含まれている。この場合、オイルは、冷却剤を意味しているとも理解される。
【００１２】
（特許文献４）には、２５重量％〜３８重量％のα，β−エチレン性不飽和ニトリル単位、４０重量％〜６０重量％の共役ジエン単位、及び１０重量％〜２５重量％のＰＥＧアクリレート単位を含む水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーが開示されており、それらはガスケットのために使用される。冷却剤と接触状態にある、加硫物を製造するための加硫可能な組成物における使用については、何の開示もない。
【００１３】
（特許文献５）には、ＨＮＢＲを含むだけではなく、不凍液添加剤としてのエチレングリコールも含む、ガスケット組成物が開示されている。
【００１４】
（特許文献６）には、フルオロカーボン及び／又は冷凍機用オイルと共に使用するための、ゴム組成物が開示されている。前記ゴム組成物は、実質的に、ベースとしての、ニトリル基含有ゴム（たとえば、ＮＢＲ、ＨＮＢＲ、及びＣＮＢＲ（カルボキシレート化ニトリルゴム））、クロロプレンゴム、及びエチレンプロピレンゴムからなる群より選択される少なくとも１種のゴム、並びに単官能エポキシ化合物を含むが、ここで前記単官能エポキシ化合物は、前記ベースの中に混ぜ込むか、又は他の方法で組みこまれている。
【００１５】
しかしながら、従来技術では、冷却剤と接触状態にある加硫物を製造するのに適したＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートゴム組成物は、開示されていない。
【００１６】
したがって、本発明が取り組んだ一つの課題は、冷却剤と接触状態にある加硫物を製造のための使用に適した、ＨＮＢＲゴム組成物を提供することであった。取り組んださらなる課題は、さらには、低いガラス転移温度も有するＨＮＢＲゴム組成物を提供することであった。
【００１７】
残念ながら、どのようなＨＮＢＲゴム組成物がそれらの要求を満たすかは、直ちに予見できることではない。
【００１８】
慣用されるＨＮＢＲゴム物質、たとえばＨＮＢＲコポリマーゴムのＴｈｅｒｂａｎ（登録商標）３４０７は、冷却剤の中で貯蔵した後でも、高い硬度安定性を有している。残念ながら、それらの物質は、それらのガラス転移温度（Ｔｇ）が高いために、冷却ユニットにおけるすべての低温性能に適合している訳ではない。
【００１９】
より高度な低温要求性能に対処するためには、一般的には、Ｔｈｅｒｂａｎ（登録商標）ＬＴシリーズからの低温タイプが使用される。それらの物質は、ターモノマーとして、アクリル酸ブチルが含まれていて、それが、水素化ブタジエンの結晶化を乱し、そのためにガラス転移温度が低下する。
【００２０】
しかしながら、良好な低温性能を有する、これら公知のＨＮＢＲゴム物質、たとえばＨＮＢＲターポリマーゴムのＴｈｅｒｂａｎ（登録商標）ＬＴ１７０７ＶＰは、冷却剤の中で貯蔵した後では、顕著に高い硬度を示す。それと同時に、貯蔵媒体の分析では、ブタノールを検出することができたが、このものは、ＨＮＢＲターポリマーゴムの分解反応生成物として形成された可能性がある。同様にして、架橋性の化学物質及び添加物を含まない、Ｔｈｅｒｂａｎ（登録商標）ＬＴ１７０７ＶＰの生ポリマー（ｒａｗ  ｐｏｌｙｍｅｒ）の場合においては、冷却剤との接触でゲル化が観察された。純粋な冷却剤を貯蔵しても、ブタノールは一切検出されなかった。このことは、ＨＮＢＲターポリマーゴムの中のアクリル酸ブチルターモノマーが冷却剤の中でエステル交換反応し、それに続けてゴムを架橋させたことを示唆している。したがって、アクリル酸アルキルのターモノマーが、冷却剤の中に貯蔵している間に分解し、その結果、そのターモノマーに基づいた性質も、時間の経過と共に失われるのである。したがって、アクリル酸アルキルターモノマー、たとえばアクリル酸ブチルターモノマーを含むＨＮＢＲターポリマーゴムは、冷却剤と接触する用途では、十分には適していないように見える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２１】
【特許文献１】欧州特許出願公開第Ａ３２５５０８８号明細書
【特許文献２】欧州特許出願公開第Ａ２７００６９２号明細書
【特許文献３】独国特許出願公開第Ａ１０２０１６１０７５９２号明細書
【特許文献４】欧州特許出願公開第Ａ３１９６２４０号明細書
【特許文献５】韓国特許第２０１３０００３５５４号明細書
【特許文献６】米国特許第５９１２２８８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２２】
ここで取り組んだ課題は、低いガラス転移温度を有すると同時に、冷却剤の中で貯蔵した後で硬度の上昇が小さく、そして場合によっては、冷却剤の中に純粋なポリマーを貯蔵した後でのゲル化が低い物質を提供することであった。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
驚くべきことには、ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーが、冷却剤と接触状態で使用するのに適しているということが今や見出されたが、その理由は、それらが、慣用されるコポリマーよりも低いガラス転移温度を有し、そして冷却剤の中で貯蔵しても硬度上昇が小さいからである。
【００２４】
課題は本発明によって解決され、本発明は、加硫可能な組成物が以下のものを含むことを特徴とする、冷却剤と接触状態にある加硫物を製造するための加硫可能な組成物の使用を提供する：
（ｉ）少なくとも１種のＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー、及び
（ｉｉ）少なくとも１種のペルオキシド化合物、
ここでＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーは、以下のものを含む：
１０重量％〜３５重量％のα，β−エチレン性不飽和ニトリル単位、
１５重量％〜８０重量％の共役ジエン単位、及び
１０重量％〜５０重量％のＰＥＧアクリレート単位、
ここで冷却剤は、水、凝固点降下剤、及び腐食抑制剤を含む組成物である。
【００２５】
本発明は冷却剤と接触状態にある加硫物の使用を提供し、加硫物がペルオキシド架橋されたＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーを含み、ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーが以下のものを含むことを特徴とする：
１０重量％〜３５重量％のα，β−エチレン性不飽和ニトリル単位、
１５重量％〜８０重量％の共役ジエン単位、及び
１０重量％〜５０重量％のＰＥＧアクリレート単位。
【００２６】
この時点で注意してほしいのは、本発明の範囲には、これまでに述べた、及び以後において記述される、一般的な項目又は好ましい範囲とされた、成分、値及び／又はプロセスパラメーターの範囲のすべての可能な組合せが含まれるということである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
＜成分（ｉ）−ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー＞
本発明の文脈においては、「ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー」という用語は、以下のものを含む水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーである：
（ａ）１０重量％〜３５重量％、好ましくは１５重量％〜３０重量％、より好ましくは１８重量％〜３３重量％の、少なくとも１種のα，β−エチレン性不飽和ニトリル単位、
（ｂ）１５重量％〜８０重量％、好ましくは３０重量％〜７３重量％、より好ましくは３６重量％〜６９重量％の、少なくとも１種の共役ジエン単位、及び
（ｃ）１０重量％〜５０重量％、好ましくは１２重量％〜４０重量％、より好ましくは１３重量％〜３０重量％の、少なくとも１種の、一般式（Ｉ）
【化１】
2021519370.tif 000002
［式中、
Ｒは、水素、又は分岐状若しくは非分岐状のＣ１〜Ｃ２０−アルキル、好ましくはメチル、エチル、ブチル、若しくはエチルヘキシルであり、
ｎは、１〜８、好ましくは２〜８、より好ましくは２〜５、最も好ましくは２であり、そして
Ｒ１は、水素又はＣＨ３−である］
のＰＥＧアクリレートから誘導されるＰＥＧアクリレート単位。
【００２８】
本発明の実施態様においては、その共役ジエン単位の少なくとも幾分かは水素化されている。水素化のレベルは、好ましくは５０％以上、より好ましくは９０％以上、最も好ましくは９９％以上である。
【００２９】
この時点で注意してほしいのは、本発明の範囲には、これまでに述べた及び以後において記述される、一般的な項目又は好ましい範囲とされた、成分、値及び／又はプロセスパラメーターの範囲のすべての可能な組合せが含まれるということである。
【００３０】
「ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマー」という用語は、本発明の文脈においては、少なくとも１種のα，β−エチレン性不飽和ニトリル単位と、少なくとも１種の共役ジエン単位と、少なくとも１種の、一般式（Ｉ）のＰＥＧアクリレートから誘導されるＰＥＧアクリレート単位とを含むコポリマーに関する。
【００３１】
「コポリマー」という用語には、２つ以上のモノマー単位を有するポリマーが包含される。本発明の一実施態様においては、そのコポリマーが、もっぱら、たとえば先に述べた３種のモノマーのタイプ（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）から誘導され、そのため、それはターポリマーである。「コポリマー」という用語には同様にして、たとえば、先に述べた３種のモノマーのタイプ（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）と、さらなるモノマー単位とから誘導される、四元ポリマーもさらに包含される。
【００３２】
［α，β−エチレン性不飽和ニトリル］
使用される、α，β−エチレン性不飽和ニトリル単位（ａ）を形成するα，β−エチレン性不飽和ニトリルは、公知のいかなるα，β−エチレン性不飽和ニトリルであってもよい。好ましいのは、以下のものである：（Ｃ３〜Ｃ５）−α，β−エチレン性不飽和ニトリル、たとえばアクリロニトリル、α−ハロアクリロニトリル、たとえばα−クロロアクリロニトリル及びα−ブロモアクリロニトリル、α−アルキルアクリロニトリル、たとえばメタクリロニトリル、エタクリロニトリル、又は２種以上のα，β−エチレン性不飽和ニトリルの混合物。特に好ましいのは、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、エタクリロニトリル又はそれらの混合物である。極めて特に好ましいのは、アクリロニトリルである。
【００３３】
α，β−エチレン性不飽和ニトリル単位（ａ）の量は、全部のモノマー単位を合計した１００重量％の量を基準にして、典型的には１０重量％〜３５重量％、好ましくは１５重量％〜３０重量％、より好ましくは１８重量％〜２８重量％の範囲である。
【００３４】
［共役ジエン］
共役ジエン単位（ｂ）を形成する共役ジエンは、いかなるタイプであってもよいが、特には共役のＣ４〜Ｃ１２ジエンである。特に好ましいのは、１，３−ブタジエン、イソプレン、２，３−ジメチルブタジエン、１，３−ペンタジエン（ピペリレン）、又はそれらの混合物である。特に好ましいのは、１，３−ブタジエン及びイソプレン又はそれらの混合物である。極めて特に好ましいのは１，３−ブタジエンである。
【００３５】
共役ジエンの量は、全部のモノマー単位を合計した１００重量％の量を基準にして、典型的には１５重量％〜８０重量％、好ましくは３０重量％〜７３重量％、より好ましくは３６重量％〜６９重量％の範囲である。
【００３６】
［ＰＥＧアクリレート］
α，β−エチレン性不飽和ニトリル単位及び共役ジエン単位に加えて、その水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーには、第三の単位として、少なくとも１種の、一般式（Ｉ）
【化２】
2021519370.tif 000003
［式中、
Ｒは、水素、又は分岐状若しくは非分岐状のＣ１〜Ｃ２０−アルキル、好ましくはメチル、エチル、ブチル、若しくはエチルヘキシルであり、
ｎは、１〜８、好ましくは２〜８、より好ましくは２〜５、最も好ましくは２であり、そして
Ｒ１は、水素又はＣＨ３−である］
のＰＥＧアクリレートから誘導されるＰＥＧアクリレート単位が含まれる。
【００３７】
「（メタ）アクリレート」という用語は、本発明の文脈においては、「アクリレート」及び「メタクリレート」を表している。一般式（Ｉ）の中のＲ１基が、ＣＨ３−である場合には、その分子はメタクリレートである。
【００３８】
「ポリエチレングリコール」又は略して「ＰＥＧ」という用語は、本発明の文脈においては、１個のエチレングリコール繰り返し単位を有するモノエチレングリコールセクション（ＰＥＧ−１；ｎ＝１）と、２〜８個のエチレングリコール繰り返し単位を有するポリエチレングリコールセクション（ＰＥＧ−２〜ＰＥＧ−８；ｎ＝２〜８）との両方を表している。
【００３９】
「ＰＥＧアクリレート」という用語は、ＰＥＧ−Ｘ−（Ｍ）Ａとも略されるが、ここで「Ｘ」は、エチレングリコール繰り返し単位の数を表し、「ＭＡ」はメタクリレートを表し、「Ａ」は、アクリレートを表している。
【００４０】
一般式（Ｉ）のＰＥＧアクリレートから誘導されるアクリレート単位は、本発明の文脈においては、「ＰＥＧアクリレート単位」と呼ばれる。
【００４１】
好ましいＰＥＧアクリレート単位は、次の式ｎｏ．１〜ｎｏ．１０のＰＥＧアクリレートから誘導されるが、ここで、ｎは、１、２、３、４、５、６、７、又は８、好ましくは２、３、４、５、６、７、又は８、より好ましくは２、３、４、５、又は５、最も好ましくは２である。
【００４２】
【表１】
2021519370.tif 000004
【００４３】
メトキシポリエチレングリコールアクリレート（式ｎｏ．３）についての他の一般的に使用される名称は、たとえば、ポリ（エチレングリコール）メチルエーテルアクリレート、アクリロイル−ＰＥＧ、メトキシ−ＰＥＧアクリレート、メトキシポリ（エチレングリコール）モノアクリレート、ポリ（エチレングリコール）モノメチルエーテルモノアクリレート、又はｍＰＥＧアクリレートである。
【００４４】
これらのＰＥＧアクリレートは、市場で購入することが可能で、たとえばＡｒｋｅｍａからＳａｒｔｏｍｅｒ（登録商標）の商品名として、ＥｖｏｎｉｋからＶｉｓｉｏｍｅｒ（登録商標）の商品名として、或いはＳｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈから販売されている。
【００４５】
本発明のコポリマーの中のＰＥＧアクリレート単位の量は、合計して１００重量％の全モノマー単位の量を基準にして、１０重量％〜５０重量％、好ましくは１２重量％〜４０重量％、より好ましくは１３重量％〜３０重量％の範囲である。
【００４６】
好ましい本発明のＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーにおいては、α，β−エチレン性不飽和ニトリル単位（ａ）は、アクリロニトリル又はメタクリロニトリル、より好ましくはアクリロニトリルから誘導され、共役ジエン単位（ｂ）は、イソプレン又は１，３−ブタジエン、より好ましくは１，３−ブタジエンから誘導され、そしてＰＥＧアクリレート単位（ｃ）は、一般式（Ｉ）のＰＥＧアクリレート（ここでｎ＝１〜８）、より好ましくはｎ＝２の一般式（Ｉ）のＰＥＧアクリレートから誘導される。
【００４７】
加えて、そのＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーには、１種又は複数のさらなる共重合性モノマーを、合計して１００重量％の全モノマー単位を基準にして、０．１重量％〜１０重量％、好ましくは０．１重量％〜５重量％の量で含んでいてもよい。その場合においては、他のモノマー単位の量を適切に減らし、合計が常に１００重量％になるようにする。使用することが可能なさらなる共重合性モノマーとしては、たとえば以下のものが挙げられる：
・  芳香族ビニルモノマー、好ましくはスチレン、α−メチルスチレン、及びビニルピリジン、
・  フッ素含有ビニルモノマー、好ましくはフルオロエチルビニルエーテル、フルオロプロピルビニルエーテル、ｏ−フルオロメチルスチレン、ビニルペンタフルオロベンゾエート、ジフルオロエチレン、及びテトラフルオロエチレンなど、
・  α−オレフィン、好ましくはＣ２〜Ｃ１２オレフィン、たとえばエチレン、１−ブテン、４−ブテン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘキセン、又は１−オクテン、
・  非共役ジエン、好ましくはＣ４〜Ｃ１２ジエン、たとえば１，４−ペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、４−シアノシクロヘキセン、４−ビニルシクロヘキセン、ビニルノルボルネン、ジシクロペンタジエンなど、
・  アルキン、たとえば１−ブチン又は２−ブチン、
・  α，β−エチレン性不飽和モノカルボン酸、好ましくはアクリル酸、メタクリル酸、クロトン酸、又はケイ皮酸、
・  α，β−エチレン性不飽和モノカルボン酸エステル、好ましくはアクリル酸ブチル、
・  α，β−エチレン性不飽和ジカルボン酸、好ましくはマレイン酸、フマル酸、シトラコン酸、イタコン酸、
・  α，β−エチレン性不飽和ジカルボン酸モノエステル、たとえば
○  アルキルモノエステル、特にＣ４〜Ｃ１８−アルキルモノエステル、好ましくはｎ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル又はｎ−ヘキシルモノエステル、より好ましくは、マレイン酸モノ−ｎ−ブチル、フマル酸モノ−ｎ−ブチル、シトラコン酸モノ−ｎ−ブチル、イタコン酸モノ−ｎ−ブチル；
○  アルコキシアルキルモノエステル、特にＣ４〜Ｃ１８−アルコキシアルキルモノエステル、好ましくはＣ４〜Ｃ１２−アルコキシアルキルモノエステル、
○  ヒドロキシアルキルモノエステル、特にＣ４〜Ｃ１８−ヒドロキシアルキルモノエステル、好ましくはＣ４〜Ｃ１２−ヒドロキシアルキルモノエステル、
○  シクロアルキルモノエステル、特にＣ５〜Ｃ１８−シクロアルキルモノエステル、好ましくはＣ６〜Ｃ１２−シクロアルキルモノエステル、より好ましくはマレイン酸モノシクロペンチル、マレイン酸モノシクロヘキシル、マレイン酸モノシクロヘプチル、フマル酸モノシクロペンチル、フマル酸モノシクロヘキシル、フマル酸モノシクロヘプチル、シトラコン酸モノシクロペンチル、シトラコン酸モノシクロヘキシル、シトラコン酸モノシクロヘプチル、イタコン酸モノシクロペンチル、イタコン酸モノシクロヘキシル、及びイタコン酸モノシクロヘプチル、
○  アルキルシクロアルキルモノエステル、特にＣ６〜Ｃ１２−アルキルシクロアルキルモノエステル、好ましくはＣ７〜Ｃ１０−アルキルシクロアルキルモノエステル、より好ましくはマレイン酸モノメチルシクロペンチル及びマレイン酸モノエチルシクロヘキシル、フマル酸モノメチルシクロペンチル及びフマル酸モノエチルシクロヘキシル、シトラコン酸モノメチルシクロペンチル及びシトラコン酸モノエチルシクロヘキシル；イタコン酸モノメチルシクロペンチル及びイタコン酸モノエチルシクロヘキシル、
○  アリールモノエステル、特にＣ６〜Ｃ１４−アリールモノエステル、好ましくはマレイン酸モノアリール、フマル酸モノアリール、シトラコン酸モノアリール又はイタコン酸モノアリール、より好ましくはマレイン酸モノフェニル又はマレイン酸モノベンジル、フマル酸モノフェニル又はフマル酸モノベンジル、シトラコン酸モノフェニル又はシトラコン酸モノベンジル、イタコン酸モノフェニル又はイタコン酸モノベンジル、又はそれらの混合物、
○  不飽和ポリアルキルポリカルボン酸エステル、たとえばマレイン酸ジメチル、フマル酸ジメチル、イタコン酸ジメチル、又はイタコン酸ジエチル；又は
○  アミノ基を含むα，β−エチレン性不飽和カルボン酸エステル、たとえばアクリル酸ジメチルアミノメチル又はアクリル酸ジエチルアミノエチル、
・  共重合性抗酸化剤、たとえばＮ−（４−アニリノフェニル）アクリルアミド、Ｎ−（４−アニリノフェニル）メタクリルアミド、Ｎ−（４−アニリノフェニル）シンナミド、Ｎ−（４−アニリノフェニル）クロトンアミド、Ｎ−フェニル−４−（３−ビニルベンジルオキシ）アニリン、Ｎ−フェニル−４−（４−ビニルベンジルオキシ）アニリン、又は
・  架橋性モノマー、たとえばジビニル成分、たとえばジビニルベンゼン；ジ（メタ）アクリル系エステル、たとえばエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、又はポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、又はトリ（メタ）アクリル系エステル、たとえばトリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート；自己架橋性モノマー、たとえばＮ−メチロール（メタ）アクリルアミド又はＮ，Ｎ’−ジメチロール（メタ）アクリルアミド。
【００４８】
さらに好ましい実施態様においては、そのＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーが、以下のものを含む、水素化ニトリル−ジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーである：
１０重量％〜３５重量％のα，β−エチレン性不飽和ニトリル単位、
１５重量％〜８０重量％の共役ジエン単位、
１０重量％〜５０重量％の、一般式（Ｉ）から誘導されるＰＥＧアクリレート単位、及び
０重量％〜２０重量％の少なくとも１種のα，β−エチレン性不飽和カルボン酸エステル単位。
【００４９】
いくつかのさらなる共重合性モノマーは、本発明の水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーの物理的性質に影響を与える。
【００５０】
少なくとも１種の遊離のカルボン酸基、たとえばアクリル酸、メタクリル酸、エチレン性不飽和ジカルボン酸のモノエステル又はエチレン性不飽和ジカルボン酸を有するモノマー単位が共重合されていると、一般的には、耐老化性の低下がもたらされる。ポリマー中に遊離の酸基があることの結果として、高温での老化の後での伸びの低下が見出されるようになった。それと同時に、ガラス転移温度の上昇も観察されるようになったが、このことは、本明細書で達成した優れた低温可撓性の要件に対しては悪影響を及ぼす。耐老化性への影響は、共重合されたＰＥＧアクリレート単位の長さも含めた因子に依存するが、特にＰＥＧ−１単位が共重合されている場合、すなわち、（アルコキシ）モノエチレングリコール（メタ）アクリレートから誘導されたＰＥＧアクリレート単位の場合に、耐老化性における劣化が顕著である。
【００５１】
一実施態様においては、本発明の水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーには、α，β−エチレン性不飽和ニトリル単位（ａ）、共役ジエン単位（ｂ）、及びｎが１である一般式（Ｉ）のＰＥＧアクリレートから誘導されるＰＥＧアクリレート単位（ｃ）の他には、遊離のカルボン酸基を含むモノマー単位は含まれない。
【００５２】
さらにより好ましくは、水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーには、α，β−エチレン性不飽和ニトリル単位（ａ）、共役ジエン単位（ｂ）、及び一般式（Ｉ）のＰＥＧアクリレートから誘導されるＰＥＧアクリレート単位（ｃ）の他には、遊離のカルボン酸基を含むモノマー単位は含まれない。
【００５３】
最も好ましくは、水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーには、α，β−エチレン性不飽和ニトリル単位（ａ）、共役ジエン単位（ｂ）、及び一般式（Ｉ）のＰＥＧアクリレートから誘導されるＰＥＧアクリレート単位（ｃ）の他には、さらなるモノマー単位は含まれない。このことが意味しているのは、この実施態様は、α，β−エチレン性不飽和ニトリル単位（ａ）、共役ジエン単位（ｂ）、及び一般式（Ｉ）のＰＥＧアクリレートから誘導されるＰＥＧアクリレート単位（ｃ）のみで構成されているということである。
【００５４】
特に好ましい実施態様においては、ＰＥＧアクリレート単位（ｃ）は、ブチルジグリコールメタクリレートである。したがって、成分（ｉ）は、特に好ましい実施態様においては、アクリロニトリルから誘導される単位及び１，３−ブタジエンから誘導される単位と共に、ブチルジグリコールメタクリレートから誘導される単位をさらに含んでいる。
【００５５】
加えて、成分（ｉ）には、より好ましくは、１８重量％〜３３重量％のアクリロニトリルモノマー単位、３６重量％〜６９重量％の１，３−ブタジエンモノマー単位、及び１３重量％〜３０重量％のブチルジグリコールメタクリレートモノマー単位が含まれる。
【００５６】
最も好ましくは、成分（ｉ）には、１９重量％〜２６重量％のアクリロニトリルモノマー単位、４７重量％〜５９重量％の１，３−ブタジエンモノマー単位、及び２２重量％〜２８重量％のブチルジグリコールメタクリレートモノマー単位が含まれる。
【００５７】
本発明の水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーは、典型的には１０，０００ｇ／ｍｏｌ〜２，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、好ましくは５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、より好ましくは１００，０００ｇ／ｍｏｌ〜５００，０００ｇ／ｍｏｌ、最も好ましくは１５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜３００，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量（Ｍｎ）を有している。
【００５８】
本発明の水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーは、典型的には１．５〜６、好ましくは２〜５、より好ましくは２．５〜４の多分散性指数（ＰＤＩ＝Ｍｗ／Ｍｎ、ここでＭｗは重量平均分子量である）を有している。
【００５９】
本発明の水素化ニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーは、典型的には１０〜１５０、好ましくは２０〜１２０、より好ましくは２５〜１００のムーニー粘度（ＭＬ１＋４＠１００℃）を有している。
【００６０】
ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマーを調製するためのプロセスは、たとえば（特許文献４）から公知である。
【００６１】
＜成分（ｉｉ）−ペルオキシド化合物＞
架橋剤としての少なくとも１種のペルオキシド化合物が、成分（ｉｉ）として使用される。好適なペルオキシド化合物（ｉｉ）は、たとえば以下のペルオキシド化合物である：ビス（２，４−ジクロロベンゾイル）ペルオキシド、ジベンゾイルペルオキシド、ビス（４−クロロベンゾイル）ペルオキシド、１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、ｔｅｒｔ−ブチルペルベンゾエート、２，２−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ブテン、４，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシノニルバレレート、ジクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、ｔｅｒｔ−ブチルクミルペルオキシド、１，３−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン、ｔｅｒｔ−ブチルヒドロペルオキシド、過酸化水素、メチルエチルケトンペルオキシド、ラウロイルペルオキシド、デカノイルペルオキシド、３，５，５−トリメチルヘキサノイルペルオキシド、ジ（２−エチルヘキシル）ペルオキシジカーボネート、ポリ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシカーボネート）、エチル３，３−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ブチレート、エチル３，３−ジ（ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ）ブチレート、ｎ−ブチル４，４−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）バレレート、２，２−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、１，１−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン、３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、１，１−ジ（ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ）シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシベンゾエート、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシアセテート、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−３，５，５−トリメチルヘキサノエ−ト、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソブチレート、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエ−ト、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシピバレート、ｔｅｒｔ−アミルペルオキシピバレート、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシネオデカノエート、クミルペルオキシネオデカノエート、３−ヒドロキシ−１，１−ジメチルブチルペルオキシネオデカノエート、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシベンゾエート、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシアセテート、ｔｅｒｔ−アミルペルオキシ−３，５，５−トリメチルヘキサノエ−ト、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソブチレート、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエ−ト、クミルペルオキシネオデカノエート、３−ヒドロキシ−１，１−ジメチルブチルペルオキシネオデカノエート、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキシン３−ジ−ｔｅｒｔ−アミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、ｔｅｒｔ−アミルヒドロペルオキシド、クメンヒドロペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ヒドロペルオキシ）ヘキサン、ジイソプロピルベンゼンモノヒドロペルオキシド、及びカリウムペルオキソジスルフェート。
【００６２】
本発明による加硫可能な組成物における少なくとも１種のペルオキシド化合物が、有機ペルオキシドであれば好ましく、以下のものであればより好ましい：ジクミルペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルクミルペルオキシド、ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシド、２，５−ジメチルヘキサン２，５−ジヒドロペルオキシド、２，５−ジメチルヘキシ−３−イン２，５−ジヒドロペルオキシド、ジベンゾイルペルオキシド、ビス（２，４−ジクロロベンゾイル）ペルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルペルベンゾエート、ブチル４，４−ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）バレレート、及び／又は１，１−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、最も好ましくは、ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン。
【００６３】
成分（ｉｉ）は、本発明による加硫可能な組成物の中に、成分（ｉ）の１００重量部を基準にして、好ましくは１〜２０重量部の量、より好ましくは２〜１０重量部の量で存在する。
【００６４】
加えて、その加硫可能な組成物には、さらにゴム添加剤を含んでいてもよい。標準的なゴム添加剤としては、たとえば以下のものが挙げられる：本発明の成分（ｉ）の定義から外れたポリマー、充填剤、充填剤活性化剤、加工助剤、オイル、特には加工オイル、鉱油、又はエクステンダーオイル、可塑剤、加硫促進剤、多官能架橋剤、老化安定剤、加硫戻り安定剤、光安定剤、抗オゾン剤、抗酸化剤、離型剤、加硫遅延剤、粘着付与剤、発泡剤、安定剤、染料、顔料、ワックス、樹脂、エクステンダー、充填剤たとえば、硫酸バリウム、二酸化チタン、酸化亜鉛、酸化カルシウム、炭酸カルシウム、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム、酸化鉄、水酸化アルミニウム、水酸化マグネシウム、アルミノシリケート、珪藻土、タルク、カオリン、ベントナイト、カーボンナノチューブ、グラフェン、Ｔｅｆｌｏｎ（後者は、好ましくは粉体の形態にあるもの）、シリケート、カーボンブラック、シリカ、熱分解法シリカ、シリカ、シラン処理シリカ、天然物たとえば、アルミナ、カオリン、ウォラストナイト、有機酸、加硫遅延剤、金属酸化物、繊維（有機繊維及びガラスから作成した無機繊維を含む）、布帛、脂肪族及び芳香族ポリアミドから作成した繊維（ナイロン（登録商標）、アラミド（登録商標））、ポリエステル及び天然繊維製品、及びさらには繊維パルプ、加硫活性化剤、さらなる重合性モノマー、ダイマー、トリマー若しくはオリゴマー、不飽和カルボン酸の塩たとえば、亜鉛ジアクリルレート（ＺＤＡ）、亜鉛メタクリレート（ＺＭＡ）及び亜鉛ジメタクリレート（ＺＤＭＡ）、液状アクリレート、又はゴム産業において公知のその他の添加剤（Ｕｌｌｍａｎｎ’ｓ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，ＶＣＨ  Ｖｅｒｌａｇｓｇｅｓｅｌｌｓｃｈａｆｔ  ｍｂＨ，Ｄ−６９４５１  Ｗｅｉｎｈｅｉｍ，１９９３，ｖｏｌ．Ａ２３，”Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  ａｎｄ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ”，ｐ．３６６〜４１７）。
【００６５】
有用な充填剤−活性化剤としては、有機シラン、特に、たとえば以下のものが挙げられる：ビニルトリメチルオキシシラン、ビニルジメトキシメチルシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシ）シラン、Ｎ−シクロヘキシル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、トリメチルエトキシシラン、イソオクチルトリメトキシシラン、イソオクチルトリエトキシシラン、ヘキサデシルトリメトキシシラン、又は（オクタデシル）メチルジメトキシシラン。さらなる充填剤−活性化剤としては、たとえば、トリエタノールアミン又は７４〜１０，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有するエチレングリコールのような界面活性物質が挙げられる。充填剤−活性化剤の量は、１００重量部のゴム（ｉ）を基準にして、典型的には０重量部〜１０重量部である。
【００６６】
また別な実施態様においては、その加硫可能な組成物には、いかなるシランコーティングされたウォラストナイトも含まれない。
【００６７】
有用な老化安定剤としては、特には、ペルオキシド加硫において、最小限のラジカルを捕捉するものが挙げられる。それらは、特には、以下のものである：オリゴマー化２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン（ＴＭＱ）、スチレン化ジフェニルアミン（ＤＤＡ）、オクチル化ジフェニルアミン（ＯＣＤ）、クミル化ジフェニルアミン（ＣＤＰＡ）、４−及び５−メチルメルカプトベンゾイミダゾール（ＭＢ２）、又は４−及び５−メチルメルカプトベンゾイミダゾールの亜鉛塩（ＺＭＢ２）。加えて、公知のフェノール系老化安定剤たとえば、立体障害フェノール、又はフェニレンジアミンをベースとする老化安定剤を使用することもできる。上述の老化安定剤を組合せたもの、好ましくはＺＭＢ２又はＭＢ２と組合せたＣＤＰＡ、より好ましくはＣＤＰＡとＭＢ２との組合せを使用することもまた可能である。
【００６８】
老化安定剤は、１００重量部のゴム（ｉ）を基準にして、典型的には０．１〜５重量部、好ましくは０．３〜３重量部の量で使用される。
【００６９】
有用な離型剤の例としては以下のものが挙げられる：飽和又は部分不飽和の脂肪酸及びオレイン酸又はそれらの誘導体（脂肪酸エステル、脂肪酸塩、脂肪族アルコール、又は脂肪酸アミドの形態にあるもの）、及びさらには、金型表面に適用することが可能な製品、たとえば低分子量シリコーン化合物をベースとする製品、フルオロポリマーをベースとする製品、及びフェノール系の樹脂をベースとする製品。
【００７０】
それらの離型剤は、ブレンド成分として、１００重量部のゴム（ｉ）を基準にして、０．２〜１０重量部、好ましくは０．５〜５重量部の量で使用される。
【００７１】
米国特許第Ａ４，８２６，７２１号明細書の教示に従って、芳香族ポリアミド（アラミド）を用いた強化と同様にして、ガラスの補強要素を用いてその加硫物を強化することもまた可能である。
【００７２】
本発明はさらに、成分（ｉ）及び（ｉｉ）、場合によってはさらなる成分を混合することによる、上述の本発明による加硫可能な組成物を製造するためのプロセスも提供する。これは、当業者には公知の、装置及び混合ユニットを使用して、実施することができる。
【００７３】
それらの成分を相互に混合する順序は、本質的には重要ではないが、それぞれの場合において、利用可能な混合ユニット及び温度管理体制にマッチさせる。
【００７４】
成分（ｉ）及び（ｉｉ）を含む組成物は、温度に応じて、ゴム産業において一般的に使用される、典型的な混合システムを使用して混合することができる。混合ロール又はインターナルミキサーの形態のバッチ式混合ユニット、及び混合エクストルーダーのような連続式混合ユニットを使用することが可能である。
【００７５】
約３０〜４０℃の範囲の所定のミキサー温度で、成分（ｉ）と（ｉｉ）との混合を実施するのが特に有用であることが見出されたが、その理由は、ここで上述の混合ユニットを用いると、十分に高い剪断力を加えることが可能となるためであり、それらの混合ユニットは、ゴム加工産業においては、良好な混合を達成させるために慣用されている。
【００７６】
本発明によるＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー（ｉ）を最初に仕込んで素練りし、その後で、加硫用化学物質（ペルオキシド化合物及び架橋助剤）以外の、さらなる成分全部を添加するのが好ましい。適切な混合時間の後で、その混合物を排出させる。第二の工程で、ペルオキシド化合物及び架橋助剤を、ロール上で混ぜ込む。この場合、ロールの速度を調節して、安定したスキンが得られるようにする。
【００７７】
実際においては、本発明における成分を混合した後では、その加硫可能な組成物は、たとえば、「スキン（ｓｋｉｎ）」、フィードストリップ、若しくはフィードスラブと呼ばれている形態、又はそうでなければ、ペレット若しくは顆粒の形態で得られる。それらは次いで、型の中に圧入するか、又は射出成形することが可能であり、そして使用したフリーラジカル供与体に合わせた適切な条件下で架橋させる。
【００７８】
本発明はさらに、上述の加硫可能な組成物に、エネルギーを注入、特には加熱処理することによる、加硫物の製造も提供する。
【００７９】
そのエネルギーの注入は、たとえば、熱エネルギーの形で実施することができる。
【００８０】
加熱処理の手段により加硫製品を製造することは、本発明における加硫可能な組成物を、適切な型の中で、慣用される方法で、好ましくは１２０〜２００℃、より好ましくは１４０〜１８０℃の範囲の温度とすることにより実施される。たとえば圧縮加硫、水蒸気加硫など、各種の方法を用いて、加硫をもたらすことができる。
【００８１】
本発明における加硫可能な組成物の架橋の過程において、ペルオキシド化合物（ｉｉ）が、使用したゴム（ｉ）の間でのフリーラジカル架橋をもたらす。
【００８２】
＜冷却剤＞
当業者の理解では、冷却剤とは、熱を取り去るための液状の単一物質又は物質混合物を意味している。冷却剤は、冷却サイクルにおいて、温度勾配に沿って、より低温のサイトにエンタルピーを移送することができる。冷却液状物は、冷却するべき物質を、直接的又は熱交換器を介して冷却することができる。
【００８３】
本発明の文脈においては、冷却剤は、水、凝固点降下剤、好ましくはアルキルグリコール又は塩類、より好ましくはエチレングリコール又はプロピレングリコール、並びに腐食抑制剤、好ましくは中和された有機酸を含む組成物である。
【００８４】
本発明はさらに、上述の、ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー（ｉ）及びペルオキシド化合物（ｉｉ）を含む加硫可能な組成物を架橋させることによって得ることが可能な架橋されたゴム、すなわち加硫物、並びに冷却剤と接触状態にある構成部品(component parts)を製造するための、それらの加硫物の使用も提供する。
【００８５】
本発明はさらに、加硫可能な組成物から製造される、冷却剤と接触状態にある加硫物を含む構成部品も提供するが、その加硫可能な組成物が、以下のものを含むことを特徴としている：
（ｉ）少なくとも１種のＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレートコポリマー、及び
（ｉｉ）少なくとも１種のペルオキシド化合物。
【００８６】
好ましくは、それらの構成部品は、ガスケット、冷却器のガスケット、ホース、冷却器のホース、自動車の冷却水ホース、加熱ホース、及び冷却器のハウジングである。加硫可能な組成物を加硫させることによって得られる加硫物を慣用される方法によって加工して、冷却器のホース、加熱ホース、冷却器のハウジング、冷却器のガスケットなどを得ることが可能であり、それらの製品は、上述の性能を有する特に優れた製品である。より詳しくは、このタイプの加硫物は、改良された老化安定性を有している。
【００８７】
本発明はさらに、上述の成分（ｉ）及び（ｉｉ）を含む加硫可能な組成物から製造された少なくとも１種の加硫物、並びに冷却剤を含む冷却ユニットを提供する。そのような冷却ユニットの例は、自動車のための冷却装置である。
【実施例】
【００８８】
貯蔵試験（生ポリマー）：
８グラムの生ポリマーを、２００ｍＬの媒体中、１５０℃で７日間貯蔵する。
【００８９】
Ｔｇの測定（ＤＳＣ）：
ガラス転移温度は、ＡＳＴＭ  Ｅ  １３５６−０３又はＤＩＮ  １１３５７−２に従い、ＤＳＣ測定の手段により測定した。この目的のためには、１０ｍｇ〜１５ｍｇのサンプルをアルミニウムトレイの上に秤込み、封入した。ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ製のＤＳＣ装置の中で、そのトレイを、−１５０℃から１５０℃まで、１０Ｋ／分の加熱速度で２回加熱した。ガラス転移温度は、２回目の加熱曲線から、標準平均値法により求めた。
【００９０】
ＭＥＫ中でのゲル含量の測定：
ゲル含量は、２３℃でのメチルエチルケトン（ＭＥＫ）中でのポリマー不溶分の割合である。ゲル含量を測定するためには、２５０ｍｇのポリマーを、２５ｍＬのＭＥＫの中に溶解させ、２３℃で２４時間振盪させる。２０，０００ｒｐｍでの遠心分離をさせた後、その不溶性画分を取り出し、乾燥させる。ゲル含量は、乾燥残留物の、出発重量に対する商から計算し、重量パーセントの形で報告する。
【００９１】
実施例で記述されている重量部での量は、１００重量部のゴム（ｉ）を基準にしたものである。
【００９２】
ＭＤＲ
ＭＤＲ（ムービング・ダイ・レオメーター）加硫プロファイル及びそれに伴う分析データは、ＡＳＴＭ  Ｄ５２８９−９５に従い、Ｍｏｎｓａｎｔｏ  ＭＤＲ  ２０００レオメーターで測定した。
【００９３】
硬度（Ｈ）の測定：
ショアーＡ硬度は、ＡＳＴＭ−Ｄ  ２２４０−８１に従って測定した。
【００９４】
引張強度（ＴＳ）及び破断時伸び（ＥＢ）の測定：
変形の関数としての歪みを求めるための引張試験は、ＤＩＮ  ５３５０４又はＡＳＴＭ  Ｄ  ４１２−８０に従って実施した。
【００９５】
体積の増加（ΔＶ：膨潤）及び質量の増加（Δ質量）の測定：
その測定は、貯蔵の後、室温で直接実施する。
【００９６】
ＭＣＢ中溶解度（５％）の測定：
モノクロロベンゼン（ＭＣＢ）中への溶解度は、１０ｍＬのＭＣＢの中に５ｇのポリマーを、２３℃で２４時間振盪させて溶解させることにより求める。可溶性と不溶性の区別は、目視により行う。
【００９７】
ブタノール含量の測定：
冷却剤中のブタノール含量は、ヘッドスペースガスクロマトグラフィーを使用して求めた。標準添加法を使用して、ブタノールピークの同定及び定量をした。
【００９８】
使用した成分：
Ｔｈｅｒｂａｎ（登録商標）３４０７：水素化ニトリルゴム、ＡＣＮ含量：３４重量％、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４＠１００℃）：７０ＭＵ、残存二重結合含量：最大０．９％、ＡＲＬＡＮＸＥＯ  Ｄｅｕｔｓｃｈｌａｎｄ  ＧｍｂＨから入手可能。
Ｔｈｅｒｂａｎ（登録商標）ＬＴ１７０７ＶＰ：アクリル酸ブチル含有、水素化ニトリルゴム、ＡＣＮ含量：１７重量％、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４＠１００℃）：７４ＭＵ、残存二重結合含量：最大０．９％、ＡＲＬＡＮＸＥＯ  Ｄｅｕｔｓｃｈｌａｎｄ  ＧｍｂＨから入手可能。
ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレート１：ＰＥＧアクリレート含有、水素化ニトリルゴム（ターモノマー＝アクリル酸メトキシエチル）、ＡＣＮ含量：２０重量％、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４＠１００℃）：２８ＭＵ、残存二重結合含量：最大０．９％。
ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレート２：ＰＥＧアクリレート含有、水素化ニトリルゴム（ターモノマー＝ブチルジグリコールメタクリレート）、ＡＣＮ含量：３１重量％、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４＠１００℃）：７５ＭＵ、残存二重結合含量：最大０．９％。
ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレート３：ＰＥＧアクリレート含有、水素化ニトリルゴム（ターモノマー＝ブチルジグリコールメタクリレート）、ＡＣＮ含量：２０重量％、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４＠１００℃）：２６ＭＵ、残存二重結合含量：最大０．９％。
ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレート４：ＰＥＧアクリレート含有、水素化ニトリルゴム（ターモノマー＝ブチルジグリコールメタクリレート）、ＡＣＮ含量：２５重量％、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４＠１００℃）：２６ＭＵ、残存二重結合含量：最大０．９％。
Ｌｕｖｏｍａｘｘ（登録商標）ＭＴ  Ｎ−９９０：カーボンブラック、Ｌｅｈｍａｎｎ  ａｎｄ  Ｖｏｓｓから入手可能。
Ｌｕｖｏｍａｘｘ（登録商標）ＣＤＰＡ：４，４’−ビス−（１，１−ジメチルベンジル）ジフェニルアミン、Ｌｅｈｍａｎｎ  ａｎｄ  Ｖｏｓｓから入手可能。
Ｔｒｅｍｉｎ（登録商標）２８３−６００  ＶＳＴ：ビニルシランコーティングされたウォラストナイト、Ｑｕａｒｚｗｅｒｋｅから入手可能。
Ｐｅｒｋａｄｏｘ（登録商標）１４−４０  Ｂ−ＰＤ：ジ（ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン（シリカ上、４０％担持）；Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  ＢＶから入手可能。
Ｒｈｅｎｏｆｉｔ（登録商標）ＴＲＩＭ／Ｓ：３０％のシリカ上、７０％のトリメチロールプロパントリメタクリレート：架橋助剤：ＬＡＮＸＥＳＳ  Ｄｅｕｔｓｃｈｌａｎｄ  ＧｍｂＨから入手可能。
Ｖｕｌｋａｎｏｘ（登録商標）ＭＢ２：４−及び５−メチル−２−メルカプトベンゾイミダゾール；Ｌａｎｘｅｓｓ  Ｄｅｕｔｓｃｈｌａｎｄ  ＧｍｂＨから入手可能。
ＭｇＯ：酸化マグネシウム、ＣＰ  Ｈａｌｌから入手可能。
ＴＡＩＣ  ７０％：ＫＥＴＴＬＩＴＺ−ＴＡＩＣ７０：架橋助剤：Ｋｅｔｔｌｉｔｚ−Ｃｈｅｍｉｅ  ＧｍｂＨ  ＆  Ｃｏ．ＫＧから入手可能。
Ｇｌｙｓａｎｔｉｎ（登録商標）Ｇ６４  Ｒｅａｄｙ−Ｍｉｘ：Ｇ６４冷却剤添加剤、ＢＡＳＦから入手可能：貯蔵試験のためには、５０容積部の脱イオン水と５０容積部のＧ６４冷却剤添加剤とを混合した。
【００９９】
実施例１：
ＨＮＢＲ−ＰＥＧアクリレート１〜４を調製するためのプロセス
ａ）重合
以下の一連の実施例で使用されるニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマー（ＰＥＧ−ＮＢＲ）は、表１に記載の基本配合に従って調製したが、ここですべてのフィード原料（ＳＤＰＡ／Ｎａｕｇａｗｈｉｔｅ（登録商標）安定剤を除く）は、モノマー混合物１００重量％を基準にした重量％で表されている。表１にはさらに、それぞれの重合条件（温度、転化率、及び時間）も含まれている。
【０１００】
【表２】
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【０１０１】
ＰＥＧ−ＮＢＲは、撹拌系を備えた５Ｌのオートクレーブの中で、バッチ方式で調製した。オートクレーブバッチのそれぞれにおいて、１．３０ｋｇのモノマー混合物と、合計して２．５１ｋｇの量の水とを使用し、ＥＤＴＡを、Ｆｅ（ＩＩ）を基準にして等モル量で使用した。オートクレーブの中に、最初に２．２５ｋｇの量の水を乳化剤と共に仕込み、窒素流を用いてパージした。その後で、モノマー及び表１に規定された量のｔ−ＤＤＭ分子量調節剤を添加し、反応器を閉じた。反応器の内容物の温度調節ができたら、プレミックス溶液と、ピナンヒドロペルオキシド（Ｇｌｉｄｏｘ（登録商標）５００）を添加することにより、重合を開始させた。
【０１０２】
重合の進行は、重量法の転化率測定によりモニターした。表１に記載した転化率に達したら、ジエチルヒドロキシルアミンの水溶液を添加することにより重合を停止させた。水蒸気蒸留の手段によって、未転化モノマー及びその他の揮発性成分を除去した。
【０１０３】
それぞれのＮＢＲラテックスをコアグレーションさせる前に、５０％のＳＤＰＡ及び１５％のＮａｕｇａｗｈｉｔｅ（登録商標）のエマルション（ＮＢＲ固形分を基準にして０．５重量％のＳＤＰＡ／０．１５重量％のＮａｕｇａｗｈｉｔｅ（登録商標））をそれぞれに添加した。それに続けて、ＣａＣｌ２を用いてコアグレートさせ、得られたクラムを洗浄及び乾燥させた。
【０１０４】
ｂ）水素化
続く水素化は、上で合成したニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマー（ＰＥＧ−ＮＢＲ１〜４）を使用して実施した。
【０１０５】
乾燥モノクロロベンゼン（ＭＣＢ）、Ｗｉｌｋｉｎｓｏｎ触媒、及びトリフェニルホスフィンは、ＶＷＲから購入し、入手したままで使用した。水素化実験の結果を表２にまとめた。
【０１０６】
水素化１〜４は、１０Ｌの高圧反応器の中で、以下の条件下で実施した：
溶媒：モノクロロベンゼン
固形分濃度：ＭＣＢ（５１８ｇ）中、１２〜１３重量％のＰＥＧ−ＮＢＲターポリマー
反応器温度：１３７〜１４０℃
反応時間：最長４時間まで
触媒及び担持量：ウィルキンソン触媒：０．３３７ｇ（０．０６５ｐｈｒ）
助触媒：トリフェニルホスフィン：５．１８ｇ（１．０ｐｈｒ）
水素圧（ｐ  Ｈ２）：８．４ＭＰａ
攪拌機速度：６００ｒｐｍ
【０１０７】
ＰＥＧ−ＮＢＲ含有ポリマー溶液を、激しく撹拌しながら、Ｈ２（２３℃、２ＭＰａ）を用い、３回脱気する。反応器の温度を上げて１００℃とし、Ｈ２圧を６ＭＰａとした。Ｗｉｌｋｉｎｓｏｎ触媒（０．３３７ｇ）及びトリフェニルホスフィン（５．１８ｇ）からなる１２３．９ｇのクロロベンゼン溶液を加え、圧力を上げて８．４ＭＰａとしたが、その間反応器の温度は１３７〜１４０℃に調節した。反応の間、両方のパラメーターは一定に維持した。反応の進行は、ＩＲ分光光度法の手段によるニトリル−ブタジエン−ＰＥＧアクリレートコポリマーの残存二重結合含量（ＲＤＢ）の測定の手段によってモニターした。４時間以内か、及び／又はＲＤＢ含量が１％未満となるかの後に、水素圧を解放することによって反応を停止させた。
【０１０８】
そのようにして作製された水素化ＰＥＧ−ＨＮＢＲを、スチームコアグレーションの手段によって、その溶液から単離した。この目的のためには、そのクロロベンゼン溶液をポリマー含量７重量％になるまで希釈して、１００℃に予め加熱した、水を充満させた撹拌しているガラス反応器の中に連続的に計量仕込みした。それと同時に、０．５ｂａｒのスチームを水の中に使用して、コアグレーションを開始させた。そのようにして析出させたポリマーのクラムについて、水をざっと切り、次いで減圧下５５℃で、恒量になるまで乾燥させた。
【０１０９】
【表３】
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【０１１０】
【表４】
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【０１１１】
【表５】
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【０１１２】
【表６】
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【０１１３】
【表７】
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【０１１４】
【表８】
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【０１１５】
【表９】
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【０１１６】
本発明によるＰＥＧアクリレート−ＨＮＢＲゴムの加硫物は、−３０℃未満の低いＴｇと、冷却剤中での貯蔵後での１０％未満の低い硬度上昇とを、同時に有している。さらに、ターモノマーの解離も存在しない。
【０１１７】
Ｔｈｅｒｂａｎ（登録商標）ＬＴ１７０７ＶＰも低いＴｇを有しているものの、冷却剤中で貯蔵した後では、高い硬度上昇及び高いゲル化度を有している。
【０１１８】
Ｔｈｅｒｂａｎ（登録商標）３４０７では、硬度の上昇はないが、Ｔｇが高すぎる。
【国際調査報告】
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