(57)【要約】  ８％〜１６％の１種以上の界面活性剤と、０．０１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶性抗ふけ剤と、約２５０，０００〜約２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び約０．２５〜約７．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度（ＣＤ）を有する０．０１％〜５％の１種以上のカチオン性ポリマーと、を含み、ＣＤ＋８×１０−７＊ＭＷ−１．５≧０であり、組成物が、対照の組成物の約１．４倍〜約３倍の付着効率を有し、対照の組成物が、ｐＨ約６で、１４％のＳＬＥ１Ｓを含み、ポリマー成分を含まず、１％の界面活性剤可溶性抗ふけ剤を含む、ヘアケア組成物。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヘアケア組成物であって、
ａ．８％〜１６％の１種以上の界面活性剤と、
ｂ．０．０１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶性抗ふけ剤と、
ｃ．２５０，０００〜２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び０．２５〜７．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度（ＣＤ）を有する０．０１％〜５％の１種以上のカチオン性ポリマーと、
を含み、
ＣＤ＋８ｘ１０−７＊ＭＷ−１．５≧０であり、前記組成物が、対照の組成物の１．４倍〜３倍の付着効率を有し、前記対照の組成物が、ｐＨ６で、１４％のＳＬＥ１Ｓを含み、ポリマー成分を含まず、１％の前記界面活性剤可溶性抗ふけ剤を含む、
ヘアケア組成物。
【請求項２】
前記１種以上のカチオン性ポリマーが、１．０〜７．０ｍｅｑ／ｇｍ、好ましくは１．０〜３．０ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）を有する、請求項１に記載のヘアケア組成物。
【請求項３】
前記１種以上のカチオン性ポリマーが、３００，０００〜２，６００，０００ｇ／ｍｏｌ、好ましくは７００，０００〜２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）を有する、請求項１又は２に記載のヘアケア組成物。
【請求項４】
前記組成物が、対照の組成物の１．５倍〜２．５倍の付着効率を有し、前記対照の組成物が、ｐＨ６で、１４％のＳＬＥ１Ｓを含み、ポリマー成分を含まず、１％の前記界面活性剤可溶性抗ふけ剤を含み、好ましくは、対照の組成物の１．６倍から２．３倍の付着効率を有し、前記対照の組成物が、ｐＨ６で、１４％のＳＬＥ１Ｓを含み、ポリマー成分を含まず、１％の前記界面活性剤可溶性抗ふけ剤を含む、請求項１〜３のいずれかに一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項５】
前記１種以上のカチオン性ポリマーが、７００，０００〜１，５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び０．８〜１．６ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）、好ましくは１，０００，０００〜２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び０．７〜１．０ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）、好ましくは、１，０００，０００〜２，２００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び１．２〜２．２ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）、好ましくは１，０００，０００〜２，２００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び１．７〜２．２ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）を有する、請求項１〜４のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項６】
前記界面活性剤は、アニオン性界面活性剤又はアニオン性界面活性剤の組み合わせであり、好ましくは、前記界面活性剤は、直鎖又は分岐アルキル鎖を有する、アニオン性アルキルサルフェート、アルキルエーテルサルフェート、及びこれらの混合物からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤である、請求項１〜５のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項７】
前記界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるラウレス−ｎ硫酸ナトリウム、アルキル鎖が直鎖又は分枝鎖であり得るＣ１０〜１５アルキル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であり、アルキル鎖が直鎖又は分枝鎖であり得るＣ１０〜１５パレス−ｎ硫酸ナトリウム、デシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるデセス−ｎ硫酸ナトリウム、ウンデシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるウンデセス−ｎ硫酸ナトリウム、トリデシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜３．５であるトリデセス−ｎ硫酸ナトリウム、及びアニオン性界面活性剤からなる群から選択される界面活性剤又は界面活性剤の組み合わせであり、前記アニオン性界面活性剤は、
ａ．Ｒ１Ｏ（ＣＨ２ＣＨＲ３Ｏ）ｙＳＯ３Ｍと、
ｂ．ＣＨ３（ＣＨ２）ｚＣＨＲ２ＣＨ２Ｏ（ＣＨ２ＣＨＲ３Ｏ）ｙＳＯ３Ｍと、
ｃ．これらの混合物と、
からなる群から選択され、
式中、Ｒ１は、ＣＨ３（ＣＨ２）１０を表し、Ｒ２は、Ｈ、又はｚ及びＲ２における炭素原子の合計が８であるように１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、Ｒ３は、Ｈ、又はＣＨ３であり、ｙは、０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は１であり、Ｍは、一価又は二価の正電荷のカチオンである、請求項１〜６のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項８】
前記１種以上の界面活性剤が、８％〜１４％、好ましくは１０％〜１４％存在する、請求項１〜７のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項９】
０．２５％〜１５％の１種以上の両性、非イオン性又は双性イオン性共界面活性剤を更に含む、請求項１〜８のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１０】
前記１種以上のカチオン性ポリマーが、０．０８％〜３％、好ましくは０．１％〜２％、好ましくは０．２％〜１％であり、カチオン性グアーポリマー、カチオン性非グアーガラクトマンナンポリマー、カチオン性タピオカポリマー、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマー、合成非架橋カチオン性ポリマーであって、前記洗浄性界面活性剤と組み合わせた際にリオトロピック液晶を形成しても形成しなくてもよい合成非架橋カチオン性ポリマー、カチオン性セルロースポリマー及びこれらの混合物からなる群から選択され、好ましくは、グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリド、トリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応したヒドロキシエチルセルロースの塩、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマー、合成非架橋カチオン性ポリマーであって、前記洗浄性界面活性剤と組み合わせた際にリオトロピック液晶を形成しても形成しなくてもよい合成非架橋カチオン性ポリマーからなる群から選択される、請求項１〜９のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１１】
０．１％〜１０％の１種以上の増粘ポリマーを含み、前記１種以上の増粘ポリマーは、アクリル酸、メタアクリル酸、又はその他の関連する誘導体に基づくホモポリマー、アルカリ膨張性及び疎水変性アルカリ膨張性アクリルコポリマー又はメタクリレートコポリマー、可溶性架橋アクリル系ポリマー、会合性高分子増粘剤及びそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１２】
前記界面活性剤可溶性剤がヒドロキシルピリジンであり、好ましくは前記ヒドロキシルピリドンがピロクトンオラミンである、請求項１〜１１のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１３】
前記界面活性剤可溶性剤がアゾールであり、好ましくは前記アゾールがクリンバゾールである、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１４】
０．１％〜９％、好ましくは０．２５％〜８％の１種以上の頭皮用健康剤を更に含み、好ましくは、前記１種以上の頭皮用健康剤が、硫黄、サリチル酸、メントール、乳酸メンチル、及びこれらの混合物であり、好ましくは、前記１種以上の頭皮用健康剤がピリチオン多価金属塩であり、好ましくは、前記１種以上の頭皮用健康剤がジンクピリチオンである、請求項１〜１３のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【請求項１５】
前記組成物のｐＨが、４〜９、好ましくは４〜６、好ましくは４．５〜５．５である、請求項１〜１４のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所与の分子量及び電荷密度の１種以上のカチオン性ポリマーと、より低濃度の界面活性剤との組み合わせを含有し、可溶性剤付着効果をもたらすヘアケア組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
長年にわたって、抗ふけシャンプーは、ふけ処理並びに毛髪及び頭皮洗浄をするのに幅広く使用されてきたが、改良された抗ふけシャンプーに対する要求は依然として存在する。一般的に、抗ふけシャンプーは、抗ふけ剤と、頭皮上に抗ふけ剤を付着することを目的としている界面活性剤及び水溶液系と、が組み合わされて配合されている。抗ふけ剤は、ジンクピリチオンなどの不溶性微粒子、及び／又は、クリンバゾール若しくはオクトピロックスなどの界面活性剤可溶性物質であり得る。多くの抗ふけシャンプーは、カチオン性ポリマーをアニオン性界面活性剤と共に使用して、ジンクピリチオン又はシリコーン液滴などの不溶性微粒子剤の付着に役立つコアセルベートを形成する。ほとんどの場合、コアセルベートは、シャンプーの希釈時に形成され、その形成に伴って不溶性微粒子剤を捕捉する。毛髪及び頭皮上にコアセルベートが付着すると、捕捉された不溶性微粒子剤も付着する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、可溶性剤がシャンプーの界面活性剤の連続相内で可溶性であるために、コアセルベートは可溶性剤の付着に影響を与えず、このことがシャンプー希釈時のコアセルベート形成時の捕捉を困難にすると考えられている。従って、抗ふけシャンプー中に存在する可溶性剤の１％〜２％超を頭皮上に付着させながら、残りの９８％〜９９％の配合物中の可溶性剤を洗い流すことは困難であることが証明され得る。抗ふけ剤の多くは比較的高価であり得るので、＞９７％の可溶性剤が洗い流されることは、お金をどぶに捨てるのと同じであり、そのため、可溶性抗ふけ剤をより効率的に付着することができるシャンプーに対する要求は依然として存在している。また、消費者は優れた抗ふけ効果を送達するシャンプーを望み続けており、剤の付着が低いほど、抗ふけ効果は低くなるので、頭皮上に抗ふけシャンプー中に存在する可溶性剤を高い割合で付着させることができるシャンプーへの要求は依然として存在する。
【０００４】
驚くべきことに、分子量が約２５０，０００〜約２，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、電荷密度が約０．２５〜約７．０ｍｅｑ／ｇであり、ポリマーの電荷密度に分子量の８×１０−７倍を加えた値から１．５を差し引いた値がゼロ以上である１種以上のカチオン性ポリマーと低濃度の界面活性剤との組み合わせを含むヘアケア組成物は、可溶性剤付着効果をもたらすことが見出されている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
８％〜１６％の１種以上の界面活性剤と、０．０１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶性抗ふけ剤と、約２５０，０００〜約２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び約０．２５〜約７．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度（ＣＤ）を有する０．０１％〜５％の１種以上のカチオン性ポリマーと、を含み、ＣＤ＋８×１０−７＊ＭＷ−１．５≧０であり、組成物が、対照の組成物の約１．４倍〜約３倍の付着効率を有し、対照の組成物が、ｐＨ約６で、１４％のＳＬＥ１Ｓを含み、ポリマー成分を含まず、１％の界面活性剤可溶性抗ふけ剤を含む、ヘアケア組成物。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
特に指定がない限り、本明細書において使用する全ての百分率及び比率は、組成物全体の重量によるものとする。特に指示がない限り、全ての測定は周囲条件で実施されるものと理解され、「周囲条件」とは、約２５℃、約１気圧下、及び相対湿度約５０％における条件を意味する。全ての数値範囲は、より狭い範囲を含む。記載される上下の範囲限界は組み合わせ可能であり、明示的に記載されていない更なる範囲を作る。
【０００７】
本発明の組成物は、本明細書に記載の必須成分及び任意選択的成分を含む、それらから本質的になる、又はそれらからなることができる。本明細書で使用するとき、「〜から本質的になる」とは、組成物又は構成成分が、追加成分を含み得るが、追加成分が、特許請求される組成物又は方法の基本的及び新規な特性を実質的に変えない場合に限ることを意味する。
【０００８】
組成物に関連して使用される「塗布する」又は「塗布」は、本発明の組成物を毛髪などのケラチン性組織上に塗布する又は広げることを意味する。
【０００９】
「皮膚科学的に許容可能な」とは、記載される組成物又は構成成分が、過度の毒性、不適合性、不安定性、アレルギー反応などがなく、人の皮膚組織と接触させて使用するのに好適であることを意味する。
【００１０】
「安全かつ有効な量」とは、有益な効果を有意に誘導するのに十分な化合物又は組成物の量を意味する。
【００１１】
本明細書は、本発明を具体的に指摘し、かつ明確に請求する、「特許請求の範囲」をもって結論とするが、本発明は、以下の記載からよりよく理解されるものと考えられる。
【００１２】
本明細書で使用するとき、用語「流体」は、液体及びゲルを含む。
【００１３】
本明細書で使用するとき、「ａ」及び「ａｎ」などの冠詞は、特許請求の範囲で使用する場合、請求又は記載されているもののうちの１つ以上を意味するものと理解される。
【００１４】
本明細書で使用するとき、「含む」とは、最終結果に影響を及ぼさない他の工程及び他の成分を加えることができることを意味する。この用語には、「〜からなる」及び「〜から本質的になる」という用語が包含される。
【００１５】
本明細書で使用するとき、「混合物」は、材料の単純な組み合わせ、及び結果としてそのような組み合わせから得ることができる任意の化合物を含むことを意味する。
【００１６】
本明細書で使用するとき、「分子量（molecular weight）」又は「分子量（Molecular weight）」は、特に記述のない限り、重量平均分子量を指す。分子量は、業界標準法であるゲル浸透クロマトグラフィー（「ＧＰＣ」）（gel permeation chromatography）を使用して測定される。
【００１７】
量の範囲が記載される場合、これらは組成物中の当該成分の総量であり、又は成分定義の範囲に２種以上が当てはまる場合、組成物中の、その定義に適合する全ての成分の総量であると理解されるべきである。
【００１８】
例えば、組成物が１％〜５％の脂肪酸アルコールを含む場合、２％のステアリルアルコール及び１％のセチルアルコールを含み、かつ他の脂肪族アルコールは含まない組成物は範囲に収まるであろう。
【００１９】
以下の特定の各成分、又はそれらの混合物の量は、ヘアケア組成物中の１種又は複数の成分の総量の１００％まで（又は１００％）占めることができる。
【００２０】
本明細書で使用するとき、「パーソナルケア組成物」には、シャンプー、シャワージェル、液体手洗い剤、染毛剤、洗顔料、及び他の界面活性剤系液体組成物等の製品が挙げられる。
【００２１】
本明細書で使用するとき、用語「含む（include、includes、及びincluding）」は非限定的であることを意味し、それぞれ「含む（comprise、comprises、及びcomprising）」を意味すると理解される。
【００２２】
全ての百分率、部及び比率は、別途指定されない限り、本発明の組成物の総重量に基づく。全てのこのような重量は、提示された成分に関する場合、活性成分の濃度に基づき、従って市販材料に含まれ得るキャリア又は副生成物を含まない。
【００２３】
別途記載のない限り、全ての成分又は組成物の濃度は、当該成分又は組成物の活性部分に関するものであり、かかる成分又は組成物の市販の供給源に存在し得る不純物、例えば残留溶媒又は副生成物は除外される。
【００２４】
本明細書の全体をとおして与えられる全ての最大数値限定は、それよりも小さい全ての数値限定を、かかるより小さい数値限定があたかも本明細書に明確に記載されているかのように含むものと理解すべきである。本明細書の全体をとおして与えられる全ての最小数値限定は、それよりも高い全ての数値限定を、かかるより高い数値限定があたかも本明細書に明確に記載されているかのように含む。本明細書の全体をとおして与えられる全ての数値範囲は、かかるより広い数値範囲内に含まれるより狭い全ての数値範囲を、かかるより狭い数値範囲があたかも全て本明細書に明確に記載されているかのように含む。
【００２５】
可溶性抗ふけ剤
抗ふけ剤は、クリムバゾール、ケトコナゾール、イトラコナゾール、エコナゾール、及びエルビオールなどのアゾール；オクトピロックス（ピロクトンオラミン）、シクロピロックス、リロピロックス及びＭＥＡ−ヒドロキシオクチルオキシピリジノンなどのヒドロキシピリドン、サリチル酸及び他のヒドロキシ酸などの角質溶解（kerolytic）剤；アゾキシストロビンなどのストロビルリン、並びに１，１０−フェナントロリンなどの金属キレート剤からなる群から選択される１種の材料又は混合物であってよい。
【００２６】
本発明において、アゾール抗菌剤は、ベンズイミダゾール、ベンゾチアゾール、ビフォナゾール、硝酸ブタコナゾール、クリンバゾール、クロトリマゾール、クロコナゾール、エベルコナゾール、エコナゾール、エルビオール、フェンチコナゾール、フルコナゾール、フルチマゾール、イソコナゾール、ケトコナゾール、ラノコナゾール、メトロニダゾール、ミコナゾール、ネチコナゾール、オモコナゾール、硝酸オキシコナゾール、セルタコナゾール、硝酸サルコナゾール、チオコナゾール、チアゾール、及びこれらの混合物からなる群から選択されるイミダゾールであり得、あるいは、アゾール抗菌剤は、テルコナゾール、イトラコナゾール、及びこれらの混合物からなる群から選択されるトリアゾールであり得る。アゾール抗菌剤はケトコナゾールであってもよい。更に、唯一の抗菌剤はケトコナゾールであってもよい。
【００２７】
可溶性抗ふけ剤は、約０．０１％〜１０％、約０．１％〜約９％、約０．２５％〜８％、及び約０．５％〜６％の量で存在してよい。可溶性抗ふけ剤は、界面活性剤可溶性であり得、従って界面活性剤可溶性の抗ふけ剤であり得る。
【００２８】
Ａ．洗浄性界面活性剤
ヘアケア組成物は、組成物に洗浄性能を提供する約８重量％超の界面活性剤系を含んでよく、又は、組成物に洗浄性能を提供する約１０重量％超の界面活性剤系を含んでよい。界面活性剤系は、アニオン性界面活性剤、並びに／又はアニオン性界面活性剤の組み合わせ、並びに／又はアニオン性界面活性剤と両性、双性イオン性、非イオン性及びこれらの混合物からなる群から選択される共界面活性剤との組み合わせを含む。洗浄性界面活性剤の種々の例及び説明が、米国特許第８，４４０，６０５号、米国特許出願公開第２００９／１５５３８３号、及び同第２００９／０２２１４６３号に記載されており、これらの全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【００２９】
ヘアケア組成物は、約８重量％〜約１６重量％、約１１重量％〜約１６重量％、及び／又は約１２重量％〜約１６重量％の、１種以上の界面活性剤を含んでもよい。
【００３０】
本組成物で用いるのに好適なアニオン性界面活性剤は、アルキル及びアルキルエーテルサルフェートである。その他の好適なアニオン性界面活性剤は、有機硫酸反応生成物の水溶性の塩である。更に他の好適なアニオン性界面活性剤は、イセチオン酸でエステル化され水酸化ナトリウムで中和された脂肪酸の反応生成物である。他の同様なアニオン性界面活性剤は、米国特許第２，４８６，９２１号、同第２，４８６，９２２号、及び同第２，３９６，２７８号に記載されており、参照によりそれら全体が本明細書に組み込まれる。
【００３１】
ヘアケア組成物において使用される例示的なアニオン性界面活性剤としては、ラウリル硫酸アンモニウム、ラウレス硫酸アンモニウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸アンモニウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸アンモニウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸アンモニウム、デシル硫酸アンモニウム、デセス硫酸アンモニウム、ウンデシル硫酸アンモニウム、ウンデセス硫酸アンモニウム、ラウリル硫酸トリエチルアミン、ラウレス硫酸トリエチルアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウレス硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、ラウレス硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸ジエタノールアミン、ラウレス硫酸ジエタノールアミン、ラウリン酸モノグリセリド硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウレス硫酸ナトリウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸ナトリウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸ナトリウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸ナトリウム、デシル硫酸ナトリウム、デセス硫酸ナトリウム、ウンデシル硫酸ナトリウム、ウンデセス硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウレス硫酸カリウム、Ｃ１０〜１５パレス硫酸カリウム、Ｃ１０〜１５アルキル硫酸カリウム、Ｃ１１〜１５アルキル硫酸カリウム、デシル硫酸カリウム、デセス硫酸カリウム、ウンデシル硫酸カリウム、ウンデセス硫酸カリウム、ラウリルサルコシン酸ナトリウム、ラウロイルサルコシン酸ナトリウム、ラウリルサルコシン、ココイルサルコシン、ココイル硫酸アンモニウム、ラウロイル硫酸アンモニウム、ココイル硫酸ナトリウム、ラウロイル硫酸ナトリウム、ココイル硫酸カリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ココイル硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、トリデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ココイルイセチオン酸ナトリウム及びこれらの組み合わせが挙げられる。アニオン性界面活性剤は、ラウリル硫酸ナトリウム又はラウレス硫酸ナトリウムであり得る。
【００３２】
本発明の組成物はまた、
ａ）Ｒ１Ｏ（ＣＨ２ＣＨＲ３Ｏ）ｙＳＯ３Ｍ；
ｂ）ＣＨ３（ＣＨ２）ｚＣＨＲ２ＣＨ２Ｏ（ＣＨ２ＣＨＲ３Ｏ）ｙＳＯ３Ｍ；及び
ｃ）これらの混合物からなる群から選択され、
式中、Ｒ１は、ＣＨ３（ＣＨ２）１０を表し、Ｒ２は、Ｈ、又はｚ及びＲ２における炭素原子の合計が８となるように１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、Ｒ３は、Ｈ又はＣＨ３であり、ｙは０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は約１であり、Ｍは、一価又は二価の正電荷カチオンである。
【００３３】
好適なアニオン性アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェート界面活性剤としては、ガーベットアルコール、アルドール縮合誘導アルコール、オキソアルコール、Ｆ−Ｔオキソアルコール及びこれらの混合物からなる群から選択され得るＣ８〜Ｃ１８分枝状アルコールから合成される分枝状アルキル鎖を有するものが挙げられるが、これらに限定されない。２−アルキル分枝状アルコールの非限定的な例としては、２−メチル−１−ウンデカノール、２−エチル−１−デカノール、２−プロピル−１−ノナノール、２−ブチル１−オクタノール、２−メチル−１−ドデカノール、２−エチル−１−ウンデカノール、２−プロピル−１−デカノール、２−ブチル−１−ノナノール、２−ペンチル−１−オクタノール、２−ペンチル−１−ヘプタノール、並びに商標名ＬＩＡＬ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）、ＩＳＡＬＣＨＥＭ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）、及びＮＥＯＤＯＬ（登録商標）（Ｓｈｅｌｌ）で販売されるものなどのオキソアルコール、並びに２−エチル−１−ヘキサノール、２−プロピル−１−ブタノール、２−ブチル−１−オクタノール、２−ブチル−１−デカノール、２−ペンチル−１−ノナノール、２−ヘキシル−１−オクタノール、２−ヘキシル−１−デカノール、並びに商標名ＩＳＯＦＯＬ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）で販売されるもの、又は商標名ＬＵＴＥＮＳＯＬ  ＸＰ（登録商標）（ＢＡＳＦ）及びＬＵＴＥＮＳＯＬ  ＸＬ（登録商標）（ＢＡＳＦ）でアルコールエトキシレート及びアルコキシレートとして販売されるものなどのガーベット及びアルドール縮合誘導アルコールが挙げられる。
【００３４】
アニオン性アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェートはまた、商標名ＥＸＸＡＬ（商標）（Ｅｘｘｏｎ）及びＭａｒｌｉｐａｌ（登録商標）（Ｓａｓｏｌ）で販売されているブチレン又はプロピレンから誘導されるＣ８〜Ｃ１８分岐アルコールから合成されるものを含んでもよい。これは、トリデセス−ｎ硫酸ナトリウム（ＳＴｎＳ）のサブクラスのアニオン性界面活性剤を含み、ｎは、約０．５〜約３．５である。このサブクラスの例示的な界面活性剤は、トリデセス−２硫酸ナトリウム及びトリデセス−３硫酸ナトリウムである。本発明の組成物は、トリデシル硫酸ナトリウムも含み得る。
【００３５】
本発明の組成物は更に、アニオン性アルキル及びアルキルエーテルスルホスクシネート、並びに／又はジアルキル及びジアルキルエーテルスルホスクシネート並びにこれらの混合物を含むことができる。ジアルキル及びジアルキルエーテルスルホスクシネートは、Ｃ６〜１５直鎖又は分枝状ジアルキル又はジアルキルエーテルスルホスクシネートであってよい。アルキル部分は、対称（すなわち、同じアルキル部分）であっても非対称（すなわち、異なるアルキル部分）であってもよい。非限定的な例としては、ラウリルスルホコハク酸二ナトリウム、ラウレススルホコハク酸二ナトリウム、ビストリデシルスルホコハク酸ナトリウム、ジオクチルスルホコハク酸ナトリウム、ジヘキシルスルホコハク酸ナトリウム、ジシクロヘキシルスルホコハク酸ナトリウム、ジアミルスルホコハク酸ナトリウム、ジイソブチルスルホコハク酸ナトリウム、直鎖ビス（トリデシル）スルホコハク酸塩及びこれらの混合物が挙げられる。
【００３６】
ヘアケア組成物は、共界面活性剤を含んでもよい。共界面活性剤は、両性界面活性剤、双性イオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤、及びこれらの混合物からなる群から選択され得る。共界面活性剤としては、ラウラミドプロピルベタイン、ココアミドプロピルベタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン、ラウロアンホ酢酸ナトリウム、ココアンホ二酢酸二ナトリウム、コカミドモノエタノールアミド及びこれらの混合物を挙げることができるが、これらに限定されない。
【００３７】
ヘアケア組成物は、約０．２５重量％〜約１５重量％、約１重量％〜約１４重量％、約２重量％〜約１３重量％の１種以上の両性、双性イオン性、非イオン性共界面活性剤又はこれらの混合物を更に含んでもよい。
【００３８】
本明細書のヘアケア組成物での使用に好適な両性又は双性イオン性の界面活性剤としては、シャンプー又は他のヘアケアクレンジングでの使用に公知のものが挙げられる。好適な双性イオン性又は両性界面活性剤の非限定的な例が、米国特許第５，１０４，６４６号及び同第５，１０６，６０９号に記載されており、参照によりそれら全体が本明細書に組み込まれる。
【００３９】
組成物での使用に好適な両性共界面活性剤は、脂肪族ラジカルが直鎖又は分枝鎖であることができる脂肪族二級及び三級アミンの誘導体として記述される界面活性剤が挙げられるが、その際、脂肪族置換基の１つは約８〜約１８個の炭素原子を含有し、１つはカルボキシ、スルホネート、サルフェート、ホスフェート、又はホスホネートなどのアニオン性基を含有する。好適な両性界面活性剤としては、コカミノプロピオン酸ナトリウム、コカミノジプロピオン酸ナトリウム、ココアンホ酢酸ナトリウム、ココアンホ二酢酸ナトリウム、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸ナトリウム、ココアンホプロピオン酸ナトリウム、コーンアンホプロピオン酸ナトリウム、ラウラミノプロピオン酸ナトリウム、ラウロアンホ酢酸ナトリウム、ラウロアンホ二酢酸ナトリウム、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸ナトリウム、ラウロアンホプロピオン酸ナトリウム、コーンアンホプロピオン酸ナトリウム、ラウリミノジプロピオン酸ナトリウム、コカミノプロピオン酸アンモニウム、コカミノジプロピオン酸アンモニウム、ココアンホ酢酸アンモニウム、ココアンホ二酢酸アンモニウム、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸アンモニウム、ココアンホプロピオン酸アンモニウム、コーンアンホプロピオン酸アンモニウム、ラウラミノプロピオン酸アンモニウム、ラウロアンホ酢酸アンモニウム、ラウロアンホ二酢酸アンモニウム、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸アンモニウム、ラウロアンホプロピオン酸アンモニウム、コーンアンホプロピオン酸アンモニウム、ラウリミノジプロピオン酸アンモニウム、コカミノプロピオン酸トリエタノールアミン、コカミノジプロピオン酸トリエタノールアミン、ココアンホ酢酸トリエタノールアミン、ココアンホヒドロキシプロピルスルホン酸トリエタノールアミン、ココアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、コーンアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウラミノプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウロアンホ酢酸トリエタノールアミン、ラウロアンホヒドロキシプロピルスルホン酸トリエタノールアミン、ラウロアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、コーンアンホプロピオン酸トリエタノールアミン、ラウリミノジプロピオン酸トリエタノールアミン、ココアンホジプロピオン酸、カプロアンホ二酢酸二ナトリウム、カプロアンホジプロピオン酸二ナトリウム、カプリロアンホ二酢酸二ナトリウム、カプリロアンホジプロピオン酸二ナトリウム（disodium capryloamphodipriopionate）、ココアンホカルボキシエチルヒドロキシプロピルスルホン酸二ナトリウム、ココアンホ二酢酸二ナトリウム、ココアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ジカルボキシエチルココプロピレンジアミン二ナトリウム、ラウレス−５カルボキシアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウリミノジプロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウロアンホジプロピオン酸二ナトリウム、オレオアンホジプロピオン酸二ナトリウム、ＰＰＧ−２−イソデセチル−７カルボキシアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウラミノプロピオン酸、ラウロアンホジプロピオン酸、ラウリルアミノプロピルグリシン、ラウリルジエチレンジアミノグリシン、及びこれらの混合物からなる群��ら選択されるものが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４０】
本組成物は、双性イオン性共界面活性剤を含んでもよく、この双性イオン性界面活性剤は、脂肪族四級アンモニウム、ホスホニウム、及びスルホニウム化合物の誘導体であり、ここで脂肪族ラジカルは直鎖又は分枝鎖であってよく、脂肪族置換基の１つは約８〜約１８個の炭素原子を含有し、１つはカルボキシ、スルホネート、サルフェート、ホスフェート又はホスホネートなどのアニオン性基を含有する。双性イオン性界面活性剤は、コカミドエチルベタイン、コカミドプロピルアミンオキシド、コカミドプロピルベタイン、コカミドプロピルジメチルアミノヒドロキシプロピル加水分解コラーゲン、コカミドプロピルジモニウムヒドロキシプロピル加水分解コラーゲン、コカミドプロピルヒドロキシスルタイン、ココベタインアミドアンホプロピオネート、ココ−ベタイン、ココ−ヒドロキシスルタイン、ココ／オレアミドプロピルベタイン、ココ−スルタイン、ラウラミドプロピルベタイン、ラウリルベタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン、ラウリルスルタイン、及びこれらの混合物からなる群から選択され得る。
【００４１】
本発明での使用に好適な非イオン性界面活性剤には、ＭｃＣｕｔｃｈｅｉｏｎ’ｓ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒｓ，Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ｅｄｉｔｉｏｎ（１９８６年）、Ａｌｌｕｒｅｄ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｒｐ．、及びＭｃＣｕｔｃｈｅｉｏｎ’ｓ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  ｅｄｉｔｉｏｎ（１９９２年）に記載されているものが挙げられる。本発明のパーソナルケア組成物での使用に好適な非イオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレン化アルキルフェノール、ポリオキシエチレン化アルコール、ポリオキシエチレン化ポリオキシプロピレングリコール、アルカン酸のグリセリルエステル、アルカン酸のポリグリセリルエステル、アルカン酸のプロピレングリコールエステル、アルカン酸のソルビトールエステル、アルカン酸のポリオキシエチレン化ソルビトールエステル、アルカン酸のポリオキシエチレングリコールエステル、ポリオキシエチレン化アルカン酸、アルカノールアミド、Ｎ−アルキルピロリドン、アルキルグリコシド、アルキルポリグルコシド、アルキルアミンオキシド、及びポリオキシエチレン化シリコーンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４２】
共界面活性剤は、コカミド、コカミドメチルＭＥＡ、コカミドＤＥＡ、コカミドＭＥＡ、コカミドＭＩＰＡ、ラウラミドＤＥＡ、ラウラミドＭＥＡ、ラウラミドＭＩＰＡ、ミリスタミドＤＥＡ、ミリスタミドＭＥＡ、ＰＥＧ−２０コカミドＭＥＡ、ＰＥＧ−２コカミド、ＰＥＧ−３コカミド、ＰＥＧ−４コカミド、ＰＥＧ−５コカミド、ＰＥＧ−６コカミド、ＰＥＧ−７コカミド、ＰＥＧ−３ラウラミド、ＰＥＧ−５ラウラミド、ＰＥＧ−３オレアミド、ＰＰＧ−２コカミド、ＰＰＧ−２ヒドロキシエチルコカミド、ＰＰＧ−２ヒドロキシエチルイソステアラミド及びこれらの混合物を含むアルカノールアミドの群から選択される非イオン性界面活性剤であることができる。
【００４３】
代表的なポリオキシエチレン化アルコールには、アルキル鎖の範囲がＣ９〜Ｃ１６であり、約１〜約１１０個のアルコキシ基を有するものであり、それには、ラウレス−３、ラウレス−２３、セテス−１０、ステアレス−１０、ステアレス−１００、べへネス−１０、及びＳｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｅｘａｓ）から商標名Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）９１、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２３、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）４５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）１３５、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）６７、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ１００、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ２００、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）ＰＣ６００で市販されているもの、並びにこれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４４】
同様に市販されているものは、Ｂｒｉｊ（登録商標）の商標名でＵｎｉｑｅｍａ（Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，Ｄｅｌａｗａｒｅ）から市販されているポリオキシエチレン脂肪族エーテルであり、限定するものではないが、Ｂｒｉｊ（登録商標）３０、Ｂｒｉｊ（登録商標）３５、Ｂｒｉｊ（登録商標）５２、Ｂｒｉｊ（登録商標）５６、Ｂｒｉｊ（登録商標）５８、Ｂｒｉｊ（登録商標）７２、Ｂｒｉｊ（登録商標）７６、Ｂｒｉｊ（登録商標）７８、Ｂｒｉｊ（登録商標）９３、Ｂｒｉｊ（登録商標）９７、Ｂｒｉｊ（登録商標）９８、Ｂｒｉｊ（登録商標）７２１、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００４５】
好適なアルキルグリコシド及びアルキルポリグルコシドは、式（Ｓ）ｎ−Ｏ−Ｒで表すことができ、式中、Ｓは、グルコース、フルクトース、マンノース、ガラクトースなどの糖部分であり、ｎは、約１〜約１０００の整数であり、Ｒは、Ｃ８〜Ｃ３０アルキル基である。アルキル基を誘導することができる長鎖アルコールの例としては、デシルアルコール、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコール、オレイルアルコール、及び同様のものが挙げられる。これらの界面活性剤の例としては、アルキルポリグルコシドが挙げられ、この場合、Ｓは、グルコース部分であり、Ｒは、Ｃ８〜２０アルキル基であり、ｎは、約１〜約９の整数である。これらの界面活性剤の市販例としては、Ｃｏｇｎｉｓ（Ａｍｂｌｅｒ，Ｐａ）から商標名ＡＰＧ（登録商標）３２５ＣＳ、ＡＰＧ（登録商標）６００ＣＳ、及びＡＰＧ（登録商標）６２５ＣＳで入手可能な、デシルポリグルコシド及びラウリルポリグルコシドが挙げられる。同様に本明細書で有用なのは、スクロースココエート及びスクロースラウレートなどのスクロースエステル界面活性剤、並びにＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｘ）から商標名Ｔｒｉｔｏｎ（商標）ＢＧ−１０及びＴｒｉｔｏｎ（商標）ＣＧ−１１０で入手可能なアルキルポリグルコシドである。
【００４６】
本発明での使用に好適な他の非イオン性界面活性剤はグリセリルエステル及びポリグリセリルエステルであり、限定するものではないが、グリセリルモノエステル、例えばグリセリルオレエート、グリセリルモノステアレート、グリセリルモノパルミテート、グリセリルモノベヘネート及びこれらの混合物などのＣ１２〜２２の飽和、不飽和及び分枝鎖脂肪酸のグリセリルモノエステル、並びに例えばポリグリセリル−４イソステアレート、ポリグリセリル−３オレエート、ポリグリセリル−２−セスキオレエート、トリグリセリルジイソステアレート、ジグリセリルモノオレエート、テトラグリセリルモノオレエート、及びこれらの混合物などのＣ１２〜２２の飽和、不飽和及び分枝鎖脂肪酸のポリグリセリルエステルが挙げられる。
【００４７】
同様に非イオン性界面活性剤として本明細書で有用なものは、ソルビタンエステルである。Ｃ１２〜２２の飽和、不飽和及び分枝鎖脂肪酸のソルビタンエステルが、本明細書で有用である。これらのソルビタンエステルは、通常、モノエステル、ジエステル、トリエステルなどのエステルの混合物を含む。好適なソルビタンエステルの代表的な例としては、ソルビタンモノラウレート（ＳＰＡＮ（登録商標）２０）、ソルビタンモノパルミテート（ＳＰＡＮ（登録商標）４０）、ソルビタンモノステアレート（ＳＰＡＮ（登録商標）６０）、ソルビタントリステアレート（ＳＰＡＮ（登録商標）６５）、ソルビタンモノオレエート（ＳＰＡＮ（登録商標）８０）、ソルビタントリオレエート（ＳＰＡＮ（登録商標）８５）、及びソルビタンイソステアレートが挙げられる。
【００４８】
同様に本明細書に用いるのに好適なものは、ソルビタンエステルのアルコキシル化誘導体であり、限定するものではないが、全てＵｎｉｑｅｍａから入手可能である、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノラウレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）２０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノパルミテート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）４０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノステアレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）６０）、ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノオレエート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）８０）、ポリオキシエチレン（４）ソルビタンモノラウレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）２１）、ポリオキシエチレン（４）ソルビタンモノステアレート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）６１）、ポリオキシエチレン（５）ソルビタンモノオレエート（Ｔｗｅｅｎ（登録商標）８１）、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００４９】
同様に本明細書に用いるのに好適なものは、アルキルフェノールエトキシレートであり、限定するものではないが、ノニルフェノールエトキシレート（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，Ｔｘ）から入手可能であるＴｅｒｇｉｔｏｌ（商標）ＮＰ−４、ＮＰ−６、ＮＰ−７、ＮＰ−８、ＮＰ−９、ＮＰ−１０、ＮＰ−１１、ＮＰ−１２、ＮＰ−１３、ＮＰ−１５、ＮＰ−３０、ＮＰ−４０、ＮＰ−５０、ＮＰ−５５、ＮＰ−７０）及びオクチルフェノールエトキシレート（Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）から入手可能であるＴｒｉｔｏｎ（商標）Ｘ−１５、Ｘ−３５、Ｘ−４５、Ｘ−１１４、Ｘ−１００、Ｘ−１０２、Ｘ−１６５、Ｘ−３０５、Ｘ−４０５、Ｘ−７０５）が挙げられる。
【００５０】
同様に本明細書での使用に好適なものは、ラウラミンオキシド及びコカミンオキシドを含む三級アルキルアミンオキシドである。
【００５１】
ヘアケア組成物での使用に好適な他のアニオン性、双性、両性、及び非イオン性の追加の界面活性剤の非限定的な例は、参照によりその全体が本明細書に援用される、ＭｃＣｕｔｃｈｅｏｎの「Ｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒｓ  ａｎｄ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ，１９８９  Ａｎｎｕａｌ」（Ｍ．Ｃ．Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．発行）、並びに米国特許第３，９２９，６７８号、同第２，６５８，０７２号、同第２，４３８，０９１号、同第２，５２８，３７８号において記載されており、参照によりそれら全体が本明細書に組み込まれる。
【００５２】
好適な界面活性剤の組み合わせは、約０．５％〜約３０％、代替的に約１％〜約２５％、代替的に約２％〜約２０％の、アルキル分枝の平均重量％を含む。
【００５３】
界面活性剤の組み合わせは、約７．５％〜約２５％、代替的に約１０％〜約２２．５％、代替的に約１０％〜約２０％の累積平均Ｃ８〜Ｃ１２アルキル鎖長重量％を有することができる。
【００５４】
界面活性剤の組み合わせは、約３〜約２００、代替的に約２５〜約１７５．５、代替的に約５０〜約１５０、代替的に約７５〜約１２５の平均Ｃ８〜Ｃ１２／Ｃ１３〜Ｃ１８アルキル鎖率を有することができる。
【００５５】
Ｂ．カチオン性ポリマー
ヘアケア組成物は、カチオン性ポリマーを更に含む。これらのカチオン性ポリマーは、（ａ）カチオン性グアーポリマー、（ｂ）カチオン性非グアーガラクトマンナンポリマー、（ｃ）カチオン性タピオカポリマー、（ｄ）アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマー、及び／又は（ｅ）洗浄性界面活性剤と組み合わせた際にリオトロピック液晶を形成してもしなくてもよい、合成非架橋カチオン性ポリマー、（ｆ）カチオン性セルロースポリマー、のうちの少なくとも１つを含み得る。更に、カチオン性ポリマーは、カチオン性ポリマーの混合物であってもよい。
【００５６】
本ヘアケア組成物は、カチオン性に置換されたガラクトマンナン（グアー）ガム誘導体であるカチオン性グアーポリマーを含み得る。これらのグアーガム誘導体の調製に用いられるグアーガムは、典型的に、グアープラントの種から天然に産出される材料として得られる。グアー分子自体は、単員ガラクトース単位が交互にマンノース単位上にある、一定の間隔で分岐する直鎖状マンナンである。マンノース単位は、β（１−４）グリコシド結合によって互いに結合している。ガラクトース分岐は、α（１−６）結合によって生じる。グアーガムのカチオン性誘導体は、ポリガラクトマンナンのヒドロキシル基と反応性四級アンモニウム化合物との間の反応によって得られる。グアー構造上へのカチオン性基の置換度は、上述の必要なカチオン性電荷密度を提供するのに十分でなくてはならない。
【００５７】
本発明においては、カチオン性ポリマーとしては、２，２００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、又は約１５０，０００〜約２，２００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約２，２００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２５０，０００〜約２，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約１，２００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約７００，０００（７００，０００ｔｈｏｕｓａｎｄ）〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均分子量を有するカチオン性グアーポリマーを挙げることができるが、これらに限定されない。更に、カチオン性グアーポリマーは、約０．２〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約０．３〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約０．４〜約１．８ｍｅｑ／ｇ、又は約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約１．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有し得る。
【００５８】
カチオン性グアーポリマーは、約１，５００，０００ｇ／モル未満の重量平均分子量を有し得、約０．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。カチオン性グアーポリマーは、９００，０００ｇ／ｍｏｌ未満、又は約１５０，０００〜約８００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約４００，０００〜約６００，０００ｇ／ｍｏｌ、約１５０，０００〜約８００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約２００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００〜約７００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約４００，０００〜約６００，０００ｇ／ｍｏｌの重量平均分子量を有し得る。カチオン性グアーポリマーは、約０．２〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約０．３〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約０．４〜約１．８ｍｅｑ／ｇ、又は約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約１．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有し得る。
【００５９】
カチオン性グアーポリマーは、四級アンモニウム化合物から形成することができる。カチオン性グアーポリマーを形成するための四級アンモニウム化合物は、一般式１に適合することができる。
【００６０】
【化１】
2021519805.tif 000002
式中、Ｒ３、Ｒ４、及びＲ５は、メチル又はエチル基であり、Ｒ６は、一般式２のエポキシアルキル基であるか、
【００６１】
【化２】
2021519805.tif 000003
又は、Ｒ６は、一般式３のハロヒドリン基であり、
【００６２】
【化３】
2021519805.tif 000004
式中、Ｒ７は、Ｃ１〜Ｃ３アルキレンであり、Ｘは、塩素又は臭素であり、Ｚは、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−、又はＨＳＯ４−などのアニオンである。
【００６３】
カチオン性グアーポリマーは、一般式４に適合することができる。
【００６４】
【化４】
2021519805.tif 000005
式中、Ｒ８は、グアーガムであり、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、及びＲ７は、上の定義と同様であり、Ｚは、ハロゲンである。カチオン性グアーポリマーは、式５に適合することができる。
【００６５】
【化５】
2021519805.tif 000006
【００６６】
好適なカチオン性グアーポリマーとしては、グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドなどのカチオン性グアーガム誘導体が挙げられる。カチオン性グアーポリマーは、グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドであり得る。グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドの具体例としては、Ｓｏｌｖａｙから市販されているＪａｇｕａｒ（登録商標）シリーズ、例えば、Ｓｏｌｖａｙから市販されているＪａｇｕａｒ（登録商標）Ｃ−５００が挙げられる。Ｊａｇｕａｒ（登録商標）Ｃ−５００は、０．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有する。他の好適なグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドは、約１．３ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＳｏｌｖａｙからＪａｇｕａｒ（登録商標）Ｏｐｔｉｍａとして入手可能であるグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドである。他の好適なグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドは、約０．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＳｏｌｖａｙからＪａｇｕａｒ（登録商標）Ｅｘｃｅｌとして入手可能であるグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドである。他の好適なグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドは、約１．１ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリド、約１．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドである。他の好適なグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドは、約０．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、Ｓｏｌｖａｙから入手可能であるＨｉ−Ｃａｒｅ１０００、約０．７ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約４２５，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるＮ−Ｈａｎｃｅ３２６９及びＮ−Ｈａｎｃｅ３２７０、約０．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能であるＮ−Ｈａｎｃｅ３１９６である。ＡｑｕａＣａｔ  ＣＧ５１８は、約０．９ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約５０，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し、ＡＳＩから入手可能である。約１．１ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約８００，０００の分子量を有するホウ酸塩（ホウ素）を含まないグアーであるＢＦ−１３、並びに約１．５ｍｅｑ／ｇの電荷密度及び約８００，０００の分子量を有するホウ酸塩（ホウ素）を含まないグアーであるＢＦ−１７は、いずれもＡＳＩから入手可能である。
【００６７】
本発明のヘアケア組成物は、モノマー対モノマー基準で２：１超のマンノース対ガラクトース比を有するガラクトマンナンポリマー誘導体を含んでもよく、このガラクトマンナンポリマー誘導体は、カチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体及び正味の正電荷を有する両性ガラクトマンナンポリマー誘導体からなる群から選択される。本明細書で使用するとき、用語「カチオン性ガラクトマンナン」は、カチオン性基が付加されたガラクトマンナンポリマーを指す。用語「両性ガラクトマンナン」は、ポリマーが正味の正電荷を有するようにカチオン性基及びアニオン性基が付加されたガラクトマンナンポリマーを指す。
【００６８】
ガラクトマンナンポリマーは、マメ科植物の種子の内胚乳に存在する。ガラクトマンナンポリマーは、マンノースモノマーとガラクトースモノマーとの組み合わせから構成される。ガラクトマンナン分子は、特定のマンノース単位上の単員ガラクトース単位が一定の間隔で分岐した直鎖状マンナンである。マンノース単位は、β（１−４）グリコシド結合によって互いに結合されている。ガラクトース分岐は、α（１−６）結合によって生じる。マンノースモノマーとガラクトースモノマーとの比は、植物種によって様々であり、気候の影響も受ける。本発明の非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体は、モノマー対モノマー基準で２：１より大きいマンノースとガラクトースとの比を有する。好適なマンノースとガラクトースとの比は、約３：１より大きくてもよく、マンノースとガラクトースとの比は約４：１より大きくてもよい。マンノースとガラクトースとの比の分析は、当該技術分野において周知であり、典型的には、ガラクトース含量の測定に基づく。
【００６９】
非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体の調製に用いられるガムは、典型的には、植物の種又はマメなどの天然物質として得られる。様々な非グアーガラクトマンナンポリマーの例としては、タラガム（マンノース３部／ガラクトース１部）、イナゴマメ又はカロブ（マンノース４部／ガラクトース１部）、及びカッシアガム（マンノース５部／ガラクトース１部）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７０】
非グアー性ガラクトマンナンポリマー誘導体は、約１，０００〜約１０，０００，０００、及び／又は約５，０００〜約３，０００，０００の分子量を有し得る。
【００７１】
本発明のヘアケア組成物は更に、約０．５ｍｅｑ／ｇ〜約７ｍｅｑ／ｇのカチオン性電荷密度を有するガラクトマンナンポリマー誘導体を含むことができる。このガラクトマンナンポリマー誘導体は、約１ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇのカチオン電荷密度を有し得る。ガラクトマンナン構造へのカチオン性基の置換度は、必要なカチオン性電荷密度をもたらすのに十分である必要がある。
【００７２】
ガラクトマンナンポリマー誘導体は、非グアーガラクトマンナンポリマーのカチオン性誘導体であってよく、これは、ポリガラクトマンナンポリマーのヒドロキシル基と反応性四級アンモニウム化合物との反応によって得られる。カチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体の形成に使用する好適な四級アンモニウム化合物としては、上記で定義された一般式１〜５に適合するものが挙げられる。
【００７３】
上記の試薬から形成されるカチオン性非グアーガラクトマンナンポリマー誘導体は、一般式６により表され、
【００７４】
【化６】
2021519805.tif 000007
式中、Ｒはガムである。カチオン性ガラクトマンナン誘導体は、ガムヒドロキシプロピルトリメチルアンモニウムクロリドであることができ、これは、より具体的には、以下の一般式７によって表すことができる。
【００７５】
【化７】
2021519805.tif 000008
【００７６】
代替的に、ガラクトマンナンポリマー誘導体は、正味の正電荷を有する両性ガラクトマンナンポリマー誘導体であってよく、これはカチオン性ガラクトマンナンポリマー誘導体がアニオン基を更に含む場合に得られる。
【００７７】
カチオン性非グアーガラクトマンナンは、約４：１より大きいマンノース対ガラクトース比、約１，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１０，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約１００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約９００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約１５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約４００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量、並びに約１ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇ及び／又は２ｍｅｑ／ｇ〜約４ｍｅｑ／ｇのカチオン性電荷密度を有することができ、カッシアという植物から得ることができる。
【００７８】
ヘアケア組成物は、水溶性のカチオン変性デンプンポリマーを含むことができる。本明細書で使用するとき、用語「カチオン変性デンプン」とは、デンプンがより小さい分子量に分解される前にカチオン性基が付加されたデンプン、又はデンプンの変性後にカチオン性基が付加されて所望の分子量に達したデンプンを指す。用語「カチオン変性デンプン」の定義には、両性変性デンプンも含まれる。用語「両性変性デンプン」とは、カチオン性基及びアニオン性基が付加されたデンプン加水分解物を指す。
【００７９】
本発明で開示されるカチオン変性デンプンポリマーは、約０．５％〜約４％の結合窒素の百分率を有する。
【００８０】
ヘアケア組成物で用いるカチオン変性デンプンポリマーは、約８５０，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、及び／又は約９００，０００ｇ／ｍｏｌ、〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
【００８１】
ヘアケア組成物は、約０．２ｍｅｑ／ｇ〜約５ｍｅｑ／ｇ、及び／又は約０．２ｍｅｑ／ｇ〜約２ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有するカチオン変性デンプンポリマーを含んでもよい。このような電荷密度を得るための化学修飾としては、デンプン分子にアミノ基及び／又はアンモニウム基を付加することが挙げられるが、これに限定されない。これらのアンモニウム基の非限定的な例としては、ヒドロキシプロピルトリモニウムクロリド、トリメチルヒドロキシプロピルアンモニウムクロリド、ジメチルステアリルヒドロキシプロピルアンモニウムクロリド、及びジメチルドデシルヒドロキシプロピルアンモニウムクロリドなどの置換基を挙げることができる。Ｓｏｌａｒｅｋ，Ｄ．Ｂ．，Ｃａｔｉｏｎｉｃ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ  ｉｎ  Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ：Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ａｎｄ  Ｕｓｅｓ，Ｗｕｒｚｂｕｒｇ，Ｏ．Ｂ．，Ｅｄ．，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ，Ｉｎｃ．（Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ，Ｆｌａ．），１９８６，ｐｐ  １１３〜１２５を参照のこと。カチオン性基は、より小さな分子量に分解される前にデンプンに付加されてもよく、又はカチオン性基は、そのような変性の後に付加されてもよい。
【００８２】
カチオン変性デンプンポリマーは通常、約０．２〜約２．５のカチオン性基の置換度を有する。本明細書で使用するとき、カチオン変性デンプンポリマーの「置換度」とは、置換基によって誘導体化された各無水グルコース単位上のヒドロキシル基数の平均値である。各無水グルコース単位は、置換に利用できる３個の可能なヒドロキシル基を有し、可能な最大置換度は３である。置換度は、無水グルコース単位１ｍｏｌ当たりの置換基のｍｏｌ数として、ｍｏｌ平均基準で表される。置換度は、当該技術分野において周知のプロトン核磁気共鳴分光法（「．ｓｕｐ．１Ｈ  ＮＭＲ」）法を使用して求めることができる。好適な．ｓｕｐ．１Ｈ  ＮＭＲ法としては、「Ｏｂｓｅｒｖａｔｉｏｎ  ｏｎ  ＮＭＲ  Ｓｐｅｃｔｒａ  ｏｆ  Ｓｔａｒｃｈｅｓ  ｉｎ  Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  Ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ，Ｉｏｄｉｎｅ−Ｃｏｍｐｌｅｘｉｎｇ，ａｎｄ  Ｓｏｌｖａｔｉｎｇ  ｉｎ  Ｗａｔｅｒ−Ｄｉｍｅｔｈｙｌ  Ｓｕｌｆｏｘｉｄｅ」，Ｑｉｎ−Ｊｉ  Ｐｅｎｇ  ａｎｄ  Ａｒｔｈｕｒ  Ｓ．Ｐｅｒｌｉｎ，Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，１６０（１９８７），５７−７２；及び「Ａｎ  Ａｐｐｒｏａｃｈ  ｔｏ  ｔｈｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  Ｏｌｉｇｏｓａｃｃｈａｒｉｄｅｓ  ｂｙ  ＮＭＲ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」，Ｊ．Ｈｏｗａｒｄ  Ｂｒａｄｂｕｒｙ  ａｎｄ  Ｊ．Ｇｒａｎｔ  Ｃｏｌｌｉｎｓ，Ｃａｒｂｏｈｙｄｒａｔｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，７１，（１９７９），１５〜２５に記載されているものが挙げられる。
【００８３】
化学変性前のデンプン源は、塊茎、マメ科植物、穀草、及び穀物などの様々な供給源から選択することができる。この供給源のデンプンの非限定的な例としては、トウモロコシデンプン、小麦デンプン、米デンプン、ワクシートウモロコシデンプン、オート麦デンプン、キャッサバデンプン、ワクシー大麦、ワクシー米デンプン、グルテナス米デンプン、もち米デンプン、アミオカ、ジャガイモデンプン、タピオカデンプン、オート麦デンプン、サゴデンプン、もち米、又はこれらの混合物を挙げることができる。
【００８４】
カチオン変性デンプンポリマーは、分解カチオン性トウモロコシデンプン、カチオン性タピオカ、カチオン性ジャガイモデンプン、及びこれらの混合物から選択することができる。代替的に、カチオン変性デンプンポリマーは、カチオン性コーンスターチ及びカチオン性タピオカである。
【００８５】
デンプンは、より小さな分子量まで分解する前又は変性する前に、１つ以上の追加の変性を含み得る。例えば、これらの変性としては、架橋、安定化反応、リン酸化反応、及び加水分解を挙げることができる。安定化反応としては、アルキル化及びエステル化を挙げることができる。
【００８６】
カチオン変性デンプンポリマーは、加水分解デンプン（例えば、酸、酵素、若しくはアルカリ分解）、酸化デンプン（例えば、過酸化物、過酸、次亜塩素酸塩、アルカリ、若しくはその他のいずれかの酸化剤）、物理的又は機械的に分解させたデンプン（例えば、加工装置の熱機械エネルギー投入によるもの）、又はこれらの組み合わせの形態で組成物に組み込んでよい。
【００８７】
デンプンの最適な形態は、簡単に水に可溶化し、実質的に透明な（６００ｎｍで約８０の％透過率）水溶液を形成するものである。組成物の透過率は、紫外可視（Ultra-Violet/Visible、ＵＶ／ＶＩＳ）吸光度測定法によって測定され、この測定法は、関連する指示事項に従って、Ｇｒｅｔａｇ  Ｍａｃｂｅｔｈ  Ｃｏｌｏｒｉｍｅｔｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  ｉ  ５を用いて、サンプルのＵＶ／ＶＩＳ光の吸収率又は透過率を測定する。６００ナノメートルの光波長が、化粧品組成物の透明度を特徴付けるのに適していることが示されている。
【００８８】
ヘアケア組成物で用いるのに好適なカチオン変性デンプンは、公知のデンプン供給元から入手可能である。同様に、ヘアケア組成物での使用に好適なものは、当該技術分野において公知のカチオン変性デンプンに更に誘導体化することができる非イオン性変性デンプンである。他の好適な変性デンプンの出発材料は、ヘアケア組成物での使用に好適なカチオン変性デンプンポリマーを製造するために、当該技術分野において公知であるように、四級化されてもよい。
【００８９】
デンプン分解手順：デンプンスラリーは、水中に粒状のデンプンを混合することによって調製することができる。温度を約３５℃まで上昇させる。次に、デンプンに基づいて約５０ｐｐｍの濃度で、過マンガン酸カリウム水溶液を添加する。水酸化ナトリウムでｐＨを約１１．５まで上昇させ、スラリーを十分に攪拌して、デンプンが沈殿しないようにする。次に、過酸化物濃度がデンプンに基づいて約１％になるまで、水で希釈した過酸化水素の約３０％溶液を加える。続いて、追加の水酸化ナトリウムを加えることによって、ｐＨを約１１．５に戻す。この反応は、約１〜約２０時間かけて完了する。次に、混合物を希塩酸で中和する。分解したデンプンをろ過によって回収してから、洗浄、乾燥する。
【００９０】
本ヘアケア組成物には、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマーを含めることができ、このコポリマーは、約１．０ｍｅｑ／ｇ〜約３．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。カチオン性コポリマーは、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとの合成カチオン性コポリマーであってよい。
【００９１】
カチオン性コポリマーは、以下を含み得る。
（ｉ）次式ＡＭのアクリルアミドモノマー：
【００９２】
【化８】
2021519805.tif 000009
式中、Ｒ９は、Ｈ、又はＣ１〜４アルキルであり、Ｒ１０及びＲ１１は独立して、Ｈ、Ｃ１〜４アルキル、ＣＨ２ＯＣＨ３、ＣＨ２ＯＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）２、及びフェニルからなる群から選択されるか、共にＣ３〜６シクロアルキルを形成する。
（ｉｉ）次式ＣＭに適合するカチオン性モノマー：
【００９３】
【化９】
2021519805.tif 000010
式中、ｋは１であり、ｖ、ｖ’、及びｖ’’はそれぞれ独立して、１〜６の整数であり、ｗは０、又は１〜１０の整数であり、Ｘ−はアニオンである。
【００９４】
カチオン性モノマーは、式ＣＭに適合し、式中、ｋ＝１、ｖ＝３及びｗ＝０、ｚ＝１であり、Ｘ−はＣｌ−であって、次の構造を形成することができる。
【００９５】
【化１０】
2021519805.tif 000011
上の構造は、ジクワット（diquat）と称されることがある。代替的に、カチオン性モノマーは、式ＣＭに適合することができ、式中、ｖ及びｖ’’はそれぞれ３であり、ｖ’＝１、ｗ＝１、ｙ＝１であり、Ｘ−はＣｌ−であって、次のようになる。
【００９６】
【化１１】
2021519805.tif 000012
上記の構造は、トリクワット（triquat）と称されることがある。
【００９７】
好適なアクリルアミドモノマーとしては、アクリルアミド又はメタクリルアミドのいずれかが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９８】
カチオン性コポリマー（ｂ）はＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴであり得、これは、アクリルアミドと１，３−プロパンジアミニウム，Ｎ−［２−［［［ジメチル［３−［（２−メチル−１−オキソ−２−プロペニル）アミノ］プロピル］アンモニオ］アセチル］アミノ］エチル］２−ヒドロキシ−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’−ペンタメチル−トリクロリドとのコポリマーである。ＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴはまた、ポリクオタニウム７６（ＰＱ７６）としても知られている。ＡＭ：ＴＲＩＱＵＡＴは、１．６ｍｅｑ／ｇの電荷密度、１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し得る。
【００９９】
更に、カチオン性コポリマーは、アクリルアミドモノマー及びカチオン性モノマーであってよく、カチオン性モノマーは、以下からなる群から選択される：ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジテルチオ（ditertio）ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノメチル（メタ）アクリルアミド、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド；エチレンイミン、ビニルアミン、２−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン；トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、及びこれらの混合物からなる群から選択される。
【０１００】
カチオン性コポリマーは、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、及びこれらの混合物を含むカチオン性モノマーからなる群から選択されるカチオン性モノマーを含むことができる。
【０１０１】
カチオン性コポリマーは、水溶性であってよい。カチオン性コポリマーは、（１）（メタ）アクリルアミドと（メタ）アクリルアミドを主成分とするカチオン性モノマーとのコポリマー、並びに／又は加水分解に対して安定なカチオン性モノマー、（２）（メタ）アクリルアミドと、カチオン性（メタ）アクリル酸エステルを主成分とするモノマーと、（メタ）アクリルアミドを主成分とするモノマーとのターポリマー、並びに／又は加水分解に対して安定なカチオン性モノマーから形成される。カチオン性（メタ）アクリル酸エステルを主成分とするモノマーは、四級化窒素原子を含む（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルであってよい。四級化窒素原子を含む（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルは、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリレートであってよい。四級化窒素原子を含む（メタ）アクリル酸の好適なカチオン化エステルは、塩化メチルで四級化されたジメチルアミノメチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノメチル（メタ）アクリレート、ジエチルアミノエチル（メタ）アクリレート、及びジエチルアミノプロピル（メタ）アクリレートのアンモニウム塩からなる群から選択することができる。四級化窒素原子を含む（メタ）アクリル酸のカチオン化エステルは、ハロゲン化アルキルで、又はメチルクロリド若しくはベンジルクロリド若しくはジメチルサルフェートで四級化された、ジメチルアミノエチルアクリレート（ＡＤＡＭＥ−Ｑｕａｔ）であり得る。カチオン性モノマーは、（メタ）アクリルアミドを主成分とする場合、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミドであるか、又はハロゲン化アルキル、若しくはメチルクロリド若しくはベンジルクロリド若しくはジメチルサルフェートで四級化されたジメチルアミノプロピルアクリルアミドであり得る。
【０１０２】
（メタ）アクリルアミドを主成分とする好適なカチオン性モノマーには、アルキル基及びアルキレン基内のＣ１〜Ｃ３で四級化されたジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミドが挙げられる。（メタ）アクリルアミドを主成分とするカチオン性モノマーは、ハロゲン化アルキルで、特にメチルクロリド若しくはベンジルクロリド若しくはジメチルサルフェートで四級化されたジメチルアミノプロピルアクリルアミドであり得る。
【０１０３】
カチオン性モノマーは、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーであってよい。ジアルキルアミノアルキル（メタ）アクリルアミド以外に、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーは、ＯＥＣＤ加水分解試験に対して安定であると見なすことができる全てのモノマーであり得る。カチオン性モノマーは加水分解に対して安定であることができ、加水分解に対して安定なカチオン性モノマーは、ジアリルジメチルアンモニウムクロリド、及び水溶性カチオン性スチレン誘導体からなる群から選択することができる。
【０１０４】
カチオン性コポリマーは、アクリルアミドと、メチルクロリドで四級化された２−ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレート（ＡＤＡＭＥ−Ｑ）と、メチルクロリドで四級化された３−ジメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミド（ＤＩＭＡＰＡ−Ｑ）とのターポリマーであり得る。カチオン性コポリマーは、アクリルアミド及びアクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリドから形成することができ、このアクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリドは、約１．０ｍｅｑ／ｇ〜約３．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有する。
【０１０５】
カチオン性コポリマーは、約１．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．５ｍｅｑ／ｇ、又は約１．１ｍｅｑ／ｇ〜約２．３ｍｅｑ／ｇ、又は約１．２ｍｅｑ／ｇ〜約２．２ｍｅｑ／ｇ、又は約１．２ｍｅｑ／ｇ〜約２．１ｍｅｑ／ｇ、又は約１．３ｍｅｑ／ｇ〜約２．０ｍｅｑ／ｇ、又は約１．３ｍｅｑ／ｇ〜約１．９ｍｅｑ／ｇの電荷密度を有することができる。
【０１０６】
カチオン性コポリマーは、約１００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約３００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約５００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約７００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，０００，０００ｇ／ｍｏｌ、又は約９００，０００ｇ／ｍｏｌ〜約１，２００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
【０１０７】
カチオン性コポリマーは、トリメチルアンモニオプロピルメタクリルアミドクロリド−Ｎ−アクリルアミドコポリマーであり得、これは、ＡＭ：ＭＡＰＴＡＣとしても知られている。ＡＭ：ＭＡＰＴＡＣは、約１．３ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び約１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有し得る。カチオン性コポリマーは、ＡＭ：ＡＴＰＡＣであり得る。ＡＭ：ＡＴＰＡＣは、約１．８ｍｅｑ／ｇの電荷密度、及び１，１００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量を有することができる。
（ａ）カチオン性合成ポリマー
【０１０８】
ヘアケア組成物は、
ｉ）１以上のカチオン性モノマー単位、及び任意選択的に、
ｉｉ）負電荷を有する１以上のモノマー単位、及び／又は
ｉｉｉ）非イオン性モノマー、から形成され得る。
ここで、結果として得られるコポリマーの電荷は正である。これらの３種のモノマーの比は「ｍ」、「ｐ」及び「ｑ」で表され、ここで「ｍ」は、カチオン性モノマーの数であり、「ｐ」は、負電荷を有するモノマーの数であり、「ｑ」は、非イオン性モノマーの数である。
【０１０９】
カチオン性ポリマーは、以下の構造を有する、水溶性又は分散性で、非架橋型の合成カチオン性ポリマーであってもよく、
【０１１０】
【化１２】
2021519805.tif 000013
式中、Ａは以下のカチオン性部分のうちの１つ以上であってよく、
【０１１１】
【化１３】
2021519805.tif 000014
式中、＠は、アミド、アルキルアミド、エステル、エーテル、アルキル、又はアルキルアリールであり、
Ｙは、Ｃ１〜Ｃ２２アルキル、アルコキシ、アルキリデン、アルキル、又はアリールオキシであり、
Ψは、Ｃ１〜Ｃ２２のアルキル、アルキルオキシ、アルキルアリール又はアルキルアリールオキシであり、
Ｚは、Ｃ１〜Ｃ２２アルキル、アルキルオキシ、アリール又はアリールオキシであり、
Ｒ１は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４の直鎖又は分岐アルキルであり、
ｓは、０又は１であり、ｎは、０又は≧１であり、
Ｔ及びＲ７は、Ｃ１〜Ｃ２２アルキルであり、
Ｘ−は、ハロゲン、ヒドロキシド、アルコキシド、サルフェート又はアルキルサルフェートである。
【０１１２】
上記の構造中、負電荷を有するモノマーは、Ｒ２’がＨ、Ｃ１〜Ｃ４の直鎖又は分岐アルキルであり、Ｒ３が以下のとおりであることによって定義される。
【０１１３】
【化１４】
2021519805.tif 000015
式中、Ｄは、Ｏ、Ｎ、又はＳであり、
Ｑは、ＮＨ２、又はＯであり、
ｕは、１〜６であり、
ｔは、０〜１であり、及び
Ｊは、元素Ｐ、Ｓ、Ｃを含有する酸素化された官能基である。
【０１１４】
上記の構造中、非イオン性モノマーは、Ｒ２’’がＨ、Ｃ１〜Ｃ４の直鎖又は分岐アルキルであることと、Ｒ６が直鎖又は分岐アルキル、アルキルアリール、アリールオキシ、アルキルオキシ、アルキルアリールオキシであることと、によって定義され、βは以下のように定義され、
【０１１５】
【化１５】
2021519805.tif 000016
式中、Ｇ’及びＧ’’は互いに独立して、Ｏ、Ｓ、又はＮ−Ｈであり、Ｌは、０又は１である。
【０１１６】
カチオン性モノマーの例としては、アミノアルキル（メタ）アクリレート、（メタ）アミノアルキル（メタ）アクリルアミド；少なくとも１つの二級、三級、若しくは四級アミン官能基、又は窒素原子を含有する複素環基、ビニルアミン又はエチレンイミンを含むモノマー；ジアリルジアルキルアンモニウム塩；これらの混合物、これらの塩、及びこれらに由来するマクロモノマーが挙げられる。
【０１１７】
カチオン性モノマーの更なる例としては、ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、ジテルチオ（ditertio）ブチルアミノエチル（メタ）アクリレート、ジメチルアミノメチル（メタ）アクリルアミド、ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミド、エチレンイミン、ビニルアミン、２−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリド、ジアリルジメチルアンモニウムクロリドが挙げられる。
【０１１８】
好適なカチオン性モノマーとしては、式−ＮＲ３＋（式中、Ｒは、同じであるか又は異なるものであり、水素原子、１〜１０個の炭素原子を含むアルキル基、又はベンジル基を表し、任意選択的にヒドロキシル基を有する）の四級アンモニウム基を含み、アニオン（対イオン）を含むものが挙げられる。アニオンの例は、塩化物、臭化物などのハロゲン化物、サルフェート、ヒドロサルフェート、アルキルサルフェート（例えば、１〜６個の炭素原子を含む）、ホスフェート、シトレート、ホルメート、及びアセテートである。
【０１１９】
好適なカチオン性モノマーとしては、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートメチルサルフェート、ジメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリレートベンジルクロリド、４−ベンゾイルベンジルジメチルアンモニウムエチルアクリレートクロリド、トリメチルアンモニウムエチル（メタ）アクリルアミドクロリド、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリド、ビニルベンジルトリメチルアンモニウムクロリドが挙げられる。
【０１２０】
更なる好適なカチオン性モノマーとしては、トリメチルアンモニウムプロピル（メタ）アクリルアミドクロリドが挙げられる。
【０１２１】
負電荷を有するモノマーの例としては、ホスフェート又はホスホネート基を含むαエチレン性不飽和モノマー、αエチレン性不飽和モノカルボン酸、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルエステル、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルアミド、スルホン酸基を含むαエチレン性不飽和化合物、及びスルホン酸基を含むαエチレン性不飽和化合物の塩が挙げられる。
【０１２２】
負電荷を有する好適なモノマーとしては、アクリル酸、メタクリル酸、ビニルスルホン酸、ビニルスルホン酸の塩、ビニルベンゼンスルホン酸、ビニルベンゼンスルホン酸の塩、α−アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸、α−アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸の塩、２−スルホエチルメタクリレート、２−スルホエチルメタクリレートの塩、アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸（ＡＭＰＳ）、アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸の塩、及びスチレンスルホネート（ＳＳ）が挙げられる。
【０１２３】
非イオン性モノマーの例としては、酢酸ビニル、αエチレン性不飽和カルボン酸のアミド、αエチレン性不飽和モノカルボン酸と水素化又はフッ素化アルコールとのエステル、ポリエチレンオキシド（メタ）アクリレート（すなわちポリエトキシル化（メタ）アクリル酸）、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルエステル、αエチレン性不飽和ジカルボン酸のモノアルキルアミド、ビニルニトリル、ビニルアミンアミド、ビニルアルコール、ビニルピロリドン、及びビニル芳香族化合物が挙げられる。
【０１２４】
好適な非イオン性モノマーとしては、スチレン、アクリルアミド、メタクリルアミド、アクリロニトリル、メチルアクリレート、エチルアクリレート、ｎ−プロピルアクリレート、ｎ−ブチルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、ｎ−プロピルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、２−エチル−ヘキシルアクリレート、２−エチル−ヘキシルメタクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、及び２−ヒドロキシエチルメタクリレートが挙げられる。
【０１２５】
ポリマーが、水、ヘアケア組成物、又はヘアケア組成物のコアセルベート相中で可溶性又は分散性を維持する限り、また、対イオンが、ヘアケア組成物の必須成分と物理的及び化学的相溶性であるか、又はそうでなければ製品の性能、安定性、又は審美性を過度に損なわない限り、合成カチオン性ポリマーに付随するアニオン性対イオン（Ｘ−）は、任意の既知の対イオンであってよい。このような対イオンの非限定例としては、ハロゲン化物（例えば、塩素、フッ素、臭素、ヨウ素）、サルフェート及びメチルサルフェートが挙げられる。
【０１２６】
本明細書に記載されるカチオン性ポリマーは、傷んだ髪、特に化学的に処理された毛髪に、代用の疎水性Ｆ層をもたらすのに役立ち得る。微視的に薄いＦ層は天然の耐候性を提供しつつ、水分の封じ込めを助け、更なる傷みを防ぐ。化学的な処理により、毛髪のキューティクルが傷み、防御作用をもつＦ層が毛髪から剥がれ落ちてしまう。Ｆ層が剥がれ落ちるにつれ、毛髪は親水性が増すようになる。化学処理をした毛髪にリオトロピック液晶を適用すると、その毛髪が更に疎水性になり、外観も触感も、未処理の毛髪のようになることが分かっている。いずれの理論にも束縛されるものではないが、リオトロピック液晶複合体は疎水性の層又は膜を形成し、天然のＦ層が毛髪を保護するのと同様に、この層又は膜が毛髪繊維をコーティングし毛髪を保護すると考えられる。疎水層は、毛髪を、通常は未処理の毛髪のようなより健康的な状態に戻す。リオトロピック液晶は、本明細書に記載される合成カチオン性ポリマーを、ヘアケア組成物の上記のアニオン性洗浄性界面活性剤成分と組み合わせることによって形成される。合成カチオン性ポリマーの電荷密度は比較的高い。カチオン性電荷密度が比較的高い一部の合成ポリマーは、主としてそれらの異常な線形の電荷密度のためにリオトロピック液晶を形成しないことに留意されたい。このような合成カチオン性ポリマーは、国際公開第９４／０６４０３号（Ｒｅｉｃｈら）に記載されている。本明細書に記載の合成ポリマーは、傷んだ髪に対するコンディショニング性能を向上させた安定したヘアケア組成物に配合することができる。
【０１２７】
リオトロピック液晶を形成し得るカチオン性合成ポリマーは、約２ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約３ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約４ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍのカチオン性電荷密度を有してもよい。カチオン性電荷密度は約６．２ｍｅｑ／ｇｍであってよい。このポリマーはまた、約１，０００〜約５，０００，０００、及び／又は約１０，０００〜約１，５００，０００、及び／又は約１００，０００〜約１，５００，０００の分子量を有する。
【０１２８】
有益剤のコンディショニング及び付着の増強を提供するが、必ずしもリオトロピック液晶を形成しないカチオン性合成ポリマーは、約０．７ｍｅｑ／ｇｍ〜約７ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約０．８ｍｅｑ／ｇｍ〜約５ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約１．０ｍｅｑ／ｇｍ〜約３ｍｅｑ／ｇｍのカチオン性電荷密度を有し得る。このポリマーは、約１，０００〜約１，５００，０００、約１０，０００〜約１，５００，０００、及び約１００，０００〜約１，５００，０００の分子量を更に有する。
【０１２９】
好適なカチオン性セルロースポリマーは、トリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応したヒドロキシエチルセルロースの塩であり、これは、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム１０と称され、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐ．（Ｅｄｉｓｏｎ，Ｎ．Ｊ．，ＵＳＡ）から、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＬＲ、ＪＲ、及びＫＧシリーズのポリマーで入手可能である。非限定的な例としては、ＪＲ−４００、ＪＲ−１２５、ＪＲ−３０Ｍ、ＫＧ−３０Ｍ、ＪＰ、ＬＲ−４００及びこれらの混合物が挙げられる。カチオン性セルロースの他の好適な種類としては、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム２４と呼ばれる、ラウリルジメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースのポリマー性四級アンモニウム塩が挙げられる。これらの物質は、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐより、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＬＭ−２００の商標名で入手可能である。カチオン性セルロースの他の好適な種類としては、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム６７と呼ばれている、ラウリルジメチルアンモニウム置換エポキシド及びトリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースのポリマー性四級アンモニウム塩が挙げられる。これらの物質は、Ｄｏｗ／Ａｍｅｒｃｈｏｌ  Ｃｏｒｐ．から、ＳｏｆｔＣＡＴ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−５、ＳｏｆｔＣＡＴ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−３０、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−６０、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＬ−１００、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｌ、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｍ、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−ＭＨ、及びＰｏｌｙｍｅｒ  ＳＫ−Ｈという商品名で入手可能である。
【０１３０】
好適なカチオン性セルロースポリマーは、約０．５ｍｅｑ／ｇｍ〜約２．５ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約０．６ｍｅｑ／ｇｍ〜約２．２ｍｅｑ／ｇｍ、及び／又は約０．６ｍｅｑ／ｇｍ〜約２．０ｍｅｑ／ｇｍのカチオン電荷密度を有してもよい。更に、カチオン性電荷密度は約１．９ｍｅｑ／ｇｍであってよい。このポリマーはまた、約２００，０００〜約３，０００，０００、及び／又は約３００，０００〜約２，２００，０００、及び／又は約１，０００，０００〜約２，２００，０００、及び／又は約３００，０００〜約１，５００，０００の分子量を有する。カチオン性セルロースポリマーは、約１．７〜約２．１ｍｅｑ／ｇのカチオン電荷密度及び、約１，０００，０００〜約２，０００，０００の分子量を有し得る。
【０１３１】
カチオン性ポリマーの濃度は、ヘアケア組成物の約０．０１重量％〜約５重量％、約０．０８重量％〜約３重量％、約０．１重量％〜約２重量％、及び／又は約０．２重量％〜約１重量％の範囲である。
【０１３２】
増粘ポリマー
ヘアケア組成物は、組成物の粘度を増加させるために増粘ポリマーを含み得る。好適な増粘ポリマーを使用することができる。ヘアケア組成物は、約０．２５％〜約１０％の増粘ポリマー、約０．５％〜約８％の増粘ポリマー、約１．０％〜約５％の増粘ポリマー、及び約１％〜約４％の増粘ポリマーを含み得る。増粘ポリマー変性剤は、ポリアクリレート、ポリアクリルアミド増粘剤であってよい。増粘ポリマーは、アニオン性増粘ポリマーであってよい。
【０１３３】
ヘアケア組成物は、アクリル酸、メタクリル酸、又は他の関連する誘導体に基づくホモポリマーである増粘ポリマーを含んでよく、非限定的な例としては、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ポリエチルアクリレート、及びポリアクリルアミドが挙げられる。
【０１３４】
増粘ポリマーは、アルカリ膨張性及び疎水変性アルカリ膨張性アクリルコポリマー又はメタクリレートコポリマーであってよく、非限定的な例としては、アクリル酸／アクリロニトロゲンコポリマー、アクリレート／ステアレス−２０イタコネートコポリマー、アクリレート／セテス−２０イタコネートコポリマー、アクリレート／アミノアクリレート／Ｃ１０〜３０アルキルＰＥＧ−２０イタコネートコポリマー、アクリレート／アミノアクリレートコポリマー、アクリレート／ステアレス−２０メタクリレートコポリマー、アクリレート／ベヘネス−２５メタクリレートコポリマー、アクリレート／ステアレス−２０メタクリレートクロスポリマー、アクリレート／ベヘネス−２５メタクリレート／ＨＥＭＡクロスポリマー、アクリレート／ビニルネオデカノエートクロスポリマー、アクリレート／ビニルイソデカノエートクロスポリマー、アクリレート／パルメタ−２５アクリレートコポリマー、アクリル酸／アクリルアミドメチルプロパンスルホン酸コポリマー、及びアクリレート／Ｃ１０〜Ｃ３０アルキルアクリレートクロスポリマーが挙げられる。
【０１３５】
増粘ポリマーは、可溶性架橋アクリル系ポリマーであってよく、非限定的な例としては、カルボマーが挙げられる。
【０１３６】
増粘ポリマーは、会合性高分子増粘剤であってよく、非限定的な例としては、疎水変性されたアルカリ膨潤性エマルションが挙げられ、非限定的な例としては、疎水変性ポリポリアクリレート；疎水変性ポリアクリル酸、及び疎水変性ポリアクリルアミド；疎水変性ポリエーテルが挙げられ、これらの材料は、セチル、ステアリル、オレイル（oleayl）、及びこれらの組み合わせから選択され得る疎水性を有し得る。
【０１３７】
増粘ポリマーは、ポリビニルピロリドン、架橋ポリビニルピロリドン、及び誘導体と組み合わせて使用することができる。増粘ポリマーは、ポリビニルアルコール及び誘導体と組み合わされてもよい。増粘ポリマーは、ポリエチレンイミン及び誘導体と組み合わされてもよい。
【０１３８】
増粘ポリマーは、アルギン酸系材料と組み合わされてもよく、非限定的な例としては、アルギン酸ナトリウム及びアルギン酸プロピレングリコールエステルが挙げられる。
【０１３９】
増粘ポリマーは、ポリウレタンポリマーと組み合わせて使用することができ、非限定的な例としては、疎水変性アルコキシル化ウレタンポリマーが挙げられ、非限定的な例としては、ＰＥＧ−１５０／デシルアルコール／ＳＭＤＩコポリマー、ＰＥＧ−１５０／ステアリルアルコール／ＳＭＤＩコポリマー、ポリウレタン−３９が挙げられる。
【０１４０】
増粘ポリマーは、会合性高分子増粘剤と組み合わされてもよく、非限定的な例としては、疎水変性セルロース誘導体、並びに繰り返し単位が約１０〜約３００、約３０〜約２００、及び約４０〜約１５０の繰り返しエチレンオキシド基の親水性部分が挙げられる。この部類の非限定的な例としては、ＰＥＧ−１２０−メチルグルコースジオレエート、ＰＥＧ−（４０又は６０）ソルビタンテトラオレエート、ＰＥＧ−１５０ペンタエリスリチルテトラステアレート、ＰＥＧ−５５プロピレングリコールオレエート、ＰＥＧ−１５０ジステアレートが挙げられる。
【０１４１】
増粘ポリマーは、セルロース及び誘導体と組み合わされてもよく、非限定的な例としては、微結晶セルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロース、エチルセルロース；ニトロセルロース；硫酸セルロース；セルロース粉末；疎水変性セルロースが挙げられる。
【０１４２】
増粘ポリマーは、グアー及びグアー誘導体と組み合わされてもよく、非限定的な例としては、ヒドロキシプロピルグアー、及びヒドロキシプロピルグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドが挙げられる。
【０１４３】
増粘ポリマーは、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、及びＰＯＥ−ＰＰＯコポリマーと組み合わされてもよい。
【０１４４】
増粘ポリマーは、以下の一般式で特徴付けられるポリアルキレングリコールと組み合わされてもよく、
【０１４５】
【化１６】
2021519805.tif 000017
式中、Ｒは水素、メチル、又はこれらの混合物であり、更に水素であり、ｎは平均２，０００〜１８０，０００、又は７，０００〜９０，０００、又は７，０００〜４５，０００の整数である。この部類の非限定的な例としては、ＰＥＧ−７Ｍ、ＰＥＧ−１４Ｍ、ＰＥＧ−２３Ｍ、ＰＥＧ−２５Ｍ、ＰＥＧ−４５Ｍ、ＰＥＧ−９０Ｍ、又はＰＥＧ−１００Ｍが挙げられる。
【０１４６】
増粘ポリマーは、シリカと組み合わされてもよく、非限定的な例としては、ヒュームドシリカ、沈降シリカ、及びシリコーン表面処理シリカが挙げられる。
【０１４７】
増粘ポリマーは、水膨潤性粘土と組み合わされてもよく、非限定的な例としては、ラポナイト、ベントナイト、モンモリロナイト、スメクタイト、及びヘクトナイトが挙げられる。
【０１４８】
増粘ポリマーは、ガムと組み合わされてもよく、非限定的な例としては、キサンタンガム、グアーガム、ヒドロキシプロリルグアーガム、アラビアガム、トラガント、ガラクタン、カロブガム、カラヤガム、及びローカストビーンガムが挙げられる。
【０１４９】
増粘ポリマーは、ジベンジリデンソルビトール、カラギーナン、ペクチン、寒天、クインスシード（Ｃｙｄｏｎｉａ  ｏｂｌｏｎｇａ  Ｍｉｌｌ）、（米、コーン、じゃがいも、麦などから得る）デンプン、デンプン誘導体（例えば、カルボキシメチルデンプン、メチルヒドロキシプロピルデンプン）、藻類抽出物、デキストラン、サクシノグルカン、及びプレランと組み合わされてもよい。
【０１５０】
増粘ポリマーの非限定的な例としては、アクリルアミド／アンモニウムアクリレートコポリマー（及び）ポリイソブテン（及び）ポリソルベート２０；アクリルアミド／アクリロイルジメチルタウリン酸ナトリウムコポリマー／イソヘキサデカン／ポリソルベート８０、アクリロイルジメチルタウリン酸アンモニウム／ＶＰコポリマー、アクリル酸ナトリウム／アクリロイルジメチルタウリン酸ナトリウムコポリマー、アクリレートコポリマー、アクリレートクロスポリマー−４、アクリレートクロスポリマー−３、アクリレート／ベヘネス−２５メタクリレートコポリマー、アクリレート／Ｃ１０〜Ｃ３０アルキルアクリレートクロスポリマー、アクリレート／ステアレス−２０イタコネートコポリマー、ポリアクリル酸アンモニウム／イソヘキサデカン／ＰＥＧ−４０ヒマシ油；カルボマー、カルボマーナトリウム、架橋ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、ポリアクリルアミド／Ｃ１３〜１４イソパラフィン／ラウレス−７、ポリアクリレート１３／ポリイソブテン／ポリソルベート２０、ポリアクリレートクロスポリマー−６、ポリアミド−３、ポリクオタニウム−３７（及び）水素添加ポリデセン（及び）トリデセス−６、アクリルアミド／アクリロイルジメチルタウリン酸ナトリウム／アクリル酸コポリマー、アクリル酸ナトリウム／アクリロイルジメチルタウリン酸ナトリウム／ジメチルアクリルアミド、クロスポリマー（及び）イソヘキサデカン（及び）ポリソルベート６０、ポリアクリル酸ナトリウムからなる群から選択される、請求項１〜５のいずれか一項に記載のヘアケア組成物。例示的な市販の増粘ポリマーとしては、ＡＣＵＬＹＮ（商標）２８、ＡＣＵＬＹＮ（商標）３３、ＡＣＵＬＹＮ（商標）８８、ＡＣＵＬＹＮ（商標）２２、ＡＣＵＬＹＮ（商標）Ｅｘｃｅｌ、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＡｑｕａＳＦ−１、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＥＴＤ２０２０、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）Ｕｌｔｒｅｚ２０、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）Ｕｌｔｒｅｚ２１、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）Ｕｌｔｒｅｚ１０、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）Ｕｌｔｒｅｚ３０、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）１３４２、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＡｑｕａＳＦ−２ポリマー、Ｓｅｐｉｇｅｌ（商標）３０５、Ｓｉｍｕｌｇｅｌ（商標）６００、ＳｅｐｉｍａｘＺｅｎ、Ｃａｒｂｏｐｏｌ（登録商標）ＳＭＡＲＴ１０００、Ｒｈｅｏｃａｒｅ（登録商標）ＴＴＡ、Ｒｈｅｏｍｅｒ（登録商標）ＳＣ−Ｐｌｕｓ、ＳＴＲＵＣＴＵＲＥ（登録商標）ＰＬＵＳ、Ａｒｉｓｔｏｆｌｅｘ（登録商標）ＡＶＣ、Ｓｔａｂｙｌｅｎ３０、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【０１５１】
ゲルネットワーク
本発明において、ゲルネットワークが存在してもよい。本発明のゲルネットワーク構成成分は、少なくとも１種類の脂肪族両親媒性物質を含む。本明細書で使用するとき、「脂肪族両親媒性物質」とは、アルキル、アルケニル（最大３つの二重結合を含む）、アルキル芳香族、又はＣ１２〜Ｃ７０の長さの分枝状アルキル基として定義される疎水性末端基、及び化合物を水溶性にしない親水性先端基を有する化合物を指し、化合物はまた、シャンプー組成物のｐＨにおいて、正味の中性電荷を有する。
【０１５２】
本発明のシャンプー組成物は、事前形成した分散ゲルネットワーク相の一部として、シャンプー組成物の約０．０５重量％〜約１４重量％、約０．５重量％〜約１０重量％、及び約１重量％〜約８重量％の量で脂肪族両親媒性物質を含む。
【０１５３】
本発明によると、好適な脂肪族両親媒性物質、又は２つ以上の脂肪族両親媒性物質の好適な混合物は、少なくとも約２７℃の融点を有する。本明細書で使用するとき、融点は、Ｕ．Ｓ．Ｐｈａｒｍａｃｏｐｅｉａ，ＵＳＰ−ＮＦ  Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｃｈａｐｔｅｒ  ＜７４１＞「Ｍｅｌｔｉｎｇ  ｒａｎｇｅ  ｏｒ  ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ」に記載される標準融点法で測定することができる。２種以上の材料の混合物の融点は、個々の融点以上の温度で２つ以上の材料を混合し、次いで、混合物を冷却することにより測定される。得られた複合物が、約２７℃未満で均質固体であると、混合物は本発明における使用に好適な融点を有する。個々の融点が約２７℃未満である少なくとも１種の脂肪族両親媒性物質を含む、２種以上の脂肪族両親媒性物質の混合物であっても、混合物の複合融点が、少なくとも約２７℃であるなら、本発明における使用に好適である。
【０１５４】
本発明の好適な脂肪族両親媒性物質としては、脂肪アルコール、アルコキシル化脂肪アルコール、脂肪フェノール、アルコキシル化脂肪フェノール、脂肪アミド、アルキオキシル化脂肪アミド、脂肪アミン、脂肪アルキルアミドアルキルアミン、脂肪アルコキシル化アミン（fatty alkyoxyalted amines）、脂肪カルバメート、脂肪アミンオキシド、脂肪酸、アルコキシル化脂肪酸、脂肪ジエステル、脂肪ソルビタンエステル、脂肪糖エステル、メチルグルコシドエステル、脂肪グリコールエステル、モノ、ジ−、及びトリ−グリセリド、ポリグリセリン脂肪エステル、アルキルグリセリルエーテル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、コレステロール、セラミド、脂肪シリコーンワックス、脂肪グルコースアミド、及びリン脂質、並びにこれらの混合物が挙げられる。
【０１５５】
シャンプー組成物は、脂肪族アルコールゲルネットワークを含んでもよい。これらのゲルネットワークは、脂肪族アルコールと界面活性剤とを約１：１〜約４０：１、約２：１〜約２０：１、及び／又は約３：１〜約１０：１の割合で加え合わせることによって形成される。ゲルネットワークの形成には、脂肪族アルコールの水分散液を界面活性剤と共に、脂肪族アルコールの融点を超える温度まで加熱することを伴う。この混合プロセス中に、脂肪族アルコールは融解し、界面活性剤を脂肪族アルコール液滴に分配させる。界面活性剤は、脂肪族アルコール中に界面活性剤と共に水を運び込む。これによって、等方性脂肪族アルコール液滴が液晶相液滴へと変化する。この混合物が鎖溶融温度よりも低温に冷却されると、液晶相は固体結晶性ゲルネットワークへと変換される。ゲルネットワークは、化粧用クリーム及びヘアコンディショナーに安定化効果をもたらす。加えて、これらは、ヘアコンディショナーに対して調整された感触効果をもたらす。
【０１５６】
脂肪族アルコールは、重量で約０．０５重量％〜約１４重量％の濃度で、脂肪族アルコールゲルネットワークに含まれ得る。例えば、脂肪族アルコールは、約１重量％〜約１０重量％、及び／又は約６重量％〜約８重量％の範囲の量で存在してよい。
【０１５７】
本発明で有用な脂肪族アルコールとしては、約１０〜約４０個の炭素原子、約１２〜約２２個の炭素原子、約１６〜約２２個の炭素原子、及び／又は約１６〜約１８個の炭素原子を有するものが挙げられる。これらの脂肪族アルコールは、直鎖アルコールであっても分枝鎖アルコールであってもよく、また飽和であっても不飽和であってもよい。脂肪族アルコールの非限定例としては、セチルアルコール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、及びこれらの混合物が挙げられる。セチルアルコールとステアリルアルコールとを約２０：８０〜約８０：２０の比で混合したものが好適である。
【０１５８】
ゲルネットワークの調製：容器を水で満たし、その水を約７４℃まで加熱する。セチルアルコール、ステアリルアルコール、及びＳＬＥＳ界面活性剤を、加熱した水に添加する。組み込み後、得られた混合物を熱交換器に通し、そこで混合物を約３５℃Ｃまで冷却する。冷却すると、脂肪族アルコール及び界面活性剤が結晶化して、結晶性ゲルネットワークが形成される。表１に、例示のゲルネットワーク組成物の成分及びそれぞれの量を示す。
【０１５９】
【表１】
2021519805.tif 000018
【０１６０】
１．水混和性溶媒
ヘアケア組成物において有用なキャリアとしては、水、並びに低級アルキルアルコール、多価アルコール、３〜４個の炭素原子を有するケトン、Ｃ１〜Ｃ６アルコールのＣ１〜Ｃ６エステル、スルホキシド、アミド、炭酸エステル、エトキシル化及びプロポキシル化（proposylated）Ｃ１〜Ｃ１０アルコール、ラクトン、ピロリドン及びこれらの混合物の水溶液を挙げることができる。低級アルキルアルコールの非限定的な例は、エタノール及びイソプロパノールなどの１〜６個の炭素を有する一価アルコールである。本明細書で有用な多価アルコールの非限定的な例としては、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキシレングリコール、グリセリン、プロパンジオール及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１６１】
ヘアケア組成物は、キシレンスルホン酸ナトリウム、クメンスルホン酸ナトリウム又はトルエンスルホン酸ナトリウムなどの低級アルキルベンゼンスルホン酸のアルカリ金属又はアンモニウム塩であるヒドロトロープ／粘度調整剤を含み得る。
【０１６２】
ヘアケア組成物は、シリコーン／ＰＥＧ−８シリコーン、シリコーン／ＰＥＧ−９シリコーン、シリコーン／ＰＥＧ−ｎシリコーン、シリコーン／シリコーンエーテル（ｎは別の整数であり得る）を含むことができ、非限定的な例としては、ＰＥＧ８−ジメチコーンＡ２０８ＭＷ８５５、ＰＥＧ８ジメチコーンＤ２０８ＭＷ２７０６が挙げられる。
【０１６３】
Ｃ．噴射剤又は発泡剤
本明細書に記載されるヘアケア組成物は、ヘアケア組成物の約１重量％〜約１０重量％の噴射剤又は発泡剤、代替的に約２重量％〜約８重量％の噴射剤を含んでもよい。
【０１６４】
噴射剤又は発泡剤は、１種以上の揮発性材料を含んでもよく、これは気体状態では、ヘアケア組成物の他の成分を微粒子若しくは飛沫形態で、又は発泡体として運ぶことができる。噴射剤又は発泡剤は、約−４５℃〜約５℃の範囲内の沸点を有し得る。噴射剤又は発泡剤は、従来のエアゾール容器に圧力下で封入されるとき、液化されてもよい。エアゾール泡ディスペンサーから出るときの噴射剤又は発泡剤の急速沸騰は、ヘアケア組成物の他の成分の噴霧又は発泡に役立ち得る。
【０１６５】
エアゾール組成物に利用され得るエアゾール噴射剤又は発泡剤としては、プロパン、ｎ−ブタン、イソブタン、シクロプロパン、及びこれらの混合物などの化学的に不活性の炭化水素、並びにジクロロジフルオロメタン、１，１−ジクロロ−１，１，２，２−テトロフルオロエタン、１−クロロ−１，１−ジフルオロ−２，２−トリフルオロエタン、１−クロロ−１，１−ジフルオロエチレン、１，１−ジフルオロエタン、ジメチルエーテル、モノクロロジフルオロメタン、トランス−１，３，３，３−テトラフルオロプロペン、及びこれらの混合物などのハロゲン化炭化水素を挙げることができる。噴射剤又は発泡剤は、イソブタン、プロパン、及びブタンなどの炭化水素を含んでもよく、これらの材料は、低いオゾン反応性のために使用することができ、２１．１℃で蒸気圧の範囲が約１．１７バール〜約７．４５バール、代替的に約１．１７バール〜約４．８３バール、また代替的に約２．１４バール〜約３．７９バールである場合に、個々の成分として使用することができる。
【０１６６】
Ｄ．頭皮用健康剤
本発明において、１種以上の頭皮用健康剤が加えられて、界面活性剤可溶性抗ふけ剤によってもたらされる抗真菌／抗ふけ効果に加え、頭皮への効果をもたらしてもよい。この材料群は様々であり、加湿、バリア改善、抗真菌、抗細菌、並びに抗酸化、抗かゆみ、及び感覚惹起を含む幅広い効果をもたらし、ピリチオンの多価金属塩などの更なる抗ふけ剤の非限定的な例としては、ジンクピリチオン（ＺＰＴ）及び銅ピリチオン、硫黄、又は硫化セレンが挙げられる。このような頭皮用健康剤としては、ビタミンＥ及びＦ、サリチル酸、ナイアシンアミド、カフェイン、パンテノール、酸化亜鉛、炭酸亜鉛、塩基性炭酸亜鉛、グリコール、グリコール酸、ＰＣＡ、ＰＥＧ、エリスリトール、グリセリン、トリクロサン、乳酸塩、ヒアルロン酸塩、アラントイン及び他の尿素、ベタイン、ソルビトール、グルタミン酸塩、キシリトール、メントール、乳酸メンチル、イソシクロモン、ベンジルアルコール、以下の構造を含む化合物：
【０１６７】
【化１７】
2021519805.tif 000019
（Ｒ１は、Ｈ、アルキル、アミノアルキル、アルコキシから選択され；
Ｑ＝Ｈ２、Ｏ、−ＯＲ１、−Ｎ（Ｒ１）２、−ＯＰＯ（ＯＲ１）ｘ、−ＰＯ（ＯＲ１）ｘ、−Ｐ（ＯＲ１）ｘ（式中、ｘ＝１〜２）；
Ｖ＝ＮＲ１、Ｏ、−ＯＰＯ（ＯＲ１）ｘ、−ＰＯ（ＯＲ１）ｘ、−Ｐ（ＯＲ１）ｘ（式中、ｘ＝１〜２）；
Ｗ＝Ｈ２、Ｏ；
ｎ＝０の場合、Ｘ、Ｙは、Ｈ、アリール、ナフチルから独立して選択され；
ｎ≧１の場合、Ｘ、Ｙは、脂肪族ＣＨ２又は芳香族ＣＨであり、Ｚは脂肪族ＣＨ２、芳香族ＣＨ、又はヘテロ原子から選択され；
Ａ＝低級アルコキシ、低級アルキルチオ、アリール、置換アリール又は縮合アリールであり；
＊印の位置では、立体化学が可変である。）
並びに、ペパーミント、スペアミント、アルガン、ホホバ及びアロエを含む天然抽出物／油が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１６８】
Ｅ．任意成分
本発明において、ヘアケア組成物は、有益剤を含む１つ以上の任意選択的な成分を更に含み得る。好適な有益剤としては、コンディショニング剤、カチオン性ポリマー、シリコーンエマルション、抗ふけ剤、ゲルネットワーク、キレート剤、及びヒマワリ油又はヒマシ油などの天然油が挙げられるが、これらに限定されない。更なる好適な任意成分としては、香料、香料マイクロカプセル、着色剤、粒子、抗菌剤、消泡剤（foam busters）、帯電防止剤、レオロジー変性剤及び増粘剤、懸濁材料及び構造化剤、ｐＨ調整剤及び緩衝剤、防腐剤、真珠光沢剤、溶媒、希釈剤、抗酸化剤、ビタミン並びにこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。組成物は、約０．５％〜約７％の香料を有し得る。
【０１６９】
そのような任意成分は、組成物の成分に物理的及び化学的に相溶性でなければならず、製品の安定性、審美性、又は性能を過度に損なってはいけない。ＣＴＦＡ  Ｃｏｓｍｅｔｉｃ  Ｉｎｇｒｅｄｉｅｎｔ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ，第１０版（Ｃｏｓｍｅｔｉｃ，Ｔｏｉｌｅｔｒｙ，ａｎｄ  Ｆｒａｇｒａｎｃｅ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，Ｉｎｃ．（Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，Ｄ．Ｃ．）より出版）（２００４年）（以下「ＣＴＦＡ」）に、本明細書の組成物に付加され得る様々な非限定的な材料が記載されている。
【０１７０】
１．コンディショニング剤
ヘアケア組成物のコンディショニング剤は、シリコーンコンディショニング剤であってよい。シリコーンコンディショニング剤は、揮発性シリコーン、不揮発性シリコーン、又はこれらの組み合わせを含み得る。シリコーンコンディショニング剤の濃度は、典型的には、組成物の約０．０１重量％〜約１０重量％、約０．１重量％〜約８重量％、約０．１重量％〜約５重量％、及び／又は約０．２重量％〜約３重量％の範囲である。好適なシリコーンコンディショニング剤、及びシリコーン用の任意選択的な懸濁化剤の非限定的な例が、米国再発行特許第３４，５８４号、米国特許第５，１０４，６４６号、及び米国特許第５，１０６，６０９号に記載されており、これらの記載は参照により本明細書に組み込まれる。
【０１７１】
本発明の組成物に使用するためのシリコーンコンディショニング剤は、２５℃で測定した場合に、約２０〜約２，０００，０００センチストーク（「ｃｓｋ」）、約１，０００〜約１，８００，０００ｃｓｋ、約１０，０００〜約１，５００，０００ｃｓｋ、及び／又は約２０，０００〜約１，５００，０００ｃｓｋの粘度を有し得る。
【０１７２】
分散シリコーンコンディショニング剤粒子は、典型的には、約０．０１マイクロメートル〜約６０マイクロメートルの範囲の体積平均粒径を有する。小さい粒子を毛髪に塗布する場合、体積平均粒径は、典型的には、約０．０１マイクロメートル〜約４マイクロメートル、約０．０１マイクロメートル〜約２マイクロメートル、約０．０１マイクロメートル〜約０．５マイクロメートルの範囲である。
【０１７３】
シリコーン流体、ゴム、及び樹脂、並びにシリコーンの製造を考察する項を含むシリコーンに関する更なる資料が、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，ｖｏｌ．１５，２ｄ  ｅｄ．，ｐｐ  ２０４−３０８，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．（１９８９）に見られ、参照により本明細書に援用されている。
【０１７４】
本発明での使用に好適なシリコーンエマルションとしては、不溶性ポリシロキサンのエマルションが挙げられるが、これらに限定されない。これらは、米国特許第６，３１６，５４１号、若しくは米国特許第４，４７６，２８２号、若しくは米国特許出願公開第２００７／０２７６０８７号に提供される説明に従って、エマルション重合を介して調製され得るか、又はそれらは、米国特許第９，２５５，１８４（Ｂ２）号、若しくは米国特許第７，６８３，１１９号、若しくはＥｍｕｌｓｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｅｍｕｌｓｉｏｎ  Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ，ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙ  Ｊｏｈａｎ  Ｓｊｏｂｌｏｍ，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ，２００５に記載されるような多様な乳化方法を介して、重合が完了した後に乳化され得る。これらの参考文献は、使用されるシリコーンの官能性、乳化方法、及び所望のエマルション粒径に基づいて、好適な乳化剤及び乳化剤配合物の非限定的なリストについて考慮することができる。従って、好適な不溶性ポリシロキサンとしては、約５ｃｓｋ〜約５００，０００ｃｓｋの内相粘度を有するα，ωヒドロキシ末端ポリシロキサン、又はα，ωアルコキシ末端ポリシロキサンなどのポリシロキサンが挙げられる。例えば、不溶性ポリシロキサンは、４００，０００ｃｓｋ未満、２００，０００ｃｓｋ未満、約１０，０００ｃｓｋ〜約１８０，０００ｃｓｋの内相粘度を有し得る。不溶性ポリシロキサンは、約１０ｎｍ〜約１０マイクロメートルの範囲内の平均粒径を有することができる。平均粒径は、例えば、約１５ｎｍ〜約５マイクロメートル、約２０ｎｍ〜約１マイクロメートル、約２５ｎｍ〜約５５０ｎｍ、又は約１〜１０マイクロメートルの範囲内であり得る。エマルション中の分散シリコーンの濃度は、エマルション組成物の約５〜９０重量パーセント、又は２０〜８５重量パーセント、又は３０〜８０重量パーセントの範囲内であり得る。
【０１７５】
不溶性ポリシロキサンの平均分子量、不溶性ポリシロキサンの内相粘度、シリコーンエマルションの粘度及び不溶性ポリシロキサンを含む粒子の径は、Ｓｍｉｔｈ，Ａ．Ｌ．Ｔｈｅ  Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．：Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９１に開示されている方法のように、当業者に広く用いられている方法によって測定される。例えば、シリコーンエマルションの粘度は、３０℃で、２．５ｒｐｍのスピンドル６を備えたＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度計を用いて測定することができる。シリコーンエマルションは、追加の乳化剤を、アニオン性界面活性剤と共に更に含んでよい。
【０１７６】
本発明の組成物で使用するのに好適なシリコーンの他の部類としては、ｉ）２５℃で測定したときに約１，０００，０００ｃｓｋ未満の粘度を有する流動性物質であるシリコーン流体（シリコーン油が挙げられるがこれに限定されない）；ｉｉ）少なくとも１つの一級、二級、又は三級アミンを含む、アミノシリコーン；ｉｉｉ）少なくとも１つの四級アンモニウム官能基を含むカチオン性シリコーン；ｉｖ）シリコーンゴム（２５℃で測定したときに１，０００，０００ｃｓｋ以上の粘度を有する材料を含む）、ｖ）高架橋ポリマーシロキサン系を含む、シリコーン樹脂；ｖｉ）少なくとも１．４６の屈折率を有する、高屈折率シリコーン、及びｖｉｉ）これらの混合物を挙げることができる。
【０１７７】
本発明のヘアケア組成物のコンディショニング剤は、単独で又は上記のシリコーンなどの他のコンディショニング剤と組み合わせて、油又はワックスなどの少なくとも１つの有機コンディショニング材料を更に含んでもよい。有機材料は、非ポリマー、オリゴマー、又はポリマーであってよい。この有機材料は、油又はワックスの形態であってよく、製剤にそのまま加えてもよいし、予備乳化した形態で加えてもよい。有機コンディショニング材料のいくつかの非限定例としては、ｉ）炭化水素油；ｉｉ）ポリオレフィン、ｉｉｉ）脂肪族エステル、ｉｖ）フッ素化コンディショニング化合物、ｖ）脂肪族アルコール、ｖｉ）アルキルグルコシド及びアルキルグルコシド誘導体；ｖｉｉ）四級アンモニウム化合物；ｖｉｉｉ）ＣＴＦＡ名称がＰＥＧ−２００、ＰＥＧ−４００、ＰＥＧ−６００、ＰＥＧ−１０００、ＰＥＧ−２Ｍ、ＰＥＧ−７Ｍ、ＰＥＧ−１４Ｍ、ＰＥＧ−４５Ｍであるもの、及びこれらの混合物などの、最大約２，０００，０００の分子量を有するポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコールを挙げることができる。
【０１７８】
２．乳化剤
種々のアニオン性及び非イオン性乳化剤を本発明のヘアケア組成物に用いることができる。アニオン性及び非イオン性乳化剤は、本質的にモノマー又はポリマーのいずれかであることができる。モノマーの例としては、アルキルエトキシレート、アルキルサルフェート、石鹸、及び脂肪酸エステル、並びにこれらの誘導体が例示として挙げられるが、これらに限定されない。ポリマーの例としては、ポリアクリレート、ポリエチレングリコール、及びブロックコポリマー、並びにこれらの誘導体が例示として挙げられるが、これらに限定されない。ラノリン、レシチン及びリグニンなどの天然の乳化剤、並びにこれらの誘導体も、有用な乳化剤の非限定的な例である。
【０１７９】
３．キレート剤
ヘアケア組成物は、キレート剤を更に含むことができる。好適なキレート剤としては、Ａ  Ｅ  Ｍａｒｔｅｌｌ＆Ｒ  Ｍ  Ｓｍｉｔｈ，Ｃｒｉｔｉｃａｌ  Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  Ｃｏｎｓｔａｎｔｓ，Ｖｏｌ．１，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ＆Ｌｏｎｄｏｎ（１９７４）及びＡ  Ｅ  Ｍａｒｔｅｌｌ＆Ｒ  Ｄ  Ｈａｎｃｏｃｋ，Ｍｅｔａｌ  Ｃｏｍｐｌｅｘｅｓ  ｉｎ  Ａｑｕｅｏｕｓ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ，Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ＆Ｌｏｎｄｏｎ（１９９６）に記載されるものが挙げられ、いずれも参照により本明細書に組み込まれている。キレート剤に関し、用語「塩及びこれらの誘導体」は、参照しているキレート剤と同じ官能構造（例えば、同じ化学主鎖）を含み、同様の又はより優れたキレート化特性を有する塩及び誘導体を意味する。この用語には、アルカリ金属、アルカリ土類、アンモニウム、置換アンモニウム塩（すなわち、モノエタノールアンモニウム、ジエタノールアンモニウム、トリエタノールアンモニウム）塩、酸性部分を有するキレート剤のエステル、及びこれらの混合物、特に、全てのナトリウム、カリウム又はアンモニウム塩が含まれる。用語「誘導体」はまた、米国特許第５，２８４，９７２号に例示される化合物などの「キレート化界面活性剤」化合物、及び米国特許５，７４７，４４０号に開示されるポリマーＥＤＤＳ（エチレンジアミン二コハク酸）などの、親キレート剤と同じ官能構造を有する１つ以上のキレート化基を含む大型分子も含む。
【０１８０】
キレート剤は、本明細書に記載の組成物中に全組成物の０．００１重量％〜１０．０重量％、約０．０１％〜２．０％の範囲の量で組み込み可能である。
【０１８１】
非限定的なキレート剤の部類として、カルボン酸、アミノカルボン酸、例えばアミノシド（aminocids）、リン酸、ホスホン酸、ポリホスホン酸、ポリエチレンイミン、多官能置換芳香族、それらの誘導体及び塩が挙げられる。
【０１８２】
非限定的なキレート剤としては、以下の材料及びそれらの塩が挙げられる。エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、エチレンジアミン三酢酸、エチレンジアミン−Ｎ，Ｎ’−二コハク酸（ＥＤＤＳ）、エチレンジアミン−Ｎ，Ｎ’−二グルタル酸（ＥＤＤＧ）、サリチル酸、アスパラギン酸、グルタミン酸、グリシン、マロン酸、ヒスチジン、ジエチレントリアミンペンタアセテート（ＤＴＰＡ）、Ｎ−ヒドロキシエチルエチレンジアミントリアセテート、ニトリロトリアセテート、エチレンジアミンテトラプロピオネート、トリエチレンテトラアミンヘキサアセテート、エタノールジグリシン、プロピレンジアミン四酢酸（ＰＤＴＡ）、メチルグリシン二酢酸（ＭＯＤＡ）、ジエチレントリアミン五酢酸、メチルグリシン二酢酸（ＭＧＤＡ）、Ｎ−アシル−Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−エチレンジアミン三酢酸、ニトリロ三酢酸、エチレンジアミン二グルタル酸（ＥＤＧＡ）、２−ヒドロキシプロピレンジアミン二コハク酸（ＨＰＤＳ）、グリシンアミド−Ｎ、Ｎ’−二コハク酸（ＧＡＤＳ）、２−ヒドロキシプロピレンジアミン−Ｎ−Ｎ’−二コハク酸（ＨＰＤＤＳ）、Ｎ−２−ヒドロキシエチル−Ｎ，Ｎ−二酢酸、グリセリルイミノ二酢酸、イミノ二酢酸−Ｎ−２−ヒドロキシプロピルスルホン酸、アスパラギン酸Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ−２−ヒドロキシプロピル−３−スルホン酸、アラニン−Ｎ，Ｎ’−二酢酸、アスパラギン酸−Ｎ，Ｎ’−二酢酸、アスパラギン酸Ｎ−一酢酸、イミノ二コハク酸、ジアミン−Ｎ，Ｎ’−二ポリ酸、モノアミド−Ｎ，Ｎ’−二ポリ酸、ジアミノアルキル二（スルホコハク酸）（ＤＤＳ）、エチレンジアミン−Ｎ−Ｎ’−ビス（オルト−ヒドロキシフェニル酢酸））、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ヒドロキシベンジル）エチレンジアミン−Ｎ、Ｎ’−二酢酸、エチレンジアミンテトラプロプリオネート、トリエチレンテトラアミンヘキサアセテート、ジエチレントリアミンペンタアセテート、ジピコリン酸、エチレン二システイン酸（ＥＤＣ）、エチレンジアミン−Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ヒドロキシフェニル酢酸）（ＥＤＤＨＡ）、グルタミン酸二酢酸（ＧＬＤＡ）、六座アミノカルボキシレート（ＨＢＥＤ）、ポリエチレンイミン、１−ヒドロキシジホスホネート、アミノトリ（メチレンホスホン酸）（ＡＴＭＰ）、ニトリロトリメチレンホスホネート（ＮＴＰ）、エチレンジアミンテトラメチレンホスホネート、ジエチレントリアミンペンタメチレンホスホネート（ＤＴＰＭＰ）、エタン−１−ヒドロキシジホスホネート（ＨＥＤＰ）、２−ホスホノブタン−１，２，４−三カルボン酸、ポリリン酸（polvphosphoric acid）、トリポリリン酸ナトリウム、二リン酸四ナトリウム、ヘキサメタリン酸、メタリン酸ナトリウム、ホスホン酸及び誘導体、アミノアルキレン−ポリ（アルキレンホスホン酸）、アミノトリ（１−エチルホスホン酸）、エチレンジアミンテトラ（１−エチルホスホン酸）、アミノトリ（１−プロピルホスホン酸）、
アミノトリ（イソプロピルホスホン酸）、エチレンジアミンテトラ（メチレンホスホン酸）（ＥＤＴＭＰ）、１，２−ジヒドロキシ−３，５−ジスルホベンゼン。
【０１８３】
水性キャリア
ヘアケア組成物は、（周囲条件下で）注ぐことが可能な液体の形態であってよい。従って、このような組成物は、典型的にキャリアを含み、これはヘアケア組成物の約４０重量％〜約８５重量％、代替的に約４５重量％〜約８０重量％、代替的に約５０重量％〜約７５重量％の濃度で存在する。キャリアは、水、又は水と有機溶媒との混和性混合物を含んでもよいが、１つの態様では、他の必須又は任意成分の微量成分として組成物中に付随的に組み込まれる場合を除き、最小限の有機溶媒を有するか、又は有意の濃度の有機溶媒を有さない水を含んでもよい。
【０１８４】
本発明のヘアケア組成物に有用であり得るキャリアとしては、水並びに低級アルキルアルコール及び多価アルコール類の水溶液を挙げることができる。本明細書で有用な低級アルキルアルコールは、１〜６個の炭素を有する一価アルコール、一態様では、エタノール及びイソプロパノールである。本明細書で有用な例示的な多価アルコールとしては、プロピレングリコール、ヘキシレングリコール、グリセリン、及びプロパンジオールが挙げられる。
【０１８５】
Ｇ．泡ディスペンサー
本明細書に記載のヘアケア組成物は、泡ディスペンサーで供給され得る。泡ディスペンサーは、エアゾール泡ディスペンサーであり得る。エアゾール泡ディスペンサーは、ヘアトリートメント組成物を保持するための収容容器を含み得る。収容容器は、プラスチック、金属、合金、積層体、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される任意の好適な材料で作製されてよい。収容容器は、１回限りの使用に供し得る。収容容器は、エアゾール泡ディスペンサーから取り外し可能であってよい。代替的に、収容容器は、エアゾール泡ディスペンサーと一体化してもよい。更に、２つ以上の収容容器が存在してもよい。
【０１８６】
泡ディスペンサーは、機械的泡ディスペンサーであってもよい。記載の機械的泡ディスペンサーは、圧搾式泡ディスペンサー、ポンプ式泡ディスペンサー、他の機械的泡ディスペンサー、及びこれらの組み合わせからなる群から選択し得る。機械的泡ディスペンサーは、圧搾式泡ディスペンサーであり得る。好適なポンプ式ディスペンサーの非限定例としては、国際公開第２００４／０７８９０３号、同第２００４／０７８９０１号、及び同第２００５／０７８０６３号に記載されるものが挙げられ、Ａｌｂｅａ（６０  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ａｖｅ．，Ｔｈｏｍａｓｔｏｎ，ＣＴ  ０６７８７  ＵＳＡ）又はＲｉｅｋｅ  Ｐａｃｋａｇｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍｓ（５００  Ｗｅｓｔ  Ｓｅｖｅｎｔｈ  Ｓｔ．，Ａｕｂｕｒｎ，Ｉｎｄｉａｎａ  ４６７０６）によって供給され得る。
【０１８７】
機械的泡ディスペンサーは、ヘアトリートメント組成物を保持するための収容容器を含み得る。収容容器は、プラスチック、金属、合金、積層体、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される任意の好適な材料で作製されてよい。収容容器は、注入容器又はネジ付き収容容器などの再充填可能な収容容器であってもよく、あるいは収容容器は単回使用であってもよい。収容容器は、機械的泡ディスペンサーから取り外し可能であってもよい。代替的に、収容容器は、機械的泡ディスペンサーと一体型であってもよい。更に、２つ以上の収容容器が存在してもよい。
【０１８８】
収容容器は、剛性材料、可撓性材料、及びそれらの組み合わせからなる群から選択される材料で構成され得る。収容容器は、内側が不完全真空の対象となるときに、外部気圧下で潰れない場合、剛性材料で構成され得る。
【０１８９】
Ｈ．製品形態
本発明のヘアケア組成物は、典型的なヘアケア製剤中に存在し得る。この組成物は、溶液、分散液、エマルション、粉末、タルク、カプセル状、球体、スポンジャー（sponger）、固形剤形、泡、及びその他の送達機構の形態であってよい。本発明の組成物は、ヘアトニック、トリートメント及びスタイリング製品のようなリーブオンヘア製品、シャンプー及びパーソナルクレンジング製品のようなリンスオフヘア製品、及びトリートメント製品、並びに毛髪に塗布可能な任意のその他の形態とすることができる。
【０１９０】
Ｉ．アプリケータ
本発明において、ヘアケア組成物は、直接的に頭皮領域に分注するためのアプリケータから分注されてもよい。標的化送達アプリケータを介して頭皮上に直接的に分注することにより、洗浄がとりわけ必要とされる場所に直接的に非希釈の洗浄剤を付着させることが可能になる。これはまた、洗浄溶液が目に入るリスクを最小限に抑える。
【０１９１】
アプリケータは、クレンジングヘアケア組成物を収容するボトルに取り付けられている、又は取り付けることができる。アプリケータは、１つ又は複数の櫛歯を保持する又は櫛歯まで延在する基部からなることができる。櫛歯は、先端、基部、又は先端と基部との間の任意の点にあり得る開口部を有する。これらの開口部により、製品をボトルから毛髪及び／又は頭皮に直接分与できる。
【０１９２】
代替的に、アプリケータは、基部に取り付けられる又は基部から延在するブラシ様の剛毛からなることもできる。この場合、製品は基部から吐出され、剛毛は、櫛通し又はブラッシング運動による製品の分布を可能にする。
【０１９３】
アプリケータ及び櫛歯の設計及び材料は、頭皮マッサージを可能にするように最適化することもできる。この場合、先端における櫛歯又は剛毛の形状は、アイクリームに使用されるローラーボールアプリケータのように、より丸みがあることが有効であろう。材料は、より平滑で柔らかく、例えば、金属又は金属様の仕上げ、「ゴム様材料」であることが有益であり得る。
【０１９４】
界面活性剤可溶性剤の付着測定
インビボにおける頭皮上への界面活性剤可溶性剤の付着は、クレンジング組成物を含有する界面活性剤可溶性剤で頭皮を処理し、洗い流した後、可溶性剤をエタノール抽出することによって測定することができる。エタノール抽出溶媒中の薬剤濃度を、ＨＰＬＣで測定する。定量化は、標準曲線を基準にして行われる。ＨＰＬＣにより検出される濃度は、容量で乗算された濃度を使用することによりグラムで収集された量に変換される。
【０１９５】
付着した剤の割合は、以下の等式を使用して計算することができる。
【０１９６】
【数１】
2021519805.tif 000020
付着したピロクトンオラミン％のサンプル計算：
付着した剤のグラム数＝１．７×１０−６ｇ
抽出した頭皮の領域＝１ｃｍ２
シャンプー中のピロクトンオラミンの重量％＝１．０％
塗布したシャンプーのグラム数＝５ｇ
処理した頭皮の領域＝３００ｃｍ２
【０１９７】
【数２】
2021519805.tif 000021
【０１９８】
付着効率は、以下の等式を使用して計算することができる。
【０１９９】
【数３】
2021519805.tif 000022
【０２００】
付着効率のサンプル計算：
実施例の製剤により付着したピロクトンオラミンの割合＝１．９２％
対照の製剤により付着したピロクトンオラミンの割合＝１．０２％
【０２０１】
【数４】
2021519805.tif 000023
【０２０２】
シャンプー組成物の調製
シャンプー組成物は、界面活性剤、抗ふけ剤、香料、粘度調整剤、カチオン性ポリマー、及び残部の水を十分に攪拌しながら加えて、確実に均質な混合物にすることにより調製される。混合物は、可溶性剤の可溶化を加速させるように５０〜７５℃まで加熱することができ、次いで冷却する。ヒトの毛髪及び頭皮への塗布に好適な本発明のシャンプー組成物を提供するために、必要に応じて製品ｐＨを調整してよく、ｐＨは、特定の洗浄性界面活性剤、及び／又はその他の構成成分の選択に基づいて、約ｐＨ４〜９、又は約ｐＨ４〜６、又は約ｐＨ４．５〜５．５で変動してよい。
【０２０３】
非限定的な実施例
以下の実施例で示されるシャンプー組成物は、従来の配合及び混合方法により調製される。例示した全ての量は、活性基準の重量パーセントで列記され、特に指定されない限り、希釈剤、防腐剤、着色溶液、画像成分、植物等の微量材料は除外してある。特に規定のない限り、全ての％は重量に基づく。
【０２０４】
【表２】
2021519805.tif 000024
【０２０５】
【表３】
2021519805.tif 000025
【０２０６】
【表４】
2021519805.tif 000026
【０２０７】
実施例１〜６に対する結果の考察
実施例２は、界面活性剤濃度を低下させるだけの場合、付着効率は対照（実施例１）の付着効率の１．３倍までしか増加しないことを実証する比較例である。実施例４及び６は、より低い界面活性剤濃度と、分子量（ＭＷ）及び電荷密度（ＣＤ）が式ＣＤ＋８×１０−７＊ＭＷ−１．５≧０を満たさないカチオン性ポリマーとを組み合わせた場合、付着効率はそれぞれの対照の付着効率の１．３倍までしか増加しないことを示す比較例である（実施例３及び５）。
【０２０８】
【表５】
2021519805.tif 000027
【０２０９】
【表６】
2021519805.tif 000028
【０２１０】
【表７】
2021519805.tif 000029
【０２１１】
【表８】
2021519805.tif 000030
【０２１２】
【表９】
2021519805.tif 000031
【０２１３】
実施例７〜２０に対する結果の考察
実施例７、１０、１３、１６及び１９は、対照である。このセット（実施例７〜２０）の残りの例は、より低濃度の界面活性剤を、分子量（ＭＷ）及び電荷密度（ＣＤ）が式ＣＤ＋８×１０−７＊ＭＷ−１．５≧０を満たすカチオン性ポリマーとを組み合わせて含有し、それぞれの対照の１．４倍〜２．２倍の増加した付着効率を示す、本発明の代表的な組成物である。これらの付着効率は、界面活性剤濃度のみを低下させた、又はより低い界面活性剤濃度と、式ＣＤ＋８×１０−７＊ＭＷ−１．５≧０を満たさないカチオン性ポリマーとを組み合わせた実施例２、４及び６で観察される付着効率よりも高い。
【０２１４】
以下の実施例は、本発明を限定するためではなく、更に例示するために提示される。
【０２１５】
【表１０】
2021519805.tif 000032
【０２１６】
【表１１】
2021519805.tif 000033
【０２１７】
【表１２】
2021519805.tif 000034
【０２１８】
追加の実施例／組み合わせ
Ａ．ヘアケア組成物であって、
ａ）８％〜１６％の１種以上の界面活性剤と、
ｂ）０．０１％〜１０％の１種以上の界面活性剤可溶性抗ふけ剤と、
ｃ）約２５０，０００〜約２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び約０．２５〜約７．０ｍｅｑ／ｇの電荷密度（ＣＤ）を有する０．０１％〜５％の１種以上のカチオン性ポリマーと、
を含み、
ＣＤ＋８×１０−７＊ＭＷ−１．５≧０であり、組成物が、対照の組成物の約１．４倍〜約３倍の付着効率を有し、対照の組成物が、ｐＨ約６で、１４％のＳＬＥ１Ｓを含み、ポリマー成分を含まず、１％の界面活性剤可溶性抗ふけ剤を含む、
ヘアケア組成物。
【０２１９】
Ｂ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約１．０〜約７．０ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）を有する、段落Ａに記載のヘアケア組成物。
【０２２０】
Ｃ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約１．０〜約３．０ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）を有する、段落Ａ〜Ｂに記載のヘアケア組成物。
【０２２１】
Ｄ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約３００，０００〜約２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）を有する、段落Ａ〜Ｃに記載のヘアケア組成物。
【０２２２】
Ｅ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約７００，０００〜約２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）を有する、段落Ａ〜Ｄに記載のヘアケア組成物。
【０２２３】
Ｆ．組成物が、対照の組成物の約１．５倍〜約２．５倍の付着効率を有し、対照の組成物が、ｐＨ約６で、１４％のＳＬＥ１Ｓを含み、ポリマー成分を含まず、１％の界面活性剤可溶性抗ふけ剤を含む、段落Ａ〜Ｅに記載のヘアケア組成物。
【０２２４】
Ｇ．組成物が、対照の組成物の約１．６倍〜約２．３倍の付着効率を有し、対照の組成物が、ｐＨ約６で、１４％のＳＬＥ１Ｓを含み、ポリマー成分を含まず、１％の界面活性剤可溶性抗ふけ剤を含む、段落Ａ〜Ｆに記載のヘアケア組成物。
【０２２５】
Ｈ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約７００，０００〜約１，５００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び、約０．８〜約１．６ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）を有する、段落Ａ〜Ｇに記載のヘアケア組成物。
【０２２６】
Ｉ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約１，０００，０００〜約２，６００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び、約０．７〜約１．０ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）を有する、段落Ａ〜Ｈに記載のヘアケア組成物。
【０２２７】
Ｊ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約１，０００，０００〜約２，２００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び、約１．２〜約２．２ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）を有する、段落Ａ〜Ｉに記載のヘアケア組成物。
【０２２８】
Ｋ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約１，０００，０００〜約２，２００，０００ｇ／ｍｏｌの分子量（ＭＷ）及び、約１．７〜約２．２ｍｅｑ／ｇｍの電荷密度（ＣＤ）を有する、段落Ａ〜Ｊに記載のヘアケア組成物。
【０２２９】
Ｌ．界面活性剤が、アニオン性界面活性剤又はアニオン性界面活性剤の組み合わせである、段落Ａ〜Ｋに記載のヘアケア組成物。
【０２３０】
Ｍ．界面活性剤が、直鎖又は分枝状アルキル鎖を有するアニオン性アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェート、並びにこれらの混合物からなる群から選択されるアニオン性界面活性剤である、段落Ａ〜Ｌに記載のヘアケア組成物。
【０２３１】
Ｎ．界面活性剤が、ラウリル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であるラウレス−ｎ硫酸ナトリウム、アルキル鎖が直鎖又は分枝鎖であり得るＣ１０〜１５アルキル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であり、アルキル鎖が直鎖又は分枝鎖であり得るＣ１０〜１５パレス−ｎ硫酸ナトリウム、デシル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であるデセス−ｎ硫酸ナトリウム、ウンデシル硫酸ナトリウム、ｎが０．５〜約３．５であるウンデセス−ｎ硫酸ナトリウム、トリデシル硫酸ナトリウム、ｎが約０．５〜約３．５であるトリデセス−ｎ硫酸ナトリウム、及びアニオン性界面活性剤からなる群から選択される界面活性剤又は界面活性剤の組み合わせであり、アニオン性界面活性剤は、
ａ）Ｒ１Ｏ（ＣＨ２ＣＨＲ３Ｏ）ｙＳＯ３Ｍと、
ｂ）ＣＨ３（ＣＨ２）ｚＣＨＲ２ＣＨ２Ｏ（ＣＨ２ＣＨＲ３Ｏ）ｙＳＯ３Ｍと、
ｃ）これらの混合物と、からなる群から選択され、
式中、Ｒ１は、ＣＨ３（ＣＨ２）１０を表し、Ｒ２は、Ｈ、又はｚ及びＲ２における炭素原子の合計が８となるように１〜４個の炭素原子を含む炭化水素基を表し、Ｒ３は、Ｈ又はＣＨ３であり、ｙは０〜７であり、ｙがゼロ（０）でないときｙの平均値は約１であり、Ｍは、一価又は二価の正電荷カチオンである、
段落Ａ〜Ｍに記載のヘアケア組成物。
【０２３２】
Ｏ．１種以上の界面活性剤が、約８％〜約１４％存在する、段落Ａ〜Ｎに記載のヘアケア組成物。
【０２３３】
Ｐ．１種以上の界面活性剤が、約１０％〜約１４％存在する、段落Ａ〜Ｏに記載のヘアケア組成物。
【０２３４】
Ｑ．約０．２５％〜約１５％の１種以上の両性、非イオン性又は双性イオン性共界面活性剤を更に含む、段落Ａ〜Ｐに記載のヘアケア組成物。
【０２３５】
Ｒ．１種以上のカチオン性ポリマーが、カチオン性グアーポリマー、カチオン性非グアーガラクトマンナンポリマー、カチオン性タピオカポリマー、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマー、合成非架橋カチオン性ポリマーであって、洗浄性界面活性剤と組み合わせた際にリオトロピック液晶を形成しても形成しなくてもよい合成非架橋カチオン性ポリマー、カチオン性セルロースポリマー、及びこれらの混合物からなる群から選択される、段落Ａ〜Ｑに記載のヘアケア組成物。
【０２３６】
Ｓ．１種以上のカチオン性ポリマーが、グアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリド、トリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応したヒドロキシエチルセルロースの塩、アクリルアミドモノマーとカチオン性モノマーとのカチオン性コポリマー、合成非架橋カチオン性ポリマーであって、洗浄性界面活性剤と組み合わせた際にリオトロピック液晶を形成しても形成しなくてもよい合成非架橋カチオン性ポリマーからなる群から選択される、段落Ａ〜Ｒに記載のヘアケア組成物。
【０２３７】
Ｔ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約０．０８％〜約３％である、段落Ａ〜Ｓに記載のヘアケア組成物。
【０２３８】
Ｕ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約０．１％〜約２％である、段落Ａ〜Ｔに記載のヘアケア組成物。
【０２３９】
Ｖ．１種以上のカチオン性ポリマーが、約０．２％〜約１％である、段落Ａ〜Ｕに記載のヘアケア組成物。
【０２４０】
Ｗ．０．１％〜約１０％の１種以上の増粘ポリマーを更に含む、段落Ａ〜Ｖに記載のヘアケア組成物。
【０２４１】
Ｘ．１種以上の増粘ポリマーが、アクリル酸、メタアクリル酸、又はその他の関連する誘導体に基づくホモポリマー、アルカリ膨張性及び疎水変性アルカリ膨張性アクリルコポリマー又はメタクリレートコポリマー、可溶性架橋アクリル系ポリマー、会合性高分子増粘剤及びそれらの混合物からなる群から選択される、段落Ａ〜Ｗに記載のヘアケア組成物。
【０２４２】
Ｙ．界面活性剤可溶性剤がヒドロキシルピリドンである、段落Ａ〜Ｘに記載のヘアケア組成物。
【０２４３】
Ｚ．ヒドロキシルピリドンがピロクトンオラミンである、段落Ａ〜Ｙに記載のヘアケア組成物。
【０２４４】
ＡＡ．界面活性剤可溶性剤がアゾールである、段落Ａ〜Ｚに記載のヘアケア組成物。
【０２４５】
ＢＢ．アゾールが、クリンバゾールである、段落Ａ〜ＡＡに記載のヘアケア組成物。
【０２４６】
ＣＣ．１種以上の頭皮用健康剤を更に含む、段落Ａ〜ＢＢに記載のヘアケア組成物。
【０２４７】
ＤＤ．１種以上の頭皮用健康剤が、ピリジンチオン塩、硫化セレン、粒子状硫黄、サリチル酸、メントール、乳酸メンチル、及びこれらの混合物からなる群から選択される、段落Ａ〜ＣＣに記載のヘアケア組成物。
【０２４８】
ＥＥ．１種以上の頭皮用健康剤が、ピリチオンの多価金属塩である、段落Ａ〜ＤＤに記載のヘアケア組成物。
【０２４９】
ＦＦ．１種以上の頭皮用健康剤が、ジンクピリチオンである、段落Ａ〜ＥＥに記載のヘアケア組成物。
【０２５０】
ＧＧ．１種以上の頭皮用健康剤が、約０．１％〜９％である、段落Ａ〜ＦＦに記載のヘアケア組成物。
【０２５１】
ＨＨ．１種以上の頭皮用健康剤が、約０．２５％〜８％である、段落Ａ〜ＧＧに記載のヘアケア組成物。
【０２５２】
ＩＩ．組成物のｐＨが約４〜約９である、段落Ａ〜ＨＨに記載のヘアケア組成物。
【０２５３】
ＪＪ．組成物のｐＨが約４〜約６である、段落Ａ〜ＩＩに記載のヘアケア組成物。
【０２５４】
ＫＫ．組成物のｐＨが約４．５〜約５．５である、段落Ａ〜ＪＪに記載のヘアケア組成物。
【０２５５】
本明細書にて開示された寸法及び値は、列挙された正確な数値に厳密に限定されるものとして理解されるべきではない。その代わりに、特に指示がない限り、このような寸法はそれぞれ、列挙された値とその値を囲む機能的に同等な範囲との両方を意味することが意図されている。例えば、「４０ｍｍ」と開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味することが意図される。
【０２５６】
相互参照される又は関連する全ての特許又は特許出願、及び本願が優先権又はその利益を主張する任意の特許出願又は特許を含む、本願に引用される全ての文書は、除外又は限定することを明言しない限りにおいて、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。いかなる文献の引用も、本明細書中で開示又は特許請求される任意の発明に対する先行技術であるとは見なされず、あるいはそれを単独で又は他の任意の参考文献（単数又は複数）と組み合わせたときに、そのような発明全てを教示、示唆又は開示するとは見なされない。更に、本文書における用語の任意の意味又は定義が、参照することによって組み込まれた文書内の同じ用語の意味又は定義と矛盾する場合、本文書におけるその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。
【０２５７】
本発明の特定の実施形態を例示及び説明してきたが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を行うことができる点は当業者には明白であろう。従って、本発明の範囲内にあるそのような全ての変更及び修正を添付の特許請求の範囲に網羅することが意図されている。
【国際調査報告】
2021519805.tif 000035
2021519805.tif 000036