(57)【要約】ケーブル内の張力を測定する張力測定システムにおいて使用されるシーブが開示される。シーブは、第１の直径と第２の直径とを有する。シーブは、シーブとケーブルとの間の接触力が張力センサーによって測定され、ケーブル内の張力が判定されるように、軸線を中心に回転して第１の直径または第２の直径をケーブルに向けて方向付けするように構成される。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーブル内の張力を測定する張力測定システムにおいて使用されるシーブにおいて、該シーブは第１の直径と第２の直径とを有し、該シーブは、軸線を中心に回転して前記第１の直径または前記第２の直径をケーブルに向けて方向付け、前記ケーブル内の張力を測定するために、該シーブと前記ケーブルとの間の接触力が張力センサーによって測定されるシーブ。
【請求項２】
前記第１の直径は第１の弧長にわたる第１の径方向位置に配置され、前記第２の直径は第２の弧長にわたる第２の径方向位置に配置される請求項１に記載のシーブ。
【請求項３】
第３の弧長にわたる第３の径方向位置に配置される第３の直径を更に有する請求項２に記載のシーブ。
【請求項４】
測定プロセス時に前記シーブの向きが前記ケーブルに対して固定される請求項１に記載のシーブ。
【請求項５】
前記第１の直径と前記第２の直径の一方の内部は、前記ケーブルに関連する複数の編組線に適合する複数の溝を有する請求項１に記載のシーブ。
【請求項６】
ケーブル内の張力を測定する張力測定システムにおいて、
第１の直径と第２の直径とを有するシーブであって、該シーブは、軸線を中心に回転して前記第１の直径または前記第２の直径を前記ケーブルに向けて方向付けるシーブと、
前記ケーブルに対する前記シーブの位置を調整する調節可能支持体と、
前記シーブと前記ケーブルとの間の接触力に基づいて前記ケーブル内の前記張力を測定する張力センサーとを備える張力測定システム。
【請求項７】
基部を更に備え、前記調節可能支持体は、前記基部上に位置する支点を中心に回転して前記シーブの前記位置を調節する請求項６に記載の張力測定システム。
【請求項８】
前記ケーブルと係合し、前記ケーブルに隣接して前記シーブを前記調節可能支持体が位置決めする時に前記シーブと前記ケーブルとの間に前記接触力を与える複数のテンショナーを更に備える請求項７に記載の張力測定システム。
【請求項９】
前記シーブは、前記ケーブルに沿って、前記複数のテンショナーのうちの２つのテンショナーの間に配置される請求項８に記載の張力測定システム。
【請求項１０】
前記シーブは、前記２つのテンショナーとは反対側の前記ケーブルの表面上に配置される請求項９に記載の張力測定システム。
【請求項１１】
１または複数のテンショナーの位置は前記基部に対して固定される請求項８に記載の張力測定システム。
【請求項１２】
前記シーブは、
第１の開口であって、該第１の開口を通じて前記軸線において締結具が前記シーブを前記調節可能アームに固定する第１の開口と、
前記第１の開口からオフセットするとともに、取り外し可能ピンを受け入れる第２の開口とを更に具備し、
前記第２の開口は、前記調節可能支持体の第１のスロットと整列して前記第１の直径を前記ケーブルに向けて方向付けするとともに、前記調節可能支持体の第２のスロットと整列して前記第２の直径を前記ケーブルに向けて方向付けするように配置される請求項６に記載の張力測定システム。
【請求項１３】
前記シーブは、
第１の開口であって、該第１の開口を通じて前記軸線において締結具が前記シーブを前記調節可能アームに固定する第１の開口と、
前記第１の開口からオフセットするとともに、取り外し可能ピンを受け入れる第２の開口とを更に具備する請求項６に記載の張力測定システム。
【請求項１４】
前記取り外し可能ピンは、前記調節可能支持体上の第１のスロットまたは第２のスロットと係合して前記ケーブルに対する前記シーブの向きを固定する請求項１３に記載の張力測定システム。
【請求項１５】
プロセッサを更に備え、該プロセッサは、
前記測定された張力に関連する前記張力センサーから信号を受信し、
ユーザーへの提示のための張力アラートを生成する請求項６に記載の張力測定システム。
【請求項１６】
ケーブル内の張力を測定する張力測定システムにおいて、
第１の直径と第２の直径とを有するシーブであって、該シーブは、軸線を中心に回転して前記第１の直径または前記第２の直径を前記ケーブルに向けて方向付けするシーブと、
前記シーブを取り付ける第１の端部と、前記ケーブルに対する前記第１の端部の移動を制御する第２の端部とを有する、調節可能支持体と、
前記ケーブルと係合し、前記ケーブルに隣接して前記シーブを前記調節可能支持体が位置決めする時に前記シーブと前記ケーブルとの間に接触力を与える複数のテンショナーとを具備する張力測定システム。
【請求項１７】
前記調節可能支持体は、前記ケーブル、前記基部または前記複数のテンショナーに対する前記シーブの位置を移動、調節する可動アームを備える請求項１６に記載の張力測定システム。
【請求項１８】
前記調節可能支持体は、前記ケーブルに対して前記シーブを位置決めするてこ作用を与える伸縮式ポールを備える請求項１６に記載の張力測定システム。
【請求項１９】
前記調節可能支持体は、前記ケーブルに対する所望の位置に前記調節可能支持体の位置を固定するクランプを更に備える請求項１８に記載の張力測定システム。
【請求項２０】
前記シーブは非導電材料を備える請求項１６に記載の張力測定システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本願は、「Multi-Dimensional Sheave for Use in Tension Measurement Systems」と題され２０１８年７月３１日に出願された米国仮特許出願第６２／７１２,６１３号および「Multi-Dimensional Sheave for Use in Tension Measurement Systems」と題され２０１９年７月３０日に出願された米国特許出願第１６／５２６,５４９号の利益を主張する。上述の出願は、引用することによりその全体が本明細書の一部をなす。
【背景技術】
【０００２】
張力測定システムは、ケーブル内の張力を測定するために採用される。従来のシステムには、様々なサイズの複数のシーブが備えられ、これら複数のシーブは、異なるサイズのケーブル内の張力を測定するためにサイズを変更しなければならない。
【０００３】
例えば、測定システムを小さい直径のケーブルから大きい直径のケーブル（またはその逆）へ変換する際に、大きいシーブのうちの３つを取り外し、３つの小さいシーブと交換しなければならない。このようなプロセスは時間がかかるとともに、複数のシーブを扱うことでシーブの誤設置が起こりやすくなり、選択されたケーブル用にサイズ設定されていないシーブを作業者が使用してしまうことになりかねない。結果として、示度が誤ったもの若しくは不正確なものとなったり、或いは、測定システムおよび／またはケーブルが破損する可能性がある。
【０００４】
したがって、様々な直径の複数のケーブルを正確に読み取る柔軟性をもたらしながらも複数のシーブを必要としない張力測定システムが望ましい。
【発明の概要】
【０００５】
本開示は、概して、複数の直径を有するシーブに関する。特に、シーブは、異なる直径のケーブル内の張力を測定する張力測定システムにおいて使用されるように構成される。
【０００６】
より具体的には、本開示のシーブは、複数のケーブルに対する測定動作時にシーブを交換する必要を無くすことができる。代わりに、シーブを再方向付けして様々なケーブル直径に適合する直径を向けるためには、作業者は、ピンを引っ張り、単一のシーブを回転させ、異なる位置にピンを再挿入するだけで済む。したがって、本開示の多直径シーブは、小さいケーブル直径用のシーブから大きいケーブル直径用のシーブへの移行、および、その逆の移行のための手順を簡素化、高速化する。
【０００７】
本開示のこれらの特徴、態様および利点並びに他の特徴、態様および利点は、以下の詳細な説明が添付図面を参照して読まれるとより良好に理解され、図面を通して同様の参照符号は同様の部分を表す。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本開示の態様に係る例示的な多直径シーブを示す図である。
【図２】本開示の態様に係る例示的な多直径シーブを示す図である。
【図３】本開示の態様に係る例示的な多直径シーブを示す図である。
【図４】本開示の態様に係る、図１〜図３に示される多直径シーブを採用した張力測定システムを示す図である。
【図５Ａ】本開示の態様に係る、図４の張力測定システムを作動させた状態を示す例示的な図である。
【図５Ｂ】本開示の態様に係る、図４の張力測定システムを作動させた状態を示す例示的な図である。
【図５Ｃ】本開示の態様に係る、図４の張力測定システムを作動させた状態を示す例示的な図である。
【図６】本開示の態様に係る、ケーブルをシーブの第１の直径と係合させた例示的な張力測定システムを示す図である。
【図７】本開示の態様に係る、ケーブルをシーブの第２の直径と係合させた例示的な張力測定システムを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図面は、必ずしも正確な縮尺ではない。適切な場合は、同様のまたは同一の参照符号を使用して、同様のまたは同一の構成要素を指す。
【００１０】
本開示は、複数の直径を有するシーブを提供する。特に、シーブは、異なる直径のケーブル内の張力を測定する張力測定システムにおいて使用される。例えば、ケーブルをシーブの対応する直径と適合させるために、シーブは、測定プロセス時に軸線を中心に回転して第１の直径または第２の直径のうちの一方をケーブルに向けて方向付けするように構成される。張力測定システムがシーブとケーブルとの間に接触力を加えると（調節可能な支持部材またはアームを操作する等によって）、張力センサーがケーブル内の張力を測定する。
【００１１】
第１の弧長が第１の径方向位置（シーブの本体内から測定）にわたるように複数の直径がシーブの周りに配置されるとともに、第２の弧長にわたる第２の径方向位置に第２の直径が配置される。したがって、シーブの周りの中央チャネルが複数の直径を有し得て、これらの複数の直径は、特定の直径を有するケーブルのテストに適合するように調節および再方向付けすることができる。ひとたび適切に方向付けされると、測定プロセス時にシーブをケーブルに対して固定することができる（例えば、締結具、ピン等を介して）。このため、ケーブルは、測定プロセス時に荷重を受けるシーブと連結し、結果として、ケーブルに対する張力が直接的または間接的に測定される。
【００１２】
さらに、シーブは２つの直径に限られず、３つ以上の直径をシーブの周りに有してもよい。
【００１３】
張力測定システムは、いくつかの構成部品を備えて測定プロセスを容易にすることができる。例えば、調節可能支持体は、基部上に位置する支点を中心に回転してシーブの位置を調節するように構成することができる。加えて、複数のテンショナーは、ケーブルと係合し、ケーブルに隣接してシーブを調節可能支持体が位置決めする時にシーブとケーブルとの間に接触力を与えるように構成される。
【００１４】
したがって、シーブがケーブルに沿った２つのテンショナーの間に配置されることから、そこにかかる接触力が測定される（例えば、センサーを介して測定され、測定ユニットによって判定される）。
【００１５】
向きを固定するために、シーブは、第１の開口であって、第１の開口を通じてその軸線において締結具がシーブを調節可能アームに固定する、第１の開口を有することができる。第１の開口からオフセットした第２の開口は、取り外し可能ピンを受け入れるように設計され、これにより、第２の開口が調節可能支持体の第１のスロットまたは第２のスロットと整列して第１の直径または第２の直径をそれぞれケーブルに向けて方向付ける。
【００１６】
張力測定システムは、ほんの数例を挙げると、タワー用支線、スタック用支線、予め張力を加えたケーブルバリア、橋、エレベーター、ウインチロープ、架空送電線、落下防止システム、航空機用ケーブルおよびユーティリティケーブルガイドレールにおける張力を測定するために幅広く使用される。システムは、ケーブル上に設置し、張力を測定し、素早く取り外せるように設計される。デジタルロードセルを含む感度の高い測定機器を使用することにより、ルックアップテーブルまたは補正テーブルを参照する必要なしに高精度の示度（例えば、誤差閾値が３パーセント以内）が得られる。
【００１７】
張力測定システムは、従来、例えば約２０００ポンド／１０ｋＮ／１０００ｋｇ、１００００ポンド／４５ｋＮ／４５００ｋｇの限度まで引張を測定することができる。これは、様々なサイズに定格されたケーブルに適合するように構成されたシーブを採用することによって、３／１６インチ〜１インチ超え（すなわち、４.７５ｍｍ〜２５.４ｍｍ）等の様々な直径のケーブルに対して行うことができる。
【００１８】
既存の張力測定装置が多く使用されているにも関わらず、測定システムを小さい直径のケーブルから大きい直径のケーブルへ変換する際に、小さいシーブのうちの３つを取り外し、３つの大きいシーブと交換しなければならない。このようなプロセスは時間がかかるとともに、複数のシーブが誤設置されやすくなり、選択されたケーブル用にサイズ設定されていないシーブを作業者が使用してしまうことになりかねない。結果として、示度が誤ったもの若しくは不正確なものとなったり、或いは、測定システムおよび／またはケーブルが破損する可能性がある。
【００１９】
溝直径並びに有効シーブ高さを変更することにより（例えば、標準的な円形から細長い形態へ）、測定プロセス時に性能の損失がなくなる。また、シーブを鉛直方向に調節することでテンショナーに対するシーブの高さが変わることになるが、直径の変化に関連する精度を加えなければ、特に粗いケーブルの場合、測定時に誤差が残る可能性がある。
【００２０】
このため、本明細書に開示のように張力測定システムにシーブを採用することにより、より堅牢で、汎用性があり、感度の高いシステムが提供される。有利な点として、シーブは、様々なケーブル幅に適用することができ、製造される部品がより少なく、構成の変更がより少なく容易であり、測定がより正確である。
【００２１】
図１〜図３は、第１の直径１２と第２の直径１４とを有する例示的なシーブ１０を示す。シーブは第１の開口１６を有し、第１の開口１６を中心にシーブが回転するように構成される。第２の開口１８は、調節可能支持体（例えば、図４〜図６を参照）と係合することができるピンまたはボルトを受け入れる。ピンは、第１の直径または第２の直径がケーブルに向けて方向付けされるようにシーブ１０の位置を固定することができる。
【００２２】
図２に示すように、第１の直径１２は、半径Ｒ１によって規定される。例えば、半径Ｒ１は、第１の開口１６を通る回転軸線２６に対して垂直な中央平面２４から測定される、第１の弧長を有する円弧２０を描く。同様に、第２の直径１４は、中央平面２４から測定される、第２の弧長を有する円弧２２を描く。
【００２３】
こうして、第１の直径および第２の直径は、シーブ１０上を周回するチャネルを構成し、テスト時にケーブルを着座させることができる複数の円弧状の溝を提供する。
【００２４】
第１の直径１２および第２の直径１４を有するものとして示されているが、単一のシーブに３つ以上の直径を組み込んでもよい。また、シーブ１０は、外側面が湾曲した略長円形状を有するものとして示されている。しかし、任意の形状および／または輪郭を採用し、開示のシーブの利益を得てもよい。例えば、複数の直径を機械加工して略円形のシーブとしてもよい。三角形状のシーブが３つの異なる直径を呈してもよい。略正方形状のシーブが４つの直径を有してもよい。または、測定プロセス時に軸線を中心に回転するとともにケーブルと十分に係合するのに適した任意の幾何学形状であってもよい。
【００２５】
シーブ１０は、ケーブルとの係合に適した強度を有する任意の材料から形成することができる。例えば、金属、炭素化合物、ポリマーまたはこれらの組み合わせを用いて、シーブ１０を形成してもよい。電力を伝達し得るケーブル内の張力を測定するために、非導電材料を使用してもよい。
【００２６】
第１の開口１６が第２の開口１８よりも大きいものとして示されているが、開口は同じサイズまたは互いに逆のサイズ設定としてもよい。また、略円形状のものとして示されているが、開口は、作業者がシーブを再方向付けしてケーブルに対して所望の直径を呈することができる任意の幾何学形状としてもよい。さらにまた、第２の開口１８は、取り外し可能ピンを収容するようにシーブ１０を通って延在するものとして示されている。しかし、開示のシーブの向きを固定する追加的または代替的な方法が利用可能であり、解決法の中でもとりわけ、１つ以上の溝をシーブの縁部の周りに設け、溝内にスロットを設けて、このスロット内にピンその他の締結具を延在させることで向きを固定するというものがある。
【００２７】
更に他の例において、調節可能支持体はフレームを遠位端部に備え、フレームは、ケーブルに向かって延在し、開示のシーブを様々な向きで受け入れるように構成される。例えば、略正方形状のシーブは、略正方形状のフレームに嵌合することができる。４つの側面のうちのどの側面がケーブルに向かって方向付けされているかに応じて、シーブの４つの直径が測定プロセスに利用可能となる。
【００２８】
図４は、図１〜図３のシーブ１０を採用した、ケーブル内の張力を測定する例示的な張力測定システムを示す。システムは基部３２を備え、この基部３２上には、１つ以上のテンショナー３０および／または調節可能支持体若しくはアーム３６が取り付けられる。調節可能支持体３６は、支点３８を中心に回転するとともに、システムの動作時に作業者にてこ作用を与えるハンドル４０を備えることができる。いくつかの例において、ハンドル４０は、伸縮式ポールを含み、測定プロセス時のてこ作用を向上させる。
【００２９】
測定ユニット３４は、１つ以上のセンサーと通信するとともに、測定値に関連する信号を生成するように構成される（例えば、ディスプレイ３５用、可聴アラートの提供、リモートコンピューティングプラットフォームへの送信等）。測定ユニット３４は、信号を生成するために１つ以上のセンサーからのアナログ信号またはデジタル信号を解析するプロセッサを含んでもよい。
【００３０】
測定ユニットのプロセッサは、センサーデータの分析および／または較正等を提供するために、１つ以上のタイプの永久データ記憶装置および一時データ記憶装置からなり得るメモリ回路にも関連付けられる。いくつかの例において、較正プロセスが行われ得る。例えば、それぞれが同じ直径を有する２つのケーブルが測定される場合、各ケーブルは、正確性が重要である場合には個別に較正され得る。
【００３１】
メモリは、様々な固有のケーブルサイズおよび／またはタイプについての較正パラメーター（例えば、ケーブルの材料タイプ、張力閾値、測定値の記憶、誤差ログ等）を記憶するように構成することができる。履歴測定データは、例えば、動作パラメーター、センサーデータ、ユーザー入力、並びに傾向分析に関連するデータ、張力閾値、特定の測定プロセスに関連するプロファイル、および／またはケーブルタイプ等に対応し得て、プロセッサがアクセス可能な比較チャート、リスト、ライブラリ等に記憶することができる。プロセッサからの出力は、例えば現在の張力測定値、履歴比較、所望の張力値等についてグラフィックにより表示させることができる。
【００３２】
図４に示すように、シーブ１０は、第１の開口１６並びに調節可能支持体３６の１つ以上の対応するスロットを通って延在するボルト２６によって調節可能支持体３６に固定される。シーブ１０は、取り外し可能ピン２７を調節可能支持体３６の第１のスロット２８または第２のスロット２９に挿入することができるように、ボルト２６を中心に回転するように構成される。例えば、取り外し可能ピン２７が第１のスロット２８および第２の開口１８を通って延在する場合、第１の直径１２が外方に（すなわち、ケーブルに向けて）方向付けされる。代替的に、取り外し可能ピン２７が第２のスロット２９および第２の開口１８を通って延在する場合、第２の直径１４がケーブルに向けて方向付けされる。
【００３３】
テンショナー３０は、測定プロセス時に調節可能アーム３６が支点３８を中心に回転するとケーブルがシーブ１０およびテンショナーの両方と係合して接触力を生じるように、立ち上げ部またはアーム３１に取り付けられ、基部３２に対して配置される。接触力は、張力センサーによって測定することができ、測定ユニット３４を介して、ケーブル内の張力を判定することができる。テンショナー３０は滑車とすることができ、滑車は、測定プロセス時に自在に回転し、ケーブルとの係合を容易にしながら摩擦を無くすまたは低減させる。いくつかの例において、テンショナー３０は、シーブ１０の選択された直径（例えば、第１の直径または第２の直径）と一致する溝直径を有するテンショナーがケーブルと接触するように、取り外し可能とすることができる。
【００３４】
測定プロセスは、３つの段階で図５Ａ〜図５Ｃに示される。図５Ａ〜図５Ｃは、シーブ１０をケーブル４２と係合させている張力システムを示す。図５Ａに示すように、調節可能アーム３６は開いている。これにより、作業者は、ケーブル４２をテンショナーと３０とシーブ１０との間に配置することができる。図５Ｂは、シーブ１０とケーブル４２との間の隙間がこれら２つの接触に伴って狭められることを示す。調節可能支持体３６が支点３８を中心に回転するにつれ、シーブ１０が摺動してケーブル４２に対して配置され、図５ｃに示すように、閉位置にあるシーブ１０に接触力が生じる。
【００３５】
したがって、図５Ｃに示すように、シーブ１０によって生じた接触力により、ケーブル４２が基部３２から離れるように押され、一方、テンショナー３０はケーブル４２を基部３２に向けて押す。この力のバランスは、１つ以上のセンサー（例えば、機械、ねじれ、光学、磁気等）によって測定可能であるとともに、作業者への提示のために測定ユニット３４によって分析、演算される。
【００３６】
軸線を中心に回転することでシーブ１０とワイヤー４２とを強制的に接触させるものとして示されているが、調節可能支持体は、鉛直ガイド上の可動アームとして構成されてもよい。例えば、調節可能支持体は、締結具（例えば、ねじ、クリップ、テンショナー等）によって調節可能な位置で基部に固定されてもよい。締結具は、調節可能支持体の位置変更を可能とするためにおよび／またはシーブを再方向付けするために取り外す或いは緩めることができる。ひとたびケーブル４２と接触する位置に置かれると、締結具は、測定プロセス時に調節可能支持体の位置を固定するために使用することができる。
【００３７】
図６は、図５Ｃに示すようにシーブ１０の第１の直径１２がケーブル４２と係合している張力測定システムを示す。例えば、取り外し可能ピン２７が第１のスロット２８に挿入され、これにより、第１の直径１２がケーブル４２に向けて方向付けされる。対照的に、図７の張力測定システムは、取り外し可能ピン２７が第２のスロット２９に挿入され、第２の直径１４がケーブル４４に向けて方向付けされていることを示す。この例において、ケーブル４４はケーブル４２よりも大きい直径を有する。このため、第２の直径１４をケーブル４４に向けて張力測定システムを動作させると、より正確なケーブル張力測定がもたらされる。
【００３８】
いくつかの例において、シーブは、円弧状の面（例えば、円弧２０、２２）上に溝パターンを設けることができる。例えば、円弧は、編み込まれた編組線を表す条痕を含んでもよい。この例において、ケーブルは、シーブの直径内によりしっかりと嵌合し、より正確な示度を測定プロセス時に得ることができる。拡大図４６において、ケーブル４２はケーブル４４よりも少ない編組線から作製される。したがって、拡大図４８に示すように、ケーブル４２の編組線の輪郭は、ケーブル４２とは異なる特徴を有することとなる。
【００３９】
本明細書で使用する「および／または」は、「および／または」によって連結されるリストにおける項目のうちの任意の１つ以上の項目を意味する。一例として、「ｘおよび／またはｙ」は、３つの要素の組｛（ｘ），（ｙ），（ｘ，ｙ）｝のうちの任意の要素を意味する。言い換えれば、「ｘおよび／またはｙ」は、「ｘとｙの一方または双方」を意味する。別の例として、「ｘ、ｙおよび／またはｚ」は、７つの要素の組｛（ｘ），（ｙ），（ｚ），（ｘ，ｙ），（ｘ，ｚ），（ｙ，ｚ），（ｘ，ｙ，ｚ）｝のうちの任意の要素を意味する。言い換えれば、「ｘ、ｙおよび／またはｚ」は、「ｘ、ｙ、ｚのうちの１つ以上」を意味する。本明細書で使用する「例示的な」という用語は、非限定的な例、事例または例証としての役割を果たすことを意味する。本明細書で使用する「例えば」という用語は、１つ以上の非限定的な例、事例または例証のリストを開始する。
【００４０】
本方法および／またはシステムを、或る特定の実施態様を参照して記載してきたが、当業者であれば、本方法および／またはシステムの範囲から逸脱することなく、種々の変更や、均等物による置換が可能であることは理解されよう。例えば、開示した例のブロックおよび／または構成要素を、組み合わせ、分割し、再配置し、および／または他の方法で変更することができる。加えて、本開示の範囲から逸脱することなく、本開示の教示に対して特定の状況または材料を適合させるように多くの改変を行うことができる。したがって、本方法および／またはシステムは、開示されている特定の実施態様に限定されない。代わりに、本方法および／またはシステムは、字義どおりにでも均等論のもとにおいても、添付の特許請求の範囲内に入る全ての実施態様を含む。
【符号の説明】
【００４１】
１０    シーブ
１２    第１の直径
１４    第２の直径
１６    第１の開口
１８    第２の開口
２０    円弧
２２    円弧
２４    中央平面
２６    ボルト
２７    可能ピン
２８    第１のスロット
２９    第２のスロット
３０    テンショナー
３１    アーム
３２    基部
３４    測定ユニット
３５    ディスプレイ
３６    調節可能支持体
３８    支点
４０    ハンドル
４２    ケーブル
４４    ケーブル
【図１】
2021533350.tif 000003
【図２】
2021533350.tif 000004
【図３】
2021533350.tif 000005
【図４】
2021533350.tif 000006
【図５Ａ】
2021533350.tif 000007
【図５Ｂ】
2021533350.tif 000008
【図５Ｃ】
2021533350.tif 000009
【図６】
2021533350.tif 000010
【図７】
2021533350.tif 000011
【国際調査報告】
2021533350.tif 000012
2021533350.tif 000013
2021533350.tif 000014
2021533350.tif 000015