(57)【要約】  免疫チェックポイント調節因子に特異的に結合する抗腫瘍アンタゴニストが開示される。また、上記抗腫瘍アンタゴニストを用いて増殖性障害を治療する方法も開示される。【選択図】図３０Ａ−３０Ｂ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、又はＬＡＧ‐３に特異的に結合する、第１の標的指向性ドメイン；及び
ＴＩＧＩＴに特異的に結合するｓｃＦｖを含む、第２の標的指向性ドメイン
を含む、抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項２】
前記ｓｃＦｖは：
配列番号４８、５０、５２、５４、５６、５８、６０、６２、６４、及び６６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリン重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）；並びに／又は
配列番号４９、５１、５３、５５、５７、５９、６１、６３、６５、及び６７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリン軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）；又は
前記ＨＣＶＲ及び前記ＬＣＶＲの両方
を含む、請求項１に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項３】
前記ｓｃＦｖは：
配列番号６６のアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；及び／又は
配列番号６７のアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項１又は２に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項４】
前記ｓｃＦｖは：
配列番号６６のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲ；及び／又は
配列番号６７のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項５】
アミノ末端及びカルボキシ末端を有する免疫グロブリン足場を含む、請求項１〜４のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項６】
ペプチドリンカーを介して、前記第１の標的指向性ドメインが、前記免疫グロブリン足場の前記アミノ末端に結合され、前記第２の標的指向性ドメインが、前記免疫グロブリン足場の前記カルボキシ末端に結合される、請求項５に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項７】
前記ペプチドリンカーは、配列番号１８８〜１９１からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、請求項６に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項８】
前記ペプチドリンカーは、配列番号１９１のアミノ酸配列を有する、請求項６又は７に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項９】
前記第１の標的指向性ドメインは、ＰＤ‐１に特異的に結合する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１０】
前記第１の標的指向性ドメインは：
（１）３つの相補性決定領域（ＨＣＤＲ）：ＨＣＤＲ１、ＨＣＤＲ２、及びＨＣＤＲ３を含む、免疫グロブリンＨＣＶＲであって、
前記ＨＣＤＲ１は、配列番号６８、７１、７４、７６、及び７９からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＨＣＤＲ２は、配列番号６９、７２、７７、及び８０からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＨＣＤＲ３は、配列番号７０、７３、７５、７８、及び８１からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに
（２）３つの相補性決定領域（ＬＣＤＲ）：ＬＣＤＲ１、ＬＣＤＲ２、及びＬＣＤＲ３を含む、免疫グロブリンＬＣＶＲであって、
前記ＬＣＤＲ１は、配列番号８２、８５、８８、８９、９０、及び９３からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＬＣＤＲ２は、配列番号８３、８６、９１、及び９４からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＬＣＤＲ３は、配列番号８４、８７、９２、及び９５からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項９に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１１】
前記第１の標的指向性ドメインは：
配列番号９６、９８、１００、１０２、１０４、及び１０６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに／又は
配列番号９７、９９、１０１、１０３、１０５、及び１０７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項９又は１０に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１２】
前記第１の標的指向性ドメインは：
配列番号１０６のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲ；及び／又は
配列番号１０７のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項９〜１１のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１３】
配列番号１６０若しくは配列番号１６２のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖、及び／又は配列番号１６１のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖を含む、請求項９〜１２のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１４】
前記第１の標的指向性ドメインは、ＰＤ‐Ｌ１に特異的に結合する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１５】
前記第１の標的指向性ドメインは：
（１）３つの相補性決定領域（ＨＣＤＲ）：ＨＣＤＲ１、ＨＣＤＲ２、及びＨＣＤＲ３を含む、免疫グロブリンＨＣＶＲであって、
前記ＨＣＤＲ１は、配列番号１０８、１１１、１１７、及び１２０からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＨＣＤＲ２は、配列番号１０９、１１２、１１４、１１６、１１８、１２１、及び１２５からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＨＣＤＲ３は、配列番号１１０、１１３、１１５、１１９、及び１２２からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに
（２）３つの相補性決定領域（ＬＣＤＲ）：ＬＣＤＲ１、ＬＣＤＲ２、及びＬＣＤＲ３を含む、免疫グロブリンＬＣＶＲであって、
前記ＬＣＤＲ１は、配列番号１２３、１２６、１３０、１３３、及び１３６からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＬＣＤＲ２は、配列番号１２６、１２７、１３１、１３４、及び１３７からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＬＣＤＲ３は、配列番号１２５、１２８、１２９、１３２、１３５、及び１３８からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項１４に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１６】
前記第１の標的指向性ドメインは：
配列番号１３９、１４１、１４３、１４５、１４７、１４９、１５１、及び１５３からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；
配列番号１４０、１４２、１４４、１４６、１４８、１５０、１５２、及び１５４からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ；あるいは
前記免疫グロブリンＨＣＶＲ及び前記免疫グロブリンＬＣＶＲの両方
を含む、請求項１４又は１５に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１７】
配列番号１５３のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲ；
配列番号１５４のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲ；あるいは
前記免疫グロブリンＨＣＶＲ及び前記免疫グロブリンＬＣＶＲの両方
を含む、請求項１４〜１６のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１８】
配列番号３３９〜３４１からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖；及び／又は
配列番号３３８のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖
を含む、請求項１４〜１７のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項１９】
前記第１の標的指向性ドメインは、ＬＡＧ‐３に特異的に結合する、請求項１〜８のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項２０】
前記第１の標的指向性ドメインは：
（１）３つの相補性決定領域（ＨＣＤＲ）：ＨＣＤＲ１、ＨＣＤＲ２、及びＨＣＤＲ３を含む、免疫グロブリンＨＣＶＲであって、
前記ＨＣＤＲ１は、配列番号１６３、１６６、及び１６９からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＨＣＤＲ２は、配列番号１６４、１６７、及び１７０からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＨＣＤＲ３は、配列番号１６５、１６８、及び１７１からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに
（２）３つの相補性決定領域（ＬＣＤＲ）：ＬＣＤＲ１、ＬＣＤＲ２、及びＬＣＤＲ３を含む、免疫グロブリンＬＣＶＲであって、
前記ＬＣＤＲ１は、配列番号１７２、１７５、及び１７７からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＬＣＤＲ２は、配列番号１７３、及び１７８からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＬＣＤＲ３は、配列番号１７４、１７６、及び１７９からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項１９に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項２１】
前記第１の標的指向性ドメインは：
配列番号１８０、１８２、１８４、及び１８６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに／又は
配列番号１８１、１８３、１８５、及び１８７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項１９又は２０に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項２２】
前記第１の標的指向性ドメインは：
配列番号１８０のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲ；及び／又は
配列番号１８１のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項１９〜２１のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項２３】
前記第１の標的指向性ドメインは：
配列番号１９２若しくは配列番号１９３のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖；及び／又は
配列番号１９４のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖
を含む、請求項１９〜２２のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト。
【請求項２４】
（１）３つの相補性決定領域（ＨＣＤＲ）：ＨＣＤＲ１、ＨＣＤＲ２、及びＨＣＤＲ３を含む、免疫グロブリンＨＣＶＲであって、
前記ＨＣＤＲ１は、配列番号１６３、１６６、及び１６９からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＨＣＤＲ２は、配列番号１６４、１６７、及び１７０からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＨＣＤＲ３は、配列番号１６５、１６８、及び１７１からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；
（２）３つの相補性決定領域（ＬＣＤＲ）：ＬＣＤＲ１、ＬＣＤＲ２、及びＬＣＤＲ３を含む、免疫グロブリンＬＣＶＲであって、
前記ＬＣＤＲ１は、配列番号１７２、１７５、及び１７７からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＬＣＤＲ２は、配列番号１７３、及び１７８からなる群から選択されるアミノ酸配列を有し、
前記ＬＣＤＲ３は、配列番号１７４、１７６、及び１７９からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、抗体又は前記抗体の抗原結合部分であって、
前記抗体又は前記抗体の前記抗原結合部分は、ヒトＬＡＧ‐３に特異的に結合する、抗体又は前記抗体の抗原結合部分。
【請求項２５】
配列番号１８０、１８２、１８４、及び１８６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに／又は
配列番号１８１、１８３、１８５、及び１８７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも９０％の同一性を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項２４に記載の抗体又は前記抗体の抗原結合部分。
【請求項２６】
配列番号１８０のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲ；及び／又は
配列番号１８１のアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲ
を含む、請求項２４又は２５に記載の抗体又は前記抗体の抗原結合部分。
【請求項２７】
請求項１〜２６のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニスト、抗体、又は前記抗体の抗原結合部分をコードする、１つ以上の核酸。
【請求項２８】
請求項２７に記載の１つ以上の核酸を含む、１つ以上の発現ベクター。
【請求項２９】
請求項２８に記載の１つ以上の発現ベクターで形質転換された、宿主細胞。
【請求項３０】
被験者の体内の細胞増殖性障害の治療方法であって：
それを必要とする被験者に、有効量の請求項１〜２６のいずれか１項に記載の抗腫瘍アンタゴニストを投与するステップ
を含む、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１８年６月２９日出願の米国仮特許出願第６２／６９１，６５８号、及び２０１９年３月２６日出願の米国仮特許出願第６２／８２３，９８９号に対する優先権を主張するものであり、これらの仮特許出願の内容は、参照により本出願に明示的に援用される。
【０００２】
本出願は一般に癌治療に関し、特に腫瘍形成、及び腫瘍免疫に関連する経路を調節できる、二重特異性及び三重特異性アンタゴニストに関する。
【背景技術】
【０００３】
宿主が癌細胞を排除できないことは、大きな問題であり続けている。様々な癌の治療のためにますます多くの治療用モノクローナル抗体が認可されているが、癌の成長、及び転移への進行の根底に、多数の異なる分子経路が存在することを考慮すると、これらの抗体に対する耐性の出現が頻繁に観察される。免疫系は癌予防の腫瘍な機序であるが、癌細胞は免疫監視に対抗する。従って、改良された治療用結合アンタゴニスト又は抗体、並びにこのような試薬を用いて癌及び慢性ウイルス感染を治療する方法が必要とされている。自然の制御メカニズムが同定されており、これは、Ｔ細胞の活性化を制限することによって、制約を受けていないＴ細胞活性化に起因する付帯的な損傷を防止するものである。このプロセスを腫瘍細胞が利用して、免疫応答を回避する。免疫エフェクタ細胞、特にＴ細胞の、癌を認識及び排除する能力を復元することは、免疫療法の主な目的である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
改良された治療用結合アンタゴニスト又は抗体、並びに上述のような試薬を用いて癌及び慢性ウイルス感染症を治療する方法が、必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本出願の一態様は、二重特異性抗腫瘍アンタゴニストに関し、上記二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは：免疫チェックポイント調節因子に特異的に結合する第１の標的指向性ドメイン；ＴＩＧＩＴに特異的に結合するｓｃＦｖの形態の第２の標的指向性ドメイン；並びに上記第１の標的指向性ドメイン及び上記第２の標的指向性ドメインに構造的に結合した免疫グロブリン足場（scaffold）を含み、上記第１の標的指向性ドメインは、上記アンタゴニストのＮ末端に位置し、上記第２の標的指向性ドメインは、上記アンタゴニストのＣ末端に位置し、リンカーを介して上記免疫グロブリン足場に結合される。いくつかの実施形態では、リンカーは、アミノ酸配列Ｇ４Ｓの４個又は６個のコピー（それぞれ４ｘＧ４Ｓ及び６ｘＧ４Ｓ）を含む。
【０００６】
いくつかの実施形態では、上記第１の標的指向性ドメインは、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、又はＬＡＧ‐３に特異的に結合する。
【０００７】
本出願の別の態様は、ＬＡＧ‐３へのリガンドの結合を阻害するヒト化抗ＬＡＧ‐３抗体に関する。
【０００８】
本出願の別の態様は、細胞増殖性障害の治療方法に関する。上記方法は、それを必要とする被験者に、有効量の本出願の二重特異性抗腫瘍アンタゴニスト又は抗ＬＡＧ‐３抗体を投与するステップを含む。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、特定の抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂの相補性決定領域（ＣＤＲ）配列を示す。上記抗ＴＩＧＩＴ  ＣＤＲ配列に隣接するフレームワーク領域（ＦＲ）配列は、図３９Ａに配列番号２１６〜２６２として記載されている。
【図２Ａ】図２Ａ〜２Ｃは、抗ＴＩＧＩＴ抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。
【図２Ｂ】同上。
【図２Ｃ】同上。
【図３】図３は、特定の抗ＰＤ‐１  ｍＡｂのＣＤＲ配列を示す。上記抗ＰＤ‐１  ＣＤＲ配列に隣接するＦＲ配列は、図３９Ｂに配列番号２６３〜２９２として記載されている。
【図４Ａ】図４Ａ〜４Ｂは、抗ＰＤ‐１抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。
【図４Ｂ】同上。
【図５】図５は、特定の抗ＰＤ‐Ｌ１  ｍＡｂのＣＤＲ配列を示す。上記抗ＰＤ‐Ｌ１  ＣＤＲ配列に隣接するＦＲ配列は、図３９Ｃに配列番号２９３〜３１５として記載されている。
【図６Ａ】図６Ａ〜６Ｃは、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。
【図６Ｂ】同上。
【図６Ｃ】同上。
【図７Ａ−７Ｃ】図７Ａ〜７Ｃは、３つの例示的な二重特異性抗腫瘍アンタゴニスト、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９３（図７Ａ）、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ（図７Ｂ）、及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂ（図７Ｃ）を示す。
【図８】図８は、図７Ａ〜７Ｃに示されている二重特異性アンタゴニストの機能性ドメインの配置をまとめたものである。
【図９Ａ】図９Ａ〜９Ｂは、図７Ａ〜７Ｃに示されている二重特異性アンタゴニストに対応する重鎖（ＨＣ）及び軽鎖（ＬＣ）アミノ酸配列を示す。
【図９Ｂ】同上。
【図１０】図１０は、ＰＤ‐１とそのリガンドＰＤ‐Ｌ１との間の相互作用を、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ（ＩＣ５０＝０．１５ｎＭ）がＢｉ‐ＴＰＭ‐９３（ＩＣ５０＝０．８３ｎＭ）に比べて良好に遮断することを示す、遮断アッセイを示す。
【図１１】図１１は、ヒト胎児腎臓（ＨＥＫ）２９３細胞で一過性発現されるＢｉ‐ＴＰＭ‐及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの非還元ＰＡＧＥ分析を示す。
【図１２】図１２は、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂのリンカー修飾によって排除されるＢｉ‐ＴＰＭ‐９３及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４中の種の異質性を示す、サイズ排除超高速液体クロマトグラフィ（ＳＥ‐ＵＨＰＬＣ）分析を示す。
【図１３Ａ】図１３Ａは、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４ＢのＰＤ‐１に対する結合親和性が、ベンチマーク抗ＰＤ‐１抗体のＰＤ‐１に対する結合親和性よりも強いことを示す。図１３Ｂは、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４ＢのＴＩＧＩＴに対する結合親和性が、ベンチマーク抗ＴＩＧＩＴ抗体のＴＩＧＩＴに対する結合親和性よりも強いことを示す。
【図１３Ｂ】同上。
【図１４Ａ−１４Ｂ】図１４Ａ〜１４Ｂは、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂが、ＴＩＧＩＴの、そのリガンドであるヒトＰＶＲ（ＣＤ１５５）に対する結合（図１４Ａ）、及びＰＤ‐１の、そのリガンドであるＰＤ‐Ｌ１に対する結合（図１４Ｂ）の両方を強力に遮断することを示す。
【図１５】図１５は、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４ＢによるＰＤ‐１及びＴＩＧＩＴの同時結合を実証するＥＬＩＳＡアッセイの結果を示し、このアッセイでは、ｈｕＰＤ‐１‐Ｆｃコーティング済み９６ウェルプレートを、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの段階希釈サンプル、並びにこれに続いてＨｉｓタグ付与ｈｕＴＩＧＩＴタンパク質を用いてインキュベートすることにより、結合した分子を、ＨＲＰコンジュゲート抗ＨｉｓタグＡｂ及びＴＭＢ基質を用いて検出した。
【図１６Ａ−１６Ｂ】図１６Ａ〜１６Ｂは、個別の又は組み合わせた親抗ＰＤ‐１及び抗ＴＩＧＩＴ抗体、並びに陰性対照に関する、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４ＢによるヒトＰＢＭＣ（ドナー２８７、図１６Ａ；ドナー４０１、図１６Ｂ）からのＩＦＮ‐γ分泌の増加を示す。
【図１７Ａ−１７Ｂ】図１７Ａ〜１７Ｂは、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂが、ドナー２８７のＰＢＭＣ（図１７Ａ）及びドナー４０１のＰＢＭＣ（図１７Ｂ）由来の一次ヒトＴ細胞の増殖を、個別の又は組み合わせた親抗ＰＤ‐１及び抗ＴＩＧＩＴ抗体、並びに陰性対照に比べて大きく強化することを示す。
【図１８】図１８は、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂが、６〜１０週齢のメスのＣＤ１マウスへの尾部静脈注射後、同様の生体内半減期（Ｔ１／２）を有することを示す、薬物動態プロファイルである。二重特異性アンタゴニストを、注射後の様々な時点で採取された血清から回収し、ＥＬＩＳＡで分析した。
【図１９Ａ−１９Ｂ】図１９Ａは、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１Ａに対応する重鎖ＣＤＲ配列を示す。図１９Ｂは、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１Ａに対応する軽鎖ＣＤＲ配列を示す。抗ＬＡＧ‐３  ＣＤＲ配列に隣接するＦＲ配列は、図３９Ｃに配列番号３１６〜３３７として記載されている。
【図２０】図２０は、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１ＡのＶＨ及びＶＬ配列を示す。
【図２１Ａ−２１Ｂ】図２１Ａ〜２１Ｂは、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂの、ＬＡＧ‐３結合を遮断する能力を確認するアッセイの結果を示す。
【図２２】図２２は、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、ベンチマーク（ＢＭ）抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ、並びにキメラ２Ｌ２Ａ抗体（配列番号２０３及び２０４）の、ＬＡＧ‐３‐ｍｕＦｃと、その主要なリガンド、Ｒａｊｉ細胞上で発現される主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）抗原との間の相互作用を遮断する能力を測定する、細胞ベース遮断アッセイの結果を示す。アッセイデータを用いて、図示されているＩＣ５０値（ｎｍ）を計算した。
【図２３Ａ−２３Ｂ】図２３Ａ〜２３Ｂは、表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）で決定された、ヒトＬＡＧ‐３‐Ｈｉｓ（図２３Ａ）又はヒトＬＡＧ‐３‐ｍＩｇＧ２ａ（図２３Ｂ）への結合に関する抗ＬＡＧ‐３  ２Ｌ２Ａ．１  ｍＡｂの親和性分析を、対応する結合親和性定数と共に示す。
【図２４】図２４は、ベースライン応答と最大応答との間の半分の応答を生成する半数効果濃度（ＥＣ５０）を含む、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ多様体２Ｌ２Ａ．１、又はベンチマーク抗体（ＢＭ）の、ＬＡＧ‐３への結合を示す。
【図２５】図２５は、ＨＥＫ２９３によって一過性発現されるヒト化抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ多様体２Ｌ２Ａ．１の非変性ポリアクリルアミドゲル（ＰＡＧＥ）分析を示す。陽性対照はＨｙｂＰＬ１（１ＰＬ１１  ＣＤＲｇ‐ＶＨ：１ＰＬ２５  ＣＤＲｇ‐ＶＬ）である。
【図２６】図２６は、活性化ヒトＣＤ３＋Ｔ細胞でのＬＡＧ‐３及びＰＤ‐１の共発現を示すＦＡＣＳ分析である。
【図２７Ａ−２７Ｂ】図２７Ａ〜２７Ｂは、９６ウェルプレート中で、ブドウ球菌エンテロトキシンＢ（ＳＥＢ）で刺激した（レーン２〜４）か又はＳＥＢで刺激しなかった（レーン１）、２人のドナー（ドナー０１０５、図２７Ａ；ドナー０８１７、図２７Ｂ）からのＰＢＭＣからのＩＦＮ‐γ産生を示す。刺激の後、ドナーＰＢＭＣを：抗体なし（レーン１、２）；抗ＬＡＧ‐３ベンチマーク（ＢＭ）抗体（レーン３）；又は抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１を用いてインキュベーションした。このアッセイの結果は、いずれのドナーＰＢＭＣにおいても、２Ｌ２Ａ．１が、抗ＬＡＧ‐３ベンチマーク抗体に比べて多くのＩＦＮ‐γ産生を誘導することを示した。
【図２８Ａ−２８Ｃ】図２８Ａ〜２８Ｃは、ＳＥＢで刺激した（レーン２〜４）か又はＳＥＢで刺激しなかった（レーン１）、ドナーヒトＰＢＭＣ（ドナー２２３、図２８Ａ；ドナー２２４、図２８Ｂ；ドナー２２５、図２８Ｃ）からのＩＦＮ‐γ産生の増大を示す。更に、上記ドナーＰＢＭＣを：抗体なし（レーン１、２）；抗ＬＡＧ‐３ベンチマーク（ＢＭ）抗体（レーン３）；又は抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１を用いてインキュベーションした。
【図２９Ａ−２９Ｃ】図２９Ａ〜２９Ｃは、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１が、ドナー２２３（図２９Ａ）、ドナー２２４（図２９Ｂ）、及びドナー２２５（図２９Ｃ）からの一次ヒトＴ細胞の増殖を、ベンチマーク抗ＬＡＧ‐３抗体よりも大きく強化することを示す。
【図３０Ａ−３０Ｂ】図３０Ａ〜３０Ｂは、２つの例示的な二重特異性抗腫瘍アンタゴニスト、Ｂｉ‐ＬＴ‐１（図３０Ａ）及びＢｉ‐ＬＴ‐３（図３０Ｂ）を示す。
【図３１】図３１は、図３０Ａ〜３０Ｂに示されている二重特異性アンタゴニストの機能性ドメインの配置をまとめたものである。
【図３２】図３２は、図３０Ａ〜３０Ｂに示されている二重特異性アンタゴニストに対応する重鎖（ＨＣ）及び軽鎖（ＬＣ）アミノ酸配列を示す。
【図３３Ａ−３３Ｂ】図３３Ａ〜３３Ｂは、二重特異性アンタゴニストＬＴ‐１及びＬＴ‐３、並びに二重特異性アンタゴニストＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂ、又は抗ＬＡＧ‐３ベンチマークｍＡｂの、ＬＡＧ‐３‐ｍｕＦｃと、その主要なリガンド、Ｒａｊｉ細胞上で発現される主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）抗原との間の相互作用を遮断する能力（図３３Ａ）、又はＴＩＧＩＴとそのリガンドであるヒトＰＶＲ（ＣＤ１５５）との間の相互作用を遮断する能力（図３３Ｂ）を測定する、細胞ベース遮断アッセイの結果を示す。アッセイデータを用いて、図示されているＥＣ５０値（ｎｍ）を計算した。
【図３４】図３４は、Ｂｉ‐ＬＴ‐１、Ｂｉ‐ＬＴ‐３、又は親抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂによるＬＡＧ‐３及びＴＩＧＩＴの同時結合を実証するＥＬＩＳＡアッセイの結果を示し、このアッセイでは、ＬＡＧ‐３‐ｍｕＦｃコーティング済み９６ウェルプレートを、Ｂｉ‐ＬＴ‐１、Ｂｉ‐ＬＴ‐３、又は親抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂの段階希釈サンプル、並びにこれに続いてＨｉｓタグ付与ｈｕＴＩＧＩＴタンパク質を用いてインキュベーションすることにより、結合した分子を、ＨＲＰコンジュゲート抗ＨｉｓタグＨＲＰ及びＴＭＢ基質を用いて検出した。アッセイデータを用いて、図示されているＩＣ５０値（ｎｍ）を計算した。
【図３５Ａ−３５Ｄ】図３５Ａ〜３５Ｄは、６〜１０週齢のメスのＣＤ１マウスへの尾部静脈注射後の、親抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ（図３５Ａ）、抗ＬＡＧ‐３ベンチマークｍＡｂ（図３５Ｂ）、Ｂｉ‐ＬＴ‐１（図３５Ｃ）、又はＢｉ‐ＬＴ‐３（図３５Ｄ）に対応する、薬物動態プロファイル及び生体内半減期（Ｔ１／２）を示す。抗体及び二重特異性アンタゴニストを、注射後の様々な時点で採取された血清から回収し、ＥＬＩＳＡで分析した。親抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ、Ｂｉ‐ＬＴ‐１、及びＢｉ‐ＬＴ‐３に関するＴ１／２は５〜６日であり、抗ＬＡＧ‐３  ＢＭ  ｍＡｂに関するＴ１／２は、２日（マウス３）又は７日（マウス４）である。
【図３６Ａ−３６Ｂ】図３６Ａは、７日後の４℃における均質性及び安定性を示す、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３のサイズ排除クロマトグラフィ（ＳＥＣ）プロファイルである。図３６Ｂは、０日目及び７日目における二量体種（Ｂｉ‐ＬＴ‐１に関してそれぞれ９８．４％、９８．３％、及びＢｉ‐ＬＴ‐３に関してそれぞれ９８．４％、９８．１％）と比較した、０日目及び７日目における高分子量（ＨＭＷ）種（Ｂｉ‐ＬＴ‐１に関してそれぞれ１．３％、１．５％、及びＢｉ‐ＬＴ‐３に関してそれぞれ１．３％、１．４％）、並びに０日目及び７日目における低分子量（ＬＭＷ）種（Ｂｉ‐ＬＴ‐１に関してそれぞれ０．２％、０．２％、及びＢｉ‐ＬＴ‐３に関してそれぞれ０．３％、０．５％）のレベルの低さに反映されるような、タンパク質Ａ精製済みＢｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３の種の均質性を示す、サイズ排除超高速液体クロマトグラフィ（ＳＥ‐ＵＨＰＬＣ）分析を示す。
【図３７Ａ−３７Ｂ】図３７Ａ〜３７Ｂは、ＳＨＰ‐７７細胞（図３７Ａ）又はＨ３５８細胞（図３７Ｂ）の存在下で、ブドウ球菌エンテロトキシンＢ（ＳＥＢ）で刺激する（レーン２〜８）か又はＳＥＢで刺激せず（レーン１）、またその後：抗体なし（レーン１、２）；ヒトＩｇＧ（レーン３）；親抗ＴＩＧＩＴ  Ｂ２１‐３５  ｍＡｂ（レーン４）；親抗ＬＡＧ‐３  ２Ｌ２Ａ．１  ｍＡｂ（レーン５）；親ｍＡｂである抗ＴＩＧＩＴ  Ｂ２１‐３５及び抗ＬＡＧ‐３  ２Ｌ２Ａ．１  ｍＡｂ（レーン６）；Ｂｉ‐ＬＴ‐１（レーン７）；並びにＢｉ‐ＬＴ‐３（レーン８）を用いてインキュベーションされた、ヒトＰＢＭＣからのＩＦＮ‐γ産生を示す。
【図３８】図３８は、ＳＨＰ‐７７細胞（レーン２〜８）及びヒトＩｇＧ対照（レーン３）、抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂ  Ｂ２１‐３５（レーン４）、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ（レーン５）、抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂと抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂとの組み合わせ（レーン６）、Ｂｉ‐ＬＴ‐１（レーン７）、又はＢｉ‐ＬＴ‐３（レーン８）の存在下で、ＳＥＢで刺激された、ヒトＰＢＭＣからのＣＤ４  Ｔ細胞の増殖を示す。
【図３９Ａ】図３９Ａは、図１の抗ＴＩＧＩＴ  ＣＤＲに対応するフレームワーク領域（ＦＲ）を示す。
【図３９Ｂ】図３９Ｂは、図３の抗ＰＤ‐１  ＣＤＲに対応するＦＲを示す。
【図３９Ｃ】図３９Ｃは、図５の抗ＰＤ‐Ｌ１  ＣＤＲに対応するＦＲと、図１９Ａ及び１９Ｂの抗ＬＡＧ‐３  ＣＤＲに対応するＦＲを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
定義
他の定義がされていない限り、本明細書中で使用される全ての技術的用語及び科学的用語は、本開示の方法及び組成物が属する分野の当業者によって一般に理解されている意味と同一の意味を有する。本明細書及び添付の請求項中で使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、そうでないことが文脈によって明確に規定されない限り、複数の指示物を含むことに留意しなければならない。よって例えば、「あるペプチド（ａ  ｐｅｐｔｉｄｅ）」に関する言及は、「１つ以上の（ｏｎｅ  ｏｒ  ｍｏｒｅ）」ペプチド、又は「複数（ｐｌｕｒａｌｉｔｙ）」のこのようなペプチドを含む。本出願の教示に関して、本出願に記載されているいずれの発行済みの特許又は特許出願公開は、参照により本出願に明示的に援用される。
【００１１】
本明細書中で使用される場合、用語「ＴＩＧＩＴ」は、いずれの形態のＴＩＧＩＴ、及びＴＩＧＩＴの活性の少なくとも一部を保持したその多様体を指す。ヒトＴＩＧＩＴを指定して言及すること等による別の指示がない限り、ＴＩＧＩＴは、天然配列ＴＩＧＩＴの全ての哺乳類種、例えばヒト、イヌ、ネコ、ウマ、及びウシを含む。
【００１２】
本明細書中で使用される場合、用語「ＰＤ‐１」は、いずれの形態のＰＤ‐１、及びＰＤ‐１の活性の少なくとも一部を保持したその多様体を指す。ヒトＰＤ‐１を指定して言及すること等による別の指示がない限り、ＰＤ‐１は、天然配列ＰＤ‐１の全ての哺乳類種、例えばヒト、イヌ、ネコ、ウマ、及びウシを含む。
【００１３】
本明細書中で使用される場合、用語「ＰＤ‐Ｌ１」は、いずれの形態のＰＤ‐Ｌ１、及びＰＤ‐Ｌ１の活性の少なくとも一部を保持したその多様体を指す。ヒトＰＤ‐Ｌ１を指定して言及すること等による別の指示がない限り、ＰＤ‐Ｌ１は、天然配列ＰＤ‐Ｌ１の全ての哺乳類種、例えばヒト、イヌ、ネコ、ウマ、及びウシを含む。
【００１４】
用語「アゴニスト」は、別の分子の生物学的活性又は効果を促進する（即ち誘発する、引き起こす、強化する、又は増大する）物質を指す。用語「アゴニスト」は、受容体に結合する抗体等の物質、及び受容体に結合することなく（例えば関連するタンパク質を活性化することによって）受容体の機能を促進する物質を包含する。
【００１５】
用語「アンタゴニスト」又は「阻害剤」は、受容体又はリガンドといった別の分子の生物学的活性又は効果を妨げる、遮断する、阻害する、中和する、又は低減する物質を指す。アンタゴニストは、単一特異性抗体又は二重特異性抗体であってよい。
【００１６】
本明細書中で使用される場合、用語「抗体」は、抗原を特異的に認識して、１つ以上の免疫グロブリン可変領域を通して該抗原に結合する、ポリペプチド又はポリペプチド複合体を指す。抗体は、全抗体、抗原結合断片、又はその一本鎖であってよい。用語「抗体」は、生化学的に区別できる多様なクラスのポリペプチドを包含する。重鎖は、アルファ、デルタ、イプシロン、ガンマ、及びミュー（即ちα、δ、ε、γ、及びμ）として分類され、これらの間に多少のサブクラス（例えばγ１〜γ４）が存在することは、当業者には理解されるだろう。抗体の「クラス」をそれぞれＩｇＧ、ＩｇＭ、ＩｇＡ、ＩｇＧ、又はＩｇＥとして決定するのは、この鎖の性質である。免疫グロブリンサブクラス（アイソタイプ）、例えばＩｇＧ１、ＩｇＧ２、ＩｇＧ３、ＩｇＧ４等は、十分に特性決定されており、機能的な専門性を付与するものであることが分かっている。これらのクラス及びアイソタイプそれぞれを修飾したバージョンは、当業者であれば本開示を参照して容易に識別可能であるため、本開示の範囲内である。全ての免疫グロブリンクラスは本開示の範囲内であり、以下の議論は全体として、免疫グロブリン分子のＩｇＧクラスを対象とする。
【００１７】
本開示の抗体としては、限定するものではないが、ポリクローナル、モノクローナル、多重特異性、二重特異性、ヒト、ヒト化、霊長類化、キメラ、及び一本鎖抗体が挙げられる。本明細書で開示される抗体は、鳥類及び哺乳類を含むいずれの動物に由来するものであってよい。好ましくは上記抗体は、ヒト、マウス、ラット、ロバ、ウサギ、ヤギ、モルモット、ラクダ、ラマ、ウマ、又はニワトリ抗体である。いくつかの実施形態では、可変領域は軟骨魚類に由来する（例えばサメに由来する）ものであってよい。
【００１８】
用語「抗体断片」及び「抗原結合断片」は、Ｆ（ａｂ’）２、Ｆ（ａｂ）２、Ｆａｂ’、Ｆａｂ、Ｆｖ、一本鎖Ｆｖ（ｓｃＦｖ）、一本鎖抗体、ジスルフィド結合Ｆｖ（ｓｄＦｖ）、ＶＬ又はＶＨドメインを含む断片、Ｆａｂ発現ライブラリによって生成される断片、及び抗イディオタイプ（抗Ｉｄ）抗体といった抗体の一部分を指して使用される。その構造にかかわらず、抗体断片は、完全な状態の抗体が認識する抗原と同一の抗原に結合する。用語「抗体断片」は、ＤＡＲＴ及びダイアボディを含む。用語「抗体断片」はまた、特異的抗原に結合して複合体を形成することによって抗体と同様に作用する免疫グロブリン可変領域を含む、いずれの合成又は遺伝子操作タンパク質を含む。「一本鎖抗体」又は「ｓｃＦｖ」は、免疫グロブリンの重鎖可変領域（ＶＨ）及び軽鎖可変領域（ＶＬ）の融合タンパク質を指す。いくつかの態様では、上記領域は、１０〜約２５個のアミノ酸の短鎖リンカーペプチドと接続される。上記リンカーは、柔軟性のためにグリシンを多く含むことができ、また可溶性のためにセリン又はトレオニンを多く含むことができ、ＶＨのＮ末端をＶＬのＣ末端と接続できるか、又はその逆である。このタンパク質は、定常領域の除去及びリンカーの導入にもかかわらず、元の免疫グロブリンの特異性を保持する。ＩｇＧに関して、標準的な免疫グロブリン分子は、分子量がおよそ２３，０００ダルトンの２つの同一の軽鎖ポリペプチドと、分子量が５３，０００〜７０，０００の２つの同一の重鎖ポリペプチド鎖とを含む。これら４つの鎖は典型的には、「Ｙ」字型構成で、ジスルフィド結合によって接合され、このジスルフィド結合では、軽鎖が重鎖から張り出して支えられ、この張り出した構造が、「Ｙ」字型の最も開いた部分から始まって、可変領域を通して続く。
【００１９】
軽鎖及び重鎖はいずれも、構造的及び機能的に相同である領域に分割される。用語「定常」及び「可変」は、機能に関して使用される。これに関して軽鎖可変（ＶＬ）及び重鎖可変（ＶＨ）ドメインの部分の両方が、抗原認識及び特異性を決定することが理解されるだろう。対照的に、軽鎖定常（ＣＬ）及び重鎖定常（ＣＨ１、ＣＨ２、又はＣＨ３）ドメインは、分泌、経胎盤移動性、Ｆｃ受容体結合、補体結合等といった重要な生物学的特性を付与する。慣例として、従来の抗体の定常領域ドメインの番号は、抗体の抗原結合部位又はアミノ末端から離れるほど大きくなる。従来の抗体では、Ｎ末端部分は可変領域であり、カルボキシ末端部分には定常領域があり、ＣＨ３及びＣＬドメインは実際には、それぞれ重鎖及び軽鎖のカルボキシ末端を含む。
【００２０】
上述のように、可変領域により、抗体は、抗原上のエピトープを選択的に認識して、これに特異的に結合できる。即ち、抗体のＶＬドメイン及びＶＨドメイン、又は相補性決定領域（ＣＤＲ）のサブセットが組み合わさって、３次元的な抗原結合部位を画定する可変領域を形成する。この四次抗体構造は、Ｙ字型の各腕状部分の端部に存在する抗原結合部位を形成する。より具体的には、抗原結合部位は、ＶＨ鎖及びＶＬ鎖それぞれの３つのＣＤＲ（即ちＨＣＤＲ１、ＨＣＤＲ２、ＨＣＤＲ３、ＬＣＤＲ１、ＬＣＤＲ２、及びＬＣＤＲ３）によって画定される。いくつかの例では、例えば特定の免疫グロブリン分子、ラクダ種に由来するか、又はラクダ免疫グロブリンをベースとして操作される。あるいは、免疫グロブリン分子は、軽鎖を有さずに重鎖のみから、又は重鎖を有さずに軽鎖のみからなってよい。
【００２１】
自然に発生する抗体では、各抗原結合ドメイン内に存在する６個のＣＤＲは、アミノ酸の短く不連続な配列であり、上記配列は、水性環境下でその３次元構成を取るときにこの抗原結合ドメインを形成するよう、特異的に配置される。抗原結合ドメイン中のアミノ酸の残基は「フレームワーク」領域と呼ばれるが、これは、分子間変動が比較的小さい。フレームワーク領域は主にβシート構造を採用し、ＣＤＲはループを形成し、このループはβシート構造に接続され、場合によってはβシート構造の一部を形成する。よってフレームワーク領域は、鎖間の非共有結合的な相互作用による、正しい配向でのＣＤＲの配置を提供する、足場を形成するように作用する。配置されたＣＤＲによって形成された抗原結合ドメインは、免疫反応性抗原上のエピトープに対して相補性の表面を画定する。この相補性表面は、抗体とそのコグネイトエピトープとの非共有結合を促進する。ＣＤＲ及びフレームワーク領域を含むアミノ酸はそれぞれ、既に正確に定義されているため、いずれの所与の重鎖又は軽鎖可変領域に関して当業者が容易に同定できる。
【００２２】
本明細書中で使用される場合、用語「ＶＨ１」及び「ＶＨ２」は、２つの異なる結合特異性に対応する免疫グロブリン重鎖可変ドメインを指す。同様に、用語「ＶＬ１」及び「ＶＬ２」は、２つの異なる結合特異性に対応する軽鎖可変ドメインを指す。これらが共に使用される場合、ＶＨ１領域及びＶＬ１領域は共通の結合特異性を画定すること、並びにＶＨ２ドメイン及びＶＬ２ドメインは第２の結合特異性を画定することを理解されたい。
【００２３】
本明細書中で使用される場合、用語「フレームワーク領域（ＦＲ）」は、ＣＤＲ残基以外の可変ドメイン残基を指す。各可変ドメインは典型的には、対応するＣＤＲに隣接する４つのＦＲを有する。例えばＶＨドメインは典型的には、３つのＨＣＤＲにＨＦＲ１‐ＨＣＤＲ１‐ＨＦＲ２‐ＨＣＤＲ２‐ＨＦＲ３‐ＨＣＤＲ３‐ＨＦＲ４という構成で隣接する、４つのＨＦＲ、即ちＨＦＲ１、ＨＦＲ２、ＨＦＲ３、及びＨＦＲ４を有する。同様に、ＬＨドメインは典型的には、３つのＬＣＤＲにＬＦＲ１‐ＬＣＤＲ１‐ＬＦＲ２‐ＬＣＤＲ２‐ＬＦＲ３‐ＬＣＤＲ３‐ＬＦＲ４という構成で隣接する、４つのＬＦＲを有する。本明細書に記載のアンタゴニストで利用できる例示的なＦＲを図３９Ａ〜３９Ｃにまとめる。
【００２４】
軽鎖は、カッパ又はラムダ（κ、λ）として分類される。各重鎖クラスは、カッパ又はラムダ軽鎖と結合できる。一般に軽鎖及び重鎖は互いに共有結合し、２つの重鎖の「後端（ｔａｉｌ）」部分は、ハイブリドーマ、Ｂ細胞、又は遺伝子操作された宿主細胞によって免疫グロブリンが生成された場合に、共有ジスルフィド結合又は非共有結合によって互いに結合する。重鎖では、アミノ酸配列は、Ｙ字型構成のフォーク状の端部のＮ末端から、各鎖の下部のＣ末端まで連なる。
【００２５】
本明細書中で使用される場合、用語「軽鎖定常領域」又は「ＣＬ」は、抗体軽鎖由来のアミノ酸配列を指すものとして、相互交換可能に使用される。好ましくは、軽鎖定常領域は、定常カッパドメイン及び定常ラムダドメインのうちの少なくとも一方を含む。
【００２６】
本明細書中で使用される場合、用語「重鎖定常領域」は、免疫グロブリン重鎖由来のアミノ酸配列を含む。重鎖定常領域を含むポリペプチドは、ＣＨ１ドメイン、ヒンジ（例えば上部、中央、及び／又は下部ヒンジ領域）ドメイン、ＣＨ２ドメイン、ＣＨ３ドメイン、並びに多様体又はその断片のうちの少なくとも１つを含む。例えば、本開示で使用するための抗原結合ポリペプチドは：ＣＨ１ドメインを含むポリペプチド鎖；ＣＨ１ドメインと、少なくともヒンジドメインの一部分と、ＣＨ２ドメインとを含むポリペプチド鎖；ＣＨ１ドメインとＣＨ３ドメインとを含むポリペプチド鎖；ＣＨ１ドメインと、少なくともヒンジドメインの一部分と、ＣＨ３ドメインとを含むポリペプチド鎖；又はＣＨ１ドメインと、少なくともヒンジドメインの一部分と、ＣＨ２ドメインと、ＣＨ３ドメインとを含むポリペプチド鎖を含んでよい。いくつかの実施形態では、本開示のポリペプチドは、ＣＨ３ドメインを含むポリペプチド鎖を含む。更に、本開示で使用するための抗体は、ＣＨ２ドメインの少なくとも一部分（例えばＣＨ２ドメインの全体又は一部）を含まなくてよい。重鎖定常領域を修飾することにより、そのアミノ酸配列を、自然に発生する免疫グロブリン分子から変化させることができることを理解されたい。例えば、本出願の発明者らは、ＣＨ３ドメインのＦｃループが、相当な量の（例えば１００ａａを超える）挿入に耐えることができる、又は上記挿入を収容できることを発見した。
【００２７】
本明細書で開示されている抗体の重鎖定常領域は、異なる免疫グロブリン分子に由来するものであってよい。例えば、ポリペプチドの重鎖定常領域は、ＩｇＧ１分子に由来するＣＨ１ドメインと、ＩｇＧ３分子に由来するヒンジ領域とを含んでよい。別の例では、重鎖定常領域は、一部がＩｇＧ１分子に由来し、かつ一部がＩｇＧ３分子に由来する、ヒンジ領域を含むことができる。別の例では、重鎖部分は、一部がＩｇＧ１分子に由来し、かつ一部がＩｇＧ４分子に由来する、キメラヒンジを含むことができる。
【００２８】
「軽鎖‐重鎖対」は、軽鎖のＣＬドメインと重鎖のＣＨ１ドメインとの間のジスルフィド結合によって二量体を形成できる、軽鎖と重鎖との集合を指す。
【００２９】
様々な免疫グロブリンクラスの定常領域のサブユニット構造及び３次元構成が十分に公知である。本明細書中で使用される場合、用語「ＶＨドメイン」は、免疫グロブリン重鎖のアミノ末端可変ドメインを含み、用語「ＣＨ１ドメイン」は、免疫グロブリン重鎖の第１の（ほとんどの場合アミノ末端の）定常領域ドメインを含む。ＣＨ１ドメインはＶＨドメインに隣接し、免疫グロブリン重鎖分子のヒンジ領域に対するアミノ末端である。
【００３０】
本明細書中で使用される場合、用語「ＣＨ２ドメイン」は、慣用の番号付与スキームを用いた場合に概ね抗体の残基２４４から残基３６０にまでわたる（Ｋａｂａｔ番号付与体系では残基２４４〜３６０、ＥＵ番号付与体系では残基２３１〜３４０）、重鎖分子の一部分を含む。ＣＨ２ドメインは、別のドメインと密接な対を形成しないという点で独特である。そうではなく、２つのＮ結合型分岐炭水化物鎖が完全な状態のネイティブＩｇＧ分子の２つのＣＨ２ドメインの間に介在する。ＣＨ３ドメインは、ＩｇＧ分子のＣＨ２ドメインからＣ末端にまでわたりし、およそ１０８個の残基を含む。
【００３１】
本明細書中で使用される場合、用語「ヒンジ領域」は、ＣＨ１ドメインをＣＨ２ドメインに接合する、重鎖分子の一部分を含む。このヒンジ領域はおよそ２５個の残基を含み、柔軟であるため、２つのＮ末端抗原結合領域を独立して動かすことができる。ヒンジ領域は：上部、中央、及び下部ヒンジドメインという３つの別個のドメインに細分化できる。
【００３２】
本明細書中で使用される場合、用語「ジスルフィド結合」は、２つの硫黄原子間に形成される共有結合を含む。アミノ酸システインは、ジスルフィド結合を形成できる、又は第２のチオール基と架橋できる、チオール基を含む。自然に発生するほとんどのＩｇＧ分子では、ＣＨ１領域とＣＬ領域とはジスルフィド結合によって結合され、２つの重鎖は、Ｋａｂａｔ番号付与体系を用いた２３９及び２４２に対応する位置（ＥＵ番号付与体系の２２６位又は２２９位）において、２つのジスルフィド結合によって結合される。
【００３３】
本明細書中で使用される場合、抗体、抗体断片、又は抗体ドメインの「多様体」は：（１）元の抗体、抗体断片、又は抗体ドメインと少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、又は少なくとも９９％の配列同一性を有し；（２）元の抗体、抗体断片、又は抗体ドメインが特異的に結合する標的と同一の標的に特異的に結合する、抗体、抗体断片、又は抗体ドメインを指す。「少なくともｘ％同一である」又は「少なくともｘ％の同一性」といった句の形式で配列同一性の測定値が提示されている場合、このような実施形態は、この下限以上のあらゆる整数のパーセンテージを含むことを理解されたい。更に、本出願においてアミノ酸配列が提示されている場合、これは、該アミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９６％、少なくとも９７％、少なくとも９８％、又は少なくとも９９％の同一性を有するアミノ酸配列を追加で開示する、又は包含するものとして解釈されるものとすることを理解されたい。
【００３４】
本明細書中で使用される場合、句「ヒト化抗体」は、非ヒト抗体、典型的にはマウスモノクローナル抗体に由来する抗体を指す。あるいはヒト化抗体は、親抗体である非ヒト抗体の抗原結合特性を保持しているか又は略保持しているものの、ヒトへの投与時に親抗体に比べて低い免疫原性を示す、キメラ抗体に由来するものであってよい。
【００３５】
本明細書中で使用される場合、句「キメラ抗体」は、免疫反応性領域又は部位が第１の種から得られるか又は第１の種に由来し、（完全なものであっても、部分的なものであっても、本開示に従って修飾されたものであってもよい）定常領域が第２の種から得られる、抗体を指す。特定の実施形態では標的結合領域又は部位は、非ヒトソース（例えばマウス又は霊長類）からのものとなり、定常領域はヒトである。
【００３６】
本出願の多重特異性抗体の範囲内に含まれるのは、以下を含む様々な組成物及び方法論である：非対称ＩｇＧ様抗体（例えばトリオマブ／クアドローマ、Ｔｒｉｏｎ  Ｐｈａｒｍａ／Ｆｒｅｓｅｎｉｕｓ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）；ノブ・イントゥ・ホール（ｋｎｏｂｓ‐ｉｎｔｏ‐ｈｏｌｅｓ）抗体（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；Ｃｒｏｓｓ  ｍＡｂ（Ｒｏｃｈｅ）；静電気適合抗体（ＡＭＧＥＮ）；ＬＵＺ‐Ｙ（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；ストランド・エクスチェンジ・エンジニアード（ｓｔｒａｎｄ  ｅｘｃｈａｎｇｅ  ｅｎｇｉｎｅｅｒｅｄ）ドメイン（ＳＥＥＤ）ボディ（ＥＭＤ  Ｓｅｒｏｎｏ；Ｂｉｏｌｏｎｉｃ、Ｍｅｒｕｓ）；Ｆａｂ交換抗体（Ｇｅｎｍａｂ）；対照ＩｇＧ様抗体（例えば二重標的（ｄｕａｌ  ｔａｒｇｅｔｉｎｇ：ＤＴ）‐Ｉｇ（ＧＳＫ／Ｄｏｍａｎｔｉｓ）；トゥ・イン・ワン（ｔｗｏ‐ｉｎ‐ｏｎｅ）抗体（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；架橋ｍＡｂ（Ｋａｒｍａｎｏｓ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｎｔｅｒ）；ｍＡｂ２（Ｆ‐ｓｔａｒ）；Ｃｏｖ  Ｘ‐ｂｏｄｙ（Ｃｏｖ  Ｘ／Ｐｆｉｚｅｒ）；二重可変ドメイン（ＤＶＤ）‐Ｉｇ融合（Ａｂｂｏｔｔ）；ＩｇＧ様二重特異性抗体（Ｅｌｉ  Ｌｉｌｌｙ）；Ｔｓ２Ａｂ（Ｍｅｄｉｍｍｕｎｅ／ＡＺ）；ＢｓＡｂ（ＺｙｍｏＧｅｎｅｔｉｃｓ）；ＨＥＲＣＵＬＥＳ（Ｂｉｏｇｅｎ  Ｉｄｅｃ，ＴｖＡｂ、Ｒｏｃｈｅ）；ｓｃＦｖ／Ｆｃ融合；ＳＣＯＲＰＩＯＮ（Ｅｍｅｒｇｅｎｔ  ＢｉｏＳｏｌｕｔｉｏｎｓ／Ｔｒｕｂｉｏｎ、ＺｙｍｏＧｅｎｅｔｉｃｓ／ＢＭＳ）；二重親和性標的転換技術（Ｆｃ‐ＤＡＲＴ、ＭａｃｒｏＧｅｎｉｃｓ）；二重（ｓｃＦｖ）２‐Ｆａｂ（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ）；Ｆ（ａｂ）２融合（Ｍｅｄａｒｅｘ／ＡＭＧＥＮ）；二重作用又はＢｉｓ‐Ｆａｂ（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；ドック・アンド・ロック（Ｄｏｃｋ‐ａｎｄ‐Ｌｏｃｋ）（ＤＮＬ、ＩｍｍｕｎｏＭｅｄｉｃｓ）；Ｆａｂ‐Ｆｖ（ＵＣＢ‐Ｃｅｌｌｔｅｃｈ）；ｓｃＦｖ及びダイアボディベース抗体（例えば二重特異性Ｔ細胞エンゲージャ（ＢｉＴＥ、Ｍｉｃｒｏｍｅｔ）；タンデムダイアボディ（Ｔａｎｄａｂ、Ａｆｆｉｍｅｄ）；ＤＡＲＴ（ＭａｃｒｏＧｅｎｉｃｓ）；一本鎖ダイアボディ；ＴＣＲ様抗体（ＡＩＴ、Ｒｅｃｅｐｔｏｒ  Ｌｏｇｉｃｓ）；ヒト血清アルブミンｓｃＦｖ融合（Ｍｅｒｒｉｍａｃｋ）；ＣＯＭＢＯＤＩＥＳ（Ｅｐｉｇｅｎ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）；及びＩｇＧ／非ＩｇＧ融合（例えば免疫サイトカイン（ＥＭＤＳｅｒｏｎｏ、Ｐｈｉｌｏｇｅｎ、ＩｍｍｕｎＧｅｎｅ、ＩｍｍｕｎｏＭｅｄｉｃｓ））。
【００３７】
「特異的に結合する」又は「・・・に対する特異性を有する」は一般に、抗体がその抗原結合ドメインを介してあるエピトープに結合すること、及びこの結合が、抗原結合ドメインと該エピトープとの間のある程度の相補性を伴うことを意味する。この定義に従うと、抗体は、その抗原結合ドメインを介したあるエピトープへの結合が、ランダムで無関係なエピトープへの結合に比べて、より容易である場合に、該エピトープに「特異的に結合する」と言われる。用語「特異性」は本明細書では、特定の抗体が特定のエピトープに結合する相対親和性を定量化するために使用される。例えば、抗体「Ａ」は所与のエピトープに対して、抗体「Ｂ」よりも高い特異性を有するとみなされる場合があり、又は抗体「Ａ」は、エピトープ「Ｃ」に、関連するエピトープ「Ｄ」に関してよりも高い特異性で結合すると言われる場合がある。いくつかの実施形態では、抗体又は抗体断片は、１０−６Ｍ以下、１０−７Ｍ以下、１０−８Ｍ以下、１０−９Ｍ以下、又は１０−１０Ｍ以下の解離定数（Ｋｄ）を有する抗原との複合体を形成する場合に、ある抗原「に対して特異性を有する」。
【００３８】
本明細書中で使用される場合、句「キメラ抗体」は、免疫反応性領域又は部位が第１の種から得られるか又は第１の種に由来し、（完全なものであっても、部分的なものであっても、本開示に従って修飾されたものであってもよい）定常領域が第２の種から得られる、抗体を指す。特定の実施形態では標的結合領域又は部位は、非ヒトソース（例えばマウス又は霊長類）からのものとなり、定常領域はヒトである。
【００３９】
用語「アンタゴニスト抗体」は、標的に結合してこの標的の生物学的効果を阻害又は低減する抗体を指す。いくつかの実施形態では、この用語は、抗体であって、この抗体が結合する標的、例えばＴＩＧＩＴが生物学的機能を実施するのを阻害する、抗体を指すことができる。
【００４０】
本明細書中で使用される場合、「抗ＰＤ‐１アンタゴニスト抗体」は、ＰＤ‐１の生物学的活性、及び／又はＰＤ‐１によって仲介される１つ以上の下流のイベントを阻害できる抗体を指す。抗ＰＤ‐１アンタゴニスト抗体は、ＰＤ‐１の生物学的活性を（「ほとんど」を含む何らかの程度まで）遮断する、拮抗する、抑制する、又は低減する抗体を包含し、上記生物学的活性は、ＰＤ‐１によって仲介される下流のイベント、例えばＰＤ‐１結合及び下流シグナル伝達、Ｔ細胞増殖の阻害、Ｔ細胞活性化の阻害、ＩＦＮ分泌の阻害、ＩＬ‐２分泌の阻害、ＴＮＦ分泌の阻害、ＩＬ‐１０の誘導、及び抗腫瘍免疫応答の阻害を含む。本発明の目的に関して、用語「抗ＰＤ‐１アンタゴニスト抗体」（相互交換可能な用語として「アンタゴニストＰＤ‐１抗体」、「アンタゴニスト抗ＰＤ‐１抗体」、又は「ＰＤ‐１アンタゴニスト抗体」が使用される）は、ＰＤ‐１自体、ＰＤ‐１の生物学的活性、又は生物学的活性の結果を、略無化する、低減する、又は何らかの意味のある程度に中和する、これまでに同定されているあらゆる用語、名称、並びに機能的状態及び特性を包含することが、明確に理解されるだろう。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ‐１アンタゴニスト抗体はＰＤ‐１に結合して抗腫瘍免疫応答を上方制御する。
【００４１】
本明細書中で使用される場合、「抗ＰＤ‐Ｌ１アンタゴニスト抗体」は、ＰＤ‐Ｌ１の生物学的活性、及び／又はＰＤ‐Ｌ１によって仲介される１つ以上の下流のイベントを阻害できる抗体を指す。抗ＰＤ‐Ｌ１アンタゴニスト抗体は、ＰＤ‐Ｌ１の生物学的活性を（「ほとんど」を含む何らかの程度まで）遮断する、拮抗する、抑制する、又は低減する抗体を包含し、上記生物学的活性は、ＰＤ‐Ｌ１によって仲介される下流のイベント、例えばＰＤ‐Ｌ１結合及び下流シグナル伝達、Ｔ細胞増殖の阻害、Ｔ細胞活性化の阻害、ＩＦＮ分泌の阻害、ＩＬ‐２分泌の阻害、ＴＮＦ分泌の阻害、ＩＬ‐１０の誘導、及び抗腫瘍免疫応答の阻害を含む。本発明の目的に関して、用語「抗ＰＤ‐Ｌ１アンタゴニスト抗体」（相互交換可能な用語として「アンタゴニストＰＤ‐Ｌ１抗体」、「アンタゴニスト抗ＰＤ‐Ｌ１抗体」、又は「ＰＤ‐Ｌ１アンタゴニスト抗体」が使用される）は、ＰＤ‐Ｌ１自体、ＰＤ‐Ｌ１の生物学的活性、又は生物学的活性の結果を、略無化する、低減する、又は何らかの意味のある程度に中和する、これまでに同定されているあらゆる用語、名称、並びに機能的状態及び特性を包含することが、明確に理解されるだろう。いくつかの実施形態では、抗ＰＤ‐Ｌ１アンタゴニスト抗体はＰＤ‐Ｌ１に結合して抗腫瘍免疫応答を上方制御する。
【００４２】
句「免疫チェックポイント調節因子」は、免疫チェックポイントを通したシグナル伝達を阻害又は刺激する作用剤の機能的クラスを指す。「免疫チェックポイント調節因子」は、一体としてＴ細胞活性化をもたらすはずのシグナル伝達経路を阻害又は刺激する手段を提供する、受容体及びその関連するリガンドを含む。例示的な免疫チェックポイント調節因子としては、限定するものではないが：ＴＩＧＩＴ及びそのＣＤ１５５リガンドであるＰＶＲ；ＰＤ‐１並びにそのリガンドであるＰＤ‐Ｌ１及びＰＤ‐Ｌ２；ＣＴＬＡ‐４並びにそのリガンドであるＢ７‐１及びＢ７‐２；ＴＩＭ‐３及びそのリガンドであるガレクチン‐９；ＬＡＧ‐３、並びに肝類洞内皮細胞レクチン（ＬＳＥＣｔｉｎ）及びガレクチン‐３を含むそのリガンド；ＣＤ１２２及びそのＣＤ１２２Ｒリガンド；ＣＤ７０、Ｂ７Ｈ３、Ｂ及びＴリンパ球減衰因子（ＢＴＬＡ）、並びにＶＩＳＴＡが挙げられる。
【００４３】
句「チェックポイント調節因子アンタゴニスト」、「免疫チェックポイント結合アンタゴニスト」、及び「免疫チェックポイントアンタゴニスト」は本明細書において、免疫チェックポイント調節因子の活性に干渉する（又はこれを阻害する）ことによって、チェックポイント調節因子又はそのリガンドへの結合の結果として、チェックポイント調節因子受容体を通したシグナル伝達を遮断又は阻害する作用剤のクラスに関して、相互交換可能なものとして使用される。このシグナル伝達を阻害することによって、免疫抑制を反転させることができ、これにより、癌細胞に対するＴ細胞免疫を再確立又は強化できる。免疫チェックポイント調節因子アンタゴニストとしては、単離された形態の、又は融合タンパク質若しくはコンジュゲートの一部としての、抗体断片、ペプチド阻害剤、ドミナントネガティブペプチド、及び小分子薬剤が挙げられる。
【００４４】
句「免疫チェックポイント結合アゴニスト」、及び「免疫チェックポイントアゴニスト」は、免疫チェックポイント調節因子の活性を刺激することによって、チェックポイント調節因子又はそのリガンドへの結合の結果として、チェックポイント調節因子受容体を通したシグナル伝達を刺激する作用剤のクラスに関して、相互交換可能なものとして使用される。このシグナル伝達を刺激することによって、癌細胞に対するＴ細胞免疫を再確立又は強化できる。例示的な免疫チェックポイント調節因子アゴニストとしては、限定するものではないが、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）受容体スーパーファミリーのメンバー、例えばＣＤ２７、ＣＤ４０、ＯＸ４０（ＣＤ１３４）、グルココルチコイド誘導ＴＮＦＲファミリー関連タンパク質（ＧＩＴＲ）、及び４‐１ＢＢ（ＣＤ１３７）、並びにこれらのリガンドが挙げられる。更なるチェックポイント調節因子アゴニストは、ＣＤ２８及びＩＣＯＳを含むＢ７‐ＣＤ２８スーパーファミリーに属する。
【００４５】
句「ドミナントネガティブタンパク質」又は「ドミナントネガティブペプチド」は、野生型タンパク質に由来するタンパク質又はペプチドであって、変異及び／又は欠失によって遺伝子的に修飾されていることによって、修飾済みのタンパク質又はペプチドが、それが由来する内因性野生型タンパク質の機能に干渉する、タンパク質又はペプチドを指す。
【００４６】
句「小分子薬剤」は、医薬活性を有し、かつ分子量が約２ｋＤａ未満、約１ｋＤａ未満、約９００Ｄａ未満、約８００Ｄａ未満、又は約７００Ｄａ未満である、ポリマーでない、多くの場合有機又は有機金属である分子実体を指す。この用語は、タンパク質又は核酸以外の「薬剤」と呼ばれる大半の医薬化合物を包含するが、小さなペプチド又は核酸類似体は小分子薬剤とみなすことができる。例としては、化学療法抗癌剤及び酵素阻害剤が挙げられる。小分子薬剤は、合成によって、半合成によって（即ち自然に発生する前駆体から）、又は生物学的に導出できる。
【００４７】
個々のドメインの間にハイフンを用いてポリペプチドドメインの構成を記述する場合（例えばＣＨ２‐ＣＨ３）、列挙されているドメインの順序は、アミノ末端からカルボキシ末端へのものであることを理解されたい。
【００４８】
「特異的に結合する」又は「・・・に対する特異性を有する」は一般に、抗体がその抗原結合ドメインを介してあるエピトープに結合すること、及びこの結合が、抗原結合ドメインと該エピトープとの間のある程度の相補性を伴うことを意味する。この定義に従うと、抗体は、その抗原結合ドメインを介したあるエピトープへの結合が、ランダムで無関係なエピトープへの結合に比べて、より容易である場合に、該エピトープに「特異的に結合する」と言われる。用語「特異性」は本明細書では、特定の抗体が特定のエピトープに結合する相対親和性を定量化するために使用される。例えば、抗体「Ａ」は所与のエピトープに対して、抗体「Ｂ」よりも高い特異性を有するとみなされる場合があり、又は抗体「Ａ」は、エピトープ「Ｃ」に、関連するエピトープ「Ｄ」に関してよりも高い特異性で結合すると言われる場合がある。
【００４９】
用語「免疫複合体」は、共有結合によって阻害性ペプチド又は小分子薬剤に融合する抗体を指す。上記ペプチド又は小分子薬剤は、定常重鎖のＣ末端に、又は可変軽鎖及び／若しくは重鎖のＮ末端に、結合できる。
【００５０】
「リンカー」は、メイタンシノイド等のペプチド又は小分子薬剤を抗腫瘍アンタゴニストに安定した共有結合で結合するために使用できる。リンカーは、化合物又は抗体が活性のままとなる条件において、酸誘導型切断、光誘導型切断、ペプチダーゼ誘導型切断、エステラーゼ誘導型切断、及びジスルフィド結合切断に対して、感受性を有してよく、又は実質的な耐性を有してもよい。好適なリンカーは当該技術分野で公知であり、例えばジスルフィド基、チオエーテル基、酸不安定性基、光不安定性基、ペプチダーゼ不安定性基、及びエステラーゼ不安定性基が挙げられる。リンカーは、本明細書に記載され、かつ当該技術分野で公知の、荷電リンカー及びその親水性形態も含む。免疫複合体は更に、抗腫瘍アンタゴニストとペプチド及び／又は小分子薬剤との間に、可撓性３‐１５アミノ酸ペプチド（又はスペーサ）を含んでよい。
【００５１】
本明細書中で使用される場合、用語「免疫グロブリン足場」は、抗体特異性の付加、抗体機能の強化、又は抗体構造及び安定性の支持を含む、アンタゴニストの機能をサポートするために望ましい特性を示すアミノ酸のいずれのポリマーを指す。免疫グロブリン足場は、免疫グロブリン重鎖由来のＣＨ１、ＣＨ２、及び／若しくはＣＨ３領域、並びに／又は免疫グロブリン軽鎖由来のＣＬ領域を含む、１つ以上の免疫グロブリン定常領域を有してよい。免疫グロブリン足場にドナーポリペプチドの結合ドメインを移植することにより、足場にドナーポリペプチドの結合特異性を与えることができる。
【００５２】
本明細書中で使用される場合、句「多重特異性阻害剤」は、異なる結合特異性を有する少なくとも２つの標的指向性ドメインを含む分子を指す。いくつかの実施形態では、多重特異性阻害剤は、足場と、異なる抗原又はエピトープを標的とする２つ以上の免疫グロブリン抗原結合ドメインとを含む、ポリペプチドである。特定の実施形態では、多重特異性阻害剤は二重特異性抗体である。
【００５３】
本明細書中で使用される場合、句「二重特異性」は、異なる結合特異性を有する少なくとも２つの標的指向性ドメインを含む分子を指す。各標的指向性ドメインは１つの標的分子に特異的に結合でき、該標的分子への結合時に該標的分子の生物学的機能を阻害できる。いくつかの実施形態では、二重特異性チェックポイント調節因子アンタゴニストは、２つ以上のポリペプチドを含むポリマー分子である。いくつかの実施形態では、標的指向性ドメインは、抗体の抗原結合ドメイン又はＣＤＲを含む。いくつかの実施形態では、二重特異性阻害剤は二重特異性抗体である。
【００５４】
用語「二重特異性抗体」、及び「二重特異性アンタゴニスト」は、２つの異なる抗原（又はエピトープ）に特異的に結合できる抗体に関して、相互交換可能なものとして使用される。いくつかの実施形態では、二重特異性抗体は、その２つの結合アームのうちの一方（１対のＨＣ／ＬＣ）において１つの抗原（又はエピトープ）に結合し、その第２のアーム（異なる１対のＨＣ／ＬＣ）において異なる抗原（又はエピトープ）に結合する、全長抗体である。これらの実施形態では、二重特異性抗体は、（特異性及びＣＤＲ配列いずれについても）別個のものである２つの抗原結合アームを有し、これが結合する各抗原に対して１価である。
【００５５】
他の実施形態では、二重特異性抗体は、その２つの結合アーム（２対のＨＣ／ＬＣ）それぞれにおいて２つの異なる抗原（又はエピトープ）に結合できる、全長抗体である。これらの実施形態では、二重特異性抗体は、同一の特異性及び同一のＣＤＲ配列を有する２つの同一の抗原結合アームを有し、これが結合する各抗原に対して２価である。
【００５６】
例示的な二重特異性抗体としては：非対称ＩｇＧ様抗体（例えばトリオマブ／クアドローマ、Ｔｒｉｏｎ  Ｐｈａｒｍａ／Ｆｒｅｓｅｎｉｕｓ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）；ノブ・イントゥ・ホール（ｋｎｏｂｓ‐ｉｎｔｏ‐ｈｏｌｅｓ）抗体（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；Ｃｒｏｓｓ  ｍＡｂ（Ｒｏｃｈｅ）；静電気適合抗体（ＡＭＧＥＮ）；ＬＵＺ‐Ｙ（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；ストランド・エクスチェンジ・エンジニアード（ｓｔｒａｎｄ  ｅｘｃｈａｎｇｅ  ｅｎｇｉｎｅｅｒｅｄ）ドメイン（ＳＥＥＤ）ボディ（ＥＭＤ  Ｓｅｒｏｎｏ；Ｂｉｏｌｏｎｉｃ、Ｍｅｒｕｓ）；Ｆａｂ交換抗体（Ｇｅｎｍａｂ）；対照ＩｇＧ様抗体（例えば二重標的（ｄｕａｌ  ｔａｒｇｅｔｉｎｇ：ＤＴ）‐Ｉｇ（ＧＳＫ／Ｄｏｍａｎｔｉｓ）；  トゥ・イン・ワン（ｔｗｏ‐ｉｎ‐ｏｎｅ）抗体（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；架橋ｍＡｂ（Ｋａｒｍａｎｏｓ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｎｔｅｒ）；ｍＡｂ２（Ｆ‐ｓｔａｒ）；Ｃｏｖ  Ｘ‐ｂｏｄｙ（Ｃｏｖ  Ｘ／Ｐｆｉｚｅｒ）；二重可変ドメイン（ＤＶＤ）‐Ｉｇ融合（Ａｂｂｏｔｔ）；ＩｇＧ様二重特異性抗体（Ｅｌｉ  Ｌｉｌｌｙ）；Ｔｓ２Ａｂ（Ｍｅｄｉｍｍｕｎｅ／ＡＺ）；ＢｓＡｂ（ＺｙｍｏＧｅｎｅｔｉｃｓ）；ＨＥＲＣＵＬＥＳ（Ｂｉｏｇｅｎ  Ｉｄｅｃ，ＴｖＡｂ、Ｒｏｃｈｅ）；ｓｃＦｖ／Ｆｃ融合；ＳＣＯＲＰＩＯＮ（Ｅｍｅｒｇｅｎｔ  ＢｉｏＳｏｌｕｔｉｏｎｓ／Ｔｒｕｂｉｏｎ、ＺｙｍｏＧｅｎｅｔｉｃｓ／ＢＭＳ）；二重親和性標的転換技術（Ｆｃ‐ＤＡＲＴ、ＭａｃｒｏＧｅｎｉｃｓ）；二重（ｓｃＦｖ）２‐Ｆａｂ（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ）；Ｆ（ａｂ）２融合（Ｍｅｄａｒｅｘ／ＡＭＧＥＮ）；二重作用又はＢｉｓ‐Ｆａｂ（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ）；ドック・アンド・ロック（Ｄｏｃｋ‐ａｎｄ‐Ｌｏｃｋ）（ＤＮＬ、ＩｍｍｕｎｏＭｅｄｉｃｓ）；Ｆａｂ‐Ｆｖ（ＵＣＢ‐Ｃｅｌｌｔｅｃｈ）；ｓｃＦｖ及びダイアボディベース抗体（例えば二重特異性Ｔ細胞エンゲージャ（ＢｉＴＥ、Ｍｉｃｒｏｍｅｔ）；タンデムダイアボディ（Ｔａｎｄａｂ、Ａｆｆｉｍｅｄ）；ＤＡＲＴ（ＭａｃｒｏＧｅｎｉｃｓ）；一本鎖ダイアボディ；ＴＣＲ様抗体（ＡＩＴ、Ｒｅｃｅｐｔｏｒ  Ｌｏｇｉｃｓ）；ヒト血清アルブミンｓｃＦｖ融合（Ｍｅｒｒｉｍａｃｋ）；ＣＯＭＢＯＤＩＥＳ（Ｅｐｉｇｅｎ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）；及びＩｇＧ／非ＩｇＧ融合（例えば免疫サイトカイン（ＥＭＤＳｅｒｏｎｏ、Ｐｈｉｌｏｇｅｎ、ＩｍｍｕｎＧｅｎｅ、ＩｍｍｕｎｏＭｅｄｉｃｓ））が挙げられる。
【００５７】
用語「治療する」及び「治療」は、細胞増殖性障害に関連する１つ以上の症状の改善；細胞増殖性障害の１つ以上の症状の発症の予防若しくは遅延；及び／又は細胞増殖性障害の１つ以上の症状の重篤度若しくは頻度の低減を指す。
【００５８】
句「それを必要とする患者」、「治療を必要とする患者」、又は「治療を必要とする被験者」は、細胞増殖性障害の治療のための本開示の抗腫瘍アンタゴニストの投与から利益を得る、哺乳類被験者等の被験者を含む。
【００５９】
用語「治療有効量」、「薬理学的有効量」、及び「生理学的有効量」は、血流又は標的組織中に閾値レベルの活性アンタゴニスト作用剤を提供するために必要な抗腫瘍アンタゴニストの量を意味するために、相互交換可能なものとして使用される。正確な量は、例えば特定の活性剤、成分、及び成分の物理的特徴、目的とする患者集団、患者の考慮事項等といった多数の因子に左右され、本明細書中で提供される情報、又は関連文献で入手できる情報に基づいて、当業者が容易に決定できる。
【００６０】
本文脈で使用される場合、用語「改善する」、「増大させる」、又は「低減する」は、本明細書に記載の治療を開始する前の同一個体における測定値、又は本明細書に記載の治療を受けない対照個体（若しくは複数の対照個体）における測定値といったベースライン測定値と比較した、値又はパラメータを示す。
【００６１】
「対照個体」は、治療を受ける個体と同一の細胞増殖性障害に苦しむ、（治療を受ける個体と１体以上の対照個体との疾患のステージが同等であることを保証するために）治療を受ける個体と概ね同年齢である、個体である。治療を受ける個体（「患者」又は「被験者」と呼ばれる場合もある）は、細胞増殖性障害を有するヒトの胎児、乳児、小児、青年、又は成人であってよい。
【００６２】
用語「細胞増殖性障害」は、細胞の異常増殖を特徴とする障害を指す。増殖性障害は、細胞成長の速度に関するいかなる制限も含意せず、単に成長及び細胞分裂に影響を及ぼす正常な制御の喪失を示す。従っていくつかの実施形態では、増殖性障害の細胞は、正常細胞と同一の細胞分裂速度を有し得るものの、このような成長を制限するシグナルに応答しない。「細胞増殖性障害」の範囲内には、新生物、癌、又は腫瘍が存在する。
【００６３】
用語「癌」又は「腫瘍」は、周囲の組織に侵入する、及び／又は新たな定着部位に転移する能力を有する、細胞の増殖を特徴とする多様な悪性新生物のいずれの１つを指し、白血病、リンパ腫、癌腫、黒色腫、肉腫、胚細胞腫瘍、及び芽細胞腫を含む。本開示の方法での治療のための例示的な癌としては、脳癌、膀胱癌、乳癌、子宮頸癌、結腸癌、頭頸部癌、腎臓癌、肺癌、非小細胞肺癌、中皮腫、卵巣癌、前立腺癌、胃癌、及び子宮癌、白血病、並びに髄芽腫が挙げられる。
【００６４】
用語「白血病」は、造血器官の進行性悪性疾患を指し、一般に、血液及び骨髄中での白血球及びその前駆体の増殖及び発達の異常を特徴とする。例示的な白血病としては例えば、急性非リンパ性白血病、慢性リンパ性白血病、急性顆粒球性白血病、慢性顆粒球性白血病、急性前骨髄球性白血病、成人Ｔ細胞白血病、非白血性白血病、白血球症性白血病、好塩基球性白血病、芽細胞性白血病、ウシ白血病、慢性骨髄性白血病、皮膚白血病、胎生細胞性白血病、好酸球性白血病、グロス白血病、ヘアリー細胞白血病、血芽球性白血病、血球始原細胞性白血病、組織球性白血病、幹細胞性白血病、急性単球性白血病、白血球減少性白血病、リンパ液性白血病（ｌｙｍｐｈａｔｉｃ  ｌｅｕｋｅｍｉａ）、リンパ芽球性白血病、リンパ球性白血病、リンパ行性白血病（ｌｙｍｐｈｏｇｅｎｏｕｓ  ｌｅｕｋｅｍｉａ）、リンパ球白血病（ｌｙｍｐｈｏｉｄ  ｌｅｕｋｅｍｉａ）、リンパ肉腫細胞性白血病、肥満細胞性白血病、巨核球性白血病、小骨髄芽球性白血病、単球性白血病、骨髄芽球性白血病、骨髄球性白血病、骨髄性顆粒球性白血病、骨髄単球性白血病、ネーゲリ白血病、形質細胞白血病、形質細胞性白血病、前骨髄球性白血病、リーダー細胞性白血病、シリング白血病、幹細胞性白血病、亜白血病性白血病、及び未分化細胞性白血病が挙げられる。
【００６５】
用語「癌腫」は、周辺組織に浸潤して転移を引き起こす傾向を有する、上皮細胞の悪性成長を指す。例示的な癌腫としては例えば、腺房癌（ａｃｉｎａｒ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ、ａｃｉｎｏｕｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、腺嚢癌腫、腺様嚢胞癌、腺腫性癌、副腎皮質の癌腫、肺胞癌、肺胞細胞癌、基底細胞癌（ｂａｓａｌ  ｃｅｌｌ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ、ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｂａｓｏｃｅｌｌｕｌａｒｅ）、類基底細胞癌、基底細胞上皮腫（ｂａｓｏｓｑｕａｍｏｕｓ  ｃｅｌｌ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、細気管支肺胞上皮癌、細気管支癌、気管支原性癌、大脳様癌、胆管細胞癌、絨毛膜癌、膠様腺癌、面皰癌、子宮体癌、篩状癌、鎧状癌、皮膚癌、円柱腫、円柱細胞癌、乳管癌、硬癌、胎児性癌、脳様癌、類表皮癌、腺様上皮癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌｅ  ａｄｅｎｏｉｄｅｓ）、外向発育癌、潰瘍癌、線維性癌、膠様癌（ｇｅｌａｔｉｎｉｆｏｒｍ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ、ｇｅｌａｔｉｎｏｕｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、巨細胞癌（ｇｉａｎｔ  ｃｅｌｌ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ、ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｇｉｇａｎｔｏｃｅｌｌｕｌａｒｅ）、腺癌、顆粒膜細胞癌、毛母癌、血液様癌、肝細胞癌、ヒュルトレ細胞癌、硝子様癌（ｈｙａｌｉｎｅ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、副腎様腫、乳児胎児性癌、非浸潤性癌、表皮内癌、上皮内癌、クロンペッカー癌（Ｋｒｏｍｐｅｃｈｅｒ’ｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、クルチッキー細胞癌（Ｋｕｌｃｈｉｔｚｋｙ‐ｃｅｌｌ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、大細胞癌、レンズ状癌（ｌｅｎｔｉｃｕｌａｒ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ、ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｌｅｎｔｉｃｕｌａｒｅ）、脂肪腫様癌、リンパ上皮癌、髄様癌、（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｅｄｕｌｌａｒｅ、ｍｅｄｕｌｌａｒｙ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、黒色腫（ｍｅｌａｎｏｔｉｃ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、軟性腫（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｏｌｌｅ）、粘液性癌腫（ｍｕｃｉｎｏｕｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、粘液分泌性癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｕｃｉｐａｒｕｍ）、粘液細胞癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｕｃｏｃｅｌｌｕｌａｒｅ）、粘表皮癌（ｍｕｃｏｅｐｉｄｅｒｍｏｉｄ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、粘液癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｕｃｏｓｕｍ）、粘液性癌（ｍｕｃｏｕｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、粘液腫様癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｍｙｘｏｍａｔｏｄｅｓ）、鼻咽頭癌、燕麦細胞癌、骨化性癌、類骨腫、乳頭状癌、門脈周囲癌、前浸潤癌、有棘細胞癌、粥状癌腫、腎細胞癌、予備細胞癌、肉腫性癌、シュナイダー膜癌腫、スキルス癌、陰嚢癌、印環細胞癌、単純癌、小細胞癌、バレイショ状癌（ｓｏｌａｎｏｉｄ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、球状細胞癌、紡錘細胞癌、海綿様癌、扁平上皮癌、扁平上皮細胞癌、ひも状癌、血管拡張性癌腫、末梢血管拡張性癌腫、移行上皮癌、結節癌（ｃａｒｃｉｎｏｍａ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｍ、ｔｕｂｅｒｏｕｓ  ｃａｒｃｉｎｏｍａ）、疣贅性癌、及び絨毛癌が挙げられる。
【００６６】
用語「肉腫」は、胚性結合組織様の物質で構成され、一般に線維状の又は均質な物質に埋入された、密に詰まった細胞で構成される、腫瘍を指す。例示的な肉腫としては例えば、軟骨肉腫、線維肉腫、リンパ肉腫、黒色肉腫、粘液肉腫、骨肉腫、アベメシー肉腫（Ａｂｅｍｅｔｈｙ’ｓ  ｓａｒｃｏｍａ）、脂肪性肉腫、脂肪肉腫、胞巣状軟部肉腫、エナメル芽細胞性肉腫、ブドウ状肉腫、緑色腫肉腫、絨毛癌、胎児性肉腫、ウィルムス腫瘍肉腫、子宮内膜肉腫、間質性肉腫、ユーイング肉腫、筋膜肉腫、線維芽細胞肉腫、巨細胞肉腫、顆粒球性肉腫、ホジキン肉腫、特発性多発性色素性出血性肉腫、Ｂ細胞の免疫芽球性肉腫、リンパ腫（例えば非ホジキンリンパ腫）、Ｔ細胞の免疫芽球性肉腫、ジェンセン肉腫、カポジ肉腫、クッパー細胞肉腫、血管肉腫、白血肉腫、悪性間葉腫肉腫、傍骨肉腫、細網肉腫、ラウス肉腫、漿液嚢胞性肉腫、滑膜肉腫、及び毛細血管拡張性肉腫が挙げられる。
【００６７】
用語「黒色腫」は、皮膚及び他の器官のメラニン細胞系から発生する腫瘍を指す。黒色腫としては例えば、末端性黒子型黒色腫、無色素性黒色腫、良性若年性黒色腫、クラウドマン黒色腫、Ｓ９１黒色腫、ハーディング‐パッセー黒色腫、若年性黒色腫、黒子性悪性黒色腫、悪性黒色腫、結節性黒色腫、爪下黒色腫、及び表層進展性黒色腫が挙げられる。．
【００６８】
更なる癌としては例えば、ホジキン病、多発性骨髄腫、神経芽細胞腫、乳癌、卵巣癌、肺癌、横紋筋肉腫、原発性血小板増加症、原発性マクログロブリン血症、小細胞肺腫瘍、原発性脳腫瘍、胃癌、結腸癌、悪性膵インスラノーマ、悪性カルチノイド、前癌性皮膚病変、精巣癌、甲状腺癌、神経芽細胞腫、食道癌、泌尿生殖路癌、悪性高カルシウム血症、子宮頸癌、子宮内膜癌、及び副腎皮質癌が挙げられる。
【００６９】
Ｉ．チェックポイント調節因子アンタゴニスト
一態様では、本出願は：（１）第１の免疫チェックポイント調節因子に特異的に結合する可変ドメイン領域を含有する、１対のアーム；及び（２）第２の免疫チェックポイント調節因子に特異的に結合する一本鎖（ｓｃＦｖ）を有する免疫グロブリン足場を含む、抗腫瘍アンタゴニストを提供する。
【００７０】
別の態様では、本出願は、第１の免疫チェックポイント調節因子アンタゴニスト、及びｓｃＦｖの形態の第２の免疫チェックポイント調節因子アンタゴニストの両方に構造的に結合した免疫グロブリン足場を含む、抗腫瘍アンタゴニストを提供する。
【００７１】
いずれの態様においても、免疫グロブリン足場は、１つ以上の免疫グロブリン定常領域、例えばＩｇＧ  ＣＨ１、ＣＨ２、及び／又はＣＨ３を含んでよい。特定の実施形態では、免疫グロブリン足場は、Ｆｃ（ヒンジ‐ＣＨ２‐ＣＨ３）である。
【００７２】
いくつかの実施形態では、抗腫瘍アンタゴニストは免疫グロブリン足場を含み、ここでは、上記アンタゴニストのＮ末端が、上記免疫グロブリン足場に構造的に結合する第１の免疫チェックポイント調節因子アンタゴニストを含み、上記第１の免疫チェックポイント調節因子アンタゴニストは、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、ＬＡＧ‐３、ＴＩＧＩＴに特異的に結合し、また第２の免疫チェックポイント調節因子アンタゴニストが、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、ＬＡＧ‐３又はＴＩＧＩＴに特異的に結合するｓｃＦｖとして、アンタゴニストのＣ末端に配置される。
【００７３】
いくつかの実施形態では、ｓｃＦｖは、重鎖可変領域を軽鎖可変領域に接合するリンカーを含む。一実施形態では、リンカーは、アミノ酸配列Ｇ４Ｓの３個、４個、５個、６個、７個、８個、９個、又は１０個のコピーを含むアミノ酸配列を有する。別の実施形態では、リンカーは、配列番号１８８〜１９１のうちの１つに記載のアミノ酸配列を有する。更に特定の実施形態では、リンカーは配列番号１９１のアミノ酸配列を有する。
【００７４】
一実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖは、配列番号１〜２５から選択される１つ以上の重鎖ＣＤＲ、及び配列番号２６〜４７から選択される１つ以上の軽鎖ＣＤＲを含む。
【００７５】
別の実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖは重鎖／軽鎖可変領域を含み、ｓｃＦｖは、配列番号４８、５０、５２、５４、５６、５８、６０、６２、６４、及び６６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、又は少なくとも９９％の同一性を有する重鎖可変領域（ＨＣＶＲ）、及び配列番号４９、５１、５３、５５、５７、５９、６１、６３、及び６７からなる群から選択されるアミノ酸配列を有するＬＣＶＲと少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、又は少なくとも９９％の同一性を有する軽鎖可変領域（ＬＣＶＲ）を有する。
【００７６】
更に特定の実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖは、配列番号６６のアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、又は少なくとも９９％の同一性を有するＨＣＶＲ、及び配列番号６７のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲと少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、又は少なくとも９９％の同一性を有するＬＣＶＲを含む。
【００７７】
別の実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖは、（１）配列番号２３のＨＣＤＲ１、配列番号２４のＨＣＤＲ２、及び配列番号２５のＨＣＤＲ３と、（２）配列番号２６０のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％の同一性を有するＨＦＲ１、配列番号２４７のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％の同一性を有するＨＦＲ２、配列番号２６１のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％の同一性を有するＨＦＲ３、及び配列番号２３６のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％の同一性を有するＨＦＲ４との組み合わせを含む、ＨＣＶＲを含み、また更に、（１）配列番号４５のＬＣＤＲ１、配列番号４６のＬＣＤＲ２、及び配列番号４７のＬＣＤＲ３と、（２）配列番号２２０のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％の同一性を有するＬＦＲ１、配列番号２２８のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％の同一性を有するＬＦＲ２、配列番号２３４のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％の同一性を有するＬＦＲ３、配列番号２６２のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％の同一性を有するＬＦＲ４との組み合わせを含む、免疫グロブリンＬＣＶＲを含む。
【００７８】
別の実施形態では、第１の標的指向性ドメインは、抗ＰＤ‐１抗体由来の１つ以上の可変領域を含み、第２の標的指向性ドメインは、上述のような抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖを含む。
【００７９】
一実施形態では、抗ＰＤ‐１標的指向性ドメインは、配列番号６８〜８１から選択される１つ以上の重鎖ＣＤＲ、及び／又は配列番号８２〜９５から選択される１つ以上の軽鎖ＣＤＲを含む。
【００８０】
別の実施形態では、抗ＰＤ‐１標的指向性ドメインは：配列番号９６、９８、１００、１０２、１０４、及び１０６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、又は少なくとも９９％の同一性を有するＨＣＶＲ；配列番号９７、９９、１０１、１０３、１０５、及び１０７からなる群から選択されるアミノ酸配列を有するＬＣＶＲと少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、又は少なくとも９９％の同一性を有するＬＣＶＲ；あるいはこれら両方を含む。
【００８１】
別の実施形態では、抗ＰＤ‐１標的指向性ドメインは：（１）配列番号７９のＨＣＤＲ１、配列番号８０のＨＣＤＲ２、及び配列番号８１のＨＣＤＲ３と、（２）配列番号２８３のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ１、配列番号２７７のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％又は、９０％、の同一性を有するＨＦＲ２、配列番号２８８のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ３、配列番号２７４のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ４との組み合わせを含む、ＨＣＶＲ；（１）配列番号９３のＬＣＤＲ１、配列番号９４のＬＣＤＲ２、及び配列番号９５のＬＣＤＲ３と、（２）配列番号２８９のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ１、配列番号２９０のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ２、配列番号２９１のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ３、及び配列番号２９２のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ４との組み合わせを含む、免疫グロブリンＬＣＶＲ；あるいはこれら両方を含む。
【００８２】
別の実施形態では、抗ＰＤ‐１標的指向性ドメインは：配列番号１０６のアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、の同一性を有するＨＣＶＲ；配列番号１０７のアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、の同一性を有するＬＣＶＲ；あるいはこれら両方を含む。
【００８３】
ある特定の実施形態では、二重特異性抗ＰＤ‐１／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニストは、配列番号１０６のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲ及び／又は配列番号１０７のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲと、配列番号６６のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲ及び配列番号６７のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲを含む抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖとの組み合わせを含む、第１の標的指向性ドメインを含む。
【００８４】
更に特定の実施形態では、二重特異性抗ＰＤ‐１／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニストのｓｃＦＶは、第２の標的指向性ドメイン中の重鎖可変領域を軽鎖可変領域に接合するリンカーを含み、上記リンカーは、配列番号１９１のアミノ酸配列を有する。
【００８５】
別の実施形態では、二重特異性抗ＰＤ‐１／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニストは：配列番号１６０のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖；配列番号１６１のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖；又はこれら両方を含む。
【００８６】
別の実施形態では、二重特異性抗ＰＤ‐１／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニストは：配列番号１６２のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖；配列番号１６１のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖；又はこれら両方を含む。
【００８７】
別の実施形態では、二重特異性抗ＰＤ‐１／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニストは、配列番号１６０のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖と、配列番号１６１のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖とを含む。
【００８８】
別の実施形態では、第１の標的指向性ドメインは、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体由来の１つ以上の可変領域を含み、第２の標的指向性ドメインは、上述のような抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖを含む。
【００８９】
一実施形態では、抗ＰＤ‐Ｌ１標的指向性ドメインは、配列番号１０８〜１２２から選択される１つ以上の重鎖ＣＤＲ、及び／又は配列番号１２３〜１３８から選択される１つ以上の軽鎖ＣＤＲを含む。
【００９０】
別の実施形態では、抗ＰＤ‐Ｌ１標的指向性ドメインは、配列番号１３９、１４１、１４３、１４５、１４７、１４９、１５１、及び１５３からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、若しくは少なくとも９９％の同一性を有するＨＣＶＲ、及び／又は配列番号１４０、１４２、１４４、１４６、１４８、１５２、及び１５４からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、若しくは少なくとも９９％の同一性を有するＬＣＶＲを含む。
【００９１】
別の実施形態では、抗ＰＤ‐Ｌ１標的指向性ドメインは、配列番号１５３のアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、若しくは少なくとも９９％の同一性を有するＨＣＶＲ、及び／又は配列番号１５４のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲと少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、若しくは少なくとも９９％の同一性を有するＬＣＶＲを含む。
【００９２】
別の実施形態では、抗ＰＤ‐Ｌ１標的指向性ドメインは：（１）配列番号１１１のＨＣＤＲ１、配列番号１１４のＨＣＤＲ２、及び配列番号１１５のＨＣＤＲ３と、（２）配列番号２８３のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ１、配列番号２７７のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ２、配列番号３００のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ３、及び配列番号２７４のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ４との組み合わせを含む、免疫グロブリンＨＣＶＲ；（１）配列番号１２３のＬＣＤＲ１、配列番号１２４のＬＣＤＲ２、及び配列番号１２５のＬＣＤＲ３と、（２）配列番号２９４のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ１、配列番号２９５のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ２、配列番号２９６のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ３、及び配列番号２７６のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ４との組み合わせを含む、免疫グロブリンＬＣＶＲ；あるいはこれら両方を含む。
【００９３】
ある特定の実施形態では、二重特異性抗ＰＤ‐Ｌ１／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニストは：配列番号１５３のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲ及び／又は配列番号１５４のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲを含む、第１の標的指向性ドメインと；配列番号６６のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲ及び配列番号６７のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲを含む抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖの形態の、第２の標的指向性ドメインとの組み合わせを含む。更に特定の実施形態では、二重特異性抗ＰＤ‐Ｌ１／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニスト中の上記ｓｃＦｖは、第２の標的指向性ドメイン中の抗ＴＩＧＩＴ  ＨＣＶＲを抗ＴＩＧＩＴ  ＬＣＶＲに接合するリンカーを含み、上記リンカーは、配列番号１９１のアミノ酸配列を有する。
【００９４】
別の実施形態では、第１の標的指向性ドメインは、抗ＬＡＧ‐３抗体由来の１つ以上の可変領域を含み、第２の標的指向性ドメインは、上述のような抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖを含む。
【００９５】
一実施形態では、抗ＬＡＧ‐３標的指向性ドメインは、配列番号１６３〜１７１から選択される１つ以上の免疫グロブリン重鎖ＣＤＲ、及び／又は配列番号１７２〜１７８から選択される１つ以上の免疫グロブリン軽鎖ＣＤＲを含む。
【００９６】
別の実施形態では、抗ＬＡＧ‐３標的指向性ドメインは、配列番号１８０、１８２、１８４、及び１８６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、若しくは少なくとも９９％の同一性を有するＨＣＶＲ、並びに／又は配列番号１８１、１８３、１８５、及び１８７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、若しくは少なくとも９９％の同一性を有するＬＣＶＲを含む。
【００９７】
別の実施形態では、抗ＬＡＧ‐３標的指向性ドメインは：（１）配列番号１６３のＨＣＤＲ１、配列番号１６４のＨＣＤＲ２、及び配列番号１６５のＨＣＤＲ３と、（２）配列番号３１６のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ１、配列番号３１７のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ２、配列番号３１８のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ３、及び配列番号３１９のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＨＦＲ４との組み合わせを含む、免疫グロブリンＨＣＶＲ；（１）配列番号１７２のＬＣＤＲ１、配列番号１７３のＬＣＤＲ２、及び配列番号１７４のＬＣＤＲ３と、（２）配列番号３２０のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ１、配列番号３２１のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ２、配列番号３２２のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ３、及び配列番号３２３のアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、又は９０％、の同一性を有するＬＦＲ４との組み合わせを含む、免疫グロブリンＬＣＶＲ；あるいはこれら両方を含む。
【００９８】
別の実施形態では、抗ＬＡＧ‐３標的指向性ドメインは、配列番号１８０のアミノ酸配列と９０％、９５％、９９％、若しくは１００％同一であるアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲ、及び／又は配列番号１８１のアミノ酸配列と９０％、９５％、９９％、若しくは１００％同一であるアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲを含む。
【００９９】
ある特定の実施形態では、二重特異性抗ＬＡＧ‐３／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニストは、配列番号１８０のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲ、及び／又は配列番号１８１のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲと、配列番号６６のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲ及び配列番号６７の配列を有するＬＣＶＲを含む抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖとの組み合わせを含む、第１の標的指向性ドメインを含む。更に特定の実施形態では、二重特異性抗ＬＡＧ‐３／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニスト中の上記ｓｃＦｖは、第２の標的指向性ドメイン中の抗ＴＩＧＩＴ  ＨＣＶＲを抗ＴＩＧＩＴ  ＬＣＶＲに接合するリンカーを含み、上記リンカーは、配列番号１８９又は配列番号１９１のアミノ酸配列を有する。
【０１００】
一実施形態では、二重特異性抗ＬＡＧ‐３／抗ＴＩＧＩＴアンタゴニストは：配列番号１９２又は１９３のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン重鎖；配列番号１８１のアミノ酸配列を有する免疫グロブリン軽鎖；あるいはこれら両方を含む。
【０１０１】
抗ＬＡＧ‐３抗体及びその抗原結合断片
別の態様では、本出願は、ＬＡＧ‐３に特異的に結合する抗原結合部分を含む抗体を提供する。図１９Ａは、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１Ａに対応する重鎖ＣＤＲ１、ＣＤ２、及びＣＤＲ３配列を示す。図１９Ｂは、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１Ａに対応する軽鎖ＣＤＲ１、ＣＤ２、及びＣＤＲ３配列を示す。図２０は、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１ＡのＶＨ及びＶＬ配列を示す。
【０１０２】
一実施形態では、抗ＬＡＧ‐３抗体又はその抗原結合部分は：配列番号１６３、１６６、及び１６９からなる群から選択されるＨＣＤＲ１アミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％の配列同一性を有する、免疫グロブリン重鎖ＣＤＲ１（ＨＣＤＲ１）；配列番号１６４、１６７、及び１７０からなる群から選択されるＨＣＤＲ２アミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％の配列同一性を有する、免疫グロブリン重鎖ＣＤＲ２（ＨＣＤＲ２）；配列番号１６５、１６８、及び１７１からなる群から選択されるＨＣＤＲ３アミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％の配列同一性を有する、免疫グロブリン重鎖ＣＤＲ３（ＨＣＤＲ３）；配列番号１７２、１７５、及び１７７からなる群から選択されるＬＣＤＲ１アミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％の配列同一性を有する、免疫グロブリン軽鎖ＣＤＲ１（ＬＣＤＲ１）；配列番号１７３、及び１７８からなる群から選択されるＬＣＤＲ２アミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％の配列同一性を有する、免疫グロブリン軽鎖ＣＤＲ２（ＬＣＤＲ２）；並びに配列番号１７４、１７６、及び１７９からなる群から選択されるＬＣＤＲ３アミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％の配列同一性を有する、免疫グロブリン軽鎖ＣＤＲ３（ＬＣＤＲ３）を含む。
【０１０３】
別の実施形態では、抗ＬＡＧ‐３抗体又はその抗原結合部分は：配列番号１６３、１６６、及び１６９からなる群から選択される免疫グロブリンＨＣＤＲ１アミノ酸配列；配列番号１６４、１６７、及び１７０からなる群から選択される免疫グロブリンＨＣＤＲ２アミノ酸配列；配列番号１６５、１６８、及び１７１からなる群から選択される免疫グロブリンＨＣＤＲ３アミノ酸配列；配列番号１７２、１７５、及び１７７からなる群から選択される免疫グロブリンＬＣＤＲ１アミノ酸配列；配列番号１７３及び１７８からなる群から選択される免疫グロブリンＬＣＤＲ２アミノ酸配列；並びに配列番号１７４、１７６、及び１７９からなる群から選択される免疫グロブリンＬＣＤＲ３アミノ酸配列を有する。
【０１０４】
別の実施形態では、抗ＬＡＧ‐３抗体又はその抗原結合部分は：配列番号１８０、１８２、１８４、及び１８６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、又は９９％の同一性を有する免疫グロブリンＨＣＶＲ；配列番号１８１、１８３、１８５、及び１８７からなる群から選択されるアミノ酸配列を有するＬＣＶＲと少なくとも８０％、８５％、９０％、９５％、又は９９％の同一性を有する免疫グロブリンＬＣＶＲ；あるいはこれら両方を含む。
【０１０５】
別の実施形態では、抗ＬＡＧ‐３抗体又はその抗原結合部分は：配列番号１８０、１８２、１８４、及び１８６からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲ；配列番号１８１、１８３、１８５、及び１８７からなる群から選択されるアミノ酸配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲ；又はこれら両方を含む。
【０１０６】
別の実施形態では、抗ＬＡＧ‐３抗体又はその抗原結合部分は：配列番号１８０のアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一である免疫グロブリン重鎖配列；配列番号１８１のアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一である免疫グロブリン軽鎖配列；あるいはこれら両方を有する。
【０１０７】
更に特定の実施形態では、抗ＬＡＧ‐３抗体又はその抗原結合部分は：配列番号１８０の免疫グロブリン重鎖配列；配列番号１８１の免疫グロブリン軽鎖配列；又はこれら両方を有する。
【０１０８】
別の態様では、本出願は、本明細書に記載のいずれの抗ＬＡＧ‐３抗体又はそのいずれの抗原結合部分をコードする、１つ以上の核酸を提供する。
【０１０９】
別の態様では、本出願は、本明細書に記載のいずれの抗ＬＡＧ‐３抗体又はそのいずれの抗原結合部分をコードする１つ以上の核酸を含む、１つ以上の発現ベクターを提供する。
【０１１０】
別の態様では、本出願は、本明細書に記載のいずれの抗ＬＡＧ‐３抗体又はそのいずれの抗原結合部分をコードする１つ以上の核酸又は１つ以上の発現ベクターで形質転換された、宿主細胞を提供する。
【０１１１】
別の態様では、本出願は：ＬＡＧ‐３に特異的に結合する第１の標的指向性ドメイン；及びＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、又はＴＩＧＩＴに特異的に結合する第２の標的指向性ドメインを含む、二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを提供し、上記第１の標的指向性ドメインは、上述のＬＡＧ‐３結合部分のうちのいずれを含む。好ましくは、抗ＬＡＧ‐３二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、１つ以上のＩｇＧ定常領域、例えばＣＨ１、ＣＨ２、ＣＨ３、及び／又はＣＬを含む免疫グロブリン足場を含む。
【０１１２】
いくつかの実施形態では、第１の標的指向性ドメインはＮ末端に位置し、第２の標的指向性ドメインはＣ末端に位置する。他の実施形態では、第１の標的指向性ドメインはＣ末端に位置し、第２の標的指向性ドメインはＮ末端に位置する。更に他の実施形態では、第２の標的指向性ドメインは、例えばＣＨ３ドメインのループ領域内に挿入される。
【０１１３】
一実施形態では、二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、ＬＡＧ‐３に特異的に結合する第１の標的指向性ドメイン、及びＰＤ‐１に特異的に結合する第２の標的指向性ドメインを含み、上記第１の標的指向性ドメインは、上述の抗ＬＡＧ‐３結合断片のうちのいずれを含み、上記第２の標的指向性ドメインは、以下に記載されるＰＤ‐１結合断片のうちのいずれを含む。例えば一実施形態では、第１の標的指向性ドメインは、配列番号１８０のＨＣＶＲアミノ酸配列と、配列番号１８１のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲとの組み合わせを含み、上記第２の標的指向性ドメインは、配列番号１０６のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲと、配列番号１０７のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲとの組み合わせを含む。あるいは、上記第２のドメインは、ＰＤ‐１  ＥＣＤの形態で構成できる。
【０１１４】
別の実施形態では、二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、ＬＡＧ‐３に特異的に結合する第１の標的指向性ドメイン、及びＰＤ‐Ｌ１に特異的に結合する第２の標的指向性ドメインを含み、上記第１の標的指向性ドメインは、上述の抗ＬＡＧ‐３結合断片のうちのいずれを含み、上記第２の標的指向性ドメインは、以下に記載されるＰＤ‐Ｌ１結合断片のうちのいずれを含む。例えば一実施形態では、第１の標的指向性ドメインは、配列番号１８０のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲと、配列番号１８１のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲとの組み合わせを含み、上記第２の標的指向性ドメインは、配列番号１５３のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲと、配列番号１５４のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲとの組み合わせを含む。
【０１１５】
別の実施形態では、二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、ＬＡＧ‐３に特異的に結合する第１の標的指向性ドメイン、及びＴＩＧＩＴに特異的に結合する第２の標的指向性ドメインを含み、上記第１の標的指向性ドメインは、上述の抗ＬＡＧ‐３結合断片のうちのいずれを含み、上記第２の標的指向性ドメインは、以下に記載されるＴＩＧＩＴ結合断片のうちのいずれを含む。例えば一実施形態では、第１の標的指向性ドメインは、配列番号１８０のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲと、配列番号１８１のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲとの組み合わせを含み、上記第２の標的指向性ドメインは、配列番号６６のアミノ酸配列を有するＨＣＶＲと、配列番号６７のアミノ酸配列を有するＬＣＶＲとの組み合わせを含む。あるいは、上記第２のドメインは、ＴＩＧＩＴ  ＥＣＤの形態で構成できる。
【０１１６】
例示的な免疫グロブリン足場は例えば、配列番号１５５〜１５７及び２０５〜２１５に記載の完全ＣＨ１‐ＣＨ２‐ＣＨ３セグメント、又は配列番号１９５〜２０２に記載のアミノ酸配列を有するＦｃ（ヒンジ‐ＣＨ２‐ＣＨ３）を含む。
【０１１７】
抗ＴＩＧＩＴ抗体及び抗ＴＩＧＩＴ抗体断片
いくつかの実施形態では、チェックポイント調節因子アンタゴニストは、抗ＴＩＧＩＴ抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片を含む。図１は、抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂのＣＤＲ配列を示し、図２Ａ〜２Ｂは、本出願で使用するための抗ＴＩＧＩＴ抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。
【０１１８】
一実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片は：（１）３つの相補性決定領域（ＨＣＤＲ）：ＨＣＤＲ１、ＨＣＤＲ２、及びＨＣＤＲ３を含む免疫グロブリンＨＣＶＲであって、上記ＨＣＤＲ１は、配列番号１、６、１１、１５、１７、２０、及び２３からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＨＣＤＲ２は、配列番号２、４、７、９、１２、１３、１６、１８、２１、及び２４からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＨＣＤＲ３は、配列番号３、５、８、１０、１４、１９、２２、及び２５からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに（２）ＬＣＤＲ１、ＬＣＤＲ２、及びＬＣＤＲ３配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲであって、上記ＬＣＤＲ１は、配列番号２６、２９、３１、３３、３５、３９、４２、及び４５からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＬＣＤＲ２は、配列番号２７、３０、３６、３７、４０、４３、及び４６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＬＣＤＲ３は、配列番号２８、３２、３４、３８、４１、４４、及び４７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲを含み、上記抗体又はその抗原結合部分は、ヒトＴＩＧＩＴに特異的に結合する。
【０１１９】
別の実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片は：（１）配列番号４８、５０、５２、５４、５６、５８、６０、６２、６４、及び６６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに（２）配列番号４９、５１、５３、５５、５７、５９、６１、６３、６５、及び６７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲを含み、上記抗体又はその抗原結合部分は、ヒトＴＩＧＩＴに特異的に結合する。
【０１２０】
抗ＰＤ‐１抗体及びその抗原結合断片
いくつかの実施形態では、チェックポイント調節因子アンタゴニストは、抗ＰＤ‐１抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片を含む。図３は抗ＰＤ‐１  ｍＡｂのＣＤＲ配列を示し、図４Ａ〜４Ｃは、本出願で使用するための抗ＰＤ‐１抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。
【０１２１】
一実施形態では、抗ＰＤ‐１抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片は：（１）ＨＣＤＲ１、ＨＣＤＲ２、及びＨＣＤＲ３配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲであって、上記ＨＣＤＲ１は、配列番号６８、７１、７４、７６、及び７９からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＨＣＤＲ２は、配列番号６９、７２、７７、及び８０からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＨＣＤＲ３は、配列番号７０、７３、７５、７８、及び８１からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに（２）ＬＣＤＲ１、ＬＣＤＲ２、及びＬＣＤＲ３配列を有する免疫グロブリンＬＣＶＲであって、上記ＬＣＤＲ１は、配列番号８２、８５、８８、８９、９０、及び９３からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＬＣＤＲ２は、配列番号８３、８６、９１、及び９４からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＬＣＤＲ３は、配列番号８４、８７、９２、及び９５からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲを含み、上記抗体又はその抗原結合部分は、ヒトＰＤ‐１に特異的に結合する。
【０１２２】
いくつかの実施形態では、抗ＰＤ‐１抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片は：（１）配列番号９６、９８、１００、１０２、１０４、及び１０６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに（２）配列番号９７、９９、１０１、１０３、１０５、及び１０７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲを含み、上記抗体又はその抗原結合部分は、ヒトＰＤ‐１に特異的に結合する。
【０１２３】
抗ＰＤ‐Ｌ１抗体及びその抗原結合断片
いくつかの実施形態では、チェックポイント調節因子アンタゴニストは、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片を含む。図５は抗ＰＤ‐Ｌ１  ｍＡｂのＣＤＲ配列を示し、図６Ａ〜６Ｃは、本出願で使用するための抗ＰＤ‐Ｌ１抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。
【０１２４】
一実施形態では、ＰＤ‐Ｌ１抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片は：（１）ＨＣＤＲ１、ＨＣＤＲ２、及びＨＣＤＲ３配列を有する免疫グロブリンＨＣＶＲであって、上記ＨＣＤＲ１は、配列番号１０８、１１１、１１７、及び１２０からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＨＣＤＲ２は、配列番号１０９、１１２、１１４、１１６、１１８、及び１２１からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＨＣＤＲ３は、配列番号１１０、１１３、１１５、１１９、及び１２２からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに（２）免疫グロブリンＬＣＶＲであって、この軽鎖可変領域は３つの相補性決定領域（ＬＣＤＲ）：ＬＣＤＲ１、ＬＣＤＲ２、及びＬＣＤＲ３を含み、上記ＬＣＤＲ１は、配列番号１２３、１２６、１３０、１３３、及び１３６からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＬＣＤＲ２は、配列番号１２４、１２７、１３１、１３４、及び１３７からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有し、上記ＬＣＤＲ３は、配列番号１２５、１２８、１２９、１３２、１３５、及び１３８からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲを含み、上記抗体又はその抗原結合部分は、ヒトＰＤ‐Ｌ１に特異的に結合する。
【０１２５】
いくつかの実施形態では、ＰＤ‐Ｌ１抗体、又はその１つ以上の抗原結合断片は：（１）配列番号１３９、１４１、１４３、１４５、１４７、１４９、１５１、及び１５３からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＨＣＶＲ；並びに（２）配列番号１４０、１４２、１４４、１４６、１４８、１５０、１５２、及び１５４からなる群から選択されるアミノ酸配列と少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９０％、少なくとも９５％、少なくとも９９％、又は１００％同一であるアミノ酸配列を有する、免疫グロブリンＬＣＶＲを含み、上記抗体又はその抗原結合部分は、ヒトＰＤ‐Ｌ１に特異的に結合する。
【０１２６】
ＩＩ．種々の実施形態
本明細書に記載のＨＣＶＲ及びＬＣＶＲは、免疫グロブリン足場に結合され得る。いくつかの実施形態では、免疫グロブリン足場は、ＩｇＧ１、ＩｇＧ２、又はＩｇＧ４として構成される。免疫グロブリン足場は、ＣＨ１‐ＣＨ２‐ＣＨ３領域を含んでよく、あるいは免疫グロブリン足場は、自然に発生するＦｃ領域、又は自然に発生しない若しくは変異したＦｃ領域、例えばエフェクタ機能を有しない若しくはほとんど有しないＦｃ（例えばヒトＩｇＧ２若しくはＩｇＧ４）、若しくは腫瘍環境下でのＴｒｅｇ枯渇を強化するために１つ以上の活性化Ｆｃ受容体（ＦｃγＲＩ、ＦｃγＲＩＩａ若しくはＦｃγＲＩＩＩａ）への結合が強化されたＦｃを含んでよい。従って特定の実施形態では、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、抗ＬＡＧ‐３、  ＨＣＶＲ及びＬＣＶＲは、典型的には血清半減期、補体結合、Ｆｃ受容体結合、及び／又は抗原依存性細胞傷害性といった抗体の１つ以上の機能的特性を変化させるために、１つ以上の修飾を含むＦｃに結合され得る。
【０１２７】
一実施形態では、本出願で使用するための免疫グロブリン足場は、配列番号１５５〜１５７及び２０５〜２１５に記載されているアミノ酸配列を有するＣＨ１‐ＣＨ２‐ＣＨ３領域を含む。別の実施形態では、免疫グロブリン足場は、配列番号１９５〜２０２のうちのいずれの１つに記載されているアミノ酸配列を有するもの等のＦｃ受容体を含むか、又は実質的に上記Ｆｃ受容体からなる。
【０１２８】
更に、本明細書に記載の抗体は、抗体の１つ以上の機能的特性を変化させるために、化学的に修飾されていてよく（例えば１つ以上の化学的部分を抗体に付着させることができ）、又はそのグリコシル化を変化させるように修飾されていてよい。より具体的には、特定の実施形態では、本出願の抗体は、Ｆｃ領域に修飾を含んでよく、これにより、親Ｆｃと比較して、（ａ）抗体依存性細胞介在性細胞傷害性（ＡＤＣＣ）が上昇若しくは低下し、（ｂ）補体介在性細胞傷害性（ＣＤＣ）が上昇若しくは低下し、（ｃ）Ｃ１ｑに対する親和性が上昇若しくは低下し、及び／又は（ｄ）Ｆｃ受容体に対する親和性が上昇若しくは低下した、Ｆｃ多様体が生成される。このようなＦｃ領域多様体は一般に、Ｆｃ領域に少なくとも１つのアミノ酸修飾を含むことになる。複数のアミノ酸修飾を組み合わせることは、特に望ましいものと考えられる。例えば多様体Ｆｃ領域はその中に、例えば本明細書中で同定されている特定のＦｃ領域の位置の、２つ、３つ、４つ、５つ等の置換を含んでよい。
【０１２９】
エフェクタ機能が完全に回避されるべき用途、例えば所望の治療的利益の生成には抗原結合だけで十分であり、エフェクタ機能が望ましくない副作用をもたらす（又はそのリスクを上昇させる）だけである場合に関しては、ＩｇＧ４抗体を使用してよく、又はＦｃ領域若しくはその実質的な部分を欠いた抗体若しくは断片を考えることができ、又はＦｃを変異させてグリコシル化（例えばＮ２９７Ａ）を完全に排除してよい。あるいは、エフェクタ機能を欠き、ＦｃγＲ（ＩｇＧ２等）に結合して補体（ＩｇＧ４等）を活性化する能力を欠いた、ヒトＩｇＧ２（ＣＨ１ドメイン及びヒンジ領域）とヒトＩｇＧ４（ＣＨ２及びＣＨ３ドメイン）とのハイブリッド構築物を生成してよい。ＩｇＧ４定常ドメインを使用する場合、置換Ｓ２２８Ｐを含むことが好ましい場合が多く、これは、ＩｇＧ１のヒンジ配列を模倣することによってＩｇＧ４分子を安定させ、治療用抗体と、治療を受ける患者の内因性ＩｇＧ４との間での、Ｆａｂアームの交換を減少させる。
【０１３０】
好ましい実施形態では、第１及び第２の標的指向性ドメインは、ヒト化免疫グロブリン足場において提示される。更に、ＩｇＧ足場はＮ２９７Ａ又はＫ４４７Ａアミノ酸置換を有してよい。
【０１３１】
特定の実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、抗ＬＡＧ‐３、又はこれらの断片を修飾することによって、その生物学的半減期を増大させてよい。例えばＦｃＲｎに対するＦｃ領域の結合親和性を上昇させるアプローチを含む、様々なアプローチを採用できる。一実施形態では、米国特許第５，８６９，０４６号、及び米国特許第６，１２１，０２２号に記載されているように、ＩｇＧのＦｃ領域のＣＨ２ドメインの２つのループから得られたサルベージ受容体結合エピトープを含有するように、抗体をＣＨ１又はＣＬ領域内で変化させる。Ｆｃ領域内の残基の番号付与は、ＥＵインデックスのものである。本明細書で開示される配列多様体は、残基番号と、これに続く、自然に発生するアミノ酸の代わりとなるアミノ酸とを参照して提供され、必要に応じて、その位置の自然に発生する残基がその前に記載される。所与の位置に複数のアミノ酸が存在し得る場合、例えば配列が自然に発生する複数のアイソタイプ間で異なる場合、又は複数の変異がその位置において置換され得る場合、これらはスラッシュで区切られる（例えば「Ｘ／Ｙ／Ｚ」）。
【０１３２】
ＦｃＲｎへの結合を増大させる、及び／又は薬物動態特性を改善する、例示的なＦｃ多様体は、２５９、３０８、及び４３４位の置換を含み、これらは例えば、２５９Ｉ、３０８Ｆ、４２８Ｌ、４２８Ｍ、４３４Ｓ、４３４Ｈ、４３４Ｆ、４３４Ｙ、及び４３４Ｍを含む。ＦｃＲｎへのＦｃの結合を増大させる他の多様体としては：２５０Ｅ、２５０Ｑ、４２８Ｌ、４２８Ｆ、２５０Ｑ／４２８Ｌ（Ｈｉｎｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，  ２００４，  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２７９（８）：６２１３‐６２１６、Ｈｉｎｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．  ２００６  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  １７６：３４６‐３５６）、２５６Ａ、２７２Ａ、３０５Ａ、３０７Ａ、３１  ＩＡ、３１２Ａ、３７８Ｑ、３８０Ａ、３８２Ａ、４３４Ａ（Ｓｈｉｅｌｄｓ  ｅｔ  ａｌ．（２００１）  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．，  ２７６（９）：６５９１‐６６０４）、２５２Ｆ、２５２Ｙ、２５２Ｗ、２５４Ｔ、２５６Ｑ、２５６Ｅ、２５６Ｄ、４３３Ｒ、４３４Ｆ、４３４Ｙ、２５２Ｙ／２５４Ｔ／２５６Ｅ、４３３Ｋ／４３４Ｆ／４３６Ｈ（Ｄａｌｌ’Ａｃｑｕａ  ｅｔ  ａｌ．（２００２）  Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．，  １６９：５１７１‐５１８０，  Ｄａｌｌ’Ａｃｑｕａ  ｅｔ  ａｌ．（２００６）  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．，  ２８１：２３５１４‐２３５２４、及び米国特許第８，３６７，８０５号）が挙げられる。
【０１３３】
Ｎ４３４Ａ多様体（Ｙｅｕｎｇ  ｅｔ  ａｌ．  （２００９）  Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．  １８２：７６６３）等の、ＩｇＧ  Ｆｃ中の特定の保存された残基の修飾（１２５３、Ｈ３１０、Ｑ３１１、Ｈ４３３、Ｎ４３４）が、ＦｃＲｎ親和性を上昇させることによって循環中の抗体の半減期を増大させる方法として提案されている（国際公開特許第９８／０２３２８９号）。Ｍ４２８Ｌ及びＮ４３４Ｓを含む複合Ｆｃ多様体は、ＦｃＲｎ結合を増大させ、半減期を最大５倍まで増大させることが示されている（Ｚａｌｅｖｓｋｙ  ｅｔ  ａｌ．  （２０１０）  Ｎａｔ．  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ．  ２８：１５７）。Ｔ３０７Ａ、Ｅ３８０Ａ、及びＮ４３４Ａ修飾を含む複合Ｆｃ多様体もまた、ＩｇＧ１抗体の半減期を延長する（Ｐｅｔｋｏｖａ  ｅｔ  ａｌ．  （２００６）  Ｉｎｔ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．  １８：１７５９）。更に、Ｍ２５２Ｙ‐Ｍ４２８Ｌ、Ｍ４２８Ｌ‐Ｎ４３４Ｈ、Ｍ４２８Ｌ‐Ｎ４３４Ｆ、Ｍ４２８Ｌ‐Ｎ４３４Ｙ、Ｍ４２８Ｌ‐Ｎ４３４Ａ、Ｍ４２８Ｌ‐Ｎ４３４Ｍ、及びＭ４２８Ｌ‐Ｎ４３４Ｓ多様体を含む複合Ｆｃ多様体もまた、半減期を延長することが示されている（米国公開特許第２００６／１７３１７０号）。更に、Ｍ２５２Ｙ、Ｓ２５４Ｔ、及びＴ２５６Ｅを含む複合Ｆｃ多様体は、半減期を４倍近く増大させることが報告されている（Ｄａｌｌ’Ａｃｑｕａ  ｅｔ  ａｌ．  （２００６）  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ２８１：２３５１４）。
【０１３４】
本出願の二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、ＩｇＧバックボーンを用いて構築できる。より具体的には、本出願の二重特異性アンタゴニストのいずれは、ＩｇＧ１又はＩｇＧ４バックボーンを用いて構築できる。ＩｇＧ１バックボーンの使用は癌治療に好ましく、この場合標的は、抗体依存性細胞介在性細胞傷害性（ＡＤＣＣ）を仲介できる抗原提示細胞上に存在する。ＩｇＧ４バックボーンを使用すると、抗原結合のみで所望の治療的利益を十分に生成できる場合に、抗原を標的化できる。ＩｇＧ４系アンタゴニストは、例えばＩｇＧ１抗体に関連する、ＦｃγＲ結合及び補体活性化を含む望ましくないエフェクタ機能を排除する。
【０１３５】
ホモ二量体及びヘテロ二量体
二重特異性抗体調製物を効率的に製造するための課題の１つは、結合特異性が異なる鎖が同時発現される際の、重鎖及び軽鎖の誤った対合に関する。表１は、結合特異性が異なる重鎖間の誤った対合を克服するための、複数のアミノ酸置換選択肢を示し、これは、所望の重鎖間での正しい会合を「強制する」、又は優先的に促進する。重鎖間の誤った対合を防止又は低減するためのいずれのアプローチを用いて、本開示による二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを作製してよい。
【０１３６】
「ノブ・イントゥ・ホール」（ＫｉＨ）アプローチは、ほとんどの相互作用が発生する２つのＣＨ３ドメイン間の境界の修飾に依存する。典型的には、嵩高い残基を一方の抗体重鎖のＣＨ３ドメインに導入し、これは鍵のように機能する。他方の重鎖には「ホール」が形成され、これは上述の嵩高い残基を収容でき、錠を模倣する。得られるヘテロ二量体Ｆｃ部分は、人工的なジスルフィド架橋によって更に安定化できる。
【０１３７】
別のアプローチは、イオン相互作用又は立体的相補性を有する荷電残基に基づくものである。これは、ＣＨ３境界の電荷の極性を変更するステップを含み、これにより、静電気的に一致したＦｃドメインの同時発現が、疎水性コアを保持しながら、好ましい牽引性の相互作用及びヘテロ二量体形成をサポートし、その一方で、好ましくない反発性の電荷の相互作用がホモ二量体化を抑制する。表１を参照。表１のアミノ酸の番号付与は、Ｋａｂａｔ番号付与スキームに従っており、本明細書に記載の抗体の重鎖アミノ酸配列に適用できる。
【０１３８】
いくつかの実施形態では、免疫グロブリン足場を、例えばロイシンジッパー（ＬＺ）ドメインを含有する別の二量体構造で置き換えてよい。ロイシンジッパーは、典型的には様々な転写因子中のＤＮＡ結合ドメインの一部としての、タンパク質中の一般的な３次元構造モチーフである。単一のＬＺは、典型的には４〜５個のロイシン残基をおよそ７残基の間隔で含有し、これは、片側に沿って疎水性領域が延在する両親媒性アルファヘリックスを形成する。ある特定の実施形態では、ヘテロ二量体タンパク質足場は、ｃ‐ｆｏｓ転写因子からのＬＺに関連するｃ‐ｊｕｎ転写因子からのＬＺを含む。ｃ‐ｊｕｎは、ｊｕｎ‐ｊｕｎホモ二量体を形成することが知られており、ｃ‐ｆｏｓはヘテロ二量体を形成しないが、ｊｕｎ‐ｆｏｓホモ二量体の形成はｊｕｎ‐ｊｕｎヘテロ二量体よりもはるかに好ましい。
【０１３９】
ロイシンジッパードメインは、タンパク質足場中にＣＨ２‐ＣＨ３配列の代わりに組み込むことができ、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストの２つの重鎖のカルボキシ末端に配置できる。後者の場合、フリン切断部位をＣＨ３のカルボキシ末端とロイシンジッパーのアミノ末端との間に導入してよい。これにより、適切な哺乳類細胞発現系において二重特異性抗腫瘍アンタゴニストの重鎖及び軽鎖が同時発現されたときに、ヘテロ二量体化ステップの後に、ロイシンジッパーのフリン仲介型切断を促進できる。（Ｗｒａｎｉｋ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ．  Ｂｉｏｌ．  Ｃｈｅｍ．  ，  ２８７（５）：４３３３１‐４３３３９，  ２０１２を参照）。
【表１】
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【０１４０】
表１のアミノ酸の番号付与は、Ｋａｂａｔ番号付与スキームに従っており、本明細書に記載の抗体の重鎖アミノ酸配列に適用できる。表１に記載の変異は、いずれの免疫グロブリンＩｇＧ１重鎖、並びに本明細書中の他の免疫グロブリンクラス及びサブクラス（又はアイソタイプ）の配列（公開されているもの又はそうではないもの）に適用され得る。
【０１４１】
単一特異性、二重特異性抗体の重鎖及び軽鎖の同時発現時、ある結合特異性の軽鎖が、異なる結合特異性の重鎖と誤って対合される場合もある。従って特定の実施形態では、重鎖、軽鎖、又はこれら両方の部分を、これらが由来する「野生型」抗体鎖に比べて修飾することによって、両方の重鎖定常領域の互いに対する誤った対合、及び軽鎖定常領域の、対応する重鎖に対する誤った対合を、防止又は低減できる。
【０１４２】
軽鎖の誤った対合の問題には、複数の方法で対処できる。いくつかの実施形態では、立体的相補性変異及び／又はジスルフィド架橋を２つのＶＬ／ＶＨ境界に組み込むことができる。他の実施形態では、変異を、イオン性又は静電気的相互作用に基づいて組み込むことができる。いくつかの実施形態では、軽鎖の誤った対合は、重鎖のＣＨ１ドメインのＳ１８３Ｅ変異と、軽鎖のＣＬドメインのＳ１７６Ｋ変異とを伴う第１のアームを採用することによって、防止又は低減できる。第２のアームは、重鎖のＣＨ１ドメインのＳ１８３Ｋ変異と、軽鎖のＣＬドメインのＳ１７６Ｅ変異とを含んでよい。他の実施形態では、「ＣｒｏｓｓＭａｂ」アプローチが採用され、ここでは、二重特異性抗腫瘍アンタゴニスト中の一方のアーム（例えばＦａｂ）は触られないままであるが、他の結合特異性を有する他方のアームでは、軽鎖の１つ以上のドメインが、重鎖：軽鎖の境界において、重鎖の１つ以上のドメインと交換される。
【０１４３】
上で開示されている重鎖及び軽鎖の誤った対合を防止するための方法、特異的変異を含む免疫グロブリンドメイン配列は、米国特許出願公開第２０１４／０２４３５０５号、米国特許出願公開第２０１３／００２２６０１号に更に記載されている。
【０１４４】
コンジュゲート
特定の実施形態では、本出願の抗腫瘍アンタゴニストは、１つ以上のペプチド及び／又は小分子薬剤に化学的にコンジュゲートされる。上記ペプチド又は小分子薬剤は、同一であっても異なっていてもよい。上記ペプチド又は小分子薬剤は例えば、還元されたＳＨ基及び／又は炭水化物側鎖に付着させることができる。ペプチド又は小分子薬剤と抗体との共有又は非共有結合を作製する方法は当該技術分野において公知であり、いずれのこのような公知の方法を利用してよい。
【０１４５】
いくつかの実施形態では、ペプチド又は小分子薬剤は、ジスルフィド結合の形成によって、還元された抗体成分のヒンジ領域に付着させられる。あるいは、このような作用剤は、Ｎ‐スクシニル３‐（２‐ピリジルジチオ）プロピオネート（ＳＰＤＰ）等のヘテロ二官能性架橋剤を用いて付着させることができる。このようなコンジュゲーションのための一般的な技法は、当該技術分野において公知である。いくつかの実施形態では、ペプチド又は小分子薬剤は、抗体のＦｃ領域の炭水化物部分を介してコンジュゲートされる。炭水化物基は、チオール基に結合する同一の作用剤の負荷を増大させるために使用でき、又は炭水化物部分は、異なる治療剤若しくは診断剤に結合するために使用できる。抗体の炭水化物部分を介してペプチド阻害剤又は小分子薬剤を抗体にコンジュゲートする方法は、当業者には公知である。例えば一実施形態では、上記方法は、酸化された炭水化物部分を有する抗体成分を、少なくとも１つの遊離アミン官能基を有する担体ポリマーと反応させるステップを伴う。この反応により、最初のシッフ塩基（イミン）結合が生じ、これを還元して２級アミンとすることによって安定化させて、最終的なコンジュゲートを形成できる。小分子薬剤及びペプチドを抗体にコンジュゲートする例示的な方法は、米国特許出願公開第２０１４／０３５６３８５号に記載されている。
【０１４６】
好ましくは、本開示の抗腫瘍アンタゴニストは、試験管内及び生体内安定性（例えば長い半減期及び貯蔵寿命安定性）、所望の標的細胞への効率的な送達、結合パートナーに対する親和性の向上、所望の抗体依存性細胞介在性細胞傷害性及び補体依存性細胞傷害性、並びに腎クリアランス又は排泄の低減を含む、抗体の特定の所望の特徴及び薬物動態特性を保持している。従って、抗腫瘍アンタゴニストの設計において、サイズへの十分な配慮、及び特定の定常領域のエフェクタ機能の必要性を、考慮できる。
【０１４７】
抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、及び抗ＰＤ‐Ｌ１阻害剤（これらに由来する単一特異性、二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを含む）のサイズは、５０ｋＤ〜３００ｋＤ、５０ｋＤ〜２５０ｋＤ、６０ｋＤ〜２５０ｋＤ、８０ｋＤ〜２５０ｋＤ、１００ｋＤ〜２５０ｋＤ、１２５ｋＤ〜２５０ｋＤ、１５０ｋＤ〜２５０ｋＤ、６０ｋＤ〜２２５ｋＤ、７５ｋＤ〜２２５ｋＤ、１００ｋＤ〜２２５ｋＤ、１２５ｋＤ〜２２５ｋＤ、１５０ｋＤ〜２２５ｋＤ、６０ｋＤ〜２００ｋＤ、７５ｋＤ〜２００ｋＤ、１００ｋＤ〜２００ｋＤ、１２５ｋＤ〜２００ｋＤ、１５０ｋＤ〜２００ｋＤ、６０ｋＤ〜１５０ｋＤ、７５ｋＤ〜１５０ｋＤ、１００ｋＤ〜１５０ｋＤ、６０ｋＤ〜１２５ｋＤ、７５ｋＤ〜１２５ｋＤ、７５ｋＤ〜１００ｋＤ、又は上述の範囲内で挙げられている整数のいずれの組み合わせによって包含されるいずれの範囲、又は上述の範囲のうちのいずれかの間の整数のいずれの組み合わせによって指定されるいずれの範囲内であってよい。
【０１４８】
キット
本出願は更に、本出願のチェックポイント調節因子アンタゴニスト又は抗腫瘍アンタゴニストのうちのいずれの１つ以上を含むキットを提供する。いくつかの実施形態では、上記キットは更に、投与用のシリンジ及び針を含む追加の構成部品、並びに併用療法で共に使用するための検出用の二次抗体及び本明細書に記載の追加のヒト抗体を含む試薬を内包する。キットは典型的には、キットの内容物の用途を指示するラベル及び／又は説明書を含む。「ラベル（ｌａｂｅｌ）」又は「説明書（ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ）」は、キット上に若しくはキットと共に供給される、又は他の方法でキットに付属している、いずれの記述、又は記録された資料を含んでよい。
【０１４９】
ＩＩＩ．抗腫瘍アンタゴニストの使用方法
本出願の抗腫瘍アンタゴニストは、例えば免疫応答の強化、及び癌、感染症、又は自己免疫疾患の治療を含む、多数の試験管内及び生体内利用法を有する。
【０１５０】
特定の実施形態では、本出願は：細胞増殖性障害の治療方法;腫瘍中の調節性T細胞を減少若しくは枯渇させる方法；微生物感染の治療方法；又は免疫学的障害の治療方法を提供し、上記方法は、それを必要とする被験者に、有効量の本出願による抗腫瘍アンタゴニストを投与するステップを含む。
【０１５１】
いくつかの実施形態では、本出願の抗腫瘍アンタゴニストを、培養中、試験管内、若しくは生体外の細胞に、又はヒト被験者、例えば生体内に投与して、多様な疾患における免疫を強化する。従って、本明細書で提供されるのは、被験者における免疫応答を改変する方法であって、上記方法は、上記被験者に、本明細書に記載の抗体又はその抗原結合断片を投与することにより、上記被験者の免疫応答を強化する、刺激する、又は上方制御するステップを含む。好ましい被験者としては、免疫応答の強化が望まれるヒト患者が挙げられる。上記方法は特に、免疫応答（例えばＴ細胞仲介型免疫応答）の増強によって治療できる障害を有するヒト患者の治療に好適である。上記方法は特に、生体内の癌又は慢性感染の治療に公的である。例えば、抗原特異的免疫を強化するために、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、若しくは抗ＬＡＧ‐３組成物を、関心対象の抗原と共に投与してよく、又は上記抗原が、治療対象の被験者（例えば担腫瘍若しくは担ウイルス被験者）の体内に既に存在していてもよい。抗ＴＩＧＩＴ抗体を別の作用剤と共に投与する場合、これら２つを別個に投与しても、同時に投与してもよい。
【０１５２】
いくつかの実施形態では、上述の方法で使用されるチェックポイント調節因子アンタゴニストは、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、これらの断片、又はこれらの組み合わせである。いくつかの実施形態では、チェックポイント調節因子アンタゴニストは、単一特異性又は二重特異性抗体である。
【０１５３】
いくつかの実施形態では、チェックポイント調節因子アンタゴニスト、又は抗腫瘍アンタゴニストは、抗体又は抗体断片の形態である。いくつかの実施形態では、本明細書に記載の抗体は、ヒト又はヒト化抗体である。
【０１５４】
また、サンプル中のヒトＴＩＧＩＴ、ヒトＰＤ‐１、ヒトＰＤ‐Ｌ１、又はヒトＬＡＧ‐３の存在を検出及び／又は測定するための方法も包含され、上記方法は、上記サンプル及び対照サンプルを、ヒトＴＩＧＩＴ、ヒトＰＤ‐１、又はヒトＰＤ‐Ｌ１に特異的に結合するそのヒトモノクローナル抗体又はその抗原結合断片と、上記抗体又はその断片とヒトＴＩＧＩＴ、ヒトＰＤ‐１、又はヒトＰＤ‐Ｌ１との間での複合体の形成が可能な条件下で接触させるステップを含む。続いて複合体の形成が検出され、ここでサンプルと対照サンプルとの間での複合体形成の差は、サンプル中のヒトＴＩＧＩＴ抗原の存在の指標となる。
【０１５５】
抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、及び抗ＬＡＧ‐３抗体の、Ｔ細胞応答、例えば抗原特異的Ｔ細胞応答の阻害又は同時阻害を遮断する能力を考えると、本明細書で提供されるのは、本明細書に記載の抗体を用いて抗原特異的Ｔ細胞応答、例えば抗腫瘍Ｔ細胞応答を刺激する、強化する、又は上方制御する、試験管内及び生体内方法である。特定の実施形態では、（膜ＣＤ３を発現する細胞との同時インキュベーションによって）ＣＤ３刺激も提供され、この刺激は、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、又は抗ＬＡＧ‐３抗体による治療と同時に、該治療の前に、又は該治療の後に提供できる。例えば本出願は、抗原特異的Ｔ細胞応答を強化する方法を提供し、上記方法は、上記Ｔ細胞を本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、又は抗ＬＡＧ‐３抗体、及び任意にＣＤ３と接触させて、例えばＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、又はＬＡＧ‐３仲介型阻害効果を除去することによって、抗原特異的Ｔ細胞応答を強化するステップを含む。抗原特異的Ｔ細胞応答のいずれの好適なインジケータを用いて、抗原特異的Ｔ細胞応答を測定できる。このような好適なインジケータの非限定的な例としては、抗体の存在下でのＴ細胞増殖の増大、及び／又は抗体の存在下でのサイトカイン産生の増大が挙げられる。ある好ましい実施形態では、抗原特異的Ｔ細胞によるインターロイキン‐２及び／又はインターフェロン‐ガンマ産生が強化される。
【０１５６】
更に包含されるのは、被験者の免疫応答（例えば抗原特異的Ｔ細胞応答）を強化する方法であって、上記方法は、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを被験者に投与することによって、該被験者の免疫応答（例えば抗原特異的Ｔ細胞応答）を強化するステップを含む。ある好ましい実施形態では、被験者は担腫瘍被験者であり、腫瘍に対する免疫応答が強化される。腫瘍は固形腫瘍であっても、液体腫瘍、例えば血液学的悪性腫瘍であってもよい。特定の実施形態では、腫瘍は免疫原性腫瘍である。他の実施形態では、腫瘍は非免疫原性である。特定の実施形態では、腫瘍はＰＤ‐Ｌ１陽性である。他の実施形態では、腫瘍はＰＤ‐Ｌ１陰性である。被験者は担ウイルス被験者であってもよくこの被験者の体内では、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、単一特異性抗腫瘍アンタゴニスト、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストの投与の結果として、ウイルスに対する免疫応答が強化される。
【０１５７】
一実施形態では、被験者の体内での腫瘍の成長を阻害するための方法は、上記被験者に、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを投与することによって、上記被験者の体内で腫瘍の成長を阻害するステップを含む。また、被験者の慢性ウイルス感染を治療する方法も提供され、上記方法は、上記被験者に、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを投与することによって、上記被験者の体内で慢性ウイルス感染を治療するステップを含む。
【０１５８】
また本明細書には、腫瘍、例えば癌性腫瘍を有する被験者の腫瘍微小環境から、Ｔｒｅｇ細胞を枯渇させるための方法も包含され、上記方法は、上記被験者に、腫瘍微小環境中でのＴｒｅｇ細胞の枯渇を刺激するＦｃを含む、治療有効量の、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを投与するステップを含む。Ｆｃは例えば、エフェクタ機能又は強化されたエフェクタ機能を有する、例えば１つ以上の活性化Ｆｃ受容体に結合するか又はこのような結合が強化されている、Ｆｃであってよい。
【０１５９】
ある好ましい実施形態では、Ｔｒｅｇ枯渇は、腫瘍微小環境におけるＴｅｆｆの大幅な枯渇又は阻害を伴わず、また腫瘍微小環境の外でのＴｅｆｆ細胞及びＴｒｅｇ細胞の大幅な枯渇又は阻害を伴わずに、発生する。特定の実施形態では、被験者は、例えば腫瘍微小環境中において、Ｔｅｆｆ細胞に比べてＴｒｅｇ細胞において高いレベルのＴＩＧＩＴを有する。特定の実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ抗体又はアンタゴニストは、腫瘍中のＴｒｅｇ、及び／又は腫瘍浸潤リンパ球（ＴＩＬ）中のＴｒｅｇを枯渇させることができる。例えばＣＴ２６腫瘍モデルでは、（エフェクタ機能を示す）マウスＩｇＧ２ａとしてフォーマットされた抗マウスＴＩＧＩＴ抗体は、Ｔｒｅｇ及びＣＤ８＋Ｔ細胞の両方を部分的に枯渇させたが、ＣＤ４＋Ｔ細胞を枯渇させなかった。これに対応する、マウスＩｇＧ１  Ｄ２６５Ａとしてフォーマットされたエフェクタ機能を有しない抗ＴＩＧＩＴ抗体は、Ｔ細胞を枯渇させなかった。
【０１６０】
Ｆｃエフェクタ機能又はエフェクタ機能を有しない抗ＴＩＧＩＴ抗体を採用するかどうかを考える際、抗腫瘍免疫応答を強化できるＴｒｅｇの枯渇と、腫瘍細胞を実際に殺滅するために必要な細胞の一部を排除するＣＤ８＋Ｔ細胞の枯渇との間でのトレードオフを十分に考慮しなければならない。Ｔｒｅｇの枯渇は抗腫瘍活性を強化すると予想されるかもしれないが、最近の研究で、ＴＩＧＩＴ＋ＴｒｅｇへのＴＩＧＩＴのライゲーションが、Ｔｅｆｆ細胞増殖のＴｒｅｇ細胞仲介型抑制を促進することが示されており（Ｊｏｌｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ．  （２０１４）  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  ４０：５６９）、これは、（例えば本発明のアンタゴニスト抗ＴＩＧＩＴ抗体を用いて）ＴＩＧＩＴシグナル伝達を遮断することによっても、抗腫瘍活性が強化され得ることを示唆している。従って、エフェクタ機能を欠いたアンタゴニスト抗ＴＩＧＩＴ抗体の使用が最も有効となり得、これは：ｉ）ＴｒｅｇにおけるＴＩＧＩＴシグナル伝達を遮断することによって、Ｔｒｅｇの免疫抑制活性を低減し；ｉｉ）ＴＩＧＩＴの阻害作用を遮断することによって抗腫瘍ＣＤ８＋Ｔ細胞を活性化すると同時に、抗腫瘍ＣＤ８＋Ｔ細胞のエフェクタ機能によって仲介される枯渇を回避し；ｉｉｉ）ＴＩＧＩＴが結合するはずだったＤＮＡＭをＰＶＲ（ＣＤ１５５、ＴＩＧＩＴリガンド）に結合させることによって（及びＴＩＧＩＴ‐ＤＮＡＭ間の直接の相互作用を低減することによって）ＤＮＡＭ仲介型活性を強化する（Ｊｏｈｎｓｔｏｎ  ｅｔ  ａｌ．  （２０１４）  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ  ２６：９２３）。これと同じことが、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストの使用にも当てはまる。
【０１６１】
特定の実施形態では、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、補助療法として被験者に投与される。本出願による、抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを用いた癌患者の治療は、現在の標準的な治療と比較して長期間持続する反応、少なくとも１年、２年、３年、４年、５年、１０年、又はそれ以上の長期生存、少なくとも１年、２年、３年、４年、５年、若しくは１０年、又はそれ以上の無再発生存をもたらすことができる。特定の実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを用いた癌患者の治療は、癌の再発を防止するか、又は癌の再発を例えば１年、２年、３年、４年、５年、１０年、若しくはそれ以上遅延させる。抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、及び／又は抗ＬＡＧ‐３治療は、一次治療又は二次治療として使用できる。
【０１６２】
特定の好ましい実施形態では、被験者は、細胞増殖性疾患又は癌を有する。抗ＴＩＧＩＴ抗体によって、ＴＩＧＩＴを介したＰＶＲ／ネクチン‐２シグナル伝達を遮断することにより患者の体内の癌性細胞に対する免疫応答を強化できる。同様に、本明細書で提供されるのは、癌を有する被験者を治療するための方法であって、上記方法は、上記被験者に、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、抗ＬＡＧ‐３、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを投与することによって、上記被験者を治療する、例えば癌性腫瘍の成長を阻害若しくは低減する、及び／又は癌を退縮させるステップを含む。本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、抗ＬＡＧ‐３、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、単独で使用して癌性腫瘍の成長を阻害できる。あるいは、これらの抗腫瘍アンタゴニストのうちのいずれを、別の作用剤、例えばこれ以降に記載される他の抗癌標的、免疫原性剤、標準的な癌治療、又は他の抗体と組み合わせて使用できる。
【０１６３】
従って、本明細書で提供されるのは、例えば腫瘍細胞の成長を阻害することによって、被験者の体内の癌を治療する方法であり、上記方法は、上記被験者に、本明細書に記載の治療有効量の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、抗ＬＡＧ‐３アンタゴニスト、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを投与するステップを含む。好ましくは、上記抗体は、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、若しくは抗ＬＡＧ‐３のＨＣＶＲ及びＬＣＶＲを含む、ヒト抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、若しくは抗ＬＡＧ‐３抗体であるか、又は上記抗体は、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、若しくは抗ＬＡＧ‐３抗体のうちの少なくとも１つと、結合に関して競合する、若しくは同一のエピトープに結合する、キメラ、ヒト化、若しくは非ヒト抗ｈｕ  ＴＩＧＩＴ、抗ｈｕ  ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、若しくは抗ＬＡＧ‐３抗体、例えばキメラ、ヒト化、若しくは非ヒト抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、若しくは抗ＬＡＧ‐３抗体であってよい。
【０１６４】
本発明の抗体を用いて成長を阻害できる癌としては、免疫療法に典型的な応答を示す癌が挙げられる。治療対象の癌の非限定的な例としては、扁平上皮細胞癌、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、扁平上皮非小細胞肺癌（ＮＳＣＬＣ）、非ＮＳＣＬＣ、神経膠腫、胃腸癌、腎臓癌（ｒｅｎａｌ  ｃａｎｃｅｒ）（例えば淡明細胞癌）、卵巣癌、肝臓癌、結腸直腸癌、子宮内膜癌、腎臓癌（ｋｉｄｎｅｙ  ｃａｎｃｅｒ）（例えば腎細胞癌（ＲＣＣ））、前立腺癌（例えばホルモン不応性前立腺腺癌）、甲状腺癌、神経芽細胞腫、膵臓癌、膠芽腫（多形膠芽腫）、子宮頸癌、胃癌（ｓｔｏｍａｃｈ  ｃａｎｃｅｒ）、膀胱癌、肝細胞癌、乳癌、大腸癌、及び頭頸部癌（又は癌腫）、胃癌（ｇａｓｔｒｉｃ  ｃａｎｃｅｒ）、胚細胞腫瘍、小児肉腫、副鼻腔ナチュラルキラー、黒色腫（例えば転移性悪性黒色腫、例えば皮膚又は眼内悪性黒色腫）、骨癌、皮膚癌、子宮癌、肛門領域の癌、精巣癌、卵管の癌腫、子宮内膜の癌腫、子宮頚部の癌腫、膣の癌腫、外陰部の癌腫、食道の癌、小腸の癌、内分泌系の癌、副甲状腺の癌、副腎の癌、軟組織の肉腫、尿道の癌、陰茎の癌、小児期の固形腫瘍、尿管の癌、腎盂の癌腫、中枢神経系（ＣＮＳ）の新生物、中枢神経系原発リンパ腫、腫瘍血管新生、脊椎軸腫瘍、脳幹部神経膠腫、下垂体腺腫、カポジ肉腫、類表皮嚢癌、扁平上皮癌、Ｔ細胞リンパ腫、アスベストによって誘発されるものを含む環境誘発型癌、ウイルス関連癌（例えばヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）関連腫瘍）、並びに２つの主要な血球系統のいずれか、即ち（顆粒球、赤血球、血小板、マクロファージ、及び肥満細胞を産生する）骨髄細胞株又は（Ｂ、Ｔ、ＮＫ、及び形質細胞を産生する）リンパ系細胞株に由来する血液悪性腫瘍、例えばあらゆるタイプの白血病、リンパ腫、及び骨髄腫、例えば急性、慢性、リンパ性及び／又は骨髄性白血病、例えば急性白血病（ＡＬＬ）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、及び慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、未分化ＡＭＬ（ＭＯ）、骨髄芽球性白血病（Ｍ１）、骨髄芽球性白血病（Ｍ２；細胞成熟を伴う）、前骨髄球性白血病（Ｍ３、又はＭ３多様体［Ｍ３Ｖ］）、骨髄単球性白血病（Ｍ４、又は好酸球増加症を伴うＭ４多様体［Ｍ４Ｅ］）、単球性白血病（Ｍ５）、赤白血病（Ｍ６）、巨核芽球性白血病（Ｍ７）、限局顆粒球性肉腫、及び緑色腫；リンパ腫、例えばホジキンリンパ腫（ＨＬ）、非ホジキンリンパ腫（ＮＥＩＬ）、Ｂ細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、リンパ形質細胞性リンパ腫、単球様Ｂ細胞リンパ腫、粘膜関連リンパ組織（ＭＡＬＴ）リンパ腫、未分化（例えばＫｉ１＋）大細胞リンパ腫、成人Ｔ細胞リンパ腫／白血病、マントル細胞リンパ腫、血管免疫芽球性Ｔ細胞リンパ腫、血管中心性リンパ腫、腸管Ｔ細胞リンパ腫、原発性縦隔Ｂ細胞リンパ腫、前駆Ｔリンパ芽球性リンパ腫、Ｔリンパ芽球性；及びリンパ腫／白血病（Ｔ‐Ｌｂｌｙ／Ｔ‐ＡＬＬ）、末梢Ｔ細胞リンパ腫、リンパ芽球性リンパ腫、臓器移植後リンパ増殖性疾患、真の組織球性リンパ腫、原発性中枢神経系リンパ腫、原発性滲出リンパ腫、リンパ芽球性リンパ腫（ＬＢＬ）、リンパ系の造血器腫瘍、急性リンパ芽球性白血病、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、バーキッ���リンパ腫、濾胞性リンパ腫、びまん性組織球性リンパ腫（ＤＨＬ）、免疫芽球性大細胞リンパ腫、前駆Ｂリンパ芽球性リンパ腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫（ＣＴＬＣ）（菌状息肉症又はセザリー症候群とも呼ばれる）、及びワルデンシュトレームマクログロブリン血症を伴うリンパ形質細胞性リンパ腫（ＬＰＬ）；骨髄腫、例えばＩｇＧ骨髄腫、軽鎖骨髄腫、非分泌型骨髄腫、くすぶり型骨髄腫（無症候性骨髄腫とも呼ばれる）、孤立性形質細胞腫、及び多発性骨髄腫、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、ヘアリー細胞リンパ腫；骨髄系の造血器腫瘍、間葉系起源の腫瘍（線維肉腫及び横紋筋肉腫を含む）；精上皮腫、奇形癌腫、中枢及び末梢神経の腫瘍（星状細胞腫、神経鞘腫を含む）；間葉系起源の腫瘍（線維肉腫、横紋筋肉腫、及び骨肉腫を含む）；並びに他の腫瘍（黒色腫、色素性乾皮症、ケラトアカントーマ、精上皮腫、甲状腺濾胞癌、及び奇形癌腫を含む）、リンパ系の造血器腫瘍、例えばＴ細胞及びＢ細胞腫瘍（限定するものではないが、小細胞及び大脳様細胞型のものを含むＴ前リンパ球性白血病（Ｔ‐ＰＬＬ）等のＴ細胞障害を含む）；好ましくはＴ細胞型の、大顆粒リンパ球性白血病（ＬＧＬ）；ａ／ｄ  Ｔ‐ＮＨＬ肝脾リンパ腫；末梢性／成熟Ｔ細胞リンパ腫（多形性及び免疫芽球性サブタイプ）；血管中心性（鼻）Ｔ細胞リンパ腫；頭頸部の癌、腎臓癌（ｒｅｎａｌ  ｃａｎｃｅｒ）、直腸癌、甲状腺の癌；急性骨髄性リンパ腫、並びに以上の癌のいずれの組み合わせが挙げられる。本明細書に記載の方法は、転移性癌、難治性癌（例えば、例えば遮断ＣＴＬＡ‐４又はＰＤ‐１抗体を用いた過去の免疫療法に対して、抵抗性を有する癌）、及び再発癌の治療にも使用してよい。
【０１６５】
抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、単独で、別の抗腫瘍アンタゴニストと組み合わせて、又は別の抗腫瘍アンタゴニストと同時に投与できる。抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストもまた、免疫原性剤、例えば癌性細胞、腫瘍ワクチン、精製腫瘍抗原（組換えタンパク質、ペプチド、及び炭水化物分子を含む）、癌ワクチン戦略において免疫刺激性サイトカインをエンコードする遺伝子でトランスフェクトした細胞（Ｈｅ  ｅｔ  ａｌ．  （２００４）  Ｊ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．  １７３：４９１９‐２８）、又は腫瘍溶解性ウイルスと、組み合わせて又は同時に投与できる。
【０１６６】
腫瘍に対するワクチン接種のための多数の実験的戦略が考案されている。これらの戦略のうちの１つでは、ワクチンは、自家腫瘍又は同種異系腫瘍細胞を用いて調製される。これらの細胞ワクチンのいくつかは、腫瘍細胞がＧＭ‐ＣＳＦを発現するように形質導入される場合に、最も効果的であることが示されている。ＧＭ‐ＣＳＦは、腫瘍ワクチン接種のための抗原提示の強力な活性化因子であることが示されている（Ｄｒａｎｏｆｆ  ｅｔ  ａｌ．  （１９９３）  Ｐｒｏｃ．  Ｎａｔｌ．  Ａｃａｄ．  Ｓｃｉ．  Ｕ．Ｓ．Ａ．  ９０：  ３５３９‐４３）。前臨床モデルにおいて、癌ワクチンは、腫瘍内へのエフェクタＴ細胞浸潤を強化することが示されている。癌ワクチンの主要なタイプとしては、ペプチドワクチン、ベクターベースの抗原特異的ワクチン、全細胞ワクチン、及び樹状細胞ワクチンが挙げられる。全てのワクチンベースの療法は、単一又は複数の抗原性エピトープ又は抗原を、全細胞から患者に送達して、腫瘍特異的エフェクタＴ細胞を誘導するように設計されている。よって、ワクチンベースの療法は、腫瘍へのＴ細胞浸潤を誘発するための最も効率的な方法である可能性がある。
【０１６７】
様々な腫瘍における遺伝子発現及び大規模遺伝子発現パターンの研究により、いわゆる腫瘍特異的抗原の定義がもたらされた（Ｒｏｓｅｎｂｅｒｇ、Ｓ  Ａ  （１９９９）  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １０：  ２８１‐７）。多くの場合、これらの腫瘍特異的抗原は、腫瘍中、及び腫瘍が発生する細胞中で発現される分化抗原であり、例えばメラニン細胞抗原ｇｐ１００、ＭＡＧＥ抗原、及びＴｒｐ‐２である。更に重要なことに、これらの抗原の多くは、宿主の体内に見られる腫瘍特異的Ｔ細胞の標的となることを示すことができる。
【０１６８】
ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害を、腫瘍中で発現される一連の組換えタンパク質及び／又はペプチドと組み合わせて使用して、これらのタンパク質に対する免疫応答を生成できる。このようなタンパク質は、免疫系によって自己抗原とみなされる可能性があり、従って免疫系に対して耐性を有する。腫瘍抗原はタンパク質テロメラーゼを含むことができ、これは、染色体のテロメアの合成に必要であり、ヒトの癌の８５％超、及びごく限られた数の体細胞組織において発現される（Ｋｉｍ  ｅｔ  ａｌ．  （１９９４）  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２６６：  ２０１１‐２０１３）。腫瘍抗原は、タンパク質配列を変化させるか又は２つの無関係な配列の間で融合タンパク質（即ちフィラデルフィア染色体中のｂｃｒ‐ａｂｌ）を生成する体細胞変異によって癌細胞中で発現される「ネオ抗原」、あるいはＢ細胞腫瘍からのイディオタイプであってもよい。
【０１６９】
腫瘍ワクチンの非限定的な例としては、転移性前立腺癌のためのＦＤＡ認可済み腫瘍ワクチンであるシプリューセル‐Ｔ（Ｐｒｏｖｅｎｇｅ（登録商標））；顆粒球単球コロニー刺激因子（ＧＭ‐ＣＳＦ）を発現するようにトランスフェクトされた腫瘍細胞、例えば全細胞ＧＭ‐ＣＳＦ分泌性被照射同種異系膵臓癌ワクチン（ＧＶＡＸ；  Ｊｏｈｎｓ  Ｈｏｐｋｉｎｓ）；乳癌抗原、ｎｅｕ、レグマイン、及びβ‐カテニンに由来する免疫原性ペプチドからなるマルチペプチドワクチン（これを抗ＰＤ‐１抗体と組み合わせて投与すると、担乳がんマウスの、ワクチンによって誘発される無進行生存が延長された（Ｋａｒｙａｍｐｕｄｉ  Ｌ．  ｅｔ  ａｌ．  （２０１４）  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ７４：２９７４‐２９８５）；黒色腫抗原のペプチド、例えばｇｐ１００、ＭＡＧＥ抗原、Ｔｒｐ‐２、ＭＡＲＴＩ及び／又はチロシナーゼのペプチドが挙げられる。他の腫瘍ワクチンとしては、ヒトの癌に関与するウイルスからのタンパク質が挙げられ、上記ウイルスは例えば：ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）（例えばＧａｒｄａｓｉｌ（登録商標）、Ｇａｒｄａｓｉｌ  ９（登録商標）、及びＣｅｒｖａｒｉｘ（登録商標）；Ｂ型肝炎ウイルス（例えばＥｎｇｅｒｉｘ‐Ｂ及びＲｅｃｏｍｂｉｖａｘ  ＨＢ）；Ｃ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）；カポジ肉腫関連ヘルペス肉腫ウイルス（ＫＳＨＶ）である。ＴＩＧＩＴ阻害と組み合わせて使用できる別の形態の腫瘍特異的抗原は、腫瘍組織自体から単離された精製済み熱ショックタンパク質（ＨＳＰ）である。これらの熱ショックタンパク質は、腫瘍細胞由来のタンパク質の断片を含有し、これらのＨＳＰは、腫瘍免疫を誘発するための抗原提示細胞への送達において非常に効率的である。タリモジーン・ラハーパレプベック（Ｔ‐ＶＥＣ、又はＩｍｌｙｇｉｃ（登録商標））は、手術で除去できない転移性黒色腫を有する一部の患者の治療のための、ＦＤＡ認可済みの腫瘍溶解性ウイルスである。
【０１７０】
樹状細胞（ＤＣ）は、抗原特異的応答のプライミングに使用できる、強力な抗原提示細胞である。ＤＣを生体外で生成して、様々なタンパク質及びペプチド抗原、並びに腫瘍細胞抽出物を担持させることができる（Ｎｅｓｔｌｅ  ｅｔ  ａｌ．  （１９９８）  Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ４：  ３２８‐３３２）。また、ＤＣを、これらの腫瘍抗原を発現するように、遺伝的手段で形質導入することもできる。またＤＣは、免疫化を目的として、腫瘍細胞に直接融合されている（Ｋｕｇｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ．  （２０００）  Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ６：３３２‐３３６）。ワクチン接種の方法として、ＤＣ免疫化をＴＩＧＩＴ遮断と効果的に組み合わせることにより、より強力な抗腫瘍応答を活性化する（引き出す）ことができる。
【０１７１】
ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害は、標準的な癌治療（例えば手術、放射線、及び化学療法）と組み合わせることもできる。特にＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害は、化学療法レジメンと効果的に組み合わせることができる。これらの例では、投与される化学療法試薬の用量を削減できる可能性がある（Ｍｏｋｙｒ  ｅｔ  ａｌ．  （１９９８）  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５８：  ５３０１‐５３０４）。このような組み合わせの例は、黒色腫の治療のための抗腫瘍アンタゴニストとダカルバジンとの組み合わせである。このような組み合わせの別の例は、黒色腫の治療のためのチェックポイント調節因子アンタゴニスト又は抗腫瘍アンタゴニストとインターロイキン‐２（ＩＬ‐２）との組み合わせである。例えば、ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害と化学療法とを組み合わせて使用することで細胞死が促進される科学的根拠は、大半の化学療法用化合物の細胞傷害作用の結果が、抗原提示経路における腫瘍抗原のレベルを上昇させるはずであるということである。細胞死によるＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害との相乗効果をもたらすことができる他の併用療法は、放射線、手術、及びホルモン抑制である。これらのプロトコルはそれぞれ、宿主の腫瘍抗原のソースを生成する。血管新生阻害剤もまた、ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害と組み合わせることができる。血管新生の阻害は腫瘍細胞の死につながり、これは腫瘍抗原を宿主の抗原提示経路に供給し得る。
【０１７２】
本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、及び二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、Ｆｃα又はＦｃγ受容体発現性エフェクタ細胞を腫瘍細胞に対して標的化する二重特異性抗体と組み合わせて使用してもよい（例えば米国特許第５，９２２，８４５号、及び米国特許第５，８３７，２４３号を参照）。二重特異性抗体は、２つの別個の抗原を標的とするために使用できる。例えば、抗Ｆｃ受容体／抗腫瘍抗原（例えばＨｅｒ‐２／ｎｅｕ）二重特異性抗体は、マクロファージを腫瘍の複数の部位に対して標的化するために使用されている。この標的化により、腫瘍特異的応答をより効果的に活性化できる。これらの応答のＴ細胞アームは、ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３の阻害によって増強されることになる。あるいは、腫瘍抗原に結合する二重特異性抗体と、樹状細胞特異的細胞表面マーカーとを使用することによって、抗原をＤＣに直接送達できる。
【０１７３】
腫瘍は、多様な機序によって宿主の免疫監視を回避する。これらの機序の多くは、腫瘍が発現する免疫抑制タンパク質の不活性化によって克服される可能性がある。これらには特に、ＴＧＦ‐β、ＩＬ‐１０、及びＦａｓリガンドが含まれる。これらの実体それぞれに対する抗体を、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストと組み合わせて使用することにより、免疫抑制剤の効果を打ち消し、宿主による腫瘍免疫応答を促進できる。
【０１７４】
宿主の免疫応答性を活性化する他の抗体を、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストと組み合わせて使用できる。これらには、ＤＣ機能及び抗原提示を活性化する、樹状細胞の表面上の分子が含まれる。抗ＣＤ４０抗体は、Ｔ細胞ヘルパー活性を効果的に代替でき（Ｒｉｄｇｅ  ｅｔ  ａｌ．  （１９９８）  Ｎａｔｕｒｅ  ３９３：  ４７４‐４７８）、抗ＴＩＧＩＴ抗体と組み合わせて使用できる。ＯＸ‐４０（Ｗｅｉｎｂｅｒｇ  ｅｔ  ａｌ．  （２０００）  Ｉｍｍｕｎｏｌ  １６４：  ２１６０‐２１６９）、ＣＤ１３７／４‐１ＢＢ（Ｍｅｌｅｒｏ  ｅｔ  ａｌ．  （１９９７）  Ｎａｔｕｒｅ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ  ３：  ６８２‐６８５  （１９９７）、及びＩＣＯＳ（Ｈｕｔｌｏｆｆ  ｅｔ  ａｌ．  （１９９９）  Ｎａｔｕｒｅ  ３９７：  ２６２‐２６６）といったＴ細胞共刺激分子に対する活性化抗体も、Ｔ細胞活性化のレベルの上昇を提供できる。更に、これ以降で更に説明されるように、他の免疫チェックポイント調節因子の阻害剤も、本明細書に記載の他の抗腫瘍アンタゴニストと組み合わせて使用してよい。
【０１７５】
骨髄移植は現在、造血器起源の多様な腫瘍の治療に使用されている。移植片対宿主病はこの治療の結果であるが、ＴＩＧＩＴ阻害を用いて、移植片対腫瘍応答を低減することにより、ドナー移植腫瘍特異的Ｔ細胞の効力を増大させることができる。
【０１７６】
抗ＴＩＧＩＴ抗体の存在下で癌及びウイルス感染に対して抗原特異的Ｔ細胞を刺激するための、抗原特異的Ｔ細胞の生体外活性化及び増殖、並びにこれらの細胞のレシピエントへの養子移入により、養子移入されたＴ細胞の頻度及び活性を上昇させることができる。
【０１７７】
腫瘍に対して抗原特異的Ｔ細胞を刺激するための、抗原特異的Ｔ細胞の生体外活性化及び増殖、並びにこれらの細胞のレシピエントへの養子移入を伴う、複数の実験的治療プロトコルも存在する（Ｇｒｅｅｎｂｅｒｇ  ＆  Ｒｉｄｄｅｌｌ  （１９９９）  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２８５：  ５４６‐５１）。これらの方法を用いて、ＣＭＶ等の感染性病原体に対するＴ細胞応答を活性化することもできる。抗ＴＩＧＩＴ抗体の存在下での生体外活性化により、養子移入されたＴ細胞の頻度及び活性を上昇させることができる。
【０１７８】
特定の実施形態では、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストを、感染性疾患、特に慢性感染を有する被験者に投与してよい。この場合、癌への応用と同様に、抗体仲介型ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、及び／又はＬＡＧ‐３阻害を単独で、又はアジュバントとしてワクチンと組み合わせて使用して、病原体、毒素、及び自己抗原に対する免疫応答性を強化できる。この治療アプローチを適用できる例示的な病原体としては、限定するものではないが、ＨＩＶ、肝炎（Ａ、Ｂ、及びＣ）、インフルエンザ、ヘルペス、ジアルジア、マラリア、リーシュマニア、黄色ブドウ球菌、及び緑膿菌が挙げられる。ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、及び／又はＬＡＧ‐３阻害は、感染の経過にわたって新規の又は変化した抗原を提示するＨＩＶ等の病原体による、確立された感染に対して、特に有用である。抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストの投与により、これらの抗原を外来性として認識させることで、適切なＴ細胞応答を誘発できる。
【０１７９】
本明細書に記載の方法によって治療可能な感染症を引き起こす他の病原性ウイルスとしては、ＨＩＶ、肝炎（Ａ、Ｂ、又はＣ）、ヘルペスウイルス感染症（例えばＶＺＶ、ＨＳＶ‐１、ＨＡＶ‐６、ＨＳＶ‐ＩＩ、及びＣＭＶ、エプスタイン・バーウイルス）、並びにアデノウイルス、インフルエンザウイルス、フラビウイルス、エコーウイルス、ライノウイルス、コクサッキーウイルス、コロナウイルス、呼吸器合胞体ウイルス、おたふく風邪ウイルス、ロタウイルス、はしかウイルス、風疹ウイルス、パルボウイルス、ワクシニアウイルス、ＨＴＬＶウイルス、デングウイルス、パピローマウイルス、伝染性軟属腫ウイルス、ポリオウイルス、狂犬病ウイルス、ＪＣウイルス、アルボウイルス性脳炎ウイルス、又はこれらの組み合わせによって引き起こされる感染症が挙げられる。
【０１８０】
本明細書に記載の方法によって治療可能であり得る、例示的な病原性細菌又はそれらによって引き起こされる疾患としては、クラミジア、リケッチア、マイコバクテリア、ブドウ球菌、連鎖球菌、肺炎球菌、髄膜炎菌および淋菌、クレブシエラ属、プロテウス属、セラチア属、シュードモナス属、レジオネラ菌、ジフテリア菌、サルモネラ菌、桿菌菌、コレラ菌、レプトスピラ症、破傷風、ボツリヌス中毒、炭疽、ペスト、及びライム病が挙げられる。
【０１８１】
本明細書に記載の方法によって治療可能な感染症を引き起こす例示的な病原性真菌としては、カンジダ属（例えばカンジダ・アルビカンス、カンジダ・クルーセイ、カンジダ・グラブラータ、カンジダ・トロピカリス等）、クリプトコッカス・ネオフォルマンス、アスペルギルス属（例えばアスペルギルス・フミガーツス、クロコウジカビ等）、ケカビの一種（例えばケカビ、ユミケカビ、クモノスカビ）、スポロスリックス・シェンキィ、ブラストミセス・デルマチチジス、パラコクシジオイデス・ブラジリエンシス、コクシジオイデス・イミチス、及びヒストプラズマ・カプスラーツムが挙げられる。
【０１８２】
本明細書に記載の方法によって治療可能な感染症を引き起こす例示的な病原性寄生虫としては、赤痢アメーバ、大腸バランジウム、フォーラーネグレリア、アカントアメーバの一種、ザンビアジアルジア、クリプトスポリジウムの一種、ニューモシスチス・カリニ、三日熱マラリア原虫、バベシア・ミクロチ、ブルーストリパノソーマ、クルーズトリパノソーマ、ドノバンリーシュマニア、トキソプラズマ・ゴンジ、ニッポストロンギルス・ブラジリエンシスが挙げられる。
【０１８３】
上述の方法の全てにおいて、ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害を、サイトカイン治療（例えばインターフェロン、ＧＭ‐ＣＳＦ、Ｇ‐ＣＳＦ、ＩＬ‐２）、又は２つの異なる結合特異性を用いる二重特異性抗体療法といった、他の形態の免疫療法と組み合わせることにより、腫瘍抗原の提示の強化を提供できる。
【０１８４】
本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、及び二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、これらの抗体のうちのいずれか１つ以上と、関心対象の抗原（例えばワクチン）との同時投与によって、抗原特異的免疫応答を強化するために使用できる。従って、本明細書で提供されるのは、被験者の体内での抗原に対する免疫応答を強化する方法であって、上記方法は、上記被験者に：（ｉ）上記抗原；及び（ｉｉ）抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、若しくは二重特異性抗腫瘍アンタゴニスト、又はこれらの組み合わせを投与することによって、上記被験者の体内での上記抗原に対する免疫応答を強化するステップを含む。上記抗原は例えば、腫瘍抗原、ウイルス抗原、細菌抗原、又は病原体由来の抗原とすることができる。このような抗原の非限定的な例としては、上述のセクションに記載したもの、例えば上述の腫瘍抗原（若しくは腫瘍ワクチン）、又は上述のウイルス、細菌、若しくは他の病原体由来の抗原が挙げられる。
【０１８５】
特定の実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストが結合するエピトープを含むペプチド又は融合タンパク質を、１つ以上の抗腫瘍アンタゴニストの代わりに、又は１つ以上の抗腫瘍アンタゴニストに加えて、ワクチンとして使用してよい。
【０１８６】
上述の抗体組成物（例えばヒトモノクローナル抗体、多重特異性抗体又はアンタゴニスト、及び免疫複合体）を生体内及び試験管内で投与する好適な経路は、当該技術分野において公知であり、当業者が選択できる。例えば抗体組成物は、注射（例えば静脈内又は皮下）によって投与できる。使用される分子の好適な投薬量は、被験者の年齢及び体重、並びに抗体組成物の濃度及び／又は処方に左右される。
【０１８７】
併用療法
別の態様では、本出願は、被験者の体内での抗原特異的Ｔ細胞応答を強化するための併用療法を提供する。一実施形態では、上記方法は、Ｔ細胞を、抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、これらの抗体断片、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストと、第２の抗体、抗体断片、アンタゴニスト、又は薬剤との組み合わせと接触させることによって、抗原特異的Ｔ細胞応答又はアポトーシス経路を強化するステップを含む。例えばいくつかの実施形態では、第１の抗体又は抗体断片は、ＴＩＧＩＴに特異的に結合し、第２の抗体又は抗体断片は、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、又はＬＡＧ‐３に特異的に結合する。
【０１８８】
関連する態様では、それを必要とする被験者の腫瘍中の調節性Ｔ細胞を減少させる又は枯渇させる方法は、有効量の抗体又は抗体断片と、第２の抗体、抗体断片、アンタゴニスト、又は薬剤との組み合わせを投与することによって、上記被験者の体内の調節性Ｔ細胞の数を減少させるステップを含む。
【０１８９】
いくつかの実施形態では、上記被験者は、本明細書に記載の細胞増殖性疾患又は癌を有する。
【０１９０】
他の実施形態では、本明細書に記載の上記被験者は、慢性ウイルス感染、炎症性疾患、又は自己免疫疾患を有する。
【０１９１】
Ｔ細胞に２つの別個のシグナルを提供することは、抗原提示細胞（ＡＰＣ）による休止Ｔ細胞リンパ球のリンパ球活性化に関する、広く受け入れられているモデルである。このモデルは更に、自己と非自己との識別、及び免疫寛容を提供する。一次シグナル、即ち抗原特異的シグナルは、主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）との関連で提示される外来抗原ペプチドの認識に続いて、Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）を介して伝達される。第２のシグナル、即ち共刺激シグナルは、抗原提示細胞（ＡＰＣ）上に発現される共刺激分子によって、Ｔ細胞に送達される。これによりＴ細胞が、クローン増殖、サイトカイン分泌、及びエフェクタ機能を促進するように誘導される。共刺激がない場合、Ｔ細胞は抗原刺激に対して不応性となる可能性があり、その結果、外来又は内因性抗原に対する寛容原性応答が生じる。
【０１９２】
この２シグナルモデルでは、Ｔ細胞は、正の共刺激シグナル及び負の共阻害シグナルの両方を受け取る。このような正及び負のシグナルの調節は、免疫寛容を維持し、かつ自己免疫を防止しながら、宿主の防御免疫応答を最大化するために、重要である。負のシグナルは、Ｔ細胞寛容の誘導に必要と思われ、正のシグナルはＴ細胞活性化を促進する。共刺激シグナル及び共阻害シグナルの両方が、抗原に曝露されたＴ細胞に供給され、共刺激シグナルと共阻害シグナルとの間の相互作用は、免疫応答の大きさを制御するために不可欠である。更に、Ｔ細胞に供給されるシグナルは、感染又は免疫誘発が解消される、悪化する、又は持続するに従って変化し、これらの変化は、応答するＴ細胞に強力に影響を及ぼして、免疫応答を再形成する。
【０１９３】
共刺激の機序は治療上の関心の対象となる。というのは、共刺激シグナルの操作は、細胞ベースの免疫応答を強化する又は終了させるための手段を提供することが示されているためである。近年、Ｔ細胞の機能不全又はエネルギが、免疫チェックポイント調節因子、例えばプログラム死１ポリペプチド（ＰＤ‐１）並びにそのリガンドＰＤ‐Ｌ１及びＰＤ‐Ｌ２の、誘導された持続的な発現と、同時に発生し得る可能性があることが発見された。ＰＤ‐Ｌ１は多くの癌で過剰発現し、多くの場合、予後不良と関連している（Ｔｈｏｍｐｓｏｎ  Ｒ  Ｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２００６，６６（７）：３３８１）。更に、腫瘍浸潤性Ｔリンパ球の大半は、主にＰＤ‐１を発現するが、これは、腫瘍反応性Ｔ細胞上のＰＤ‐１の上方制御が抗腫瘍免疫応答の障害に寄与する可能性があることを示す、正常組織中のＴリンパ球及び末梢血Ｔリンパ球とは対照的である（Ｂｌｏｏｄ  ２００９  １１４（８）：１５３７）。これは、ＰＤ‐１発現性Ｔ細胞と相互作用するＰＤ‐Ｌ１発現性腫瘍細胞が仲介するＰＤ‐Ｌ１シグナル伝達を利用して、Ｔ細胞活性化の減衰及び免疫監視の回避をもたらすことによるものである可能性がある。ＰＤ‐Ｌ１／ＰＤ‐１相互作用の阻害は、ＣＤ８＋Ｔ細胞仲介型の癌細胞及び腫瘍の殺滅を含む、Ｔ細胞免疫の強化のための手段を提供する。同様のＴ細胞免疫の強化は、ＰＤ‐Ｌ１の、結合パートナーＢ７‐１への結合を阻害することによって観察されている。従って、ＰＤ‐１及び他の免疫チェックポイント調節因子の治療的標的化は、極めて高い関心が持たれている分野である。
【０１９４】
ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、及び／又はＬＡＧ‐３シグナル伝達の阻害を、腫瘍細胞において調節解除された他のシグナル伝達経路と組み合わせることにより、治療の効力を強化する手段を提供できる。近年、受容体及びそのリガンドの形態の多数の免疫チェックポイント調節因子が同定されている。共刺激又は共阻害受容体に結合する膜結合型リガンドの１つの重要なファミリーは、Ｂ７ファミリーであり、これは：ＣＴＬＡ‐４並びにそのリガンドであるＢ７‐１及びＢ７‐２；ＰＤ‐１並びにそのリガンドであるＰＤ‐Ｌ１（Ｂ７‐Ｈ１）及びＰＤ‐Ｌ２（Ｂ７‐ＤＣ）；Ｂ７‐Ｈ２（ＩＣＯＳ‐Ｌ）；Ｂ７‐Ｈ３；Ｂ７‐Ｈ４；Ｂ７‐Ｈ５（ＶＩＳＴＡ）；並びにＢ７‐Ｈ６を含む。更なる免疫チェックポイントアンタゴニストとしては、限定するものではないが：ＴＩＭ‐３及びそのリガンドであるガレクチン‐９；ＬＡＧ‐３、並びに肝類洞内皮細胞レクチン（ＬＳＥＣｔｉｎ）及びガレクチン‐３を含むそのリガンド；ＣＤ１２２及びそのＣＤ１２２Ｒリガンド；ＣＤ７０；Ｂ７Ｈ３；Ｂ及びＴリンパ球減衰因子（ＢＴＬＡ）；並びにＶＩＳＴＡが挙げられる（Ｌｅ  Ｍｅｒｃｉｅｒ  ｅｔ  ａｌ．  （２０１５）  Ｆｒｏｎｔ．  Ｉｍｍｕｎｏｌ．，  （６），  Ａｒｔｉｃｌｅ  ４１８）。更に、多数のチェックポイント調節因子アンタゴニストが同定されており、様々な臨床及び前臨床モデルで試験され、並びに／又はＦＤＡによって認可されている（Ｋｙｉ  ｅｔ  ａｌ．，ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，５８８：３６８‐３７６  （２０１４））。免疫チェックポイント遮断薬としても知られる阻害性受容体遮断薬のコンセプトは、転移性黒色腫に関するＰＤ‐１阻害剤ニボルマブ及びペンブロリズマブ並びに抗ＣＴＬＡ‐４抗体イピリムマブのＦＤＡ認可によって検証されている。
【０１９５】
免疫チェックポイントアンタゴニストは、免疫チェックポイント調節因子の活性を調節する、又は上記活性に干渉し、チェックポイント調節因子又はそのリガンドへの結合の結果として、チェックポイント調節因子受容体を通したシグナル伝達を遮断又は阻害する。このシグナル伝達を阻害することにより、免疫抑制を反転させることができ、従って、癌細胞に対するＴ細胞免疫を再確立又は強化できる。対照的に、（例えば共刺激分子の）免疫チェックポイントアゴニストは、免疫チェックポイント調節因子の活性を刺激し、チェックポイント調節因子又はそのリガンドへの結合の結果として、チェックポイント調節因子受容体を通したシグナル伝達を刺激する。このシグナル伝達を刺激することによって、癌細胞に対するＴ細胞免疫を再確立又は強化できる。
【０１９６】
従って一実施形態では、被験者の体内での免疫応答を刺激する方法は、上記被験者に、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、これらの１つ以上の抗体断片（例えば抗ＴＩＧＩＴ  ＨＣＶＲ及び／若しくはＬＣＶＲ）、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストを、本明細書中で上述されている別の免疫チェックポイント調節因子と組み合わせて投与することによって、上記被験者の体内において免疫応答を刺激して、例えば腫瘍成長を阻害するか、又は抗ウイルス応答を刺激する、ステップを含む。
【０１９７】
一実施形態では、本出願による抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、これらの１つ以上の抗体断片、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、別の免疫チェックポイント調節因子と、別個の抗体として、又は複数の産物に対する結合特異性を備えた多重特異性抗体中で、組み合わせて投与される。一般に、本明細書に記載の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストは、免疫応答を刺激するために：（ｉ）Ｔ細胞活性化を阻害するＩｇＳＦファミリータンパク質、Ｂ７ファミリー、若しくはＴＮＦファミリーのアンタゴニスト、若しくはＴ細胞の活性化を阻害するサイトカイン（例えばＩＬ‐６、ＩＬ‐１０、ＴＧＦ‐β、ＶＥＧＦ、若しくは他の免疫抑制性サイトカイン）のアンタゴニスト；及び／又は（ｉｉ）免疫応答を刺激するために、Ｔ細胞活性化を刺激するための、ＩｇＳＦファミリー、Ｂ７ファミリー、若しくはＴＮＦファミリー、若しくはサイトカインの刺激性受容体のアゴニストと組み合わせることができる。
【０１９８】
一実施形態では、被験者に、抗ＴＩＧＩＴ抗体、又はそのＨＣＶＲ及び／若しくはＬＣＶＲ断片を、抗ＰＤ‐１抗体又はＰＤ‐１アンタゴニストと組み合わせて投与する。別の実施形態では、被験者に、抗ＴＩＧＩＴ抗体、又はそのＨＣＶＲ及び／若しくはＬＣＶＲ断片を、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体又はＰＤ‐Ｌ１アンタゴニストと組み合わせて投与する。別の実施形態では、被験者に、抗ＴＩＧＩＴ抗体、又はそのＨＣＶＲ及び／若しくはＬＣＶＲ断片を、抗ＣＴＬＡ‐４抗体又はＣＴＬＡ‐４アンタゴニストと組み合わせて投与する。
【０１９９】
特定の実施形態では、免疫チェックポイント調節因子のリガンドの高発現を示す癌を有する被験者のみが、本出願の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、及び／若しくは抗ＬＡＧ‐３抗体、これらの断片、又は二重特異性アンタゴニストのいずれかとの併用療法のために選択される。例えば一実施形態では、ＰＶＲ（ＣＤ１５５）及び／若しくはネクチン‐２（ＣＤ１１２）の高発現、並びに／又はＰＤ‐Ｌ１の低発現を示す癌を有する被験者は、本出願の抗ＴＩＧＩＴ抗体、その断片、若しくはＴＩＧＩＴアンタゴニストを用いた単剤療法、又はＰＤ‐１アンタゴニスト若しくは他の免疫チェックポイント調節因子を用いた併用療法のために選択できる。
【０２００】
抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体は、第２の抗体、抗体断片、若しくはアンタゴニストとは別個に投与してよく、又はＴＩＧＩＴに対する少なくとも１つの結合特異性と、他の標的産物に対する第２の結合特異性とを備える、多重特異性抗体若しくはアンタゴニストを投与してよい。更に、本出願による抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、抗ＬＡＧ‐３抗体、又は二重特異性アンタゴニストは、免疫応答及び／又はアポトーシスを刺激するのに有効な１つ以上の量の、１つ以上の更なる作用剤、例えば抗体、アンタゴニスト、又は薬剤と、同時投与してよく、これにより、被験者の体内での免疫応答及び／又はアポトーシスが更に強化される、刺激される、又は上方制御される。
【０２０１】
いくつかの実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、若しくは抗ＬＡＧ‐３抗体、又はこれらの１つ以上の断片は、異なる抗腫瘍アンタゴニストを用いた治療の後に投与される。例えば一実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、又は抗ＬＡＧ‐３抗体は、ＰＤ‐１／ＰＤ‐Ｌ１アンタゴニストを用いた治療が失敗した後；治療応答が不完全となった後；又は腫瘍の再発若しくは再燃があった（即ち「ＰＤ‐１失敗」となった）後でのみ、投与され得る。いくつかの実施形態では、このような失敗を示す癌を、例えばＰＶＲ及び／又はネクチン‐２の発現に関してスクリーニングし、高レベルの発現を有するものだけを、本出願の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、若しくは抗ＬＡＧ‐３抗体、断片、又はアンタゴニストを用いて治療する。
【０２０２】
一実施形態では、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、若しくは抗ＬＡＧ‐３抗体、又はこれらの１つ以上の断片は、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、ＰＤ‐Ｌ２、ＴＩＧＩＴ、又はＬＡＧ‐３アンタゴニストと組み合わせて投与される。
【０２０３】
他の抗ＰＤ‐１抗体としては、限定するものではないが、ニボルマブ（ＢＭＳ‐９３６５５８、ＭＤＸ‐１１０６、ＯＰＤＩＶＯ（商標））、ヒト化免疫グロブリンＧ４（ＩｇＧ４）  ｍＡｂ（Ｂｒｉｓｔｏｌ‐Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ）；ペンブロリズマブ（ＭＫ‐３４７５、ランブロリズマブ、Ｋｅｙｔｒｕｄａ（商標））（Ｍｅｒｃｋ）；ピジリズマブ（ＣＴ‐０１１）（Ｍｅｄｉｖａｔｉｏｎ）；及びＡＭＰ‐２２４（Ｍｅｒｃｋ）が挙げられる。抗ＰＤ‐１抗体は例えば、ＡＢＣＡＭ（ＡＢ１３７１３２）、ＢＩＯＬＥＧＥＮＤ（商標）（ＥＨ１２．２Ｈ７、ＲＭＰ１‐１４）、及びＡＦＦＹＭＥＴＲＩＸ  ＥＢＩＯＳＣＩＥＮＣＥ（Ｊ１０５、Ｊ１１６、ＭＩＨ４）から市販されている。
【０２０４】
他の抗ＰＤ‐Ｌ１抗体としては、アテゾリズマブ（ＭＰＤＬ３２８０Ａ、ＲＧ７４４６）、完全ヒトＩｇＧ４  ｍＡｂ（Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈ／Ｒｏｃｈｅ）；ＢＭＳ‐９３６５５９（ＭＤＸ‐１１０５）、完全ヒト化ＩｇＧ４  ｍＡｂ（Ｂｒｉｓｔｏｌ‐Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ）；ＭＥＤＩ４７３６、ヒト化ＩｇＧ抗体（Ｍｅｄｉｍｍｕｎｅ／ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）；及びＭＳＢ００１０７１８Ｃ、完全ヒトＩｇＧ４モノクローナル抗体（Ｍｅｒｃｋ、ＥＭＤ  Ｓｅｒｏｎｏ）が挙げられる。
【０２０５】
本発明の方法に従って使用するための例示的な抗ＣＴＬＡ‐４抗体としては、イピリムマブ、トレビリズマブ、及びトレメリムマブが挙げられる。
【０２０６】
特定の実施形態では、抗腫瘍アンタゴニストは、免疫チェックポイント調節因子のドミナントネガティブタンパク質である。特定の実施形態では、ドミナントネガティブタンパク質は、ＰＤ‐Ｌ１、ＰＤ‐Ｌ２、ＰＤ‐１、Ｂ７‐１、Ｂ７‐２、Ｂ７Ｈ３、ＣＴＬＡ‐４、ＬＡＧ‐３、ＴＩＭ‐３、ＴＩＧＩＴ、ＢＴＬＡ、ＶＩＳＴＡ、ＣＤ７０、及びこれらの組み合わせからなる群から選択されるメンバーに由来する、細胞外ドメインを含む。特定の実施形態では、これらの細胞外ドメインは、本明細書に記載の抗体の免疫グロブリン定常領域又はＦｃ受容体に融合する。このような変異体は、内因性受容体に結合でき、これにより、シグナル伝達が不足した複合体が形成される。特定の実施形態では、細胞外ドメインは、免疫グロブリン定常領域若しくはＦｃ断片、又はオリゴマータンパク質複合体中のモノマーに融合する。
【０２０７】
特定の実施形態では、ドミナントネガティブＰＤ‐Ｌ１アンタゴニストは、ＰＤ‐１の細胞外ドメインを含む。例示的なドミナントネガティブタンパク質はＡＭＰ‐２２４（Ｇｌａｘｏ  Ｓｍｉｔｈ  Ｋｌｉｎｅ及びＡｍｐｌｉｍｍｕｎｅが共同開発）であり、これは、ＰＤ‐Ｌ２の細胞外ドメイン及びヒトＩｇＧのＦｃ領域を含む組換え融合タンパク質である。別の実施形態では、ドミナントネガティブＰＤ‐Ｌ１アンタゴニストは、ＰＤ‐Ｌ１への結合能力を阻害する、ＰＤ‐１の１つ以上の変異を含む。
【０２０８】
例示的な免疫チェックポイント調節因子アゴニストとしては、限定するものではないが、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）受容体スーパーファミリーのメンバー、例えばＣＤ２７、ＣＤ４０、ＯＸ４０、ＧＩＴＲ、及び４‐１ＢＢ（ＣＤ１３７）、並びにこれらのリガンド、又はＣＤ２８及びＩＣＯＳ（ＣＤ２７８）を含むＢ７‐ＣＤ２８スーパーファミリーのメンバーが挙げられる。更なるチェックポイント調節因子アゴニストとしては、ＣＤ２、ＣＤＳ、ＩＣＡＭ‐１、ＬＦＡ‐１（ＣＤ１１ａ／ＣＤ１８）、ＣＤ３０、ＢＡＦＦＲ、ＨＶＥＭ、ＣＤ７、ＬＩＧＨＴ、ＮＫＧ２Ｃ、ＳＬＡＭＦ７、ＮＫｐ８０、ＣＤ１６０、Ｂ７‐Ｈ３、ＣＤ８３リガンドが挙げられる。免疫チェックポイントアゴニストとしては、１つ以上の共刺激ドメインを含む抗体又は可溶性融合タンパク質アゴニストが挙げられる。アゴニスト抗体としては、限定するものではないが：抗ＣＤ４０  ｍＡｂ、例えばＣＰ‐８７０、８９３、ルカツムマブ、及びダセツズマブ；抗ＣＤ１３７  ｍＡｂ、例えばＢＭＳ‐６６３５１３ウレルマブ、及びＰＦ‐０５０８２５６６；抗ＯＸ４０  ｍＡｂ；抗ＧＩＴＲ  ｍＡｂ、例えばＴＲＸ５１８；抗ＣＤ２７  ｍＡｂ、例えばＣＤＸ‐１１２７；並びに抗ＩＣＯＳ  ｍＡｂが挙げられる。
【０２０９】
例示的なＧＩＴＲアゴニストとしては例えば、ＧＩＴＲ融合タンパク質及び抗ＧＩＴＲ抗体（例えば２価抗ＧＩＴＲ抗体）、例えば米国特許第６，１１１，０９０号、及び米国特許第８，５８６，０２３号；欧州特許第０９０５０５Ｂ１号、国際公開特許第２０１０／００３１１８号、及び国際公開特許第２０１１／０９０７５４号に記載されているＧＩＴＲ融合タンパク質が挙げられる。抗ＧＩＴＲ抗体は例えば、米国特許第７，０２５，９６２号、米国特許第７，６１８，６３２号、米国特許第７，８１２，１３５号、米国特許第８，３８８，９６７号、及び米国特許第８，５９１，８８６号；欧州特許第１９４７１８３Ｂ１号、及び欧州特許第１８６６３３９号；国際公開特許第２０１１／０２８６８３号、国際公開特許第２０１３／０３９９５４号、国際公開特許第２００５／００７１９０号、国際公開特許第２００７／１３３８２２号、国際公開特許第２００５／０５５８０８号、国際公開特許第９９／４０１９６号、国際公開特許第２００１／０３７２０号、国際公開特許第９９／２０７５８号、国際公開特許第２００６／０８３２８９号、国際公開特許第２００５／１１５４５１号、国際公開特許第２０１１／０５１７２６号に記載されている。例示的な抗ＧＩＴＲ抗体は、ＴＲＸ５１８である。
【０２１０】
共刺激又は共阻害性受容体に結合する別の膜結合型リガンドのファミリーは、コグネイトＴＮＦ受容体ファミリーメンバーに結合する分子のＴＮＦファミリーであり、これは、ＣＤ４０及びＣＤ４０Ｌ、ＯＸ‐４０、ＯＸ‐４０Ｌ、ＣＤ７０、ＣＤ２７Ｌ、ＣＤ３０、ＣＤ３０Ｌ、４‐１ＢＢＬ、ＣＤ１３７／４‐１ＢＢ、ＴＲＡＩＬ／Ａｐｏ２‐Ｌ、ＴＲＡＩＬＲ１／ＤＲ４、ＴＲＡＩＬＲ２／ＤＲ５、ＴＲＡＩＬＲ３、ＴＲＡＩＬＲ４、ＯＰＧ、ＲＡＮＫ、ＲＡＮＫＬ、ＴＷＥＡＫＲ／Ｆｎ１４、ＴＷＥＡＫ、ＢＡＦＦＲ、ＥＤＡＲ、ＸＥＤＡＲ、ＴＡＣＩ、ＡＰＲＩＬ、ＢＣＭＡ、ＬＴβＲ、ＬＩＧＨＴ、ＤｃＲ３、ＨＶＥＭ、ＶＥＧＩ／ＴＬ１Ａ、ＴＲＡＭＰ／ＤＲ３、ＥＤＡＲ、ＥＤＡ１、ＸＥＤＡＲ、ＥＤＡ２、ＴＮＦＲ１、リンフォトキシンα／ＴＮＦ  γ、ＴＮＦＲ２、ＴＮＦα、ＬＴβＲ、リンフォトキシンα１（３２、ＦＡＳ、ＦＡＳＬ、ＲＥＬＴ、ＤＲ６、ＴＲＯＹ、ＮＧＦＲ（例えばＴａｎｓｅｙ，  Ｍ．Ｇ．  ｅｔ  ａｌ．  （２００９）  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｔｏｄａｙ，  １４（２３‐２４）：１０８２‐１０８８を参照）を含む。
【０２１１】
免疫チェックポイントアゴニスト、又は共刺激分子は、効率的な免疫応答に必要な、抗原受容体以外の細胞表面分子又はそのリガンドを含み、限定するものではないが、ＭＨＣクラスＩ分子、ＭＨＣクラスＩＩ分子、ＴＮＦ受容体タンパク質、免疫グロブリン様タンパク質、サイトカイン受容体、インテグリン、シグナル伝達リンパ球活性化分子（ＳＬＡＭタンパク質）、活性化ＮＫ細胞受容体、ＢＴＬＡ、Ｔｏｌｌリガンド受容体、ＯＸ４０、ＣＤ２、ＣＤ７、ＣＤ２７、ＣＤ２８、ＣＤ３０、ＣＤ４０、ＣＤＳ、ＩＣＡＭ‐１、ＬＦＡ‐１（ＣＤ１１ａ／ＣＤ１８）、４‐１ＢＢ（ＣＤ１３７）、Ｂ７‐Ｈ３、ＣＤＳ、ＩＣＡＭ‐１、ＩＣＯＳ（ＣＤ２７８）、ＧＩＴＲ、ＢＡＦＦＲ、ＬＩＧＨＴ、ＨＶＥＭ（ＬＩＧＨＴＲ）、ＫＩＲＤＳ２、ＳＬＡＭＦ７、ＮＫｐ８０（ＫＬＲＦ１）、ＮＫｐ４４、ＮＫｐ３０、ＮＫｐ４６、ＣＤ１９、ＣＤ４、ＣＤ８アルファ、ＣＤ８ベータ、ＩＬ２Ｒベータ、ＩＬ２Ｒガンマ、ＩＬ７Ｒアルファ、ＩＴＧＡ４、ＶＬＡ１、ＣＤ４９ａ、ＩＴＧＡ４、ＩＡ４、ＣＤ４９Ｄ、ＩＴＧＡ６、ＶＬＡ‐６、ＣＤ４９ｆ、ＩＴＧＡＤ、ＣＤ１１ｄ、ＩＴＧＡＥ、ＣＤ１０３、ＩＴＧＡＬ、ＣＤ１１ａ、ＬＦＡ‐１、ＩＴＧＡＭ、ＣＤ１１ｂ、ＩＴＧＡＸ、ＣＤ１１ｃ、ＩＴＧＢ１、ＣＤ２９、ＩＴＧＢ２、ＣＤ１８、ＬＦＡ‐１、ＩＴＧＢ７、ＮＫＧ２Ｄ、ＮＫＧ２Ｃ、ＴＮＦＲ２、ＴＲＡＮＣＥ／ＲＡＮＫＬ、ＤＮＡＭ１（ＣＤ２２６）、ＳＬＡＭＦ４（ＣＤ２４４、２Ｂ４）、ＣＤ８４、ＣＤ９６（Ｔａｃｔｉｌｅ）、ＣＥＡＣＡＭ１、ＣＲＴＡＭ、Ｌｙ９（ＣＤ２２９）、ＣＤ１６０（ＢＹ５５）、ＰＳＧＬ１、ＣＤ１００（ＳＥＭＡ４Ｄ）、ＣＤ６９、ＳＬＡＭＦ６（ＮＴＢ‐Ａ、Ｌｙ１０８）、ＳＬＡＭ（ＳＬＡＭＦ１、ＣＤ１５０、ＩＰＯ‐３）、ＢＬＡＭＥ（ＳＬＡＭＦ８）、ＳＥＬＰＬＧ（ＣＤ１６２）、ＬＴＢＲ、ＬＡＴ、ＧＡＤＳ、ＳＬＰ‐７６、ＰＡＧ／Ｃｂｐ、ＣＤ１９ａ、及びＣＤ８３に特異的に結合するリガンドを含む。
【０２１２】
一態様では、Ｔ細胞応答は、本発明の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、又は抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂと、（ｉ）Ｔ細胞活性化を阻害するタンパク質のアンタゴニスト（例えば免疫チェックポイント阻害剤）、例えばＣＴＬＡ‐４、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１、ＰＤ‐Ｌ２、ＬＡＧ‐３、ＴＩＭ‐３、ガレクチン９、ＣＥＡＣＡＭ‐１、ＢＴＬＡ、ＣＤ６９、ガレクチン‐１、ＣＤ１１３、ＧＰＲ５６、ＶＩＳＴＡ、２Ｂ４、ＣＤ４８、ＧＡＲＰ、ＰＤ‐１Ｈ、ＬＡＩＲ１、ＴＩＭ‐１、ＣＤ９６、及びＴＩＭ‐４、並びに（ｉｉ）Ｔ細胞活性化を刺激するタンパク質のアゴニスト、例えばＢ７‐１、Ｂ７‐２、ＣＤ２８、４‐１ＢＢ（ＣＤ１３７）、４‐１ＢＢＬ、ＩＣＯＳ、ＣＤ４０、ＩＣＯＳ‐Ｌ、ＯＸ４０、ＯＸ４０Ｌ、ＧＩＴＲ、ＧＩＴＲＬ、ＣＤ７０、ＣＤ２７、ＣＤ４０、ＤＲ３、及びＣＤ２８Ｈのうちの１つ以上との組み合わせによって、刺激できる。
【０２１３】
上述のタンパク質のうちの１つを調節する例示的な作用剤を、癌治療のために本出願の抗ＴＩＧＩＴ抗体、抗ＰＤ‐１抗体、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体、及び／又は抗ＬＡＧ‐３抗体と組み合わせることができ、上記作用剤としては、（ＣＴＬＡ‐４に対する）ＹＥＲＶＯＹ（商標）／イピリムマブ又はトレメリムマブ、（Ｂ７．１に対する）ガリキシマブ、（ＰＤ‐１に対する）ＯＰＤＩＶＯ（商標）／ニボルマブ／ＢＭＳ‐９３６５５８、（ＰＤ‐１に対する）ピジリズマブ／ＣＴ‐０１１、（ＰＤ‐１に対する）ＫＥＹＴＲＵＤＡ（商標）／ペンブロリズマブ／ＭＫ‐３４７５、（Ｂ７‐ＤＣ／ＰＤ‐Ｌ２に対する）ＡＭＰ２２４、（Ｂ７‐Ｈ１に対する）ＢＭＳ‐９３６５５９、（Ｂ７‐Ｈ１に対する）ＭＰＤＬ３２８０Ａ、（ＩＣＯＳに対する）ＭＥＤＩ‐５７０、（Ｂ７Ｈ２に対する）ＡＭＧ５５７、（Ｂ７Ｈ３に対する）ＭＧＡ２７１、（ＬＡＧ‐３に対する）ＩＭＰ３２１、（ＣＤ１３７／４‐１ＢＢに対する）ウレルマブマブ／ＢＭＳ‐６６３５１３及びＰＦ‐０５０８２５６６、（ＣＤ２７に対する）ＣＤＸ‐１１２７、（ＯＸ４０に対する）ＭＥＤＩ‐６３８３及びＭＥＤＩ‐６４６９、（ＯＸ４０Ｌに対する）ＲＧ‐７８８８、（ＴＡＣＩに対する）アタシセプト、（ＣＤ４０に対する）ＣＰ‐８７０８９３、（ＣＤ４０に対する）ルカツムマブ、（ＣＤ４０に対する）ダセツズマブ、（ＣＤ３に対する）ムロモナブ‐ＣＤ３が挙げられる。
【０２１４】
癌の治療のために本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストと組み合わせることができる他の分子としては、ＮＫ細胞の阻害性受容体のアンタゴニスト、又はＮＫ細胞の活性化受容体のアゴニストが挙げられる。例えば、アンタゴニスト抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１及び／又は抗ＰＤ‐Ｌ１抗体を、ＫＩＲのアンタゴニスト（例えばリリルマブ）、ＲＧ７１５５等のＣＳＦ‐１Ｒアンタゴニストと組み合わせることができる。
【０２１５】
腫瘍は、多様な機序によって宿主の免疫監視を回避する。これらの機序の多くは、腫瘍が発現する免疫抑制タンパク質の不活性化によって克服される可能性がある。これらには特に、ＴＧＦ‐β、ＩＬ‐１０、及びＦａｓリガンドが含まれる。これらの実体それぞれに対する抗体を、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストと組み合わせて使用することにより、免疫抑制剤の効果を打ち消し、宿主による腫瘍免疫応答を促進できる。
【０２１６】
宿主の免疫応答性を活性化する他の抗体を、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストと組み合わせて使用できる。これらには、ＤＣ機能及び抗原提示を活性化する、樹状細胞の表面上の分子が含まれる。抗ＣＤ４０抗体は、Ｔ細胞ヘルパー活性を効果的に代替でき、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストと組み合わせて使用できる。ＯＸ‐４０、ＣＤ１３７／４‐１ＢＢ、及びＩＣＯＳといったＴ細胞共刺激分子に対する活性化抗体も、Ｔ細胞活性化のレベルの上昇を提供できる。
【０２１７】
特定の実施形態では、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストは、１つ以上の他の治療剤、例えば抗癌剤、放射性毒性剤、又は免疫抑制剤と同時投与できる。このような同時投与により、薬剤に対する耐性の発生、腫瘍細胞の抗体に対する反応性を低下させる抗原性の変化、及び（１つ以上の薬剤を低用量で投与することによる）毒性による問題を解決できる。
【０２１８】
本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストは、（免疫複合体として）作用剤に結合でき、又は作用剤とは別個に投与できる。後者の場合（別個に投与する場合）、抗体は、作用剤の前、後、若しくは作用剤と同時に投与でき、又は他の公知の療法、例えば抗癌療法、例えば放射線と同時投与できる。本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストは、１つ以上の抗癌剤と同時投与してよく、これにより、異なる機序で相乗的に作用する２つの抗癌剤を提供することで、ヒト癌細胞において細胞傷害効果が得られる。
【０２１９】
本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニストは、抗癌剤、例えば：アルキル化剤；アントラサイクリン抗生物質；代謝拮抗剤；解毒剤；インターフェロン；ポリクローナル若しくはモノクローナル抗体；ＥＧＦＲ阻害剤；ＨＥＲ２阻害剤；ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤；ホルモン；有糸分裂阻害剤；ホスファチジルイノシトール‐３‐キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）阻害剤；Ａｋｔ阻害剤；哺乳類ラパマイシン標的タンパク質（ｍＴＯＲ）阻害剤；プロテアソーム阻害剤；ポリ（ＡＤＰ‐リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）阻害剤；Ｒａｓ／ＭＡＰＫ経路阻害剤；中心体クラスター分離剤；マルチキナーゼ阻害剤；セリン／スレオニンキナーゼ阻害剤；チロシンキナーゼ阻害剤；ＶＥＧＦ／ＶＥＧＦＲ阻害剤；タキサン若しくはタキサン誘導体、アロマターゼ阻害剤、アントラサイクリン、微小管標的化剤、トポイソメラーゼ毒型薬剤、分子標的若しくは酵素（例えばキナーゼ若しくはタンパク質メチルトランスフェラーゼ）の阻害剤、シチジン類似体、又はこれらの組み合わせと組み合わせることができる。
【０２２０】
例示的なアルキル化剤としては、限定するものではないが：シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ；Ｎｅｏｓａｒ）；クロラムブシル（Ｌｅｕｋｅｒａｎ）；メルファラン（Ａｌｋｅｒａｎ）；カルムスチン（ＢｉＣＮＵ）；ブスルファン（Ｂｕｓｕｌｆｅｘ）；ロムスチン（ＣｅｅＮＵ）；ダカルバジン（ＤＴＩＣ‐Ｄｏｍｅ）；オキサリプラチン（Ｅｌｏｘａｔｉｎ）；カルムスチン（Ｇｌｉａｄｅｌ）；イホスファミド（Ｉｆｅｘ）；メクロレタミン（Ｍｕｓｔａｒｇｅｎ）；ブスルファン（Ｍｙｌｅｒａｎ）；カルボプラチン（Ｐａｒａｐｌａｔｉｎ）；シスプラチン（ＣＤＤＰ；Ｐｌａｔｉｎｏｌ）；テモゾロミド（Ｔｅｍｏｄａｒ）；チオテパ（Ｔｈｉｏｐｌｅｘ）；ベンダムスチン（Ｔｒｅａｎｄａ）；又はストレプトゾシン（Ｚａｎｏｓａｒ）が挙げられる。
【０２２１】
例示的なアントラサイクリン抗生物質としては、限定するものではないが：ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ）；ドキソルビシンリポソーム（Ｄｏｘｉｌ）；ミトキサントロン（Ｎｏｖａｎｔｒｏｎｅ）；ブレオマイシン（Ｂｌｅｎｏｘａｎｅ）；ダウノルビシン（Ｃｅｒｕｂｉｄｉｎｅ）；ダウノルビシンリポソーム（ＤａｕｎｏＸｏｍｅ）；ダクチノマイシン（Ｃｏｓｍｅｇｅｎ）；エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ）；イダルビシン（Ｉｄａｍｙｃｉｎ）；プリカマイシン（Ｍｉｔｈｒａｃｉｎ）；マイトマイシン（Ｍｕｔａｍｙｃｉｎ）；ペントスタチン（Ｎｉｐｅｎｔ）；又はバルルビシン（Ｖａｌｓｔａｒ）が挙げられる。
【０２２２】
例示的な代謝拮抗剤としては、限定するものではないが：フルオロウラシル（Ａｄｒｕｃｉｌ）；カペシタビン（Ｘｅｌｏｄａ）；ヒドロキシ尿素（Ｈｙｄｒｅａ）；メルカプトプリン（Ｐｕｒｉｎｅｔｈｏｌ）；ペメトレキセド（Ａｌｉｍｔａ）；フルダラビン（Ｆｌｕｄａｒａ）；ネララビン（Ａｒｒａｎｏｎ）；クラドリビン（Ｃｌａｄｒｉｂｉｎｅ  Ｎｏｖａｐｌｕｓ）；クロファラビン（Ｃｌｏｌａｒ）；シタラビン（Ｃｙｔｏｓａｒ‐Ｕ）；デシタビン（Ｄａｃｏｇｅｎ）；シタラビンリポソーム（ＤｅｐｏＣｙｔ）；ヒドロキシ尿素（Ｄｒｏｘｉａ）；プララトレキサート（Ｆｏｌｏｔｙｎ）；フロクスウリジン（ＦＵＤＲ）；ゲムシタビン（Ｇｅｍｚａｒ）；クラドリビン（Ｌｅｕｓｔａｔｉｎ）；フルダラビン（Ｏｆｏｒｔａ）；メトトレキサート（ＭＴＸ；Ｒｈｅｕｍａｔｒｅｘ）；メトトレキサート（Ｔｒｅｘａｌｌ）；チオグアニン（Ｔａｂｌｏｉｄ）；ＴＳ‐１又はシタラビン（Ｔａｒａｂｉｎｅ  ＰＦＳ）が挙げられる。
【０２２３】
例示的な解毒剤としては、限定するものではないが、アミホスチン（Ｅｔｈｙｏｌ）又はメスナ（Ｍｅｓｎｅｘ）が挙げられる。
【０２２４】
例示的なインターフェロンとしては、限定するものではないが、インターフェロンアルファ‐２ｂ（Ｉｎｔｒｏｎ  Ａ）又はインターフェロンアルファ‐２ａ（Ｒｏｆｅｒｏｎ‐Ａ）が挙げられる。
【０２２５】
例示的なポリクローナル又はモノクローナル抗体としては、限定するものではないが：トラスツズマブ（Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎ）；オファツムマブ（Ａｒｚｅｒｒａ）；ベバシズマブ（Ａｖａｓｔｉｎ）；リツキシマブ（Ｒｉｔｕｘａｎ）；セツキシマブ（Ｅｒｂｉｔｕｘ）；パニツムマブ（Ｖｅｃｔｉｂｉｘ）；トシツモマブ／ヨウ素１３１トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ）；アレムツズマブ（Ｃａｍｐａｔｈ）；イブリツモマブ（Ｚｅｖａｌｉｎ；Ｉｎ‐１１１；Ｙ‐９０  Ｚｅｖａｌｉｎ）；ゲムツズマブ（Ｍｙｌｏｔａｒｇ）；エクリズマブ（Ｓｏｌｉｒｉｓ）；又はデノスマブが挙げられる。
【０２２６】
例示的なＥＧＦＲ阻害剤としては、限定するものではないが：ゲフィチニブ（Ｉｒｅｓｓａ）；ラパチニブ（Ｔｙｋｅｒｂ）；セツキシマブ（Ｅｒｂｉｔｕｘ）；エルロチニブ（Ｔａｒｃｅｖａ）；パニツムマブ（Ｖｅｃｔｉｂｉｘ）；ＰＫＩ‐１６６；カネルチニブ（ＣＩ‐１０３３）；マツズマブ（Ｅｍｄ７２００）；又はＥＫＢ‐５６９が挙げられる。
【０２２７】
例示的なＨＥＲ２阻害剤としては、限定するものではないが、トラスツズマブ（Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎ）；ラパチニブ（Ｔｙｋｅｒｂ）；又はＡＣ‐４８０が挙げられる。
【０２２８】
例示的なヒストン脱アセチル化酵素阻害剤としては、限定するものではないが、ボリノスタット（Ｚｏｌｉｎｚａ）、バルプロ酸、ロミデプシン、エンチノスタット、アベキシノスタット、ギビノスタット、及びモセチノスタットが挙げられる。
【０２２９】
例示的なホルモンとしては、限定するものではないが：タモキシフェン（Ｓｏｌｔａｍｏｘ；Ｎｏｌｖａｄｅｘ）；ラロキシフェン（Ｅｖｉｓｔａ）；メゲストロール（Ｍｅｇａｃｅ）；リュープロリド（Ｌｕｐｒｏｎ；Ｌｕｐｒｏｎ  Ｄｅｐｏｔ；Ｅｌｉｇａｒｄ；Ｖｉａｄｕｒ）；フルベストラント（Ｆａｓｌｏｄｅｘ）；レトロゾール（Ｆｅｍａｒａ）；トリプトレリン（Ｔｒｅｌｓｔａｒ  ＬＡ；Ｔｒｅｌｓｔａｒ  Ｄｅｐｏｔ）；エキセメスタン（Ａｒｏｍａｓｉｎ）；ゴセレリン（Ｚｏｌａｄｅｘ）；ビカルタミド（Ｃａｓｏｄｅｘ）；アナストロゾール（Ａｒｉｍｉｄｅｘ）；フルオキシメステロン（Ａｎｄｒｏｘｙ；Ｈａｌｏｔｅｓｔｉｎ）；メドロキシプロゲステロン（Ｐｒｏｖｅｒａ；Ｄｅｐｏ‐Ｐｒｏｖｅｒａ）；エストラムスチン（Ｅｍｃｙｔ）；フルタミド（Ｅｕｌｅｘｉｎ）；トレミフェン（Ｆａｒｅｓｔｏｎ）；デガレリックス（Ｆｉｒｍａｇｏｎ）；ニルタミド（Ｎｉｌａｎｄｒｏｎ）；アバレリクス（Ｐｌｅｎａｘｉｓ）；又はテストラクトン（Ｔｅｓｌａｃ）が挙げられる。
【０２３０】
例示的な有糸分裂阻害剤としては、限定するものではないが：パクリタキセル（Ｔａｘｏｌ；Ｏｎｘｏｌ；Ａｂｒａｘａｎｅ）；ドセタキセル（Ｔａｘｏｔｅｒｅ）；ビンクリスチン（Ｏｎｃｏｖｉｎ；Ｖｉｎｃａｓａｒ  ＰＦＳ）；ビンブラスチン（Ｖｅｌｂａｎ）；エトポシド（Ｔｏｐｏｓａｒ；Ｅｔｏｐｏｐｈｏｓ；ＶｅＰｅｓｉｄ）；テニポシド（Ｖｕｍｏｎ）；イクサべピロン（Ｉｘｅｍｐｒａ）；ノコダゾール；エポチロン；ビノレルビン（Ｎａｖｅｌｂｉｎｅ）；カンプトテシン（ＣＰＴ）；イリノテカン（Ｃａｍｐｔｏｓａｒ）；トポテカン（Ｈｙｃａｍｔｉｎ）；アムサクリン；又はラメラリンＤ（ＬＡＭ‐Ｄ）が挙げられる。
【０２３１】
例示的なホスファチジルイノシトール‐３キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）阻害剤としては、ウォルトマンニン（ＰＩ３Ｋの非可逆的阻害剤）、デメトキシビリジン（ウォルトマンニンの誘導体）、ＬＹ２９４００２（ＰＩ３Ｋの可逆的阻害剤）；ＢＫＭ１２０（ブパリシブ）；イデラリシブ（ＰＩ３Ｋデルタ阻害剤）；デュベリシブ（ＩＰＩ‐１４５（ＰＩ３Ｋデルタ及びガンマの阻害剤））；アルペリシブ（ＢＹＬ７１９）（アルファ特異性ＰＩ３Ｋ阻害剤）；ＴＧＲ１２０２（かつてはＲＰ５２６４として公知）（経口ＰＩ３Ｋデルタ阻害剤）；並びにコパンリシブ（ＢＡＹ８０‐６９４６）（主にＰＩ３Ｋα、δアイソフォームの阻害剤）が挙げられる。
【０２３２】
例示的なＡｋｔ阻害剤としては、限定するものではないが、ミルテフォシン、ＡＺＤ５３６３、ＧＤＣ‐００６８、ＭＫ２２０６、ペリフォシン、ＲＸ‐０２０１、ＰＢＩ‐０５２０４、ＧＳＫ２１４１７９５、及びＳＲ１３６６８が挙げられる。
【０２３３】
例示的なＭＴＯＲ阻害剤としては、限定するものではないが：エベロリムス（Ａｆｉｎｉｔｏｒ）又はテムシロリムス（Ｔｏｒｉｓｅｌ）；シロリムス（ｒａｐａｍｕｎｅ）；リダフォロリムス又はデフォロリムス（ＡＰ２３５７３）、ＡＺＤ８０５５（ＡｓｔｒａＺｅｎｅｃａ）、ＯＳＩ‐０２７（ＯＳＩ）、ＩＮＫ‐１２８、ＢＥＺ２３５、ＰＩ‐１０３、Ｔｏｒｉｎ１、ＰＰ２４２、ＰＰ３０、Ｋｕ‐００６３７９４、ＷＡＹ‐６００、ＷＹＥ‐６８７、ＷＹＥ‐３５４、及びＣＣ‐２２３が挙げられる。
【０２３４】
例示的なプロテアソーム阻害剤としては、限定するものではないが、ボルテゾミブ（ＰＳ‐３４１）、イキサゾミブ（ＭＬＮ２２３８）、ＭＬＮ９７０８、デランゾミブ（ＣＥＰ‐１８７７０）、カルフィルゾミブ（ＰＲ‐１７１）、ＹＵ１０１、オプロゾミブ（ＯＮＸ‐０９１２）、マリゾミブ（ＮＰＩ‐００５２）、及びジスフィラムが挙げられる。
【０２３５】
例示的なＰＡＲＰ阻害剤としては、限定するものではないが、オラパリブ、イニパリブ、ベラパリブ、ＢＭＮ‐６７３、ＢＳＩ‐２０１、ＡＧ０１４６９９、ＡＢＴ‐８８８、ＧＰＩ２１０１６、ＭＫ４８２７、ＩＮＯ‐１００１、ＣＥＰ‐９７２２、ＰＪ‐３４、Ｔｉｑ‐Ａ、Ｐｈｅｎ、ＰＦ‐０１３６７３３８、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【０２３６】
例示的なＲａｓ／ＭＡＰＫ経路阻害剤としては、限定するものではないが、トラメチニブ、セルメチニブ、コビメチニブ、ＣＩ‐１０４０、ＰＤ０３２５９０１、ＡＳ７０３０２６、ＲＯ４９８７６５５、ＲＯ５０６８７６０、ＡＺＤ６２４４、ＧＳＫ１１２０２１２、ＴＡＫ‐７３３、Ｕ０１２６、ＭＥＫ１６２、及びＧＤＣ‐０９７３が挙げられる。
【０２３７】
例示的な中心体クラスター分離剤としては、限定するものではないが：グリセオフルビン；ノスカピン、ノスカピン誘導体、例えば臭素化ノスカピン（例えば９‐ブロモノスカピン）、還元型ブロモノスカピン（ＲＢＮ）、Ｎ‐（３‐ブロモベンジル）ノスカピン、アミノノスカピン、及びこれらの水溶性誘導体；ＣＷ０６９；フェナントリジン由来ポリ（ＡＤＰ‐リボース）ポリメラーゼ阻害剤、ＰＪ‐３４；Ｎ２‐（３‐ピリジルメチル）‐５‐ニトロ‐２‐フラミド、Ｎ２‐（２‐チエニルメチル）‐５‐ニトロ‐２‐フラミド、並びにＮ２‐ベンジル‐５‐ニトロ‐２‐フラミドが挙げられる。
【０２３８】
例示的なマルチキナーゼ阻害剤としては、限定するものではないが：レゴラフェニブ；ソラフェニブ（Ｎｅｘａｖａｒ）；スニチニブ（Ｓｕｔｅｎｔ）；ＢＩＢＷ２９９２；Ｅ７０８０；Ｚｄ６４７４；ＰＫＣ‐４１２；モテサニブ；又はＡＰ２４５３４が挙げられる。
【０２３９】
例示的なセリン／スレオニンキナーゼ阻害剤としては、限定するものではないが：ルボキシスタウリン；塩酸エリル／イースジル；フラボピリドール；セリシクリブ（ＣＹＣ２０２；Ｒｏｓｃｏｖｉｔｒｉｎｅ）；ＳＮＳ‐０３２（ＢＭＳ‐３８７０３２）；Ｐｋｃ４１２；ブリオスタチン；ＫＡＩ‐９８０３；ＳＦ１１２６；ＶＸ‐６８０；Ａｚｄ１１５２；Ａｒｒｙ‐１４２８８６（ＡＺＤ‐６２４４）；ＳＣＩＯ‐４６９；ＧＷ６８１３２３；ＣＣ‐４０１；ＣＥＰ‐１３４７；又はＰＤ３３２９９１が挙げられる。
【０２４０】
例示的なチロシンキナーゼ阻害剤としては、限定するものではないが：エルロチニブ（Ｔａｒｃｅｖａ）；ゲフィチニブ（Ｉｒｅｓｓａ）；イマチニブ（Ｇｌｅｅｖｅｃ）；ソラフェニブ（Ｎｅｘａｖａｒ）；スニチニブ（Ｓｕｔｅｎｔ）；トラスツズマブ（Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎ）；ベバシズマブ（Ａｖａｓｔｉｎ）；リツキシマブ（Ｒｉｔｕｘａｎ）；ラパチニブ（Ｔｙｋｅｒｂ）；セツキシマブ（Ｅｒｂｉｔｕｘ）；パニツムマブ（Ｖｅｃｔｉｂｉｘ）；エベロリムス（Ａｆｉｎｉｔｏｒ）；アレムツズマブ（Ｃａｍｐａｔｈ）；ゲムツズマブ（Ｍｙｌｏｔａｒｇ）；テニシロリムス（Ｔｏｒｉｓｅｌ）；パゾバニブ（Ｖｏｔｒｉｅｎｔ）；ダサチニブ（Ｓｐｒｙｃｅｌ）；ニロチニブ（Ｔａｓｉｇｎａ）；バタラニブ（Ｐｔｋ７８７；ＺＫ２２２５８４）；ＣＥＰ‐７０１；ＳＵ５６１４；ＭＬＮ５１８；ＸＬ９９９；ＶＸ‐３２２；Ａｚｄ０５３０；ＢＭＳ‐３５４８２５；ＳＫＩ‐６０６ＣＰ‐６９０；ＡＧ‐４９０；ＷＨＩ‐Ｐ１５４；ＷＨＩ‐Ｐ１３１；ＡＣ‐２２０；又はＡＭＧ８８８が挙げられる。
【０２４１】
例示的なＶＥＧＦ／ＶＥＧＦＲ阻害剤としては、限定するものではないが：ベバシズマブ（Ａｖａｓｔｉｎ）；ソラフェニブ（Ｎｅｘａｖａｒ）；スニチニブ（Ｓｕｔｅｎｔ）；ラニビズマブ；ペガプタニブ；又はバンデタニブが挙げられる。
【０２４２】
例示的な微小管標的化剤としては、限定するものではないが、パクリタキセル、ドセタキセル、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ノコダゾール、エポチロン、及びナベルビンが挙げられる。
【０２４３】
例示的なトポイソメラーゼ毒型薬剤としては、限定するものではないが、テニポシド、エトポシド、アドリアマイシン、カンプトテシン、ダウノルビシン、ダクチノマイシン、ミトキサントロン、アムサクリン、エピルビシン、及びイダルビシンが挙げられる。
【０２４４】
例示的なタキサン又はタキサン誘導体としては、限定するものではないが、パクリタキセル及びドセタキソールが挙げられる。
【０２４５】
例示的な一般的化学療法剤、抗新生物剤、抗増殖剤としては、限定するものではないが、アルトレタミン（Ｈｅｘａｌｅｎ）；イソトレチノイン（Ａｃｃｕｔａｎｅ；Ａｍｎｅｓｔｅｅｍ；Ｃｌａｒａｖｉｓ；Ｓｏｔｒｅｔ）；トレチノイン（Ｖｅｓａｎｏｉｄ）；アザシチジン（Ｖｉｄａｚａ）；ボルテゾミブ（Ｖｅｌｃａｄｅ）；アスパラギナーゼ（Ｅｌｓｐａｒ）；レバミソール（Ｅｒｇａｍｉｓｏｌ）；ミトタン（Ｌｙｓｏｄｒｅｎ）；プロカルバジン（Ｍａｔｕｌａｎｅ）；ペガスパルガーゼ（Ｏｎｃａｓｐａｒ）；デニロイキンディフチトクス（Ｏｎｔａｋ）；ポルフィマー（Ｐｈｏｔｏｆｒｉｎ）；アルデスロイキン（Ｐｒｏｌｅｕｋｉｎ）；レナリドミド（Ｒｅｖｌｉｍｉｄ）；ベキサロテン（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ）；サリドマイド（Ｔｈａｌｏｍｉｄ）；テニシロリムス（Ｔｏｒｉｓｅｌ）；三酸化ヒ素（Ｔｒｉｓｅｎｏｘ）；ベルテポルフィン（Ｖｉｓｕｄｙｎｅ）；ミモシン（Ｌｅｕｃｅｎｏｌ）；（１Ｍ  テガフール‐０．４Ｍ  ５‐クロロ‐２，４‐ジヒドロキシピリミジン‐１Ｍ  カリウムオキソネート）、又はロバスタチンが挙げられる。
【０２４６】
特定の実施形態では、ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害を、標準的な癌治療（例えば手術、放射線、及び化学療法）と組み合わせてよい。ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害は、化学療法レジメンと有効に組み合わせることができる。これらの例では、投与される化学療法試薬の用量を削減できる可能性がある。このような組み合わせの例は、黒色腫の治療のための、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、又は抗ＬＡＧ‐３抗体と、ダカルバジンとの組み合わせである。このような組み合わせの別の例は、黒色腫の治療のための、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、又は抗ＬＡＧ‐３抗体と、インターロイキン‐２（ＩＬ‐２）との組み合わせである。ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３阻害と化学療法とを組み合わせて使用することで、アポトーシスを強化でき、また細胞傷害性免疫のための腫瘍抗原提示を増大させることができると考えられる。他の相乗的併用療法としては、放射線、手術、又はホルモン抑制と組み合わせて使用した場合の、細胞死によるチェックポイント調節因子阻害が挙げられる。これらのプロトコルはそれぞれ、宿主の腫瘍抗原のソースを生成する。
【０２４７】
特定の実施形態では、本明細書に記載のチェックポイント調節因子アンタゴニストは、多重特異性アンタゴニスト中で、又はＦｃα若しくはＦｃγ受容体発現性エフェクタ細胞を腫瘍細胞に対して標的化する二重特異性抗体と組み合わせて、使用できる（例えば米国特許第５，９２２，８４５号、及び米国特許第５，８３７，２４３号を参照）。二重特異性抗体は、２つの別個の抗原を標的とするために使用できる。例えば、抗Ｆｃ受容体／抗腫瘍抗原（例えばＨｅｒ‐２／ｎｅｕ）二重特異性抗体は、マクロファージを複数の癌細胞又は腫瘍に対して標的化するために使用されている。この標的化により、腫瘍特異的応答をより効果的に活性化できる。これらの応答のＴ細胞アームは、ＴＩＧＩＴ、ＰＤ‐１、ＰＤ‐Ｌ１及び／又はＬＡＧ‐３の阻害によって増強されることになる。あるいは、腫瘍抗原に結合する二重特異性抗体と、樹状細胞特異的細胞表面マーカーとを使用することによって、抗原をＤＣに直接送達できる。
【０２４８】
ＩＶ．チェックポイント調節因子を発現するための核酸及び宿主
別の態様では、本出願は、重鎖及び軽鎖を含む本出願の抗腫瘍アンタゴニストをコードする核酸、並びにこのような核酸を含む発現ベクターを提供する。特に、核酸は、本明細書に記載の抗体、アンタゴニスト、又は断片のうちのいずれに対応する１つ以上のＨＣＤＲ、ＬＣＤＲ、ＨＣＶＲ及び／又はＬＣＶＲをコードする。
【０２４９】
従って一態様では、本出願は、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニスト、抗体、又はその抗原結合部分のうちのいずれをコードする、１つ以上の核酸を提供する。
【０２５０】
別の態様では、本出願は、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニスト、抗体、又はその抗原結合部分のうちのいずれをコードする１つ以上の核酸を含む、１つ以上の発現ベクターを提供する。
【０２５１】
別の態様では、本出願は、本明細書に記載の抗腫瘍アンタゴニスト、抗体、又はその抗原結合部分のうちのいずれをコードする１つ以上の核酸を含む１つ以上の発現ベクターで形質転換された、宿主細胞を提供する。
【０２５２】
抗原結合部位をコードする１つ以上のＤＮＡは、従来の手順を用いて（例えば、モノクローナル抗体の重鎖及び軽鎖をコードする遺伝子に特異的に結合できるオリゴヌクレオチドプローブを用いて）、ハイブリドーマ細胞で産生されたモノクローナル抗体から単離して配列決定できる。あるいは、関心対象の免疫グロブリンからのアミノ酸配列を、タンパク質の直接の配列決定によって決定でき、好適なコードヌクレオチド配列は、普遍的なコドン表に従って設計できる。他の場合においては、定常領域、ヒンジ領域等を含む、抗原結合部位のヌクレオチド及びアミノ酸配列、又は他の免疫グロブリン配列は、当業者に公知の、公開されているソースから得ることができる。
【０２５３】
特定の単一特異性又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストをコードする発現ベクターを用いて、本開示の抗腫瘍アンタゴニストを、試験管内の培養細胞中で合成してよく、あるいは上記発現ベクターを患者に直接投与して、生体内又は生体外で抗腫瘍アンタゴニストを発現させてよい。本明細書中で使用される場合、「発現ベクター」は、本開示の単一特異性又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストに対応する１つ以上のポリペプチド鎖をコードするポリヌクレオチドを含む、ウイルス又は非ウイルスベクターであって、抗体の調製を目的として、又は治療剤としての直接投与のために、宿主細胞中で１つ以上の上記ポリヌクレオチドから発現させるのに好適な形態の、ウイルス又は非ウイルスベクターを指す。
【０２５４】
ある核酸配列は、別の核酸配列とある機能的な関係に配置されたときに、上記別の核酸配列に対して「作動可能に結合」される。例えば、プレ配列又はシグナルペプチドのＤＮＡは、ポリペプチドの分泌に関与するプレタンパク質として発現される場合、上記ポリペプチドのＤＮＡに作動可能に結合され；プロモータ又はエンハンサは、コード配列の転写に影響を及ぼす場合、このコード配列に作動可能に結合され；あるいはリボソーム結合部位は、翻訳を促進するように配置されている場合、コード配列に作動可能に結合されている。一般に、「作動可能に結合される」は、結合される複数のＤＮＡ配列が連続していること、及びシグナルペプチドの場合は連続しておりかつ読み取り段階にあることを意味する。しかしながら、エンハンサは必ずしも連続していなくてよい。結合は、便利な制限部位におけるライゲーションによって達成される。このような部位が存在しない場合、合成オリゴヌクレオチドアダプタ又はリンカーを、従来の慣行に従って使用してよい。
【０２５５】
抗腫瘍アンタゴニストを発現するための核酸配列は典型的には、アミノ末端シグナルペプチド配列を含み、これは成熟タンパク質から除去される。シグナルペプチド配列は発現のレベルに影響を及ぼし得るため、ポリヌクレオチドは、多様な異なるＮ末端シグナルペプチド配列のいずれをコードしてよい。発現ベクターの設計が、形質転換される宿主細胞の選択、所望のタンパク質発現レベル等といった因子に左右され得ることは、当業者には理解されるであろう。
【０２５６】
上述の「調節性配列（ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）」は、１つ以上の宿主生物の体内における、作動可能に結合されたコード配列の発現に必要な、ＤＮＡ配列を指す。用語「調節性配列」は、プロモータ、エンハンサ、及び他の発現制御要素（例えばポリアデニル化シグナル）を含むことを意図したものである。調節性配列は多数のタイプの宿主細胞中でヌクレオチド配列の構成的発現を指示するもの、又は特定の宿主細胞のみにおいてヌクレオチド配列の発現を指示するもの（例えば組織特異性調節性配列）を含む。発現ベクターは一般に、転写終結のための配列を含有し、更に、ｍＲＮＡの安定性にプラスの影響を及ぼす１つ以上の要素を含有し得る。
【０２５７】
発現ベクターは、抗腫瘍アンタゴニストの発現を指示するための、プロモータ及び／又はエンハンサを含む１つ以上の転写調節性要素を含有する。プロモータは、転写開始部位に関して比較的固定された位置から転写を開始させるように機能する、ＤＮＡ配列を含む。プロモータは、ＲＮＡポリメラーゼと転写因子との基本的な相互作用に必要なコア要素を含有し、他の上流の要素及び応答要素と連動して作動し得る。
【０２５８】
本明細書中で使用される場合、用語「プロモータ」は、その最も広い文脈において解釈されるべきであり、ゲノム遺伝子由来の転写調節性要素（ＴＲＥ）、又はそれ由来のキメラＴＲＥを含み、これは、正確な転写開始のためのＴＡＴＡボックス又はイニシエータ要素を含み、またこれは、発達刺激及び／又は外部刺激に応答してそれに作動可能に結合される遺伝子の活性化又は抑制を調節する更なるＴＲＥ（即ち上流活性化配列、転写因子結合部位、エンハンサ、及びサイレンサ）、並びにトランス作用性調節性タンパク質又は核酸を、伴っても伴わなくてもよい。プロモータは、ゲノム断片を含有してよく、又は組み合わされる１つ以上のＴＲＥのキメラを含有してよい。
【０２５９】
好ましいプロモータは、関心対象の標的細胞中での高レベルの発現を指示できるプロモータである。プロモータとしては、構成的プロモータ（例えばＨＣＭＶ、ＳＶ４０、伸長因子‐１α（ＥＦ‐１α））、又は関心対象の特定の細胞タイプにおいて優先的な発現を示すプロモータが挙げられる。エンハンサは一般に、転写開始部位から離れて機能する、転写ユニットに対して５’又は３’となることができるＤＮＡ配列を指す。更にエンハンサは、イントロン内及びコード配列内に存在してよい。これらの長さは通常１０〜３００ｂｐであり、シスで機能する。エンハンサは、近隣のプロモータからの転写を増大させる、及び／又は調節するように機能する。好ましいエンハンサは、抗体産生細胞中での高レベルの発現を指示するものである。細胞又は組織特異的転写調節性要素（ＴＲＥ）は、発現ベクターに組み込むことによって、発現を所望の細胞タイプに制限できる。Ｐｏｌ  ＩＩＩプロモータ（Ｈ１又はＵ６）は、ｓｉＲＮＡが発現されるｓｈＲＮＡの発現に特に有用である。発現ベクターは、１つ以上の細胞タイプでの抗腫瘍アンタゴニストの発現を促進するように設計できる。
【０２６０】
特定の実施形態では、１つ以上の発現ベクターを操作して、抗腫瘍アンタゴニストと、Ｔｉｅ２経路、ＶＥＧＦ経路、又は免疫チェックポイント調節因子を標的とする１つ以上のｓｉＲＮＡとの両方を発現させることができる。
【０２６１】
ｓｉＲＮＡは、ｍＲＮＡの配列特異的転写後遺伝子サイレンシングを誘導するように操作できる、二本鎖ＲＮＡである。合成によって産生されたｓｉＲＮＡは、酵素Ｄｉｃｅｒによって細胞内で通常処理されるタイプのｓｉＲＮＡを構造的に模倣する。発現ベクターから発現される場合、この発現ベクターは、処理される短い二本鎖ヘアピン様ＲＮＡ（ｓｈＲＮＡ）を、細胞内の標的化ｓｉＲＮＡへと転写するように、操作される。合成ｓｉＲＮＡ及びｓｈＲＮＡは、公知のアルゴリズムを用いて設計でき、また従来のＤＮＡ／ＲＮＡシンセサイザを用いて合成できる。
【０２６２】
抗腫瘍アンタゴニストの個々の鎖を共発現させるために、好適なスプライスドナー及びスプライスアクセプタ配列を組み込んで、両方の産物を発現させることができる。あるいは、内部リボソーム結合配列（ＩＲＥＳ）又は２Ａペプチド配列を採用して、１つのプロモータから複数の産物を発現させることができる。ＩＲＥＳは、リボソームが結合できる構造を提供し、上記リボソームは必ずしもｍＲＮＡの５’末端にある必要はない。従って、ｍＲＮＡ内の第２の開始コドンにおいて翻訳を開始するようリボソームに指示でき、これにより、単一のｍＲＮＡから２つ以上のポリペプチドを産生できる。２Ａペプチドは、２Ａ部位の上流及び下流でペプチドの同時翻訳自己切断を仲介する短い配列を含有し、これにより、２つの異なるタンパク質を、１回の転写から同一のモル量で産生できる。ＣＨＹＳＥＬが２Ａペプチドの非限定的な例であり、これは、翻訳中の真核生物リボソームに、ｍＲＮＡから解離することなく合成されている成長中のポリペプチド鎖を放出させる。このリボソームは翻訳を続け、第２のポリペプチドを産生する。
【０２６３】
発現ベクターは、ウイルスベクター又は非ウイルスベクターを含んでよい。ウイルスベクターは、アデノ関連ウイルス（ＡＡＶ）、アデノウイルス、ヘルペスウイルス、ワクシニアウイルス、ポリオウイルス、ポックスウイルス、レトロウイルス（ＨＩＶ‐１及びＨＩＶ‐２等のレンチウイルスを含む）、シンドビス及び他のＲＮＡウイルス、アルファウイルス、アストロウイルス、コロナウイルス、オルトミクソウイルス、パポーバウイルス、パラミクソウイルス、パルボウイルス、ピコルナウイルス、トガウイルス等に由来するものであってよい。非ウイルスベクターは単に、ウイルス由来成分（例えばカプシド及び／又はエンベロープ）でパッケージされていない「裸の」発現ベクターである。
【０２６４】
特定のケースにおいて、これらのベクターは、これらのウイルスベクターが生来有する、又は操作によってウイルスベクターに与えられた、標的化特性を用いて、特定の疾患又は細胞集団を標的とするように操作できる。特定の細胞を、ポリヌクレオチドの送達及び発現のために「標的化」してよい。従って用語「標的化」はこの場合：カプシド、エンベロープタンパク質、特定の細胞への送達のための抗体の形態での、内因性又は異種結合剤の使用；発現を細胞の１つ以上の特定のサブセットに制限するための組織特異的調節性要素の使用；あるいはこれら両方に基づくものとすることができる。
【０２６５】
いくつかの実施形態では、抗体鎖の発現は、組織特異的又は遍在性プロモータといった調節性要素の制御下にある。いくつかの実施形態では、ＣＭＶプロモータ、ＣＭＶ‐ニワトリベータアクチンハイブリッド（ＣＡＧ）プロモータといった遍在性プロモータ、又は特定の抗体の重鎖若しくは軽鎖若しくは一本鎖誘導体の発現を制御するための組織特異的若しくは腫瘍特異的プロモータを用いてよい。
【０２６６】
非ウイルス発現ベクターは、裸のＤＮＡの直接注入によって、又は抗腫瘍アンタゴニストをコードするポリヌクレオチドをリポソーム、微粒子、マイクロカプセル、ウイルス様粒子、若しくは赤血球ゴーストでカプセル化することによって、非ウイルス遺伝子の導入に利用できる。このような組成物は、標的指向性ドメインへの化学的コンジュゲーションによって更に結合されて、関心対象の所望の細胞への核酸の標的化された送達及び／又は移入を促進できる。更に、プラスミドベクターを、ポリリジン、プロタミン、及びアルブミンのような高分子ＤＮＡ結合カチオン等の合成遺伝子導入分子と共にインキュベートし、アシアロオロソムコイド、インスリン、ガラクトース、ラクトース、又はトランスフェリンといった細胞標的化リガンドに結合させることができる。
【０２６７】
あるいは、裸のＤＮＡを採用してもよい。裸のＤＮＡの取り込み効率は、圧縮によって、又は生分解性ラテックスビーズの使用によって、改善できる。このような送達は、ビーズを処理して疎水性を向上させて、エンドソームの破壊及び細胞質へのＤＮＡの放出を促進することによって、更に改善できる。
【０２６８】
Ｖ．単一特異性又は多重特異性抗体の製造方法
別の態様では、本出願は宿主細胞であって、本出願の単一特異性又は二重特異性抗腫瘍アンタゴニストをコードする核酸若しくは発現ベクター又は核酸／発現ベクターをコードする、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１及び／又は抗ＬＡＧ‐３のＨＣＶＲ及び／又はＬＣＶＲで形質転換された、宿主細胞を提供する。宿主細胞は、核酸若しくは発現ベクター、又は本明細書に記載の他の同時投与される抗体若しくはアンタゴニストのうちのいずれかをコードする、抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１及び／又は抗ＬＡＧ‐３のＨＣＶＲ及び／又はＬＣＶＲを発現できるいずれの細菌又は真核細胞とすることができる。
【０２６９】
別の態様では、抗腫瘍アンタゴニストの製造方法は、抗体又は断片の産生が可能な条件下で、核酸又は発現ベクターをコードする、１つ以上の１つ以上の抗ＴＩＧＩＴ、抗ＰＤ‐１、抗ＰＤ‐Ｌ１、及び／又は抗ＬＡＧ‐３のＨＣＶＲ及び／又はＬＣＶＲで形質転換された、宿主細胞を培養するステップと、上記抗体を上記細胞から精製するステップとを含む。
【０２７０】
更なる態様では、本出願は、抗体の製造方法を提供し、上記方法は：上記抗体中の１つ以上のポリペプチド鎖をコードする１つ以上の構築物を一時的又は安定的に発現する細胞を培養するステップ；及び培養した上記細胞から上記抗体を精製するステップを含む。機能的な抗体を産生できるいずれの細胞を使用してよい。好ましい実施形態では、抗体発現細胞は、真核生物又は哺乳類由来であり、好ましくはヒト細胞である。様々な組織細胞タイプ由来の細胞を用いて、抗体を発現させることができる。他の実施形態では、細胞は酵母細胞、昆虫細胞、又は細菌細胞である。好ましくは、抗体産生細胞は、上記抗体を発現するベクターで安定的に形質転換される。
【０２７１】
抗体重鎖又は軽鎖を発現する１つ以上の発現ベクターを、Ｎａｋｅｄ  ＤＮＡ技法、カチオン性脂質仲介型トランスフェクション、ポリマー仲介型トランスフェクション、ペプチド仲介型トランスフェクション、ウイルス仲介型感染、物理的又は化学的な作用剤又は処理、電気穿孔法等といったいずれの従来の方法で、細胞内に導入できる。更に、細胞は、抗体を発現する安定的に形質転換されたクローンの選択を促進する選択可能なマーカーと共に、抗体を発現するための、１つ以上の発現ベクターでトランスフェクトしてよい。このような細胞によって産生された抗体は、遠心分離、クロマトグラフィ等といった当該技術分野で公知の技法に従って、回収及び／又は精製できる。
【０２７２】
哺乳類細胞に対して好適な、選択可能なマーカーの例としては、ジヒドロ葉酸レダクターゼ（ＤＨＦＲ）、チミジンキナーゼ、ネオマイシン、ネオマイシン類似体Ｇ４１８、ハイグロマイシン、及びピューロマイシンが挙げられる。このような選択可能なマーカーを哺乳類宿主細胞内に良好に移入すると、形質転換された哺乳類宿主細胞は、選択された圧力下に置かれた場合に生き残ることができる。選択方式については、２つの広く使用されている別個のカテゴリが存在する。第１のカテゴリは、細胞の代謝と、補充培地から独立して成長する能力を欠いた変異細胞株の使用とに基づくものである。その２つの例は、ＣＨＯ  ＤＨＦＲ細胞及びマウスＬＴＫ細胞である。これらの細胞は、チミジン又はヒポキサンチンといった栄養素を追加せずに成長する能力に欠けている。これらの細胞が、完全なヌクレオチド合成経路に必要な特定の遺伝子を欠いているため、これらの細胞は、不足しているヌクレオチドが補充培地で提供されない限り、生き残ることができない。培地の補充に代わる選択肢は、無傷のＤＨＦＲ又はＴＫ遺伝子を、これらの各遺伝子を欠いている細胞に導入することによって、成長要件を変更することである。ＤＨＦＲ又はＴＫ遺伝子で形質転換されなかった個々の細胞は、補充されていない培地中では生き残ることができない。
【０２７３】
第２のカテゴリは、いずれの細胞タイプにおいて使用される選択スキームを指す優生選択であり、変異細胞株の使用を必要としない。これらのスキームは典型的には、宿主細胞の成長の阻止のために薬剤を使用する。新規の遺伝子を有する細胞は、薬剤耐性を伝達するタンパク質を発現し、上記選択を生き残ることになる。このような優生選択の例は、ネオマイシン、ミコフェノール酸、又はハイグロマイシンといった薬剤を使用する。これら３つの例は、真核細胞の制御下にある細菌遺伝子を採用して、適切な薬剤Ｇ４１８、即ちネオマイシン（ジェネチシン）、ｘｇｐｔ（ミコフェノール酸）、又はハイグロマイシンそれぞれに対する耐性を伝達する。他には、ネオマイシン類似体Ｇ４１８及びピューロマイシンが挙げられる。
【０２７４】
例示的な抗体発現性細胞としては、ヒトＪｕｒｋａｔ、ヒト胎児腎臓（ＨＥＫ）２９３、チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞、マウスＷＥＨＩ線維肉腫細胞、及びリーシュマニア・タレントラエ等の単細胞原生動物種が挙げられる。更に、安定的に形質転換された抗体産生細胞株は、ｃ‐ｍｙｃ又は他の不死化剤で不死化された一次細胞を用いて産生できる。
【０２７５】
一実施形態では、上記細胞株は、安定的に形質転換されたリーシュマニア・タレントラエ等のリーシュマニア細胞株を含む。リーシュマニアは、哺乳類タイプのグリコシル化パターンを示す真核細胞タンパク質の高レベルの発現のための、ロバストで迅速に成長する単細胞宿主を提供することが知られている。市販のリーシュマニア真核細胞発現キットが入手可能である（Ｊｅｎａ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ  ＧｍｂＨ、イエナ（ドイツ））。
【０２７６】
いくつかの実施形態では、上記細胞株は、培養物１リットルあたり、少なくとも１ｍｇ、少なくとも２ｍｇ、少なくとも５ｍｇ、少なくとも１０ｍｇ、少なくとも２０ｍｇ、少なくとも５０ｍｇ、少なくとも１００ｍｇ、少なくとも２００ｍｇ、少なくとも３００ｍｇ、少なくとも４００ｍｇ、又は少なくとも５００ｍｇの抗体を発現する。
【０２７７】
本出願の抗体は、いずれの適切な培養培地、例えばＲＰＭＩ、ＤＭＥＭ、及びＡＩＭ  Ｖ（登録商標）中での培養及び保持の後、抗体発現細胞から単離できる。抗体は、タンパク質Ａ又はタンパク質Ｇ免疫アフィニティ精製を含む従来のタンパク質精製方法（例えばアフィニティ精製、クロマトグラフィ等）を用いて精製できる。いくつかの実施形態では、抗体を、培養物上清からの単離のために培養物上清に分泌されるように操作する。
【０２７８】
ＶＩ．医薬組成物及び治療方法
本出願の別の態様は、癌、慢性感染症、又は易感染性疾患状態といった細胞増殖性障害を治療するための、医薬組成物及び方法に関する。一実施形態では、上記医薬組成物は、本出願の１つ以上の抗腫瘍アンタゴニストを含む。いくつかの実施形態では、１つ以上の上記抗腫瘍アンタゴニストは：１つ以上のチェックポイント調節因子アンタゴニスト、例えば抗Ｔ細胞Ｉｇ及びＩＴＩＭドメイン（ＴＩＧＩＴ）阻害剤、ＰＤ‐１阻害剤、ＰＤ‐Ｌ１阻害剤、並びにＬＡＧ‐３阻害剤を含む。１つ以上の上記アンタゴニストは、薬学的に許容可能な担体と共に処方される。本出願の医薬組成物は、本明細書に記載されるように、１つ以上の異なる抗体、１つ以上の多重特異性抗体、１つ以上の免疫複合体、又はこれらの組み合わせを含んでよい。
【０２７９】
上述のように、本明細書に記載の医薬組成物を使用するための方法は、それを必要とする被験者に、有効量の本開示による医薬組成物を投与するステップを含む。
【０２８０】
患者に治療有効量又は予防有効量の抗体又はアンタゴニストを提供するために、いずれの好適な投与経路又はモードを採用できる。例示的な投与経路又はモードとしては、非経口（例えば静脈内、動脈内、筋肉内、皮下、腫瘍内）、経口、局所（経鼻、経皮、皮内、又は眼内）、粘膜（例えば鼻腔、舌下、頬内、直腸、膣内）、吸入、リンパ管内、脊髄内、頭蓋内、腹腔内、気管内、膀胱内、髄腔内、経腸、肺内、リンパ管内、腔内、眼窩内、被膜内、及び経尿道、並びにカテーテル又はステントによる局所送達が挙げられる。
【０２８１】
本開示による抗体又はアンタゴニストを含む医薬組成物は、いずれの１つ以上の薬学的に許容可能な担体又は賦形剤中で処方してよい。本明細書中で使用される場合、用語「薬学的に許容可能な担体」は、生理学的適合性を有するありとあらゆる溶剤、分散媒体、コーティング、抗菌剤及び抗真菌剤、等張剤及び吸収遅延剤等を含む。医薬組成物は、好適な固体又はゲル相の担体又は賦形剤を含んでよい。例示的な担体又は賦形剤としては、限定するものではないが、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、様々な糖、デンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、及びポリエチレングリコール等のポリマーが挙げられる。薬学的に許容可能な例示的な担体としては、水、生理食塩水、リン酸緩衝生理食塩水、デキストロース、グリセロール、エタノール等、及びこれらの組み合わせが挙げられる。多くの場合、等張剤、例えば糖、多価アルコール、例えばマンニトール、ソルビトール、又は塩化ナトリウムを、組成物中に含めることが好ましい。薬学的に許容可能な担体は更に、微量の補助物質、例えば湿潤剤又は乳化剤、防腐剤又は緩衝剤を含んでよく、これらは治療剤の貯蔵期間又は効力を強化する。
【０２８２】
抗腫瘍アンタゴニストは、非経口投与に好適な医薬組成物に組み込むことができる。好適な緩衝剤としては、限定するものではないが、コハク酸ナトリウム、クエン酸ナトリウム、リン酸ナトリウム、又はリン酸カリウムが挙げられる。塩化ナトリウムは、溶液の毒性を改変するために、０〜３００ｍＭ（最適には液体剤形に関して１５０ｍＭ）の濃度で使用できる。凍結乾燥剤形には凍結防止剤、主に０〜１０％のスクロース（最適には０．５〜１．０％）を含めることができる。他の好適な凍結防止剤としては、トレハロース及びラクトースが挙げられる。凍結乾燥剤形には増量剤、主に１〜１０％のマンニトール（最適には２〜４％）を含めることができる。安定剤は、液体剤形及び凍結乾燥剤形の両方で使用でき、主に１〜５０ｍＭのＬ‐メチオニン（任意に５〜１０ｍＭ）である。他の好適な増量剤としては、グリシン、アルギニンが挙げられ、これらは０〜０．０５％のポリソルベート‐８０（最適には０．００５〜０．０１％）として含めることができる。更なる界面活性剤としては、限定するものではないが、ポリソルベート２０及びＢＲＩＪ界面活性剤が挙げられる。
【０２８３】
治療用抗腫瘍アンタゴニスト調製物を凍結乾燥し、滅菌粉体として好ましくは真空下で保存でき、その後、（例えばベンジルアルコール防腐剤を含有する）静菌水又は滅菌水中で再構築してから注射できる。医薬組成物は、注射、例えばボーラス注射又は持続注入による非経口投与のために処方できる。
【０２８４】
医薬組成物中の治療剤は、「治療有効量」又は「予防有効量」で処方してよい。「治療有効量」は、複数回の投薬量で、必要な期間にわたって、所望の治療効果を達成するために有効な量を指す。組換えベクターの治療有効量は、治療対象の状態；状態の重篤度及び経過；投与のモード；抗体又は作用剤を予防目的で投与するか治療目的で投与するか；１つ以上の特定の作用剤のバイオアベイラビリティ；抗腫瘍アンタゴニストが個体内で所望の応答を誘発する能力；過去の療法；患者の年齢、体重、及び性別；患者の臨床履歴及び抗体に対する応答；使用される抗腫瘍アンタゴニストのタイプ；主治医の裁量等に応じて変化し得る。治療有効量はまた、組換ベクターのいずれの毒性の又は有害な影響を治療上有益な効果が上回る、量でもある。「予防有効量」は、複数回の投薬量で、必要な期間にわたって、所望の予防的結果を達成するために有効な量を指す。
【０２８５】
好ましくは、抗腫瘍アンタゴニスト中のポリペプチドドメインは、これらが投与される宿主と同一の宿主に由来するものであり、これにより、投与された治療剤に対する炎症反応が低減される。
【０２８６】
抗腫瘍アンタゴニストは、患者に１回で又は複数回の一連の治療にわたって好適に投与され、診断以降のいずれの時点に患者に投与してよい。抗腫瘍アンタゴニストは、単独の治療として、又は問題となっている状態の治療に有用な他の薬剤もしくは療法と組み合わせて、投与してよい。
【０２８７】
一般的な案として、治療有効量又は予防有効量の抗腫瘍アンタゴニストは、１回又は複数回の投与で、約１ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日の範囲内で投与されることになる。ある特定の実施形態では、各抗腫瘍アンタゴニストは、約１ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１００μｇ／ｋｇ体重／日、約１ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１０μｇ／ｋｇ体重／日、約１ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１μｇ／ｋｇ体重／日、約１ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｎｇ／ｋｇ体重／日、約１ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｎｇ／ｋｇ体重／日、約１０ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１０ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１０ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１０ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１００μｇ／ｋｇ体重／日、約１０ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１０μｇ／ｋｇ体重／日、約１０ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１μｇ／ｋｇ体重／日、１０ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｎｇ／ｋｇ体重／日、約１００ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１００ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１００ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１００ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１００μｇ／ｋｇ体重／日、約１００ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１０μｇ／ｋｇ体重／日、約１００ｎｇ／ｋｇ体重／日〜約１μｇ／ｋｇ体重／日、約１μｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１μｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１μｇ／ｋｇ体重／日〜約１ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１μｇ／ｋｇ体重／日〜約１００μｇ／ｋｇ体重／日、約１μｇ／ｋｇ体重／日〜約１０μｇ／ｋｇ体重／日、約１０μｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１０μｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１０μｇ／ｋｇ体重／日〜約１ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１０μｇ／ｋｇ体重／日〜約１００μｇ／ｋｇ体重／日、約１００μｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１００μｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１００μｇ／ｋｇ体重／日〜約１ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１ｍｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１ｍｇ／ｋｇ体重／日〜約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日、約１０ｍｇ／ｋｇ体重／日〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重／日の範囲内で投与される。
【０２８８】
他の実施形態では、抗腫瘍アンタゴニストは、３日毎に５００μｇ〜２０ｇ、又は３日毎に２５ｍｇ／ｋｇ体重の用量で投与される。
【０２８９】
他の実施形態では、各抗腫瘍アンタゴニストは、投与１回あたり約１０ｎｇ〜約１００ｎｇ、投与１回あたり約１０ｎｇ〜約１μｇ、投与１回あたり約１０ｎｇ〜約１０μｇ、投与１回あたり約１０ｎｇ〜約１００μｇ、投与１回あたり約１０ｎｇ〜約１ｍｇ、投与１回あたり約１０ｎｇ〜約１０ｍｇ、投与１回あたり約１０ｎｇ〜約１００ｍｇ、注射１回あたり約１０ｎｇ〜約１０００ｍｇ、投与１回あたり約１０ｎｇ〜約１０，０００ｍｇ、投与１回あたり約１００ｎｇ〜約１μｇ、投与１回あたり約１００ｎｇ〜約１０μｇ、投与１回あたり約１００ｎｇ〜約１００μｇ、投与１回あたり約１００ｎｇ〜約１ｍｇ、投与１回あたり約１００ｎｇ〜約１０ｍｇ、投与１回あたり約１００ｎｇ〜約１００ｍｇ、注射１回あたり約１００ｎｇ〜約１０００ｍｇ、投与１回あたり約１００ｎｇ〜約１０，０００ｍｇ、投与１回あたり約１μｇ〜約１０μｇ、投与１回あたり約１μｇ〜約１００μｇ、投与１回あたり約１μｇ〜約１ｍｇ、投与１回あたり約１μｇ〜約１０ｍｇ、投与１回あたり約１μｇ〜約１００ｍｇ、注射１回あたり約１μｇ〜約１０００ｍｇ、投与１回あたり約１μｇ〜約１０，０００ｍｇ、投与１回あたり約１０μｇ〜約１００μｇ、投与１回あたり約１０μｇ〜約１ｍｇ、投与１回あたり約１０μｇ〜約１０ｍｇ、投与１回あたり約１０μｇ〜約１００ｍｇ、注射１回あたり約１０μｇ〜約１０００ｍｇ、投与１回あたり約１０μｇ〜約１０，０００ｍｇ、投与１回あたり約１００μｇ〜約１ｍｇ、投与１回あたり約１００μｇ〜約１０ｍｇ、投与１回あたり約１００μｇ〜約１００ｍｇ、注射１回あたり約１００μｇ〜約１０００ｍｇ、投与１回あたり約１００μｇ〜約１０，０００ｍｇ、投与１回あたり約１ｍｇ〜約１０ｍｇ、投与１回あたり約１ｍｇ〜約１００ｍｇ、注射１回あたり約１ｍｇ〜約１０００ｍｇ、投与１回あたり約１ｍｇ〜約１０，０００ｍｇ、投与１回あたり約１０ｍｇ〜約１００ｍｇ、注射１回あたり約１０ｍｇ〜約１０００ｍｇ、投与１回あたり約１０ｍｇ〜約１０，０００ｍｇ、注射１回あたり約１００ｍｇ〜約１０００ｍｇ、投与１回あたり約１００ｍｇ〜約１０，０００ｍｇ、及び投与１回あたり約１０００ｍｇ〜約１０，０００ｍｇの範囲内で投与される。抗腫瘍アンタゴニストは毎日、２、３、４、５、６若しくは７日毎、又は１、２、３、若しくは４週間毎に投与される。
【０２９０】
他の特定の実施形態では、抗腫瘍アンタゴニストは、約０．０００６ｍｇ／日、０．００１ｍｇ／日、０．００３ｍｇ／日、０．００６ｍｇ／日、０．０１ｍｇ／日、０．０３ｍｇ／日、０．０６ｍｇ／日、０．１ｍｇ／日、０．３ｍｇ／日、０．６ｍｇ／日、１ｍｇ／日、３ｍｇ／日、６ｍｇ／日、１０ｍｇ／日、３０ｍｇ／日、６０ｍｇ／日、１００ｍｇ／日、３００ｍｇ／日、６００ｍｇ／日、１０００ｍｇ／日、２０００ｍｇ／日、５０００ｍｇ／日、又は１０，０００ｍｇ／日の用量で投与してよい。予想されるように、投薬量は、患者の状態、サイズ、年齢に左右されることになる。
【０２９１】
特定の実施形態では、抗腫瘍アンタゴニストのコード配列を、細胞増殖性障害を有する患者の体内で有効量の抗腫瘍アンタゴニストを発現するために、好適な発現ベクター（例えばウイルス又は非ウイルスベクター）に組み込む。例えば１つ以上の組換えＡＡＶ（ｒＡＡＶ）ウイルスの投与を含む特定の実施形態では、医薬組成物は、１ｋｇあたり少なくとも１０１０、少なくとも１０１１、少なくとも１０１２、少なくとも１０１３、又は少なくとも１０１４個のゲノムコピー（ＧＣ）又は組換えウイルス粒子を含む量、又はそのいずれの範囲の量の、ｒＡＡＶを含んでよい。特定の実施形態では、医薬組成物は、少なくとも１０１０、少なくとも１０１１、少なくとも１０１２、少なくとも１０１３、少なくとも１０１４、少なくとも１０１５個のゲノムコピー又は組換えウイルス粒子を含む量、又はそのいずれの範囲の量の、有効量のｒＡＡＶ等の組換えウイルスを含む。
【０２９２】
投薬量は、いずれの特定の細胞増殖性障害に好適な、いくつかの当該技術分野で許容された動物モデルで試験できる。
【０２９３】
送達方法としては、殺滅されたウイルスに結合した又はしていないポリカチオン性凝縮ＤＮＡの使用、リガンド結合ＤＮＡの使用、リポソームの使用、真核細胞送達ビヒクル細胞の使用、光重合性ヒドロゲル材料の堆積、ハンドヘルド遺伝子導入パーティクルガンの使用、電離放射線の使用、核酸電荷中和、又は細胞膜との融合、粒子仲介型遺伝子導入等を挙げることもできる。
【０２９４】
限定として解釈されるべきではない以下の実施例によって、本発明を更に説明する。本出願全体を通して引用されている全ての参考文献、特許、及び公開特許出願の内容、並びに図面及び表は、参照により本出願に援用される。
【実施例】
【０２９５】
実施例１：モノクローナル抗体の生成
本出願のモノクローナル抗体（ｍＡｂ）は、当該技術分野で公知の技法を用いて生成及びスクリーニングされる。例えばＨａｒｌｏｗ  ａｎｄ  Ｌａｎｅ  （１９８８）  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，  Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，  Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎｓ，  Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋを参照。抗原特異的ハイブリドーマｍＡｂは、当該技術分野で公知の技法を用いてクローニング、配列決定、及び操作される。例えばＬｏ．  Ｂ．Ｋ．Ｃ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  （Ｔｒａｄｅｍａｒｋ）．  Ｖｏｌｕｍｅ  ２４８  ２００４．  Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇを参照。
【０２９６】
図１は、抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂのＣＤＲ配列を示す。図２Ａ〜２Ｃは、抗ＴＩＧＩＴ抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。図３は、抗ＰＤ‐１  ｍＡｂのＣＤＲ配列を示す。図４Ａ〜４Ｂは、抗ＰＤ‐１抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。図５は、抗ＰＤ‐Ｌ１  ｍＡｂのＣＤＲ配列を示す。図６Ａ〜６Ｃは、抗ＰＤ‐Ｌ１抗体可変ドメイン配列の複数の実施形態を示す。
【０２９７】
実施例２：抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖを有する二重特異性抗ＰＤ‐１抗体の設計
図７Ａ〜７Ｃは、３つの例示的な二重特異性抗腫瘍アンタゴニスト、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９３（図７Ａ）、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ（図７Ｂ）、及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂ（図７Ｃ）を示す。これらのアンタゴニストは、抗ＰＤ‐１（ＰＤ‐０１）抗体バックボーン（図７Ａ）、又は抗ＰＤ‐１（ＰＤ‐０６／２Ｐ１７）抗体バックボーン（図７Ａ、７Ｂ）を、３ｘＧ４Ｓリンカー（図７Ａ、７Ｂ）又は６ｘＧ４Ｓリンカー（図７Ｃ）で隔てられた抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂ  Ｔ‐１０／Ｂ２１由来の重鎖及び軽鎖可変領域を有する抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖと共に、含有する。
【０２９８】
図８は、図７Ａ〜７Ｃに示されている二重特異性抗体中に存在する機能性ドメイン配列を示す。
【０２９９】
図９Ａ〜９Ｂは、図７Ａ〜７Ｃに示されている二重特異性抗体に対応する、例示的な重鎖（ＨＣ）及び軽鎖（ＬＣ）配列を示す。
【０３００】
実施例３：二重特異性抗ＰＤ‐１／抗ＴＩＧＩＴ抗体の発現及び機能的特性決定
Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９３及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４ＡのＰＤ‐１遮断能力を評価するために、ＰＤ‐１  ＩＣ５０アッセイを実施した。ここでは、二重特異性ｍＡｂの段階希釈物を、ヒトＰＤ‐１トランスフェクト済みＣＨＯＫ１細胞、及び７μｇ／ｍｌのＦＩＴＣ標識ヒトＰＤ‐Ｌ１‐Ｆｃタンパク質を用いて、４℃で３０分間インキュベーションした後、細胞を洗浄及び固定して、ｉＱｕｅ  ｉｎｔｅｌｌｉｃｙｔシステムで分析した。図１０のこのアッセイの結果は、ＰＤ‐０１由来のＶＨ及びＶＬ配列を含有するＢｉ‐ＴＰＭ‐９３（ＩＣ５０＝０．８３ｎＭ）に比べて、ＰＤ‐０６／２Ｐ１７由来のＶＨ及びＶＬ配列を含有するＢｉ‐ＴＰＭ‐９４（ＩＣ５０＝０．１５ｎＭ）が、ＰＤ‐１とそのリガンドであるＰＤ‐Ｌ１との間の相互作用を良好に遮断することを示す。
【０３０１】
図１１は、ヒト胎児腎臓（ＨＥＫ）２９３細胞でのＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂ両方の強力な一過性発現を実証する、非還元ＰＡＧＥ分析を示す。
【０３０２】
Ｂｉ‐ＴＰＭ９３、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ、及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂに対応するアンタゴニスト種の均質性の程度を評価するために、サンプルを精製し、サイズ排除超高速液体クロマトグラフィ（ＳＥ‐ＵＨＰＬＣ）分析に供した。サンプルの精製は以下のようにして実施した。まず、採集した細胞培養物流体（ＨＣＣＦ）を、０．２μｍでの濾過に供し、その後、Ｈｉｔｒａｐタンパク質Ａ  ＨＰクロマトグラフィ（ＧＥ  Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ）を用いたアフィニティ精製を、１ｍＬ／分で実施した。アフィニティ精製の後、材料を、グラジエント溶離が０．８ｍＬ／分の、Ｓｅｐａｘ  Ｐｒｏｔｅｏｍｉｘ（登録商標）ＳＣＸ‐ＮＰ５カラムを用いた陽イオン交換（ＣＥＸ）クロマトグラフィに供した。凝集物（高分子量、ＨＭＷ）、二量体、及び低分子量（ＬＭＷ）断片の量を、Ｔｏｓｏｈ  ＴＳＫｇｅｌ  ＵＰ‐Ｇ３０００ＳＷＸＬカラムを用いたＳＥ‐ＵＰＬＣによって決定した。
【０３０３】
この分析の結果（図１２）により、予想外にも、Ｂｉ‐ＴＰＭ９３及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ中の種の、あるレベルの異質性が明らかになり、これは、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂのリンカー修飾、即ちリンカーの長さを３ｘＧ４Ｓから６ｘＧ４Ｓに増大させることによって削減された。
【０３０４】
Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂ、及び親抗ＰＤ‐１ベンチマーク（ＢＭ）ｍＡｂによるＨｉｓタグ付与ヒトＰＤ‐１への結合の結合親和性及び動態を評価するために、Ｏｃｔｅｔ  ＲＥＤ９６システム（ＦｏｒｔｅＢｉｏ）を用いてバイオレイヤー干渉法を実施した。簡潔に述べると、２０ｎＭの二重特異性アンタゴニストを、抗ヒトＩｇＧキャプチャバイオセンサに装入した。バイオセンサを、Ｈｉｓタグ付与ＰＤ‐１又はＨｉｓタグ付与ＴＩＧＩＴの段階希釈物を内包するウェルに５分間入れることによって、分析物（Ｈｉｓタグ付与ヒトＰＤ‐１タンパク質又はＨｉｓタグ付与ヒトＴＩＧＩＴタンパク質）の会合を観察した。バイオセンサを動態緩衝液のみの中に移し、干渉法のシグナルを１０分間監視した後で、解離を測定した。観察されたオン及びオフレート（Ｋａ及びＫｄ）を、試験した少なくとも５つの濃度を含む１：１結合グローバルフィットモデルを用いてフィッティングし、その後平衡結合定数ＫＤを計算した。
【０３０５】
図１３Ａのこの分析の結果は、ＰＤ‐１に対するＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの結合親和性が、ＰＤ‐１に対するベンチマーク抗ＰＤ‐１抗体の結合親和性より強いことを示す。同様に、図１３Ｂは、ＴＩＧＩＴに対するＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの結合親和性が、ＴＩＧＩＴに対するベンチマーク抗ＴＩＧＩＴ抗体の結合親和性より強いことを示す。
【０３０６】
ＴＩＧＩＴを安定的に発現するＣＨＯ細胞と、１μｇ／ｍｌのビオチン化されたＰＶＲ‐ｍｕＦｃとを用いた遮断アッセイを用いて、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの、ＴＩＧＩＴのＰＶＲリガンドＴＩＧＩＴに対するＴＩＧＩＴの結合を遮断する能力を比較した。簡潔に述べると、細胞を、ビオチン化されたＰＶＲ‐Ｆｃ及びＢｉ‐ＴＰＭ分子を用いてインキュベーションし、洗浄して結合させ、ｉＱｕｅ  Ｉｎｔｅｌｌｉｃｙｔシステムを用いて、ＰＥストレプトアビジンでＰＶＲ‐ｍｕＦｃを検出した。図１４Ａは、これら両方の分子がＴＩＧＩＴ及びＰＶＲの結合を同様に遮断することを示す。また同様に、これらの分子はいずれも、ＰＤ‐１の、そのＰＤ‐Ｌ１リガンドに対する結合を遮断できる（図１４Ｂ）。これらのアッセイの結果により、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂが、対応する抗ＴＩＧＩＴ及び抗ＰＤ‐１ベンチマーク（ＢＭ）抗体よりもわずかに良好なＩＣ５０値を示すことが、更に明らかになった。
【０３０７】
Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４ＢがＰＤ‐１及びＴＩＧＩＴの両方に同時に結合できるかどうかを判断するために、ｈｕＰＤ‐１‐Ｆｃコーティング済み（５μｇ／ｍｌ）９６ウェルＥＬＩＳＡプレートを、ＰＢＳ中の１％ＢＳＡを用いてブロッキングし、抗ＰＤ‐１／抗ＴＩＧＩＴ二重特異性抗体の段階希釈物を用いて２時間インキュベーションした後、Ｈｉｓタグ付与ｈｕＴＩＧＩＴタンパク質を加えて２時間インキュベーションした。洗浄後、ＨＲＰコンジュゲート抗ＨｉｓタグＡｂ及びＴＭＢ基質を検出剤として加え、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒマルチモードプレートリーダを用いて定量した。図１５のこのアッセイの結果は、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４ＢによるＰＤ‐１及びＴＩＧＩＴの同時結合を示す。
【０３０８】
Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの、ＩＦＮ‐γ産生を誘導する能力を評価するために、ＣＭＶ抗原反応性に関してスクリーニングしたドナー、即ちドナー２８７（図１６Ａ）及びドナー４０１（図１６Ｂ）に由来する、２５０，０００個のヒトＰＢＭＣを、ＣＭＶ反応性Ｔ細胞を刺激するために０．１μｇ／ｍｌのＣＭＶ感染細胞溶解物で刺激した（レーン２〜７）か、又はＣＭＶ感染細胞溶解物で刺激しなかった（レーン１）。Ｓｈｐ‐７７細胞をＰＢＭＣと共培養して、免疫機能阻害環境を提供し、更にヒトＩｇＧ（レーン３）、親抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂ  Ｂ２１‐３５（レーン４）、親抗ＰＤ‐１  ｍＡｂ  ２Ｐ１７（レーン５）、親抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂ  Ｂ２１‐３５と親抗ＰＤ‐１  ｍＡｂ  ２Ｐ１７との組み合わせ（レーン６）、又はＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂ（レーン７）を用いてインキュベーションした。５日後、ＥＬＩＳＡによって、細胞培養物の上清をＩＦＮ‐γ産生に関して検査した。
【０３０９】
図１６Ａ〜１６Ｂのこの分析の結果は、単一特異性の親ｍＡｂ、又は単一特異性親抗ＰＤ‐１と抗ＴＩＧＩＴ抗体との組み合わせ、及び陰性対照と比較して、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂを用いると、ヒトＰＢＭＣ（ドナー２８７、図１６Ａ；ドナー４０１、図１６Ｂ）からのＩＦＮ‐γ分泌が増大することを示す。
【０３１０】
Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの、Ｔ細胞増殖を誘導する能力を評価するために、ドナー２８７（図１７Ａ）及びドナー４０１（図１７Ｂ）に由来する、２５０，０００個のヒトＰＢＭＣを、０．１μｇ／ｍｌのＣＭＶ感染細胞溶解物で２日間刺激して、ＣＭＶ反応性Ｔ細胞を刺激した後、カルボキシフルオレセインスクシンイミジルエステル（ＣＦＳＥ）で標識した。次にＣＦＳＥ標識ＰＢＭＣをＳｈｐ‐７７細胞と共培養して、ｔ免疫機能阻害環境を提供し、更にヒトＩｇＧ（レーン１）、親抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂ  Ｂ２１‐３５（レーン２）、親抗ＰＤ‐１  ｍＡｂ  ２Ｐ１７（レーン３）、親抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂ  Ｂ２１‐３５と親抗ＰＤ‐１  ｍＡｂ  ２Ｐ１７との組み合わせ（レーン４）、又はＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂ（レーン５）を用いてインキュベーションした。５日後、ＣＤ３＋Ｔ細胞上でのＣＦＳＥシグナルをｉＱｕｅ  ｉｎｔｅｌｌｉｃｙｔシステムで分析し、ＣＦＳＥシグナルの喪失に基づいて、増殖指数を計算した。
【０３１１】
図１７Ａ〜１７Ｂは、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂが、ドナー２８７のＰＢＭＣ（図１７Ａ）及びドナー４０１のＰＢＭＣ（図１７Ｂ）由来の一次ヒトＴ細胞の増殖を、個別の又は組み合わせた親抗ＰＤ‐１及び抗ＴＩＧＩＴ抗体、並びに陰性対照に比べて大きく強化することを示す。
【０３１２】
Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの生体内薬物動態特性を評価するために、薬物動態プロファイルを生成した。簡潔に述べると、１０ｍｇ／ｋｇのＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ又はＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂを、６〜１０週齢のメスのＣＤ１マウスの尾部静脈に静脈内注射した（ｎ＝マウス２頭）。注射の３分後、３時間後、１日後、３日後、７日後、及び１０日後に血清を回収した。血清中の抗体を検出するために、９６ウェルＥＬＩＳＡプレートを、５μｇ／ｍｌのヤギ抗ヒトＩｇＧ（Ｆｃ特異的）Ｆ（ａｂ’）２断片（Ｓｉｇｍａ、＃ＳＡＢ３７０１２７４）でコーティングした後、ＰＢＳ中で５％のミルクでブロッキングした。このブロッキングステップの後、マウス血清及び精製済みＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ又はＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂ分子（標準として）の両方を５％ミルク中で段階希釈し、続いてプレートに加え、２時間にわたってインキュベーションした。インキュベーションの後、ウェルを洗浄し、Ｐｅｒｏｘｉｄａｓｅ  ＡｆｆｉｎｉＰｕｒｅ  Ｍｏｕｓｅ  Ａｎｔｉ‐Ｈｕｍａｎ  ＩｇＧ  Ｆｃγ  Ｆｒａｇｍｅｎｔ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ（Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍｍｕｎｏＲｅｓｅａｒｃｈ  ＃２０９‐０３５‐０９８）及びＴＭＢ‐ＥＬＩＳＡ  Ｓｕｂｓｔｒａｔｅ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ＃３４０２９）を用いてインキュベーションし、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒマルチモードプレートリーダを用いてＯＤ６５０シグナルによって定量した。
【０３１３】
図１８のこの分析の結果は、二重特異性アンタゴニストＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢｉ‐ＴＭＰ‐９４Ｂの半減期（Ｔ１／２）が７〜１０日であることを示した。よって、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａ及びＢ分子は、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９３に比べて高い親和性の結合という改善された特性を有し、また、抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖ中に延長されたＧ４Ｓリンカーを有するＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂは、Ｂｉ‐ＴＰＭ‐９３及びＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ａに比べて、均質性に関して更に改善される。
【０３１４】
実施例４：抗ＬＡＧ‐３モノクローナル抗体の同定及び機能的特性決定
別の態様では、本出願は、ヒト免疫チェックポイント調節因子ＬＡＧ‐３に特異的に結合するモノクローナル抗体又はその抗原結合部分のスクリーニング及び特性決定に関する。図１９Ａは、単離された抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１Ａに対応する重鎖ＣＤＲ１、ＣＤ２、及びＣＤＲ３配列を示す。図１９Ｂは、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１Ａに対応する軽鎖ＣＤＲ１、ＣＤ２及びＣＤＲ３配列を示す。図２０は、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂである２Ｌ２Ａ．１、２Ｌ２Ａ．６、２Ｌ２７Ｂ、及び３Ｌ１ＡのＶＨ及びＶＬ配列を示す。
【０３１５】
ｍＡｂである２Ｌ２Ａ及び２Ｌ２７Ｂ（図２１Ａ）、並びに２Ｌ３７Ａ及び３Ｌ１Ａ（図２１Ｂ）の、ヒトＬＡＧ‐３とその主要なリガンドである、Ｒａｊｉ細胞で発現される主要組織適合遺伝子複合体ＩＩ（ＭＨＣ  ＩＩ）抗原との間の相互作用を遮断する能力を示すために、遮断アッセイを実施した。簡潔に述べると、ｍＡｂである２Ｌ２Ａ及び２Ｌ２７Ｂ（図２１Ａ）、並びに２Ｌ３７Ａ及び３Ｌ１Ａ（図２１Ｂ）の２倍段階希釈物を調製した。これらの段階希釈物とヒトＬＡＧ‐３‐ｈｕＦｃとを、室温で３０分間インキュベーションした後、Ｒａｊｉ細胞に加えて、更に氷上で３０分間インキュベーションした。次に、Ｒａｊｉ細胞を洗浄し、抗ヒトＩｇＧ  ＰＥを用いて、Ｒａｊｉ細胞に対するＬＡＧ‐３‐ｈｕＦｃの結合を検出した。細胞を固定した後、ｉＱｕｅ  Ｉｎｔｅｌｌｉｃｙｔシステムで分析した。図２１Ａ〜２１Ｂのこの分析の結果により、マウス抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂの、ＬＡＧ‐３とその主要なリガンドである主要組織適合遺伝子複合体ＩＩ（ＭＨＣ  ＩＩ）抗原との間の相互作用を抗ＬＡＧ‐３ベンチマーク（ＢＭ）ｍＡｂと同等まで阻害する能力が確認される。
【０３１６】
上述の遮断アッセイを更に使用して、抗ＬＡＧ‐３抗体、具体的にはヒト化抗ＬＡＧ‐３多様体、２Ｌ２Ａ．１、抗ＬＡＧ‐３ベンチマーク（ＢＭ）抗体（ＢＭＳ‐９８６０１６、Ｂｒｉｓｔｏｌ‐Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ）、及びマウス２Ｌ２Ａ  ＣＤＲをヒトＩｇ中に含むキメラ２Ｌ２Ａ抗体による、ＭＨＣ  ＩＩに対するＬＡＧ‐３の結合の阻害を反映した、ＩＣ５０値を計算した。
【０３１７】
図２２のこれらのアッセイの結果は、得られたＩＣ５０値が比較的低いことに反映されているように、ヒト化抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ  ２Ｌ２Ａ．１が、ＢＭ  ｍＡｂ、及びマウス２Ｌ２Ａ  ＣＤＲをヒトＩｇ中に含むキメラ２Ｌ２Ａ抗体に比べて、良好な遮断因子であることを示す。
【０３１８】
抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ  ２Ｌ２Ａ．１による、Ｈｉｓタグ付与ヒトＬＡＧ‐３に対する結合親和性及び動態を評価するために、基本的には図１３Ａ〜１３Ｂを参照して上記実施例３において上述したように、Ｏｃｔｅｔ  ＲＥＤ９６システム（ＦｏｒｔｅＢｉｏ）を用いてバイオレイヤー干渉法を実施した。これは表面プラズモン共鳴（ＳＰＲ）によって決定され、対応する結合親和性定数と共に示されている。図２３Ａは、Ｈｉｓタグ付与ヒトＬＡＧ‐３に対するヒト化２Ｌ２Ａ．１抗体の結合親和性を示す。図２３Ｂは同様に、マウスＩｇＧ２ａ（ｈｕＬＡＧ‐３‐ｍＩｇＧ２ａ）に融合したヒトＬＡＧ‐３に対するヒト化２Ｌ２Ａ．１抗体の結合に関する結合親和性定数を示す。
【０３１９】
２Ｌ２Ａ．１の、ヒトＬＡＧ‐３に結合する能力を更に評価するために、２Ｌ２Ａ．１又はＬＡＧ‐３ベンチマーク（ＢＭ）抗体の段階希釈物を、ヒトＬＡＧ‐３を発現するＣＨＯ‐Ｋ１細胞（２０，０００細胞／ウェル）に加えた。混合物を４℃で２０分間インキュベーションし、３回洗浄し、二次抗体であるＰＥ標識Ｆ（ａｂ’）２‐ヤギ抗ヒトＩｇＧ  Ｆｃ（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ＃Ｈ１０１０４）を用いて４℃で２０分間染色した。細胞を洗浄して７ＡＡＤ溶液中に再懸濁し、１０％中性緩衝ホルマリン溶液中で１５分間固定した後、ｉＱｕｅ  Ｉｎｔｅｌｌｉｃｙｔシステムで分析した。ヒトＬＡＧ‐３への結合に関するベースライン応答と最大応答との間の半分の応答を生成する半数効果濃度（ＥＣ５０）を反映した、対応するＥＣ５０値も決定した。図２４に示すように、結果は、２Ｌ２Ａ．１が、ＢＭ抗体よりもヒトＬＡＧ‐３に関して、高い結合親和性を有することを示す。
【０３２０】
図２５は、対照（ｃｔｒｌ）抗体と比較して、一過性発現したヒト胎児腎臓（ＨＥＫ）２９３細胞におけるヒト化抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ多様体２Ｌ２Ａ．１の強力な発現を実証する、非変性ポリアクリルアミドゲル（ＰＡＧＥ）分析を示す。
【０３２１】
ＬＡＧ‐３及びＰＤ‐１が活性化ヒトＣＤ３＋Ｔ細胞において共発現されるかどうかを評価するために、抗ヒトＣＤ３／ＣＤ２８で活性化したドナーＰＢＭＣに対してＦＡＣＳ分析を実施した。図２６のこの分析の結果により、ブドウ球菌エンテロトキシンＢ（ＳＥＢ）で活性化したヒトＰＢＭＣによる、ＬＡＧ‐３及びＰＤ‐１の共発現が確認された。
【０３２２】
２Ｌ２Ａ．１の、ＩＦＮ‐γ産生を誘導する能力を評価するために、２人のドナー、即ちドナー０１０５（図２７Ａ）及びドナー０８１７（図２７Ｂ）に由来する１００，０００個のヒトＰＢＭＣを、９６ウェルＥＬＩＳＡプレート上に播種した。ＰＢＭＣは刺激されない（レーン１）か、又は０．５μｇ／ｍｌのブドウ球菌エンテロトキシンＢ（ＳＥＢ）で刺激された（レーン２〜４）。刺激された細胞に、ベンチマーク（ＢＭ）抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ（レーン３）、２Ｌ２Ａ．１  ｍＡｂ（レーン４）、又はアイソタイプが一致する対照抗体（レーン２）を加え、３７℃で５日間インキュベーションした。次に、ＥＬＩＳＡによって、細胞培養物の上清をＩＦＮ‐γ産生に関して検査した。図２７Ａ〜２７Ｂの結果は、いずれのヒトドナーＰＢＭＣからのＩＦＮ‐γ分泌が、抗ＬＡＧ‐３  ＢＭに比べて２Ｌ２Ａ．１によって増大することを示す。
【０３２３】
３つの更なるドナーＰＢＭＣ、即ちドナー２２３（図２８Ａ）、ドナー２２４（図２８Ｂ）、及びドナー２２５（図２８Ｃ）を用いて同様の分析を実施したが、ここではＰＢＭＣの増殖も評価した。図２８Ａ〜２８Ｂの結果は、これらのヒトドナーＰＢＭＣからのＩＦＮ‐γ分泌が、抗ＬＡＧ‐３ ＢＭに比べて２Ｌ２Ａ．１によって増大することを、更に確立する。増殖を評価するために、これら３つのドナーＰＢＭＣをＣＦＳＥで標識し、１００ｎｇ／ｍｌのＳＥＢで刺激して、ベンチマーク（ＢＭ）抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ（レーン３）、２Ｌ２Ａ．１  ｍＡｂ（レーン４）、又はアイソタイプが一致する対照抗体（レーン２）を加えた。これらのＰＢＭＣ混合物を３７℃で５日間インキュベーションし、ＦＡＣＳによってＣＤ４  Ｔ細胞でのＣＦＳＥシグナルの喪失を定量することにより、増殖指数を生成した。図２９Ａ及び２９Ｂに示す結果により、２Ｌ２Ａ．１がベンチマーク（ＢＭ）抗ＬＡＧ‐３  ＭＡＢよりも多くの一次Ｔ細胞増殖を誘導できることが確立される。
【０３２４】
実施例５：二重特異性抗ＬＡＧ‐３／抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖアンタゴニストの設計及び機能的特性決定
実施例１に記載の二重特異性抗ＰＤ‐１／抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖの設計及び特性決定に基づいて、この設計の製造性及び機能性に関する利益を、類似の二重特異性抗ＬＡＧ‐３／抗ＴＩＧＩＴ  ｓｃＦｖ設計に拡張できるかどうかを評価することを対象とした。図３０Ａ〜３０Ｂは、２つの例示的な二重特異性抗腫瘍アンタゴニスト、延長されたｓｃＦｖリンカー４ｘＧ４Ｓを有するＢｉ‐ＬＴ‐１（図３０Ａ）、及び延長されたｓｃＦｖリンカー６ｘＧ４Ｓを有するＢｉ‐ＬＴ‐３（図３０Ｂ）を示す。図３１は、図３０Ａ〜３０Ｂに示されている二重特異性アンタゴニストの機能性ドメインの配置をまとめたものである。図３２は、図３０Ａ〜３０Ｂに示されている二重特異性アンタゴニストに対応する重鎖（ＨＣ）及び軽鎖（ＬＣ）アミノ酸配列を示す。
【０３２５】
二重特異性抗腫瘍アンタゴニストＢｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３の、ＴＩＧＩＴとそのリガンドであるヒトＰＶＲ（ＣＤ１５５）との間の相互作用を遮断する能力、更にＬＡＧ‐３とその主要なリガンドである主要組織適合遺伝子複合体ＩＩ（ＭＨＣ  ＩＩ）抗原との間の相互作用を遮断する能力を評価するために、細胞ベース遮断アッセイを以下のように実施した。
【０３２６】
簡潔に述べると、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３がＴＩＧＩＴとそのリガンドであるヒトＰＶＲ（ＣＤ１５５）との間の相互作用を遮断できることを示すために、細胞ベース遮断アッセイを実施した。この細胞ベース遮断アッセイでは、（実施例１において上述されている）Ｂｉ‐ＬＴ‐１、Ｂｉ‐ＬＴ‐３、又はＢｉ‐ＴＰＭ‐９４Ｂの段階希釈物を、ヒトＴＩＧＩＴトランスフェクト済みＣＨＯＫ１細胞、及びＣＤ１５５／ＰＶＲマウスＩｇＧ２ａを用いて、氷上で３０分間インキュベーションした。ＣＨＯＫ１細胞に対するＣＤ１５５／ＰＶＲマウスＩｇＧ２ａの結合を、抗マウスＩｇＧ  ＰＥで検出した。細胞を固定した後、ｉＱｕｅ  ｉｎｔｅｌｌｉｃｙｔシステムで分析した。このアッセイの結果は図３３Ａに示されており、この結果は、延長されたｓｃＦｖリンカーを有するＢｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３が、ＴＩＧＩＴに関する生体活性を保持していることを明らかにしている。
【０３２７】
二重特異性抗腫瘍アンタゴニストＢｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３が、ＬＡＧ‐３とその主要なリガンドである主要組織適合遺伝子複合体ＩＩ（ＭＨＣ  ＩＩ）抗原との間の相互作用を遮断できることを示すために、細胞ベース遮断アッセイを実施した。この細胞ベース遮断アッセイでは、Ｂｉ‐ＬＴ‐１、Ｂｉ‐ＬＴ‐３、又は抗ＬＡＧ‐３ベンチマーク（ＢＭ）抗体の段階希釈物を、ＬＡＧ‐３マウスＩｇＧ２ａを用いて氷上で３０分間インキュベーションし、Ｒａｊｉ細胞に加え、氷上で更に３０分間インキュベーションした。続いてＲａｊｉ細胞を洗浄し、Ｒａｊｉ細胞に対するＬＡＧ‐３マウスＩｇＧ２ａの結合を、抗マウスＩｇＧ  ＰＥで検出した。細胞を固定した後、ｉＱｕｅ  ｉｎｔｅｌｌｉｃｙｔシステムで分析した。このアッセイの結果は図３３Ｂに示されており、この結果は、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐１が、ベンチマーク抗ＬＡＧ３抗体と同様のＬＡＧ‐３に関する生体活性を保持していることを示す。更にアッセイデータを用いて、図示されているＩＣ５０値（ｎｍ）を計算した。これは抗ＬＡＧ‐３ベンチマーク（ＢＭ）抗体に関するＩＣ５０値と同等である。これらを合わせて、図３３Ａ及び３３Ｂの結果により、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３が、ＴＩＧＩＴ及びＬＡＧ‐３両方に関する生体活性を保持していることが確立される。
【０３２８】
Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３がＬＡＧ‐３及びＴＩＧＩＴの両方に同時に結合できることを確認するために、５μｇ／ｍｌのＬＡＧ‐３‐ｍＩｇＧで、４℃のＥＬＩＳＡプレートをコーティングし、ブロッキング後、ＬＴ‐１、ＬＴ‐３、又は親ＬＡＧ‐３  ｍＡｂの段階希釈物を加えた。室温での１時間のインキュベーション後、プレートを洗浄し、５００ｎｇ／ｍｌのＨｉｓタグ付与ＨｕＴＩＧＩＴを加えて、室温で１時間インキュベーションした。プレートに結合したＨｉｓタグ付与ＨｕＴＩＧＩＴを、抗ＨｉｓタグＨＲＰ及びＴＭＢ基質を用いて検出した。図３４のこのアッセイの結果は、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３  ＬＡＧ‐３及びＴＩＧＩＴの両方に同時に結合できることを実証している。
【０３２９】
図３５Ａ〜３５Ｄは、６〜１０週齢のメスのＣＤ１マウスへの尾部静脈注射後の、親抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ（図３５Ａ）、抗ＬＡＧ‐３ベンチマークｍＡｂ（図３５Ｂ）、Ｂｉ‐ＬＴ‐１（図３５Ｃ）、又はＢｉ‐ＬＴ‐３（図３５Ｄ）に対応する薬物動態プロファイル及び生体内半減期（Ｔ１／２）を示す。抗体及び二重特異性アンタゴニストを、注射後の様々な時点で採取された血清から回収し、ＥＬＩＳＡで分析した。結果は、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３の両方が、抗ＬＡＧ３親抗体及びベンチマーク抗体と比較して同様の薬物動態を有し、半減期（Ｔ１／２）は５〜６日であることを示す。
【０３３０】
タンパク質Ａ精製済みＢｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３の種の均質性及び安定性を評価するために、上述のようにして、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３のサイズ排除クロマトグラフィ（ＳＥＣ）プロファイルを生成した。図３６Ａのこの分析の結果は、これらの延長されたｓｃＦｖリンカーがいずれも、４℃において７日後に種の均質性及び良好な安定性を生成していることと矛盾しないものである。図３６Ｂは、上述のように実施されたサイズ排除超高速液体クロマトグラフィ（ＳＥ‐ＵＨＰＬＣ）分析を示す。この分析の結果は、図３６Ａで観察された種の均質性と矛盾しないものであり、これは、０日目及び７日目の二量体種（Ｂｉ‐ＬＴ‐１に関してそれぞれ９８．４％、９８．３％、及びＢｉ‐ＬＴ‐３に関してそれぞれ９８．４％、９８．１％）と比較した、０日目及び７日目の高分子量（ＨＭＷ）種（Ｂｉ‐ＬＴ‐１に関してそれぞれ１．３％、１．５％、及びＢｉ‐ＬＴ‐３に関してそれぞれ１．３％、１．４％）、並びに０日目及び７日目の低分子量（ＬＭＷ）種（Ｂｉ‐ＬＴ‐１に関してそれぞれ０．２％、０．２％、及びＢｉ‐ＬＴ‐３に関してそれぞれ０．３％、０．５％）のレベルの低さに反映される。
【０３３１】
Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３の、ＩＦＮ‐γ産生を誘導する能力を評価するために、ヒトＰＢＭＣを、ＳＨＰ‐７７細胞（図３７Ａ）又はＨ３５８細胞（図３７Ｂ）の存在下で、１００ｎｇ／ｍｌのＳＥＢで刺激し、免疫抑制シグナルを提供した。続いて、ヒトＩｇＧ対照（レーン３）、抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂ（Ｂ２１‐３５）単独（レーン４）、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ単独（レーン５）、抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂと抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂとの組み合わせ（レーン６）、Ｂｉ‐ＬＴ‐１（レーン７）、又はＢｉ‐ＬＴ‐３（レーン８）を加えて、Ｔ細胞機能を回復させた（図３７Ａ、３７Ｂ）。４日後、細胞培養物の上清を回収し、ＥＬＩＳＡによってＩＦＮ‐γレベルに関して検査した。図３７Ａ及び３７Ｂのこれらの分析の結果は、ＬＴ‐１及びＬＴ‐３が、親ＴＩＧＩＴ抗体と親ＬＡＧ‐３抗体との組み合わせよりも強力であることを示す。
【０３３２】
図３８は、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３の、ＣＤ４  Ｔ細胞の増殖を誘導する能力の評価を示す。ヒトＰＭＢＣをＣＦＳＥで標識した後、ＳＨＰ‐７７細胞の存在下で１００ｎｇ／ｍｌのＳＥＢで刺激して、免疫抑制シグナルを提供した。１２８ｎＭのヒトＩｇＧ対照（レーン３）、抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂ  Ｂ２１‐３５（レーン４）、抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂ  （レーン５）、抗ＴＩＧＩＴ  ｍＡｂと抗ＬＡＧ‐３  ｍＡｂとの組み合わせ（レーン６）、Ｂｉ‐ＬＴ‐１（レーン７）、又はＢｉ‐ＬＴ‐３（レーン８）を用いて、Ｔ細胞機能を回復させた。５日後、ＦＡＣＳによってＣＤ４  Ｔ細胞でのＣＦＳＥシグナルの喪失を定量することにより、増殖指数を生成した。親抗体、及び２つの親抗体の組み合わせにおけるＩＦＮ‐γ刺激の増大と同様に、Ｂｉ‐ＬＴ‐１及びＢｉ‐ＬＴ‐３の両方について、ヒトＣＤ４  Ｔ細胞の増殖を刺激する能力が上昇している。
【０３３３】
以上の説明は、当業者に本発明の実施方法を教示することを目的としており、この説明を読めば当業者には明らかになるであろう明白な修正形態及び変形形態の全てを詳述することを意図したものではない。しかしながら、全てのこのような明白な修正形態及び変形形態は、以下の請求項によって定義される本発明の範囲内に含まれることが意図されている。請求項は、文脈によってそうでないことが明確に示されていない限り、請求対象である構成要素及びステップを、意図されている目的を達成するために有効ないずれの順序で、包含することを意図している。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ−７Ｃ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ−１４Ｂ】
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【図１５】
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【図１６Ａ−１６Ｂ】
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【図１７Ａ−１７Ｂ】
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【図１８】
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【図１９Ａ−１９Ｂ】
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【図２０】
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【図２１Ａ−２１Ｂ】
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【図２２】
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【図２３Ａ−２３Ｂ】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７Ａ−２７Ｂ】
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【図２８Ａ−２８Ｃ】
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【図２９Ａ−２９Ｃ】
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【図３０Ａ−３０Ｂ】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３Ａ−３３Ｂ】
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【図３４】
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【図３５Ａ−３５Ｄ】
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【図３６Ａ−３６Ｂ】
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【図３７Ａ−３７Ｂ】
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【図３８】
2021529557.tif 000048
【図３９Ａ】
2021529557.tif 000049
【図３９Ｂ】
2021529557.tif 000050
【図３９Ｃ】
2021529557.tif 000051
【配列表】
2021529557000001.app
【国際調査報告】
2021529557.tif 000052
2021529557.tif 000053
2021529557.tif 000054