(57)【要約】    特定のエラストマー成分と、補強シリカ充填剤と、特定の炭化水素樹脂と、硬化パッケージと、任意選択的に油と、を含む、タイヤトレッドゴム組成物が、本明細書に開示される。エラストマー成分は、シリカ反応性官能基を有する少なくとも１つのスチレン−ブタジエンゴム、及び天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせを含む。  【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤトレッドゴム組成物であって、
ａ．１００部のエラストマー成分であって、
ｉ．シリカ反応性官能基を有する少なくとも４５部の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムと、
ｉｉ．１０〜５５部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、を含む、１００部のエラストマー成分と、
ｂ．５０〜１５０ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、
ｃ．約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、
ｄ．１０ｐｈｒ未満の油と、
ｅ．硬化パッケージと、を含み、
（ｃ）及び（ｄ）が、５０ｐｈｒ未満の総量で存在する、タイヤトレッドゴム組成物。
【請求項２】
２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤を含有する、請求項１に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項３】
（ｃ）及び（ｄ）が、４０ｐｈｒ以下の総量で存在する、請求項１又は２に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項４】
シリカ反応性官能基を有する前記スチレン−ブタジエンゴムが、約−６５〜約−４０℃のＴｇを有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載のタイヤゴム組成物。
【請求項５】
（ｉ）が、シリカ反応性官能基を有する５０〜８０ｐｈｒの総量の２種のスチレン−ブタジエンゴムからなる、請求項１〜４のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項６】
（ｃ）及び（ｄ）が、３０ｐｈｒ以下の総量で存在する、請求項１〜５のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項７】
（ｂ）が、５０〜８９ｐｈｒの総量で存在する、請求項１〜６のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項８】
１０ｐｈｒ以下の補強カーボンブラック充填剤を含有する、請求項１〜７のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項９】
タイヤトレッドゴム組成物であって、
ａ．１００部のエラストマー成分であって、
ｉ．シリカ反応性官能基を有し、かつ約−６５〜約−４０℃のＴｇをそれぞれに有する、少なくとも５０部の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムと、
ｉｉ．１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、を含む、１００部のエラストマー成分と、
ｂ．５０〜８９ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、
ｃ．約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、
ｄ．１０ｐｈｒ未満の油と、
ｅ．硬化パッケージと、を含み、
（ｃ）及び（ｄ）が、４０ｐｈｒ以下の総量で存在し、前記組成物が、２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤を含有する、タイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１０】
（ｉ）が、シリカ反応性官能基を有する５０〜８０ｐｈｒの総量の２種のスチレン−ブタジエンゴムからなる、請求項１〜９のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１１】
（ｉ）のシリカ反応性官能基を有する前記スチレン−ブタジエンゴムが、２５０，０００〜６００，０００グラム／モルのＭｗを有する、請求項１〜１０のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１２】
タイヤトレッドゴム組成物であって、
ａ．１００部のエラストマー成分であって、
ｉ．シリカ反応性官能基を有する少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムであって、各ゴムが、約−６５〜約−４０℃のＴｇ及び２５０，０００〜６００，０００グラム／モルのＭｗを有する、少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムと、
ｉｉ．１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、
ｉｉｉ．０〜５ｐｈｒのポリブタジエンゴムと、を含む、１００部のエラストマー成分と、
ｂ．５０〜８９ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、
ｃ．約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、
ｄ．１０ｐｈｒ未満の油と、
ｅ．硬化パッケージと、を含み、
（ｃ）及び（ｄ）が、４０ｐｈｒ以下の総量で存在し、前記組成物が、２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤を含有する、タイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１３】
（ｃ）の前記炭化水素樹脂が、脂肪族樹脂、芳香族樹脂、又はこれらの組み合わせを含む、請求項１〜１２のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１４】
前記エラストマー成分が、０〜５ｐｈｒのポリブタジエンゴムを含む、請求項１〜１３のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１５】
（ｃ）の前記炭化水素樹脂が、脂肪族樹脂、芳香族樹脂、又はこれらの組み合わせを含む、請求項１４に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１６】
（ｂ）の前記補強シリカ充填材が、２００ｍ２／ｇ超のＣＴＡＢ表面積及び少なくとも１５０ｍ２／ｇのＢＥＴ表面積を有する、請求項１〜１５のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１７】
前記ゴム組成物が、０．０９〜０．２３の６０℃におけるｔａｎδの値を有し、
ａ．前記６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも２．５倍、好ましくは前記６０℃におけるｔａｎδ値の２．５倍〜６倍の−３０℃におけるｔａｎδの値を有すること、
ｂ．前記６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも２．５倍、好ましくは前記６０℃におけるｔａｎδ値の２．５倍〜６倍の０℃におけるｔａｎδの値を有すること、又は
ｃ．前記６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも１．１倍、好ましくは前記６０℃におけるｔａｎδ値の１．１倍〜２倍の３０℃におけるｔａｎδの値を有すること、のうちの少なくとも１つを満たす、請求項１〜１６のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１８】
（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）のそれぞれを満たす、請求項１７に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項１９】
請求項１〜１８のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物を含むトレッドを含む、タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、タイヤトレッドで使用するゴム組成物を対象とする。
【背景技術】
【０００２】
タイヤは、路面に接触するトレッドを含めて多くの構成要素を含んでいる。タイヤトレッドを含むゴム組成物に使用される特定の成分は、様々であり得る。タイヤトレッドゴム組成物の配合は、１つの特性（例えば、転がり抵抗）に改善をもたらす配合への変更が、別の特性（例えば、乾燥牽引力）の劣化をもたらし得るので、複雑な科学である。
【発明の概要】
【０００３】
本明細書では、タイヤトレッドで使用するゴム組成物が開示される。
【０００４】
第１の実施形態では、タイヤトレッドゴム組成物が開示される。組成物は、（ａ）１００部のエラストマー成分であって、（ｉ）シリカ反応性官能基を有する少なくとも４５部の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムと、（ｉｉ）１０〜５５部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、を含む、１００部のエラストマー成分と、（ｂ）５０〜１５０ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、（ｃ）約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、（ｄ）１０ｐｈｒ未満の油と、（ｅ）硬化パッケージと、を含む。第１の実施形態によれば、（ｃ）及び（ｄ）は、５０ｐｈｒ未満の総量で存在する。
【０００５】
第２の実施形態では、タイヤトレッドゴム組成物が開示される。組成物は、（ａ）１００部のエラストマー成分であって、（ｉ）シリカ反応性官能基及び約−６５〜約−４０℃のＴｇを有する少なくとも５０部の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムと、（ｉｉ）１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、を含む、１００部のエラストマー成分と、（ｂ）５０〜８９ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、（ｃ）約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、（ｄ）１０ｐｈｒ未満の油と、（ｅ）硬化パッケージと、を含む。第２の実施形態によれば、（ｃ）及び（ｄ）は、４０ｐｈｒ以下の総量で存在し、タイヤトレッドゴム組成物は、２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤を含有する。
【０００６】
第３の実施形態では、タイヤトレッドゴム組成物が開示される。組成物は、（ａ）１００部のエラストマー成分であって、（ｉ）シリカ反応性官能基を有する少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムであって、それぞれが、約−６５〜約−４０℃のＴｇ及び２５０，０００〜６００，０００グラム／モルのＭｗを有する、少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムと、（ｉｉ）１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、（ｉｉｉ）０〜５ｐｈｒのポリブタジエンゴムと、を含む、１００部のエラストマー成分と、（ｂ）５０〜８９ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、（ｃ）約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、（ｄ）１０ｐｈｒ未満の油と、（ｅ）硬化パッケージと、を含む。第３の実施形態によれば、（ｃ）及び（ｄ）は、４０ｐｈｒ以下の総量で存在し、タイヤトレッドゴム組成物は、２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤を含有する。
【０００７】
第４の実施形態では、第１の実施形態、第２の実施形態、又は第３の実施形態によるタイヤトレッドゴム組成物を含むトレッドを含むタイヤが開示される。
【０００８】
第５の実施形態では、第１、第２、又は第３の実施形態のいずれか１つによるタイヤトレッドゴム組成物を調製するためのプロセスが提供され、プロセスは、第１、第２、又は第３の実施形態に対して本明細書にそれぞれ記載される成分を利用することを含む。言い換えれば、第５の実施形態によると、タイヤトレッドゴム組成物は、第１、第２、又は第３の実施形態に対して本明細書に記載される成分から作製される。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本明細書では、タイヤトレッドで使用するゴム組成物が開示される。
【００１０】
第１の実施形態では、タイヤトレッドゴム組成物が開示される。組成物は、（ａ）１００部のエラストマー成分であって、（ｉ）シリカ反応性官能基を有する少なくとも４５部の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムと、（ｉｉ）１０〜５５部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、を含む、１００部のエラストマー成分と、（ｂ）５０〜１５０ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、（ｃ）約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、（ｄ）１０ｐｈｒ未満の油と、（ｅ）硬化パッケージと、を含む。第１の実施形態によれば、（ｃ）及び（ｄ）は、５０ｐｈｒ未満の総量で存在する。
【００１１】
第２の実施形態では、タイヤトレッドゴム組成物が開示される。組成物は、（ａ）１００部のエラストマー成分であって、（ｉ）シリカ反応性官能基及び約−６５〜約−４０℃のＴｇを有する少なくとも５０部の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムと、（ｉｉ）１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、を含む、１００部のエラストマー成分と、（ｂ）５０〜８９ｐｈの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、（ｃ）約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、（ｄ）１０ｐｈｒ未満の油と、（ｅ）硬化パッケージと、を含む。第２の実施形態によれば、（ｃ）及び（ｄ）は、４０ｐｈｒ以下の総量で存在し、タイヤトレッドゴム組成物は、２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤を含有する。
【００１２】
第３の実施形態では、タイヤトレッドゴム組成物が開示される。組成物は、（ａ）１００部のエラストマー成分であって、（ｉ）シリカ反応性官能基を有する少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムであって、それぞれが、約−６５〜約−４０℃のＴｇ及び２５０，０００〜６００，０００グラム／モルのＭｗを有する、少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムと、（ｉｉ）１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、（ｉｉｉ）０〜５ｐｈｒのポリブタジエンゴムと、を含む、１００部のエラストマー成分と、（ｂ）５０〜８９ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、（ｃ）約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、（ｄ）１０ｐｈｒ未満の油と、（ｅ）硬化パッケージと、を含む。第３の実施形態によれば、（ｃ）及び（ｄ）は、４０ｐｈｒ以下の総量で存在し、タイヤトレッドゴム組成物は、２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤を含有する。
【００１３】
第４の実施形態では、第１の実施形態、第２の実施形態、又は第３の実施形態によるタイヤトレッドゴム組成物を含むトレッドを含むタイヤが開示される。
【００１４】
第５の実施形態では、第１、第２、又は第３の実施形態のいずれか１つによるタイヤトレッドゴム組成物を調製するためのプロセスが提供され、プロセスは、第１、第２、又は第３の実施形態に対して本明細書にそれぞれ記載される成分を利用することを含む。言い換えれば、第５の実施形態によると、タイヤトレッドゴム組成物は、第１、第２、又は第３の実施形態に対して本明細書に記載される成分から作製される。
定義
【００１５】
本明細書に記載される用語は、実施形態を説明するためだけのものであり、全体として本発明を限定すると解釈すべきではない。
【００１６】
本明細書で使用されるとき、用語「大部分」は、５０％超を指す。
【００１７】
本明細書で使用されるとき、略記Ｍｎは、数平均分子量に使用される。
【００１８】
本明細書で使用されるとき、略記Ｍｐは、ピーク分子量に使用される。
【００１９】
本明細書で使用されるとき、略記Ｍｗは、重量平均分子量に使用される。
【００２０】
本明細書で特に指示がないかぎり、用語「ムーニー粘度」とは、ムーニー粘度、ＭＬ１＋４を意味する。ゴム組成物のムーニー粘度は、加硫又は硬化に先立って測定されることを、当業者は理解するであろう。
【００２１】
本明細書で使用するとき、用語「天然ゴム」は、パラゴムノキ属のゴムの木及びパラゴムノキ属以外の原料（例えば、グアユールの低木及びタンポポ（例えば、ＴＫＳ）など）の原料から採取することができるものなど、天然由来のゴムを意味する。言い換えれば、用語「天然ゴム」は、合成ポリイソプレンを除くものと解釈すべきである。
【００２２】
本発明で使用する場合、用語「ｐｈｒ」とは、ゴム１００部あたりの部を意味する。１００部のゴムは、本明細書において１００部のエラストマー成分とも称される。
【００２３】
本明細書で使用するとき、用語「ポリイソプレン」は、合成ポリイソプレンを意味する。言い換えれば、この用語は、イソプレンモノマーから製造されたポリマーを示すために用いられ、天然由来のゴム（例えば、パラゴムノキ天然ゴム、グアユール起源の天然ゴム、又はタンポポ起源の天然ゴム）を含むと解釈すべきではない。ただし、用語「ポリイソプレン」は、イソプレンモノマーの天然源から製造されるポリイソプレンを含むと解釈すべきである。
【００２４】
本明細書で使用されるとき、用語「トレッド」は、通常の膨張及び負荷下で路面と接触するタイヤの部分、並びに任意のサブトレッドの両方を指す。
タイヤトレッドゴム組成物
【００２５】
上述のように、第１〜第３の実施形態は、タイヤトレッドゴム組成物を対象とする。対象ゴム組成物は、一般に、対象ゴム組成物のうちの１つを成形及び硬化することによるトレッドパターンの形成を含むプロセスによって、タイヤ用のトレッドを調製する際に使用される。したがって、タイヤトレッドは、タイヤトレッドゴム組成物のうちの１つの硬化形態を含む。タイヤトレッドゴム組成物は、形成済みであるがまだタイヤに組み込まれていないトレッドの形態で存在し得、及び／又はタイヤの一部を形成するトレッド内に存在し得る。
【００２６】
本明細書に開示される第１〜第４の実施形態によれば、全ゴム組成物のＴｇは様々であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ゴム組成物は、約−４０〜０℃未満のＴｇを有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ゴム組成物は、−４０℃〜０℃未満（例えば、−４０、−３５、−３０、−２５、−２０、−１５、−１０、−５、−４、−３、−２、又は℃）、約−４０℃〜約−２０℃、−４０℃〜−２０℃（例えば−４０、−３８、−３６、−３４、−３２、−３０、−２８、−２６、−２４、−２２、又は−２０℃）、約−３５℃〜約−２５℃、−３５℃〜−２５℃（例えば、−３５、−３４  −３３、−３２、−３１、−３０、−２９、−２８、−２７、−２６、又は−２５℃）、約−２０℃〜０℃未満、又は−２０℃〜０℃未満（例えば、−２０、−１９、−１８、−１７、−１６、−１５、−１４、−１３、−１２、−１１、−１０、−９、−８、−７、−６、−５、−４、−３、−２、又は−１℃）のＴｇを有する。ゴム組成物が−４０〜−２０℃の範囲内のＴｇを有する、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、シリカ反応性官能基及び約−６５〜約−４０ＣのＴｇを有するスチレン−ブタジエンゴムの総量は、６０ｐｈｒ以上（例えば、６０ｐｈｒ、６５ｐｈｒ、７０ｐｈｒ、７５ｐｈｒ、８０ｐｈｒ、又はそれより上）又は６０〜８０ｐｈｒである。
エラストマー成分
【００２７】
上述のように、第１〜第４の実施形態によれば、タイヤトレッドゴム組成物は、１００部のエラストマー成分を含む。エラストマー成分の成分としては、シリカ反応性官能基を有する１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴム、及び天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせが挙げられる。総量１００部のエラストマー又はゴムが使用され、その結果、他の成分の量は、ｐｈｒの量で、又はゴム１００部（又はエラストマー成分１００部）あたりの部数で列挙され得る。非限定例として、シリカ反応性官能基を有する７５部のスチレン−ブタジエンゴム、２５部の天然ゴム、及び７５部の補強シリカ充填剤を含有するゴム組成物については、シリカ充填剤の量は、７５ｐｈｒと記載されることもできる。
【００２８】
上述のように、第１の実施形態によれば、１００部のエラストマー成分は、（ｉ）シリカ反応性官能基を有する少なくとも４５部（例えば、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、又は９０部）の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴム、及び（ｉｉ）１０〜５５部（例えば、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、５０又は５５部）の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせを含む。第１の実施形態の特定の実施形態では、シリカ反応性官能基を有する１種のスチレン−ブタジエンゴムのみが（ｉ）のために使用される。第１の実施形態の他の実施形態では、シリカ反応性官能基をそれぞれに有する２種のスチレン−ブタジエンゴムが（ｉ）のために使用される。第１の実施形態の更に他の実施形態では、シリカ反応性官能基をそれぞれに有する３種（又はそれより上）のスチレン−ブタジエンゴムが（ｉ）のために使用される。第１の実施形態によれば、シリカ反応性官能基を有する２種以上のスチレン−ブタジエンゴムが（ｉ）のために使用される場合、全てのそのようなゴムの総量は、少なくとも４５部、少なくとも５０部、少なくとも６０部などである。第１の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分は、シリカ反応性官能基を有する少なくとも５０部（例えば、５０、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６５、７０、７５、８０、８５、又は９０部）又は少なくとも６０部（例えば、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７５、８０、８５、又は９０部）の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムを含む。第１の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分は、１０〜４９部（例えば、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２５、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、又は４９部）、２０〜４９部（例えば、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、又は４９部）、２０〜５０（例えば、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、４９、又は５０部）、又は１０〜４０部（例えば、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２５、３０、３５、又は４０部）の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせを含む。第１の実施形態によれば、（ｉｉ）は、天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせからなり得る。第１の実施形態の特定の実施形態では、（ｉｉ）は天然ゴムから（のみ）なる。第１の実施形態の他の実施形態では、（ｉｉ）はポリイソプレンから（のみ）なる。第１の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分中に存在するゴムは、（ｉ）及び（ｉｉ）によるゴムのみである。第１の実施形態の他の実施形態では、１００部のエラストマー成分は、（ｉ）及び（ｉｉ）に加えて、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）を含む。第１の実施形態によれば、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）が存在する場合、その量は、一般に、好ましくは２０部以下、１５部以下、１０部以下、又は５部以下に限定される。第１の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分は、５ｐｈｒ以下（例えば、５、４、３、２、１又は０ｐｈｒ）のポリブタジエンゴムを含む。第１の実施形態の特定の実施形態では、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）がジエンモノマー含有ゴムから選択され、特定のそのような実施形態では、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）は、ポリブタジエンゴム、非官能化スチレン−ブタジエンゴム、非シリカ反応性基（例えば、カーボンブラック反応性官能基）で官能化されたスチレン−ブタジエンゴム、スチレン−イソプレンゴム、ブタジエン−イソプレン−ゴム、スチレン−イソプレン−ブタジエンゴム、ブチルゴム（ハロゲン化及び非ハロゲン化の両方）、エチレン−プロピレンゴム（ＥＰＲ）、エチレン−ブチレンゴム（ＥＢＲ）、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。第１の実施形態の更に他の実施形態では、１種又は複数種の追加のゴムは、スチレン−ブタジエンゴム（ｉ）以外の１種若しくは複数種のスチレン−ブタジエンゴム、例えば、シリカ反応性官能基で官能化されていない及び／若しくは−４０℃超若しくは−６５℃未満のＴｇを有するＳＢＲから、又は天然ゴム若しくはポリイソプレン（ｉｉ）以外のジエンモノマー含有ゴムから、又はこれらの組み合わせから選択される。
【００２９】
上述のように、第２の実施形態によれば、１００部のエラストマー成分は、（ｉ）シリカ反応性官能基を有する少なくとも５０部（例えば、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、又は９０部）の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴム、及び（ｉｉ）１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせを含む。第２の実施形態の特定の実施形態では、シリカ反応性官能基を有する１種のスチレン−ブタジエンゴムのみが（ｉ）のために使用される。第２の実施形態の他の実施形態では、シリカ反応性官能基をそれぞれに有する２種のスチレン−ブタジエンゴムが（ｉ）のために使用される。第２の実施形態の更に他の実施形態では、シリカ反応性官能基をそれぞれに有する３種（又はそれより上）のスチレン−ブタジエンゴムが（ｉ）のために使用される。第２の実施形態によれば、シリカ反応性官能基を有する２種以上のスチレン−ブタジエンゴムが（ｉ）のために使用される場合、全てのそのようなゴムの総量は、少なくとも５０部、少なくとも６０部などである。第２の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分は、シリカ反応性官能基を有する少なくとも６０部（例えば、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７５、８０、８５、又は９０部）又は少なくとも７０部（例えば、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８５、又は９０部）の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムを含む。第２の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分は、１０〜４９部（例えば、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２５、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、又は４９部）、２０〜４９部（例えば、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、又は４９部）、２０〜５０（例えば、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、４９、又は５０部）、又は１０〜４０部（例えば、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２５、３０、３５、又は４０部）の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせを含む。第２の実施形態によれば、（ｉｉ）は、天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせからなり得る。第２の実施形態の特定の実施形態では、（ｉｉ）は天然ゴムから（のみ）なる。第２の実施形態の他の実施形態では、（ｉｉ）はポリイソプレンから（のみ）なる。第２の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分中に存在するゴムは、（ｉ）及び（ｉｉ）によるゴムのみであり、すなわち、１００部のエラストマー成分は、上記の量で（ｉ）及び（ｉｉ）（のみ）からなる。第２の実施形態の他の実施形態では、１００部のエラストマー成分は、（ｉ）及び（ｉｉ）に加えて、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）を含む。第２の実施形態によれば、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）が存在する場合、その量は、一般に、好ましくは２０部以下、１５部以下、１０部以下、又は５部以下に限定される。第２の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分は、５ｐｈｒ以下（例えば、５、４、３、２、１又は０ｐｈｒ）のポリブタジエンゴムを含む。第２の実施形態の特定の実施形態では、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）がジエンモノマー含有ゴムから選択され、特定のそのような実施形態では、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）は、ポリブタジエンゴム、非官能化スチレン−ブタジエンゴム、非シリカ反応性官能基（例えば、カーボンブラック反応性官能基）で官能化されたスチレン−ブタジエンゴム、スチレン−イソプレンゴム、ブタジエン−イソプレン−ゴム、スチレン−イソプレン−ブタジエンゴム、ブチルゴム（ハロゲン化及び非ハロゲン化の両方）、ネオプレン（ポリクロロプレン）、エチレン−プロピレンゴム、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。第２の実施形態の更に他の実施形態では、１種又は複数種の追加のゴムは、スチレン−ブタジエンゴム（ｉ）以外の１種若しくは複数種のスチレン−ブタジエンゴム（例えば、シリカ反応性官能基で官能化されていないＳＢＲ又は−４０℃超若しくは−６５℃未満のＴｇを有するＳＢＲ）から、又は天然ゴム若しくはポリイソプレン（ｉｉ）以外のジエンモノマー含有ゴムから、又はこれらの組み合わせから選択される。
【００３０】
第３の実施形態によれば、１００部のエラストマー成分は、（ｉ）シリカ反応性官能基をそれぞれに有する少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムであって、それぞれが、約−６５〜約−４０℃のＴｇ及び２５０，０００〜６００，０００グラム／モルのＭｗを有する、少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムと、（ｉｉ）１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、（ｉｉｉ）０〜５ｐｈｒのポリブタジエンゴムと、を含む。第３の実施形態の特定の実施形態では、１００部のエラストマー成分は、（ｉ）シリカ反応性官能基をそれぞれに有する少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムであって、それぞれが、約−６５〜約−４０℃のＴｇ及び６００，０００グラム／モル以下のＭｗを有する、少なくとも５０部の２種のスチレン−ブタジエンゴムと、（ｉｉ）１０〜５０部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、（ｉｉｉ）０〜５ｐｈｒのポリブタジエンゴムと、からなる。第３の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分は、（ｉ）のシリカ反応性官能基を有する合計で少なくとも５５部（例えば、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６５、７０、７５、８０、８５、又は９０部）、少なくとも６０部（例えば、６０、６１、６２、６３、６４、６５、６６、６７、６８、６９、７０、７５、８０、８５、又は９０部）又は少なくとも７０部（例えば、７０、７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０、８５、又は９０部）の２種のスチレン−ブタジエンゴムを含む。第３の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分は、１０〜４９部（例えば、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２５、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、又は４９部）、２０〜４９部（例えば、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、又は４９部）、２０〜５０（例えば、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、３０、３５、４０、４５、４６、４７、４８、４９、又は５０部）、又は１０〜４０部（例えば、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２５、３０、３５、又は４０部）の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせを含む。第３の実施形態によれば、（ｉｉ）は、天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせからなり得る。第３の実施形態の特定の実施形態では、（ｉｉ）は天然ゴムから（のみ）なる。第３の実施形態の他の実施形態では、（ｉｉ）はポリイソプレンから（のみ）なる。第３の実施形態の特定の実施形態では、エラストマー成分中に存在するゴムは、（ｉ）、（ｉｉ）及び（ｉｉｉ）によるゴムのみであり、すなわち、１００部のエラストマー成分は、上記の量で（ｉ）、（ｉｉ）及び（ｉｉｉ）から（のみ）なる。第３の実施形態の他の実施形態では、１００部のエラストマー成分は、（ｉ）、（ｉｉ）及び（ｉｉｉ）に加えて、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｖ）を含む。第３の実施形態によれば、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｖ）が存在する場合、その量は、一般に、好ましくは２０部以下、１５部以下、１０部以下、又は５部以下に限定される。第３の実施形態の特定の実施形態では、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｖ）がジエンモノマー含有ゴムから選択され、特定のそのような実施形態では、１種又は複数種の追加のゴム（ｉｉｉ）は、非官能化スチレン−ブタジエンゴム、非シリカ反応性官能基（例えば、カーボンブラック反応性官能基）で官能化されたスチレン−ブタジエン、スチレン−イソプレンゴム、ブタジエン−イソプレン−ゴム、スチレン−イソプレン−ブタジエンゴム、ブチルゴム（ハロゲン化及び非ハロゲン化の両方）、ネオプレン（ポリクロロプレン）、エチレン−プロピレンゴム、エチレン−プロピレン−ジエンゴム（ＥＰＤＭ）、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。第３の実施形態の更に他の実施形態では、１種又は複数種の追加のゴムは、スチレン−ブタジエンゴム（ｉ）以外の１種若しくは複数種のスチレン−ブタジエンゴム（例えば、シリカ反応性官能基で官能化されておらず、−４０℃超若しくは−６５℃未満のＴｇを有し、及び／又は６００，０００グラム／モル超のＭｗを有するＳＢＲ）から、天然ゴム若しくはポリイソプレン（ｉｉ）以外のジエンモノマー含有ゴムから、ポリブタジエンゴム（ｉｉｉ）以外の１種若しくは複数種のポリブタジエンゴム、例えば、９５％未満のシス結合含量を有するＢＲ、例えば、低いシス１，４結合含量（例えば、５０％未満、４５％未満、４０％未満などのシス１，４結合含量を有するポリブタジエン）及び／若しくは−１０１℃未満のＴｇを有するポリブタジエンから、又はこれらの組み合わせから選択される。
【００３１】
上述のように、本明細書に開示される第２及び第３の実施形態によれば、エラストマー成分は、シリカ反応性官能基を有する少なくとも５０部の少なくとも１種（第２の実施形態）又は少なくとも２種（第３の実施形態）のスチレン−ブタジエンゴムを含み、各スチレン−ブタジエンゴムは、約−６５〜約−４０℃（例えば、−６５、−６３、−６１、−６０、−５８、−５６、−５５、−５４、−５２、−５０、−４８、−４６、−４５、−４４、−４２、又は−４０℃）のＴｇを有する。第３の実施形態によれば、シリカ反応性官能基を有する少なくとも１種のスチレン−ブタジエンゴムのＴｇは、様々であり得る。第１の実施形態の特定の実施形態では、シリカ反応性基を有する少なくとも１種のスチレン−ブタジエンゴムは、約−７５〜約−３０℃、−７５〜−３０℃（例えば、−７５、−７３、−７１、−７０、−６８、−６６、−６５、−６３、−６１、−６０、−５８、−５６、−５５、−５４、−５２、−５０、−４８、−４６、−４５、−４４、−４２、−４０、−３８、−３６、−３４、−３２、又は−３０℃）、約−６５〜約−４０℃、又は−６５〜−４０℃（例えば、−６５、−６３、−６１、−６０、−５８、−５６、−５５、−５４、−５２、−５０、−４８、−４６、−４５、−４４、−４２、又は−４０℃）のＴｇを有する。エラストマーについて本明細書で言及されるＴｇ値は、油展を全く伴わずにエラストマー上で行われたＴｇ測定を表す。言い換えれば、油展エラストマーでは、上記のＴｇ値は、油展前のＴｇ、又は同じエラストマーの非油展バージョンを指す。エラストマー又はポリマーＴｇ値は、ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ（Ｎｅｗ  Ｃａｓｔｌｅ，Ｄｅｌａｗａｒｅ）製などの示差走査熱量測定（ＤＳＣ）計器を使用して測定され得、測定は、−１２０℃で冷却してから１０℃／分の温度上昇を使用して実施する。その後、正接をＤＳＣ曲線の急上昇前後のベースラインに引く。ＤＳＣ曲線上の温度（２つの接点の中間に対応する点で読み取る）をＴｇとして使用することができる。第２及び第３の実施形態の更に他の実施形態では、１種又は複数種の追加のゴムは、スチレン−ブタジエンゴム（ｉ）以外の１種若しくは複数種のスチレン−ブタジエンゴム（例えば、シリカ反応性官能基で官能化されておらず、−４０℃超若しくは−６５℃未満のＴｇを有し、及び／又は６００，０００グラム／モル超のＭｗを有するＳＢＲ）から、天然ゴム若しくはポリイソプレン（ｉｉ）以外のジエンモノマー含有ゴムから、ポリブタジエンゴム（ｉｉｉ）以外の１種若しくは複数種のポリブタジエンゴム、例えば、９５％未満のシス結合含量を有するＢＲ、例えば、低いシス１，４結合含量（例えば、５０％未満、４５％未満、４０％未満などのシス１，４結合含量を有するポリブタジエン）及び／若しくは−１０１℃未満のＴｇを有するポリブタジエンから、又はこれらの組み合わせから選択される。
【００３２】
第１〜第４の実施形態によれば、（ｉ）のために使用される、シリカ反応性官能基を有するスチレン−ブタジエンゴムのスチレンモノマー含量（すなわち、ブタジエン単位とは対照的にスチレン単位を含むポリマー鎖の重量パーセント）は様々であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のために使用される、シリカ反応性官能基を有するスチレン−ブタジエンゴムのスチレン含量は、総モノマー含量（すなわち、１，３−ブタジエン＋スチレン）の約１０〜約５０重量％（例えば、１０重量％、１５重量％、２０重量％、２５重量％、３０重量％、３５重量％、４０重量％、４５重量％、５０重量％）のスチレンモノマー含量を有し、これには、１０〜５０重量％、約１８〜約４０重量％、１８〜４０重量％、約１０〜約２０重量％、又は１０〜２０重量％が含まれる。
【００３３】
第１〜第４の実施形態によれば、（ｉ）のために使用される、シリカ反応性官能基を有するスチレン−ブタジエンゴムのビニル結合含量（すなわち、１，２−ミクロ構造）は、様々であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のために使用される、シリカ反応性官能基を有するスチレン−ブタジエンゴムは、約１０〜約６０％、１０〜６０％（例えば、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、５０％、５５％又は６０％）、約１０〜約５０％、１０〜５０％（例えば、１０％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、４０％、４５％、又は５０％）、約１５〜約４０％又は１５〜４０％（例えば、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、又は４０％）のビニル結合含量を有し得る。（ｉ）のために使用される、シリカ反応性官能基を有するスチレン−ブタジエンゴムは、前述の範囲のうちの１つの範囲内のビニル結合含量を、任意選択的に、以下に記載されるＭｗ、Ｍｎ、及び／又はＭｗ／Ｍｎの範囲のうちの１つ又は複数と組み合わせて、並びに特定の実施形態では、任意選択的に、上に記載したスチレンモノマー含量のうちの１つと組み合わせて、有し得る。本明細書で言及されるビニル結合含量は、ＳＢＲポリマー鎖のブタジエン部分におけるビニル結合含量ではなく、ＳＢＲポリマー鎖中の総ビニル結合含量についてであるものとして理解されるべきであり、Ｈ１−ＮＭＲ及びＣ１３−ＮＭＲによって（例えば、３００ＭＨｚ  Ｇｅｍｉｎｉ  ３００  ＮＭＲ  Ｓｐｅｃｔｒｏｍｅｔｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ（Ｖａｒｉａｎ）を使用して）測定することができる。
【００３４】
第１〜第４の実施形態によれば、シリカ反応性官能基を有する１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムを調製する際に使用される特定の官能化基は、様々であり得る。１種又は２種以上のシリカ反応性官能基が各ゴムに利用され得る。シリカ反応性官能基は、ポリマーの先端部に、ポリマーの末端部に、ポリマー鎖の骨格に沿って、又はこれらの組み合わせで存在し得る。ポリマーの一方又は両方の末端に存在する官能基は、一般に、官能性開始剤、官能性停止剤、又はその両方の使用の結果である。代替として又は更に、シリカ反応性官能基は、カップリング剤を使用した複数のポリマー鎖の結合の結果として存在し得る（以下に記載される）。シリカ反応性官能基の非限定例として、一般に、窒素含有官能基、ケイ素含有官能基、酸素又はイオウ含有官能基、及び金属含有官能基が挙げられる。
【００３５】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態において（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴム中のシリカ反応性官能基として利用することができる窒素含有官能基の非限定例としては、置換又は非置換アミノ基、アミド残基、イソシアネート基、イミダゾリル基、インドリル基、イミノ基、ニトリル基、ピリジル基、及びケチミン基が挙げられるが、これらに限定されない。上記置換又は非置換アミノ基は、一級アルキルアミン、二級アルキルアミン、又は環状アミン、及び、置換又は非置換イミン由来のアミノ基を含むと理解されたい。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、前述の窒素含有官能基のリストから選択される１つのシリカ反応性官能基において含む。
【００３６】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、イミノ基の形態で窒素を含む化合物からのシリカ反応性官能基を含む。このようなイミノ含有官能基は、ポリマー鎖の活性末端を、以下の式（Ｉ）を有する化合物と反応させることによって付加され得る。
【化１】
2021523959.tif 000002
式中、Ｒ、Ｒ’、Ｒ’’、及びＲ’’’はそれぞれ独立して、アルキル基、アリル基、及びアリール基からなる群から選択される１〜１８個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、又は１８個の炭素原子）を有する基から選択され、ｍ及びｎは、それぞれ、１〜２０（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、又は２０）及び１〜３（１、２、又は３）の整数である。Ｒ、Ｒ’、Ｒ’’、及びＲ’’’のそれぞれは、好ましくはヒドロカルビルであり、ヘテロ原子を含有しない。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、各Ｒ及びＲ’は、１〜６個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、又は６個の炭素原子）、好ましくは１〜３個の炭素原子（例えば、１、２、又は３個の炭素原子）を有するアルキル基から独立して選択される。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ｍは２〜６（例えば、２、３、４、５、又は６）、好ましくは２〜３の整数である。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、Ｒ’’’は、１〜６個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、又は６個の炭素原子）、好ましくは２〜４個の炭素原子（例えば、２、３、又は４個の炭素原子）を有する基から選択される。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、Ｒ’’は、１〜６個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、又は６個の炭素原子）、好ましくは１〜３個の炭素原子（例えば、１、２、又は３個の炭素原子）、最も好ましくは１個の炭素原子（例えば、メチル）を有するアルキル基から選択される。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ｎは３であり、トリアルコキシシラン部分などのトリヒドロカルボキシシラン部分を有する化合物をもたらす。（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムのためのシリカ反応性官能基を提供するのに適している、イミノ基を有し、上記の式（Ｉ）を満たす化合物の非限定例としては、Ｎ−（１，３−ジメチルブチリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−（１−メチルエチリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−エチリデン−３−（トリエトキシシリル（triethoxysily1））−１−プロパンアミン、Ｎ−（１−メチルプロピリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、及びＮ−（４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンジリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００３７】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態において（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴム中のシリカ反応性官能基として利用することができるケイ素含有官能基の非限定例としては、有機シリル又はシロキシ基が挙げられるが、これらに限定されず、より正確には、このような官能基は、アルコキシシリル基、アルキルハロシリル基、シロキシ基、アルキルアミノシリル基、及びアルコキシハロシリル基から選択され得る。任意選択的に、有機シリル又はシロキシ基はまた、１つ又は複数の窒素を含有し得る。ジエン系エラストマーの官能化での使用に好適なケイ素含有官能基として、この開示全体が参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第６，３６９，１６７号に開示されるものも挙げられる。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、前述のケイ素含有官能基のリストから選択される少なくとも１つのシリカ反応性官能基を含む。
【００３８】
第１〜第４の実施形態の特定の好ましい実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、シロキシ基を有するケイ素含有官能基を含むシリカ反応性官能基を含み（例えば、ヒドロカルビルオキシシラン含有化合物）、化合物は、任意選択的に、少なくとも１つの官能基を有する一価の基を含む。このようなケイ素含有官能基は、ポリマー鎖の活性末端を、以下の式（ＩＩ）を有する化合物と反応させることによって付加され得る。
【化２】
2021523959.tif 000003
式中、Ａ１は、エポキシ、イソシアネート、イミン、シアノ、カルボン酸エステル、カルボン酸無水物、環状三級アミン、非環状三級アミン、ピリジン、シラザン及び硫化物から選択される少なくとも１つの官能基を有する一価の基を表し、Ｒｃは、単結合、又は１〜２０個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、又は２０個の炭素原子）を有する二価炭化水素基を表し、Ｒｄは、１〜２０個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、又は２０個の炭素原子）を有する一価脂肪族炭化水素基、６〜１８個の炭素原子（例えば、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、又は１８個の炭素原子）を有する一価芳香族炭化水素基又は反応性基を表し、Ｒｅは、１〜２０個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、又は２０個の炭素原子）を有する一価脂肪族炭化水素基、又は６〜１８個の炭素原子（例えば、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、又は１８個の炭素原子）を有する一価芳香族炭化水素基を表し、ｂは０〜２の整数であり、２つ以上のＲｄ又はＯＲｅが存在するとき、各Ｒｄ及び／又はＯＲｅは、互いに同じであっても異なっていてもよく、並びに活性プロトンは、分子）及び／又はその部分縮合生成物内に含まれない。本明細書で使用されるとき、部分縮合生成物は、ヒドロカルビルオキシシラン化合物中のＳｉＯＲ基の一部（全てではない）が、縮合によってＳｉＯＳｉ結合になっている生成物を指す。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ａ）Ｒｃが、１〜１２個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、又は１２個の炭素原子）、２〜６個の炭素原子（例えば、２、３、４、５、又は６個の炭素原子）、又は２〜３個の炭素原子（例えば、２又は３個の炭素原子）を有する二価炭化水素基を表すこと、（ｂ）Ｒｅが、１〜１２個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、又は１２個の炭素原子）、２〜６個の炭素原子（例えば、２、３、４、５、又は６個の炭素原子）、若しくは１〜２個の炭素原子を有する一価脂肪族炭化水素基、又は６〜８個の炭素原子を有する一価芳香族炭化水素基を表すこと、（ｃ）Ｒｄが、１〜１２個の炭素原子（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、又は１２個の炭素原子）、２〜６個の炭素原子（例えば、２、３、４、５、又は６個の炭素原子）、若しくは１〜２個の炭素原子を有する一価脂肪族炭化水素基、又は６〜８個の炭素原子を有する一価芳香族炭化水素基を表すこと、のうちの少なくとも１つが満たされ、特定のそのような実施形態では、（ａ）、（ｂ）及び（ｃ）のそれぞれが満たされ、Ｒｃ、Ｒｅ及びＲｄは、前述の基のうちの１つから選択される。
【００３９】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つのエポキシ基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、２−グリシドキシエチルトリメトキシシラン、２−グリシドキシエチルトリエトキシシラン、（２−グリシドキシエチル）メチルジメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、（３−グリシドキシプロピル）−メチルジメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリエトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル（メチル）ジメトキシシランなどが挙げられる。これらの中でも、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン及び２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシランが特に適している。
【００４０】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つのイソシアネート基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、３−イソシアネートプロピルトリメトキシシラン、３−イソシアネートプロピルトリエトキシシラン、３−イソシアネートプロピルメチルジエトキシシラン、３−イソシアネートプロピルトリイソプロポキシシランなどが挙げられ、これらの中でも、３−イソシアネートプロピルトリメトキシシランが特に好ましい。
【００４１】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つのイミン基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、Ｎ−（１，３−ジメチルブチリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−（１−メチルエチリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−エチリデン−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−（１−メチルプロピリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−（４−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノベンジリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、Ｎ−（シクロヘキシリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン、及び上記のトリエトキシシリル化合物にそれぞれ対応するトリメトキシシリル化合物、メチルジエトキシシリル化合物、エチルジメトキシシリル化合物などが挙げられる。これらの中でも、Ｎ−（１，３−ジメチルブチリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミン及びＮ−（１−メチルプロピリデン）−３−（トリエトキシシリル）−１−プロパンアミンが特に適している。また、イミン（アミジン）基含有化合物としては、好ましくは、１−［３−トリメトキシシリル］プロピル］−４，５−ジヒドロイミダゾール、３−（１−ヘキサメチレンイミノ）プロピル（トリエトキシ）シラン、（１−ヘキサメチレンイミノ）メチル（トリメトキシ）シラン、Ｎ−（３−トリエトキシシリルプロピル）−４，５−ジヒドロイミダゾール、Ｎ−（３−イソプロポキシシリルプロピル）−４，５−ジヒドロイミダゾール、Ｎ−（３−メチルジエトキシシリルプロピル）−４，５−ジヒドロイミダゾールなどが挙げられ、これらの中でも、Ｎ−（３−トリエトキシシリルプロピル）−４，５−ジヒドロイミダゾール及びＮ−（３−イソプロポキシシリルプロピル）−４，５−ジヒドロイミダゾールが好ましい。
【００４２】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つのカルボン酸エステル基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、３−メタクリロイルオキシプロピルトリエトキシシラン、３−メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、３−メタクリロイルオキシプロピルメチルジエトキシシラン、３−メタクリロイルオキシプロピルトリイソプロポキシシランなどが挙げられ、これらの中でも、３−メタクリロイルオキシプロピルトリエトキシシランが好ましい。
【００４３】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つのカルボン酸無水物基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、３−トリメトキシシリルプロピルコハク酸無水物、３−トリエトキシシリルプロピルコハク酸無水物、３−メチルジエトキシシリルプロピルコハク酸無水物などが挙げられ、これらの中でも３−トリエトキシシリルプロピルコハク酸無水物が好ましい。
【００４４】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つのシアノ基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、２−シアノエチルプロピルトリエトキシシランなどが挙げられる。
【００４５】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つの環状三級アミン基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、３−（１−ヘキサメチレンイミノ）プロピルトリエトキシシラン、３−（１−ヘキサメチレンイミノ）プロピルトリメトキシシラン、（１−ヘキサメチレンイミノ）メチルトリエトキシシラン、（１−ヘキサメチレンイミノ）メチルトリメトキシシラン、２−（１−ヘキサメチレンイミノ）エチルトリエトキシシラン、３−（１−ヘキサメチレンイミノ）エチルトリメトキシシラン、３−（１−ピロリジニル）プロピルトリメトキシシラン、３−（１−ピロリジニル）プロピルトリエトキシシラン、３−（１−ヘプタメチレンイミノ）プロピルトリエトキシシラン、３−（１−ドデカメチレンイミノ）プロピルトリエトキシシラン、３−（１−ヘキサメチレンイミノ）プロピルジエトキシメチルシラン、３−（１−ヘキサメチレンイミノ）プロピルジエトキシエチルシラン、３−［１０−（トリエトキシシリル）デシル］−４−オキサゾリンなどが挙げられる。これらの中でも、好ましくは、３−（１−ヘキサメチレンイミノ）プロピルトリエトキシシラン及び（１−ヘキサメチレンイミノ）メチルトリエトキシシランを列挙することができる。
【００４６】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つの非環状三級アミン基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリエトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルジエトキシメチルシラン、３−ジブチルアミノプロピルトリエトキシシランなどが挙げられ、これらの中でも、３−ジメチルアミノプロピルトリエトキシシラン及び３−ジエチルアミノプロピルトリエトキシシランが適している。
【００４７】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つのピリジン基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、２−トリメトキシシリルエチルピリジンなどが挙げられる。
【００４８】
第１〜第４の実施形態の特定の好ましい実施形態では、（ｉ）のスチレンブタジエンゴムの官能基は、式（ＩＩ）によって表される化合物から生じ、式中、Ａ１は少なくとも１つのシラザン基を有する。このような化合物の非限定的な具体例としては、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、１−トリメチルシリル−２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルメチルジエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルメチルジメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノエチルメチルジエトキシシランなどが挙げられる。Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルメチルジエトキシシラン、又は１−トリメチルシリル−２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタンが特に好ましい。
【００４９】
（上に詳述されているように）式（ＩＩ）によるシリカ反応性官能基が使用され、式中、Ａ１が１つ又は複数の保護された窒素を含有する、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、窒素は、保護された窒素を一級窒素に変換するために、加水分解又は他の手順によって脱保護又は脱ブロックされ得る。非限定例として、２つのトリメチルシリル基に結合した窒素は、脱保護され、一級アミン窒素に変換され得る（そのような窒素は、依然として式（ＩＩ）の化合物の残部に結合されている）。したがって、スチレン−ブタジエンゴムのシリカ反応性官能基が式（ＩＩ）による化合物の使用から生じ、式中、Ａ１が１つ又は複数の保護された窒素を含有する、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、官能化ポリマーは、化合物の脱保護（又は加水分解）バージョンから生じる官能基を含有するものとして理解することができる。
【００５０】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態において（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴム中のシリカ反応性官能基として利用することができる酸素又は硫黄含有官能基の非限定例としては、ヒドロキシル基、カルボキシル基、エポキシ基、グリシドキシ基、ジグリシジルアミノ基、環状ジチアン由来官能基、エステル基、アルデヒド基、アルコキシ基、ケトン基、チオカルボキシル基、チオエポキシ基、チオグリシドキシ基、チオジグリシジルアミノ基、チオエステル基、チオアルデヒド基、チオアルコキシ基、及びチオケトン基が挙げられるが、これらに限定されない。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、前述のアルコキシ基は、ベンゾフェノン由来のアルコール由来アルコキシ基であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、前述の酸素又は硫黄含有官能基のリストから選択される少なくともシリカ反応性官能基を含む。
【００５１】
第１〜第４の実施形態によれば、（ｉ）のシリカ反応性官能基を有する１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムは、溶液重合又は乳化重合のいずれかによって調製され得る。第１〜第４の実施形態の特定の好ましい実施形態では、（ｉ）で使用されるシリカ反応性官能基を有するスチレン−ブタジエンゴムは、溶液重合によって調製されるものだけである。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、（ｉ）で使用されるシリカ反応性官能基を有するスチレン−ブタジエンゴムは、乳化重合によって調製されるものだけである。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、シリカ反応性官能基を有する２種以上のスチレン−ブタジエンゴムが（ｉ）のために使用される場合、ゴムは、溶液重合ＳＢＲと乳化重合ＳＢＲとの組み合わせである（例えば、１種の溶液ＳＢＲと１種の乳化ＳＢＲ）。
【００５２】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムの官能化及び結合された形態が利用され得る。そのような効果は、リビングポリマーをカップリング剤及び官能化剤の両方で処理することによって達成することができ、これは、いくつかの鎖を結合し、他の鎖を官能化するのに役立つ。カップリング剤と官能化剤の組み合わせは、様々なモル比で使用することができる。あるいは、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、単に結合の結果に由来するシリカ反応性であり得る。カップリング剤及び官能化剤という用語を本明細書において用いてきたが、特定の化合物は両方の機能に役立ち得ることを当業者は理解する。つまり、特定の化合物は、ポリマー鎖を結合すること、及び官能基と共にポリマー鎖を提供することの両方ができる。当業者はまた、ポリマー鎖を結合する能力はポリマー鎖と反応したカップリング剤の量に依存し得ることを理解する。例えば、反応開始剤のリチウムの当量とカップリング剤の脱離基（例えば、ハロゲン原子）の当量との１対１の比でカップリング剤を添加する場合、有利な結合を達成することができる。カップリング剤の非限定例としては、金属ハライド、半金属ハライド、アルコキシシラン、アルコキシスタンナン、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【００５３】
第１〜第４の実施形態の１つ又は複数の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムのためのカップリング剤は、式（１）のＲ＊ｎＭ１Ｙ（４−ｎ）、式（２）のＭ１Ｙ４、及び式（３）のＭ２Ｙ３によって表される化合物を含む群から選択される金属ハライド又は半金属ハライドを含み、式中、各Ｒ＊は独立して、１〜２０個の炭素原子を有する１価の有機基であり、Ｍ１はスズ原子、ケイ素原子、又はゲルマニウム原子であり、Ｍ２はリン原子であり、Ｙはハロゲン原子であり、ｎは０〜３の整数である。
【００５４】
式（１）で表される代表的な化合物としては、ハロゲン化有機金属化合物が挙げられ、式（２）及び（３）で表される化合物としては、ハロゲン化金属化合物が挙げられる。
【００５５】
Ｍ１がスズ原子を表す場合、式（１）で表される化合物は、例えば、トリフェニルスズクロリド、トリブチルスズクロリド、トリイソプロピルスズクロリド、トリヘキシルスズクロリド、トリオクチルスズクロリド、ジフェニルスズジクロリド、ジブチルスズジクロリド、ジヘキシルスズジクロリド、ジオクチルスズジクロリド、フェニルスズトリクロリド、ブチルスズトリクロリド、オクチルスズトリクロリドなどであり得る。更に、式（２）で表される化合物としては、スズテトラクロリド、スズテトラブロミドなどが挙げられ得る。
【００５６】
Ｍ１がケイ素原子を表す場合、式（１）で表される化合物は、例えば、トリフェニルクロロシラン、トリヘキシルクロロシラン、トリオクチルクロロシラン、トリブチルクロロシラン、トリメチルクロロシラン、ジフェニルジクロロシラン、ジヘキシルジクロロシラン、ジオクチルジクロロシラン、ジブチルジクロロシラン、ジメチルジクロロシラン、メチルトリクロロシラン、フェニルトリクロロシラン、ヘキシルトリクロロシラン、オクチルトリクロロシラン、ブチルトリクロロシラン、メチルトリクロロシランなどであり得る。更に、式（２）で表される化合物としては、ケイ素テトラクロリド（silicon tetrachloride）、ケイ素テトラブロミド（silicon tetrabromide）などが挙げられ得る。Ｍ１がゲルマニウム原子を表す場合、式（１）で表される化合物は、例えば、トリフェニルゲルマニウムクロリド、ジブチルゲルマニウムジクロリド、ジフェニルゲルマニウムジクロリド、ブチルゲルマニウムトリクロリドなどであり得る。更に、式（２）で表される化合物としては、ゲルマニウムテトラクロリド、ゲルマニウムテトラブロミドなどが挙げられ得る。式（３）で表される化合物としては、リンテトラクロリド（Phosphorous trichloride）、リンテトラブロミド（phosphorous tribromide）などが挙げられ得る。１つ以上の実施形態では、金属ハライド及び／又は半金属ハライドの混合物を使用することができる。
【００５７】
第１〜第４の実施形態の１つ又は複数の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムのためのカップリング剤は、式（４）のＲ＊ｎＭ１（ＯＲ＾）４−ｎによって表される化合物を含む群から選択されるアルコキシシラン又はアルコキシスタンナンを含み、式中、各Ｒ＊は独立して１〜２０個の炭素原子を有する１価の有機基であり、Ｍ１はスズ原子、ケイ素原子、又はゲルマニウム原子であり、ＯＲ＾はアルコキシ基であり、Ｒ＾は１価の有機基であり、ｎは０〜３の整数である。
【００５８】
式（４）で表される例示的な化合物としては、テトラエチルオルソシリケート、テトラメチルオルソシリケート、テトラプロピルオルソシリケート、テトラエトキシスズ、テトラメトキシスズ、及びテトラプロポキシスズが挙げられる。
【００５９】
本明細書に開示される第１〜第４の実施形態によれば、シリカ反応性官能基を有する１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴム（すなわち、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴム）のＭｗ、Ｍｎ、及び多分散度（Ｍｗ／Ｍｎ）は、様々であり得る。上述のように、第３の実施形態によれば、約−６５〜約−４０ＣのＴｇをそれぞれに有する、シリカ反応性官能基（silica-reactive function group）を有する２種のスチレン−ブタジエンゴムは、２５０，０００〜６００，０００グラム／モルのＭｗを有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、シリカ反応性官能基を有する（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、３００，０００〜６００，０００グラム／モル（例えば、３００，０００、３２５，０００、３５０，０００、３７５，０００、４００，０００、４２５，０００、４５０，０００、４７５，０００、５００，０００、５２５，０００、５５０，０００、５７５，０００、又は６００，０００グラム／モル）のＭｗを有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、２５０，０００〜６００，０００、３００，０００〜６００，０００、３５０，０００〜５５０，０００、又は４００，０００〜５００，０００グラム／モルのＭｗを有する。本明細書において言及されているＭｗ値は、重量平均分子量であり、これは、スチレン−ブタジエン標準及び対象のポリマーに対してマルク−ハウインク定数により較正したゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）を使用することにより決定することができる。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、２００，０００〜４００，０００グラム／モル（例えば、２００，０００、２２５，０００、２５０，０００、２７５，０００、３００，０００、３２５，０００、３５０，０００、３７５，０００、又は４００，０００グラム／モル）のＭｎを有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、２００，０００〜３５０，０００、又は２００，０００〜３００，０００グラム／モルのＭｎを有する。本明細書において言及されているＭｎ値は、数平均分子量であり、これは、スチレン−ブタジエン標準及び対象のポリマーに対してマルク−ハウインク定数により較正したゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）を使用することにより決定することができる。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉ）のスチレン−ブタジエンゴムは、１．２〜２．５（例えば、１．２、１．３、１．４、１．５、１．６、１．７、１．８、１．９、２、２．１、２．２、２．３、２．４、又は２．５）、好ましくは１．３〜２、又は１．３〜１．６のＭｗ／Ｍｎ（多分散度）を有する。
【００６０】
上述のように、第１の実施形態によれば１０〜５５部（例えば、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、４９、又は５０部）の、第２及び第３の実施形態によれば１０〜５０部（例えば、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４４、又は４５部）の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせが、トレッドゴム組成物中に（ｉｉ）として存在する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｉｉ）は天然ゴムから（のみ）なる。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、（ｉｉ）はポリイソプレンから（のみ）なる。天然ゴムが存在する場合、天然ゴムは、パラゴムノキ天然ゴム、非パラゴムノキ天然ゴム（例えば、グアユール天然ゴム）、又はこれらの組み合わせを含み得る。天然ゴムが第１〜第４の実施形態のトレッドゴム組成物中で利用されるとき、天然ゴムは、好ましくは、１，０００，０００〜２，０００，０００グラム／モル（例えば、１百万、１．１百万、１．２百万、１．３百万、１．４百万、１．５百万、１．６百万、１．７百万、１．８百万、１．９百万、２百万グラム／モル）、１，２５０，０００〜２，０００，０００グラム／モル、又は１，５００，０００〜２，０００，０００グラム／モル（ポリスチレン標準を使用してＧＰＣによって測定される）のＭｗを有する。第１〜第４の実施形態の特定の好ましい実施形態では、（ｉｉ）の天然ゴム及び／又はポリイソプレンは、エポキシ化されておらず、特定のそのような実施形態では、トレッドゴム組成物は、１０ｐｈｒ以下のエポキシ化天然ゴム又はエポキシ化ポリイソプレン、好ましくは５ｐｈｒ以下のエポキシ化天然ゴム又はエポキシ化ポリイソプレン、より好ましくは０ｐｈｒのエポキシ化天然ゴム又はエポキシ化ポリイソプレンを含有する。
【００６１】
上述のように、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ポリブタジエンゴムが、トレッドゴム組成物中に追加のゴムとして存在し得る。ポリブタジエンゴムが存在する場合、ポリブタジエンゴムは、好ましくは、少なくとも９５％（例えば、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、又はそれより上）、又は更に少なくとも９８％（例えば、９８％、９９％、又はそれより上）、又は少なくとも９９％（例えば、９９％、９９．５％、又はそれより上）のシス１，４−結合含量を有する。シス結合含量は、シス１，４−結合含量を指す。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物に使用される任意のポリブタジエンゴムは、−１０１℃未満（例えば、−１０２、−１０３、−１０４、−１０５、−１０６、−１０７、−１０８、−１０９℃又はそれより下）のＴｇ、又は−１０１〜−１１０℃、−１０５〜−１１０℃、若しくは−１０５〜−１０８℃のＴｇを有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物に使用される任意のポリブタジエンゴムは、−１０５℃以下（例えば、−１０５、−１０６、−１０７、−１０８、−１０９℃又はそれより下）のＴｇを有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物に使用される任意のポリブタジエンゴムは、３重量％未満（例えば、３％、２％、１％、０．５％、又はそれより下）、好ましくは１重量％未満（例えば、１％、０．５％、又はそれより下）又は０重量％のシンジオタクチック１，２−ポリブタジエンを含有する。一般に、第１〜第４の実施形態によれば、ポリブタジエンゴムがトレッドゴム組成物中に使用される場合、少なくとも９５％（例えば、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、又はそれより上）のシス結合含量及び−１０１℃未満のＴｇを有する１種又は２種以上のポリブタジエンゴムが使用され得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、少なくとも９５％（例えば、９５％、９６％、９７％、９８％、９９％、又はそれより上）のシス結合含量及び−１０１℃未満のＴｇを有する１種のポリブタジエンゴムのみが、トレッドゴム組成物中に使用される。
充填剤
【００６２】
本明細書で使用するとき、「補強カーボンブラック充填剤」、「補強シリカ充填剤」、及び「補強充填剤」について使用される用語「補強」は、一般に、補強として従来説明されている充填剤、並びに半補強と従来説明される場合がある充填剤の両方の充填剤を包含すると理解されたい。従来、用語「補強充填剤」は、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）が、約１００ｍ２／ｇ超、場合によっては、１００ｍ２／ｇ超、約１２５ｍ２／ｇ超、１２５ｍ２／ｇ超、又は更に約１５０ｍ２／ｇ超、又は１５０ｍ２／ｇ超である、微粒子材料を指すために使用される。あるいは（又は加えて）、用語「補強充填剤」を伝統的に用いて、約１０ｎｍ〜約５０ｎｍ（１０ｎｍ〜５０ｎｍを含む）の粒径を有する微粒子材料を指すためにも使用できる。伝統的に、用語「半補強充填剤」は、粒径、表面積（Ｎ２ＳＡ）のいずれか、又は両方において、非補強充填剤（以下で考察するとおり）と補強充填剤との中間である充填剤を指すために使用される。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、用語「補強充填剤」は、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）が、約２０ｍ２／ｇ以上（２０ｍ２／ｇ以上を含む）、約５０ｍ２／ｇ超、５０ｍ２／ｇ超、約１００ｍ２／ｇ超、１００ｍ２／ｇ超、約１２５ｍ２／ｇ超、及び１２５ｍ２／ｇ超である、微粒子材料を指すために使用される。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態のうち特定の実施形態では、用語「補強充填剤」は、約１０ｎｍ〜約１０００ｎｍ（１０ｎｍ〜１０００ｎｍを含む）、約１０ｎｍ〜約５０ｎｍ（１０ｎｍ〜５０ｎｍを含む）の粒径を有する、微粒子材料を指すために使用される。
補強シリカ充填剤
【００６３】
上述のように、第１の実施形態によれば、トレッドゴム組成物は、少なくとも１種の補強シリカ充填剤を５０〜１５０ｐｈｒ（例えば、５０、５１、５５、５９、６０、６１、６５、６９、７０、７１、７５、７９、８０、８１、８５、８９、９０、９１、９５、９９、１００、１０１、１０５、１０９、１１０、１１１、１１５、１１９、１２０、１２１、１２５、１２９、１３０、１３１、１３５、１３９、１４０、１４１、１４５、１４９、又は１５０ｐｈｒ）の量で含む。第１の実施形態の特定の実施形態では、補強シリカ充填剤の量は、５０〜８９ｐｈｒ（例えば、５０、５１、５５、５９、６０、６１、６５、６９、７０、７１、７５、７９、８０、８１、８５、又は８９ｐｈｒ）である。同じく上述のように、第２及び第３の実施形態によれば、トレッドゴム組成物は、少なくとも１種の補強シリカ充填剤を５０〜８９ｐｈｒ（例えば、５０、５１、５５、５９、６０、６１、６５、６９、７０、７１、７５、７９、８０、８１、８５、又は８９ｐｈｒ）の量で含む。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、少なくとも１種の補強シリカ充填剤を５５〜７５ｐｈｒの量で含む。第１〜第４の実施形態によれば、１種又は２種以上の補強シリカ充填剤が利用され得、２種以上の補強シリカ充填剤が利用されるそれらの実施形態では、前述の量は、全ての補強シリカ充填剤の総量を指す。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、補強シリカ充填剤が１種のみ利用される。
【００６４】
第１〜第４の実施形態によれば、少なくとも１種の補強シリカ充填剤のための特定の種類のシリカは、様々であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態での使用に適した補強シリカ充填剤の非限定例としては、沈殿非晶質シリカ、湿性シリカ（水和ケイ酸）、乾燥シリカ（無水ケイ酸）、フュームドシリカ、ケイ酸カルシウムなどが挙げられるが、これらに限定されない。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態で使用する他の好適な補強シリカ充填剤としては、ケイ酸アルミニウム、ケイ酸マグネシウム（Ｍｇ２ＳｉＯ４、ＭｇＳｉＯ３など）、ケイ酸マグネシウムカルシウム（ＣａＭｇＳｉＯ４）、ケイ酸カルシウム（Ｃａ２ＳｉＯ４など）、ケイ酸アルミニウム（Ａｌ２ＳｉＯ５、Ａｌ４．３ＳｉＯ４．５Ｈ２Ｏなど）、ケイ酸アルミニウムカルシウム（Ａｌ２Ｏ３．ＣａＯ２ＳｉＯ２など）などが挙げられるが、これらに限定されない。列挙された補強シリカ充填剤の中で、沈殿非晶質湿式プロセス、含水シリカ充填剤が好ましい。このような補強シリカ充填剤は、水中の化学反応により生成され、そこから一次凝集体へと強力に結合し、順次、二次凝集体へとわずかに強く結合する一次粒子を伴う超微粒の球状粒子として、沈殿される。表面積は、ＢＥＴ法で測定すると、様々な補強シリカ充填剤の補強特性を特徴付ける好ましい測定値である。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ゴム組成物は、約１００ｍ２／ｇ〜約４００ｍ２／ｇ、１００ｍ２／ｇ〜４００ｍ２／ｇ、約１００ｍ２／ｇ〜約３５０ｍ２／ｇ、又は１００ｍ２／ｇ〜３５０ｍ２／ｇの表面積（ＢＥＴ法によって測定される）を有する補強シリカ充填剤を含む。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ゴム組成物は、約１７０ｍ２／ｇ〜約３５０ｍ２／ｇ、１７０ｍ２／ｇ〜３５０ｍ２／ｇ（例えば、１７０、１８０、１９０、２００、２１０、２２０、２３０、２４０、２５０、２６０、２７０、２８０、２９０、３００、３１０、３２０、３３０、３４０、又は３５０ｍ２／ｇ）、約１７０ｍ２／ｇ〜約３２０ｍ２／ｇ、及び１７０ｍ２／ｇ〜３２０ｍ２／ｇ（例えば、１７０、１８０、１９０、２００、２１０、２２０、２３０、２４０、２５０、２６０、２７０、２８０、２９０、３００、３１０、又は３２０ｍ２／ｇ）の範囲が含まれる、約１５０ｍ２／ｇ〜約４００ｍ２／ｇ、１５０ｍ２／ｇ〜４００ｍ２／ｇ（例えば、１５０、１６０、１７０、１８０、１９０、２００、２１０、２２０、２３０、２４０、２５０、２６０、２７０、２８０、２９０、３００、３１０、３２０、３３０、３４０、３５０、３６０、３７０、３８０、３９０、又は４００ｍ２／ｇ）のＢＥＴ表面積を有する補強シリカ充填剤を含み、特定のそのような実施形態では、ゴム組成物中に存在する唯一のシリカ充填剤は、前述の範囲のうちの１つの範囲内のＢＥＴ表面積を有する。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、ゴム組成物は、約１００ｍ２／ｇ〜約１４０ｍ２／ｇ、１００ｍ２／ｇ〜１４０ｍ２／ｇ（例えば、１００、１０５、１１０、１１５、１２０、１２５、１３０、１３５、又は１４０ｍ２／ｇ）、約１００ｍ２／ｇ〜約１２５ｍ２／ｇ、１００ｍ２／ｇ〜１２５ｍ２／ｇ（例えば、１００、１０５、１１０、１１５、１２０、又は１２５ｍ２／ｇ）、約１００ｍ２／ｇ〜約１２０ｍ２／ｇ、又は１００〜１２０ｍ２／ｇ（例えば、１００、１０５、１１０、１１５、又は１２０ｍ２／ｇ）のＢＥＴ表面を有する補強シリカ充填剤を含む。特定のそのような実施形態では、ゴム組成物中に存在する唯一のシリカ充填剤は、前述の範囲のうちの１つの範囲内のＢＥＴ表面積を有する。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ゴム組成物は、約５．５〜約８、５．５〜８（例えば、５．５、５．７、５．９、６．１、６．３、６．５、６．７、６．９、７．１、７．３、７．５、７．７、７．９、又は８）、約６〜約８、６〜８（例えば、６、６．２、６．４、６．６、６．８、７、７．２、７．４、７．６、７．８、又は８）、約６〜約７．５、６〜７．５、約６．５〜約８、６．５〜８、約６．５〜約７．５、６．５〜７．５、約５．５〜約６．８、又は５．５〜６．８のｐＨを有する補強シリカ充填剤を含む。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態で使用することができる市販の補強シリカ充填剤のいくつかとしては、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ（Ｐｉｔｔｓｂｕｒｇｈ，Ｐａ．）によって製造された、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）ＥＺ１２０Ｇ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）ＥＺ１２０Ｇ−Ｄ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）１３４Ｇ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）ＥＺ  １６０Ｇ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）ＥＺ  １６０Ｇ−Ｄ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）１９０、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）１９０Ｇ−Ｄ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）ＥＺ  ２００Ｇ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）ＥＺ  ２００Ｇ−Ｄ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）２１０、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）２３３、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）２４３ＬＤ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）２５５ＣＧ−Ｄ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）３１５−Ｄ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）３１５Ｇ−Ｄ、Ｈｉ−Ｓｉｌ（登録商標）ＨＤＰ  ３２０Ｇなど、が挙げられるが、これらに限定されない。同様に、複数の有用な商用の異なる補強シリカ充填剤もまた、Ｅｖｏｎｉｋ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（例えば、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）３２０  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）５０００  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）５５００  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）７０００  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）ＶＮ２  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）ＶＮ２、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）ＶＮ３、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）ＶＮ３  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）７０００  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）７００５、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）７５００  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）７８００  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）９５００  ＧＲ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）９０００  Ｇ、Ｕｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）９１００  ＧＲ）及びＳｏｌｖａｙ（例えば、Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）１１１５ＭＰ、Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）１０８５ＧＲ、Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）１１６５ＭＰ、Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）１２００ＭＰ、Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）Ｐｒｅｍｉｕｍ、Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）１９５ＨＲ、Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）１９５ＧＲ���Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）１８５ＧＲ、Ｚｅｏｓｉｌ（登録商標）１７５ＧＲ、及びＺｅｏｓｉｌ（登録商標）１６５  ＧＲ）から入手可能である。
【００６５】
本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、１種又は２種以上のシリカカップリング剤もまた、（任意選択的に）利用され得る。シリカカップリング剤は、ゴム組成物中のシリカ充填剤の凝集の防止又は低減に有用である。シリカ充填剤粒子の凝集は、ゴム組成物の粘度を上昇させると考えられ、したがって、この凝集を防止することにより、粘度が低下し、ゴム組成物の加工性及びブレンドが改善される。
【００６６】
概して、シラン及び構成成分、又はポリマー、特に加硫性ポリマーと反応可能な部分を有するものなどの任意の従来のシリカカップリング剤の種類が使用可能である。シリカカップリング剤は、シリカとポリマーとの間の連結架橋として作用する。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態で使用する好適なシリカカップリング剤としては、アルキルアルコキシ、メルカプト、ブロックされたメルカプト、硫化物含有（例えば、一硫化系アルコキシ含有、二硫化系アルコキシ含有、四硫化系アルコキシ含有）、アミノ、ビニル、エポキシ、及びこれらの組み合わせなどの基を含むものが挙げられる。ある種の実施形態では、シリカカップリング剤は、前処理されたシリカの形態でゴム組成物に添加されてもよい。当該前処理されたシリカは、ゴム組成物に添加される前にシランで前処理されている。前処理されたシリカを使用することにより、１つの成分に２つの成分（すなわち、シリカとシリカカップリング剤）を添加することが可能になり、これによって概してゴムの配合が容易になる傾向がある。
【００６７】
アルキルアルコキシシランは、一般式Ｒ１０ｐＳｉ（ＯＲ１１）４−ｐを有しており、Ｒ１１はそれぞれ、独立して、一価の有機基であり、ｐは整数１〜３であるが、ただし、少なくとも１つのＲ１０はアルキル基であることを条件とする。好ましくは、ｐは１である。一般に、各Ｒ１０は、Ｃ１〜Ｃ２０脂肪族、Ｃ５〜Ｃ２０環式脂肪族、又はＣ６〜Ｃ２０芳香族を独立して含み、各Ｒ１１は、Ｃ１〜Ｃ６脂肪族を独立して含む。特定の例示的な実施形態では、各Ｒ１０は、Ｃ６〜Ｃ１５脂肪族を独立して含み、追加的な実施形態では、各Ｒ１０は、Ｃ８〜Ｃ１４脂肪族を独立して含む。メルカプトシランは、一般式ＨＳ−Ｒ１３−Ｓｉ（Ｒ１４）（Ｒ１５）２を有し、Ｒ１３は、二価の有機基であり、Ｒ１４は、ハロゲン原子又はアルコキシ基であり、各Ｒ１５は、独立してハロゲン、アルコキシ基又は一価の有機基である。ハロゲンは塩素、臭素、フッ素又はヨウ素である。アルコキシ基は、好ましくは、１〜３個の炭素原子を有する。ブロックされたメルカプトシランは、一般式Ｂ−Ｓ−Ｒ１６−Ｓｉ−Ｘ３を有しており、シリル基がシリカ−シラン反応におけるシリカとの反応に利用可能であり、ブロック基Ｂがメルカプト水素原子を置換して硫黄原子とポリマーとの反応を遮断する。上述の一般式において、Ｂは、不飽和ヘテロ原子の形態であり得る、又は単結合を介して硫黄に直接結合される炭素であり得るブロック基である。Ｒ１６はＣ１〜Ｃ６直鎖又は分岐アルキリデンであり、各ＸはＣ１〜Ｃ４アルキル又はＣ１〜Ｃ４アルコキシからなる群から独立して選択される。
【００６８】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態での使用に適したアルキルアルコキシシランの非限定例としては、以下に限定されないが、オクチルトリエトキシシラン、オクチルトリメトキシシラン、トリメチルエトキシシラン、シクロヘキシルトリエトキシシラン、イソブチルトリエトキシ−シラン、エチルトリメトキシシラン、シクロヘキシル−トリブトキシシラン、ジメチルジエトキシシラン、メチルトリエトキシシラン、プロピルトリエトキシシラン、ヘキシルトリエトキシシラン、ヘプチルトリエトキシシラン、ノニルトリエトキシシラン、デシルトリエトキシシラン、ドデシルトリエトキシシラン、テトラデシルトリエトキシシラン、オクタデシルトリエトキシシラン、メチルオクチルジエトキシシラン、ジメチルジメトキシシラン、メチルトリメトキシシラン、プロピルトリメトキシシラン、ヘキシルトリメトキシシラン、ヘプチルトリメトキシシラン、ノニルトリメトキシシラン、デシルトリメトキシシラン、ドデシルトリメトキシシラン、テトラデシルトリメトキシシラン、オクタデシル−トリメトキシシラン、メチルオクチルジメトキシシラン、及びそれらの混合物が挙げられる。
【００６９】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態での使用に適したビス（トリアルコキシシリルオルガノ）ポリスルフィドの非限定例としては、ビス（トリアルコキシシリルオルガノ）ジスルフィド及びビス（トリアルコキシシリルオルガノ）テトラスルフィドが挙げられる。ビス（トリアルコキシシリルオルガノ）ジスルフィドの具体的な非限定例としては、以下に限定されないが、３，３’−ビス（トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、３，３’−ビス（トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、３，３’−ビス（トリブトキシシリルプロピル）ジスルフィド、３，３’−ビス（トリ−ｔ−ブトキシシリルプロピル）ジスルフィド、３，３’−ビス（トリヘキソキシシリルプロピル）ジスルフィド、２，２’−ビス（ジメチルメトキシシリルエチル）ジスルフィド、３，３’−ビス（ジフェニルシクロヘキソキシシリルプロピル）ジスルフィド、３，３’−ビス（エチル−ジ−ｓｅｃ−ブトキシシリルプロピル）ジスルフィド、３，３’−ビス（プロピルジエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、１２，１２’−ビス（トリイソプロポキシシリルプロピル）ジスルフィド、３，３’−ビス（ジメトキシフェニルシリル−２−メチルプロピル）ジスルフィド及びそれらの混合物が挙げられる。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態での使用に適したビス（トリアルコキシシリルオルガノ）テトラスルフィドシリカカップリング剤の非限定例としては、以下に限定されないが、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスフィド（tetrasufide）、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−ベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、及びそれらの混合物が挙げられる。ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィドは、Ｅｖｏｎｉｋ  Ｄｅｇｕｓｓａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製のＳｉ６９（登録商標）として市販されている。
【００７０】
本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態での使用に適したメルカプトシランの非限定例としては、以下に限定されないが、１−メルカプトメチルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、３−メルカプトプロピルメチルジエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリプロポキシシラン、１８−メルカプトオクタデシルジエトキシクロロシラン、及びそれらの混合物が挙げられる。
【００７１】
本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態での使用に適したブロックされたメルカプトシランの非限定例としては、米国特許第６，１２７，４６８号、同第６，２０４，３３９号、同第６，５２８，６７３号、同第６，６３５，７００号、同第６，６４９，６８４号、及び同第６，６８３，１３５号（これらの開示内容は参照により本明細書に組み込まれる）に記載されたものが挙げられるが、これらに限定されない。ブロックされたメルカプトシランの代表例としては、２−トリエトキシシリル−１−エチルチオアセテート、２−トリメトキシシリル−１−エチルチオアセテート、２−（メチルジメトキシシリル）−１−エチルチオアセテート、３−トリメトキシシリル−１−プロピルチオアセテート、トリエトキシシリルメチル−チオアセテート、トリメトキシシリルメチルチオアセテート、トリイソプロポキシシリルメチルチオアセテート、メチルジエトキシシリルメチルチオアセテート、メチルジメトキシシリルメチルチオアセテート、メチルジイソプロポキシシリルメチルチオアセテート、ジメチルエトキシシリルメチルチオアセテート、ジメチルメトキシシリルメチルチオアセテート、ジメチルイソプロポキシシリルメチルチオアセテート、２−トリイソプロポキシシリル−１−エチルチオアセテート、２−（メチルジエトキシシリル）−１−エチルチオアセテート、２−（メチルジイソプロポキシシリル）−１−エチルチオアセテート、２−（ジメチルエトキシシリル−１−エチルチオアセテート、２−（ジメチルメトキシシリル）−１−エチルチオアセテート、２−（ジメチルイソプロポキシシリル）−１−エチルチオアセテート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルチオアセテート、３−トリイソプロポキシシリル−１−プロピルチオアセテート、３−メチルジエトキシシリル−１−プロピル−チオアセテート、３−メチルジメトキシシリル−１−プロピルチオアセテート、３−メチルジイソプロポキシシリル−１−プロピルチオアセテート、１−（２−トリエトキシシリル−１−エチル）−４−チオアセチルシクロヘキサン、１−（２−トリエトキシシリル−１−エチル）−３−チオアセチルシクロヘキサン、２−トリエトキシシリル−５−チオアセチルノルボルネン、２−トリエトキシシリル−４−チオアセチルノルボルネン、２−（２−トリエトキシシリル−１−エチル）−５−チオアセチルノルボルネン、２−（２−トリエトキシ−シリル−１−エチル）−４−チオアセチルノルボルネン、１−（１−オキソ−２−チア−５−トリエトキシシリルフェニル）安息香酸、６−トリエトキシシリル−１−ヘキシルチオアセテート、１−トリエトキシシリル−５−ヘキシルチオアセテート、８−トリエトキシシリル−１−オクチルチオアセテート、１−トリエトキシシリル−７−オクチルチオアセテート、６−トリエトキシシリル−１−ヘキシルチオアセテート、１−トリエトキシシリル−５−オクチルチオアセテート、８−トリメトキシシリル−１−オクチルチオアセテート、１−トリメトキシシリル−７−オクチルチオアセテート、１０−トリエトキシシリル−１−デシルチオアセテート、１−トリエトキシシリル−９−デシルチオアセテート、１−トリエトキシシリル−２−ブチルチオアセテート、１−トリエトキシシリル−３−ブチルチオアセテート、１−トリエトキシシリル−３−メチル−２−ブチルチオアセテート、１−トリエトキシシリル−３−メチル−３−ブチルチオアセテート、３−トリメトキシシリル−１−プロピルチオオクタノエート、３−トリエトキシシリル−１−プロピル−１−プロピルチオパルミテート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルチオオクタノエート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルチオベンゾエート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルチオ−２−エチルヘキサノエート、３−メチルジアセトキシシリル−１−プロピルチオアセテート、３−トリアセトキシシリル−１−プロピルチオアセテート、２−メチルジアセトキシシリル−１−エチルチオアセテート、２−トリアセトキシシリル−１−エチルチオアセテート、１−メチルジアセトキシシリル−１−エチルチオアセテート、１−トリアセトキシシリル−１−エチル−チオアセテート、トリス−（３−トリエトキシシリル−１−プロピル）トリチオホスフェート、ビス−（３−トリエトキシシリル−１−プロピル）メチルジチオホスホネート、ビス−（３−トリエトキシシリル−１−プロピル）エチルジチオホスホネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルジメチルチオホスフィネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルジエチルチオホスフィネート、トリス−（３−トリエトキシシリル−１−プロピル）テトラチオホスフェート、ビス−（３−トリエトキシシリル−１−プロピル）メチルトリチオホスホネート、ビス−（３−トリエトキシシリル−１−プロピル）エチルトリチオホスホネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルジメチルジチオホスフィネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルジエチルジチオホスフィネート、トリス−（３−メチルジメトキシシリル−１−プロピル）トリチオホスフェート、ビス−（３−メチルジメトキシシリル−１−プロピル）−メチルジチオホスホネート、ビス−（３−メチルジメトキシシリル−１−プロピル）−エチルジチオホスホネート、３−メチルジメトキシシリル−１−プロピルジメチルチオホスフィネート、３−メチルジメトキシシリル−１−プロピルジエチルチオホスフィネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルメチルチオスルホネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルメタンチオスルホネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルエタンチオスルホネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルベンゼンチオスルホネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルトルエンチオスルホネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルナフタレンチオスルホネート、３−トリエトキシシリル−１−プロピルキシレンチオスルホネート、トリエトキシシリルメチルメチルチオサルフェート、トリエトキシシリルメチルメタンチオスルホネート、トリエトキシシリルメチルエタンチオスルホネート、トリエトキシシリルメチルベンゼンチオスルホネート、トリエトキシシリルメチルトルエンチオスルホネート、トリエトキシシリルメチルナフタレンチオスルホネート、トリエトキシシリルメチルキシレンチオスルホネートなどが挙げられるが、これらに限定されない。様々なブロックされたメルカプトシランの混合物を使用することができる。ある種の例示的な実施形態において使用するのに好適なブロックされたメルカプトシランの更なる例には、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｉｎｃ．（Ａｌｂａｎｙ、ＮＹ）から市販されている、ＮＸＴ（商標）シラン（３−オクタノイルチオ−１−プロピルトリエトキシシラン）である。
【００７２】
本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態で使用するのに適した前処理されたシリカ（すなわち、シランで前表面処理されたシリカ）の非限定例としては、以下に限定されないが、メルカプトシランで前処理されたＣｉｐｔａｎｅ（登録商標）２５５  ＬＤ及びＣｉｐｔａｎｅ（登録商標）ＬＰ（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ）シリカ、並びにオルガノシランビス（トリエトキシシリルプロピル）ポリスルフィド（Ｓｉ６９）とＵｌｔｒａｓｉｌ（登録商標）ＶＮ３シリカとの間の反応の生成物であるＣｏｕｐｓｉｌ（登録商標）８１１３（Ｄｅｇｕｓｓａ）が挙げられる。Ｃｏｕｐｓｉｌ  ６５０８、Ａｇｉｌｏｎ  ４００（商標）シリカ（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ製）、Ａｇｉｌｏｎ  ４５４（登録商標）シリカ（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ製）、及び４５８（登録商標）シリカ（ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ製）。シリカが前処理されたシリカを含む実施形態では、前処理されたシリカは、シリカ充填剤について既に開示されている量で使用される（すなわち、約５〜約２００ｐｈｒなど）。
【００７３】
第１〜第４の実施形態の一実施形態においてシリカカップリング剤が利用される場合、使用される量は様々であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ゴム組成物は、いかなるシリカカップリング剤も含有していない。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、シリカカップリング剤は、シリカカップリング剤の総量とシリカ充填剤との比が、約０．１：１００〜約１：５（すなわち、シリカ１００部あたり約０．１〜約２０重量部）（０．１：１００〜１：５を含む）、約１：１００〜約１：１０（１：１００〜１：１０を含む）、約１：１００〜約１：２０（１：１００〜１：２０を含む）、約１：１００〜約１：２５（１：１００〜１：２５を含む）、並びに約１：１００〜約０：１００（１：１００〜０：１００を含む）となるように、十分な量で存在する。第１〜第４の実施形態による特定の実施形態では、ゴム組成物は、約０．１〜約１５ｐｈｒのシリカカップリング剤を含み、これには、０．１〜１５ｐｈｒ（例えば、０．１、０．５、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、又は１５ｐｈｒ）、約０．１〜約１２ｐｈｒ、０．１〜１２ｐｈｒ、約０．１〜約１０ｐｈｒ、０．１〜１０ｐｈｒ、約０．１〜約７ｐｈｒ、０．１〜７ｐｈｒ、約０．１〜約５ｐｈｒ、０．１〜５ｐｈｒ、約０．１〜約３ｐｈｒ、０．１〜３ｐｈｒ、約１〜約１５ｐｈｒ、１〜１５ｐｈｒ（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、又は１５ｐｈｒ）、約１〜約１２ｐｈｒ、１〜１２ｐｈｒ（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、又は１２ｐｈｒ）、約１〜約１０ｐｈｒ、１〜１０ｐｈｒ（例えば、１、１．５、２、２．５、３、３．５、４、４．５、５、５．５、６、６．５、７、７．５、８、８．５、９、９．５、又は１０ｐｈｒ）、約１〜約７ｐｈｒ、１〜７ｐｈｒ、約１〜約５ｐｈｒ、１〜５ｐｈｒ、約１〜約３ｐｈｒ、１〜３ｐｈｒ、約３〜約１５ｐｈｒ、３〜１５ｐｈｒ、約３〜約１２ｐｈｒ、３〜１２ｐｈｒ、約３〜約１０ｐｈｒ、３〜１０ｐｈｒ、約３〜約７ｐｈｒ、３〜７ｐｈｒ、約３〜約５ｐｈｒ、３〜５ｐｈｒ、約５〜約１５ｐｈｒ、５〜１５ｐｈｒ、約５〜約１２ｐｈｒ、５〜１２ｐｈｒ、約５〜約１０ｐｈｒ、５〜１０ｐｈｒ、約５〜約７ｐｈｒ、又は５〜７ｐｈｒが含まれる。
カーボンブラック充填剤
【００７４】
第１の実施形態の特定の好ましい実施形態では、トレッドゴム組成物は、限られた量（存在する場合）のカーボンブラック充填剤を含有し、特定のそのような実施形態では、トレッドゴム組成物は、２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤（例えば、２０、１９、１８、１７、１６、１５、１４、１３、１２、１１、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、１又は更に０ｐｈｒ）、１０ｐｈｒ以下（例えば、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、１、又は更に０ｐｈｒ）のカーボンブラック充填剤、又は５ｐｈｒ以下（例えば、５、４、３、２、１又は更に０ｐｈｒ）のカーボンブラック充填剤を含有する。上述のように、第２及び第３の実施形態によれば、トレッドゴム組成物は、２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤（例えば、２０、１９、１８、１７、１６、１５、１４、１３、１２、１１、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、１又は更に０ｐｈｒ）を含有する。第２及び第３の実施形態の特定の実施形態では、カーボンブラック充填剤の量は、１０ｐｈｒ以下（例えば、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、１、又は更に０ｐｈｒ）のカーボンブラック充填剤、又は５ｐｈｒ以下（例えば、５、４、３、２、１又は更に０ｐｈｒ）など、更により限定される。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、０ｐｈｒのカーボンブラック充填剤を含有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、前述の限られた量のカーボンブラック充填剤は、補強カーボンブラック充填剤を指すと理解されるべきである。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、前述の限られた量のカーボンブラック充填剤は、非補強カーボンブラック充填剤を指すと理解されるべきである。第１〜第４の実施形態の更に他の実施形態では、前述の限られた量のカーボンブラック充填剤は、全ての形態のカーボンブラック（すなわち、補強及び非補強カーボンブラック充填剤の両方）を指すと理解されるべきである。
【００７５】
カーボンブラック充填剤が存在する、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、利用される特定の１つの種類又は複数の種類のカーボンブラックは様々であり得る。一般に、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態のゴム組成物中の補強充填剤として使用する好適なカーボンブラックは、少なくとも約２０ｍ２／ｇ（少なくとも２０ｍ２／ｇを含む）及び、より好ましくは、少なくとも約３５ｍ２／ｇ〜約２００ｍ２／ｇ以上（３５ｍ２／ｇ〜２００ｍ２／ｇを含む）の表面積を有するものを含めた、一般に入手可能な商用製造されたカーボンブラックのいずれかを含む。カーボンブラックについて本明細書において使用される表面積の値は、臭化セチルトリメチル−アンモニウム（ＣＴＡＢ）技法を使用するＡＳＴＭ  Ｄ−１７６５によって決定される。有用なカーボンブラックの中には、ファーネスブラック、チャネルブラック、及びランプブラックがある。より詳細には、有用なカーボンブラックの例としては、超耐摩耗性ファーネス（ＳＡＦ）ブラック、高耐摩耗性ファーネス（ＨＡＦ）ブラック、良押出性ファーネス（ＦＥＦ）ブラック、微細ファーネス（ＦＦ）ブラック、準超耐摩耗性ファーネス（ＩＳＡＦ）ブラック、中補強性ファーネス（ＳＲＦ）ブラック、中加工性チャネルブラック、難加工性チャネルブラック、及び導電性チャネルブラックが挙げられる。利用され得る他のカーボンブラックとしては、アセチレンブラックが挙げられる。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、ゴム組成物は、前述のブラックの２種以上の混合物を含む。好ましくは、第１〜第４の実施形態によれば、カーボンブラック充填剤が存在する場合、１つの種類（又は等級）の補強カーボンブラックのみからなる。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態で使用する典型的で好適なカーボンブラックは、ＡＳＴＭ  Ｄ−１７６５−８２ａによって指定されている、Ｎ−１１０、Ｎ−２２０、Ｎ−３３９、Ｎ−３３０、Ｎ−３５１、Ｎ−５５０、及びＮ−６６０である。使用されるカーボンブラックは、ペレット化形状又は非ペレット化綿状塊とすることができる。好ましくは、一層均質な混合を行うため、非ペレット化カーボンブラックが好ましい。
他の補強充填剤
【００７６】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、カーボンブラックでもシリカでもない補強充填剤を含む（すなわち、追加の補強充填剤）。１種又は２種以上の追加の補強充填剤が利用され得るが、それらの総量は、好ましくは、１０ｐｈｒ以下（例えば、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、１又は０ｐｈｒ）、又は５ｐｈｒ以下（例えば、５、４、３、２、１，又は０ｐｈｒ）に限定される。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、追加の補強充填剤を含有しない（すなわち、０ｐｈｒ）。言い換えれば、そのような実施形態では、シリカ及び任意選択的にカーボンブラック以外の補強充填剤は存在しない。
【００７７】
追加の補強充填剤が利用される、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、１種の又は複数種の追加の補強充填剤は、様々であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態のトレッドゴム組成物中に使用する好適な追加の補強充填剤の非限定例としては、以下に限定されないが、アルミナ、水酸化アルミニウム、クレイ（補強等級）、水酸化マグネシウム、窒化ホウ素、窒化アルミニウム、二酸化チタン、補強酸化亜鉛、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
非補強充填剤
【００７８】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、少なくとも１種の非補強充填剤を更に含む。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、トレッドゴム組成物は、非補強充填剤を含有しない（すなわち、０ｐｈｒ）。少なくとも１種の非補強充填剤が利用される、第１〜第４の実施形態の実施形態では、少なくとも１種の非補強充填剤は、クレイ（非補強等級）、黒鉛、二酸化マグネシウム、酸化アルミニウム、デンプン、窒化ホウ素（非補強等級）、窒化ケイ素、窒化アルミニウム（非補強等級）、ケイ酸カルシウム、炭化ケイ素、粉砕ゴム、及びこれらの組み合わせから選択され得る。用語「非補強充填剤」は、約２０ｍ２／ｇ未満（２０ｍ２／ｇ未満を含める）、及び特定の実施形態では、約１０ｍ２／ｇ未満（１０ｍ２／ｇ未満を含める）となる窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）を有する微粒子材料を指すために使用される。微粒子材料のＮ２ＳＡ表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ６５５６を含めた様々な標準的方法に準拠して決定することができる。ある特定の実施形態では、用語「非補強充填剤」は、代替として又は更に、約１０００ｎｍより大きな（１０００ｎｍ超を含む）粒径を有する微粒子材料を指す。非補強充填剤がゴム組成物中に存在する、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、非補強充填剤の総量は様々であり得るが、好ましくは１０ｐｈｒ以下（例えば、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、又は１ｐｈｒ）であり、特定の実施形態では、１〜１０ｐｈｒ、５ｐｈｒ以下（例えば、５、４、３、２、又は１ｐｈｒ）、１〜５ｐｈｒ、又は１ｐｈｒ以下である。
炭化水素樹脂
【００７９】
上述のように、第１〜第４の実施形態によれば、トレッドゴム組成物は、約３５〜約６０℃、又は３５〜６０℃（例えば、３５、３６、３８、４０、４２、４４、４５、４６、４８、５０、５２、５４、５５、５６、５８、又は６０℃）のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒ（例えば、１１、１２、１３、１４、１５、２０、２５、３０、３５、又は４０ｐｈｒ）の少なくとも１種の炭化水素樹脂を含む。炭化水素樹脂のＴｇは、エラストマーのＴｇ測定について上述した手順に従って、ＤＳＣによって測定することができる。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、約３５〜約６０℃又は３５〜６０℃のＴｇを有する１１〜３０ｐｈｒ（例えば、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９又は３０ｐｈｒ）、１５〜３０ｐｈｒ（例えば、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９又は３０ｐｈｒ）、１１〜２５ｐｈｒ（例えば、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、又は２５ｐｈｒ）、又は１５〜２５ｐｈｒ（例えば、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、又は２５ｐｈｒ）の少なくとも１種の炭化水素樹脂を含む。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、少なくとも１種の炭化水素樹脂は、約４０〜約５５℃、又は４０〜５５℃（例えば、４０、４２、４４、４５、４６、４８、５０、５２、５４、又は５５℃）のＴｇを有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、少なくとも１種の炭化水素樹脂は、約３５〜約６０℃、３５〜６０℃、約３５〜約５０℃、３５〜５０℃、約３５〜約４５℃、又は３５〜４５℃のＴｇを有する芳香族炭化水素樹脂を含む。第１〜第４の実施形態の特定の好ましい実施形態では、少なくとも１種の炭化水素樹脂は、約４０〜約６０℃、４０〜６０℃、約４５〜約６０℃、４５〜６０℃、約４５〜約５５℃、又は４５〜５５℃のＴｇを有する脂肪族炭化水素樹脂を含む。後に更に記載されるように、第１〜第４の実施形態によれば、トレッドゴム組成物に使用される炭化水素樹脂（ｃ）の量を制御することに加えて、炭化水素樹脂（ｃ）及び油（ｄ）の総量を、本明細書の他の箇所に記載される量の範囲内に制御することも望ましい。
【００８０】
第１〜第４の実施形態によれば、１種又は２種以上の炭化水素樹脂がトレッドゴム組成物に利用され得、炭化水素樹脂の１つ又は複数の特定の種類は、様々であり得る。２種以上の炭化水素樹脂が利用される場合、上に記載の量は、全ての炭化水素樹脂の総量を指すと理解されるべきである。第１〜第４の実施形態の好ましい実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、脂肪族樹脂、芳香族樹脂、又はこれらの組み合わせを含む。
【００８１】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、脂肪族樹脂を、任意追加的に、環式脂肪族樹脂、芳香族樹脂、及びテルペン樹脂から選択される１種又は複数種の追加の樹脂と組み合わせて、含み、１種又は複数種の追加の樹脂が存在する、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、そのような追加の樹脂の総量は、好ましくは５ｐｈｒ以下、５ｐｈｒ未満、４ｐｈｒ未満、３ｐｈｒ未満、２ｐｈｒ未満、又は１ｐｈｒ未満（及び各場合において、（ｃ）の炭化水素樹脂の全体量の１０重量％以下、好ましくは５重量％以下）である。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、１種又は複数種の脂肪族樹脂（のみ）からなる。脂肪族樹脂が使用される場合、１種又は２種以上の脂肪族樹脂が利用され得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂は、いかなるテルペン樹脂も除外する（すなわち、０ｐｈｒのテルペン樹脂がトレッドゴム組成物中に存在する）。本明細書で使用されるとき、用語「脂肪族樹脂」は、脂肪族ホモポリマー樹脂及び脂肪族コポリマー樹脂の両方を含むと理解されるべきである。脂肪族コポリマー樹脂は、最大量の任意の種類のモノマーが脂肪族である、１種又は複数種の脂肪族モノマーと１種又は複数種の他（非脂肪族）のモノマーとの組み合わせを含む炭化水素樹脂を指す。脂肪族コポリマー樹脂は、２５重量％の環式脂肪族モノマー及び３０重量％の芳香族モノマーに加えて、４５重量％の脂肪族モノマーを有する炭化水素樹脂、並びに、３０重量％の環式脂肪族モノマー及び１５重量％の芳香族モノマーに加えて、５５重量％の脂肪族モノマーを有する炭化水素樹脂を含み得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、全モノマーの重量の大部分（例えば、５１％、５５％、６０％、６５％など）が脂肪族である、１種又は複数種の脂肪族コポリマー樹脂を含む。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態において炭化水素樹脂として使用するのに適した脂肪族樹脂の非限定例としては、Ｃ５留分のホモポリマー又はコポリマー樹脂、Ｃ５留分／Ｃ９留分コポリマー樹脂、Ｃ５留分／ビニル芳香族コポリマー樹脂（例えば、Ｃ５留分／スチレンコポリマー樹脂）、Ｃ５留分／環式脂肪族コポリマー樹脂、Ｃ５留分／Ｃ９留分／環式脂肪族コポリマー樹脂、及びこれらの組み合わせが挙げられる。環式脂肪族モノマーの非限定例としては、シクロペンタジエン（「ＣＰＤ」）及びジシクロペンタジエン（「ＤＣＰＤ」）が挙げられるが、これらに限定されない。例示的な脂肪族樹脂は、Ｃｈｅｍｆａｘ、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｉｄｅｍｉｔｓｕ、Ｎｅｖｉｌｌｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｎｉｐｐｏｎ、Ｐｏｌｙｓａｔ  Ｉｎｃ．、Ｒｅｓｉｎａｌｌ  Ｃｏｒｐ．、及びＺｅｏｎを含む様々な企業から様々な商品名で市販されている。
【００８２】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、Ｃ５留分ホモポリマー樹脂、Ｃ５留分コポリマー樹脂（例えば、Ｃ９留分、ＤＣＰＤ、ＣＰＤ、及びこれらの組み合わせなどの上述のモノマーのうちの１種又は複数種と組み合わせたＣ５）、又はこれらの組み合わせを含む。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、Ｃ５留分ホモポリマー樹脂、Ｃ５留分コポリマー樹脂（例えば、Ｃ９留分、ＤＣＰＤ、ＣＰＤ、及びこれらの組み合わせなどの上述のモノマーのうちの１種又は複数種と組み合わせたＣ５）、又はこれらの組み合わせからなる。
【００８３】
第１〜第４の実施形態の特定の他の好ましい実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、芳香族樹脂を、任意追加的に、脂肪族樹脂、環式脂肪族樹脂、水素添加芳香族樹脂、及びテルペン樹脂から選択される１種又は複数種の追加の樹脂と組み合わせて、含み、１種又は複数種の追加の樹脂が存在する、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、そのような追加の樹脂の総量は、好ましくは５ｐｈｒ以下、５ｐｈｒ未満、４ｐｈｒ未満、３ｐｈｒ未満、２ｐｈｒ未満、又は１ｐｈｒ未満（及び各場合において、（ｃ）の炭化水素樹脂の全体量の１０重量％以下、好ましくは５重量％以下）である。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、１種又は複数種の芳香族樹脂（のみ）からなる。芳香族樹脂が使用される場合、１種又は２種以上の芳香族樹脂が利用され得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂は、いかなるテルペン樹脂も除外する（すなわち、０ｐｈｒのテルペン樹脂がトレッドゴム組成物中に存在する）。本明細書で使用されるとき、用語「芳香族樹脂」は、芳香族ホモポリマー樹脂及び芳香族コポリマー樹脂の両方を含むと理解されるべきである。芳香族コポリマー樹脂は、最大量の任意の種類のモノマーが芳香族である、１種又は複数種の芳香族モノマーと１種又は複数種の他（非芳香族）のモノマーとの組み合わせを含む炭化水素樹脂を指す。芳香族コポリマー樹脂は、２５重量％の環式脂肪族モノマー及び３０重量％の脂肪族モノマーに加えて、４５重量％の芳香族モノマーを有する炭化水素樹脂、並びに、３０重量％の環式脂肪族モノマー及び１５重量％の脂肪族モノマーに加えて、５５重量％の芳香族モノマーを有する炭化水素樹脂を含み得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｃ）の炭化水素樹脂は、全モノマーの重量の大部分（例えば、５１％、５５％、６０％、６５％など）が芳香族である、１種又は複数種の芳香族コポリマー樹脂を含む。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態において炭化水素樹脂（ｃ）として使用するのに適した芳香族樹脂の非限定例としては、クマロン−インデン樹脂及びアルキル−フェノール樹脂、並びに、以下のモノマーのうちの１つ又は複数を含むものなど、ビニル芳香族ホモポリマー又はコポリマー樹脂が挙げられる：α−メチルスチレン、スチレン、オルト−メチルスチレン、メタ−メチルスチレン、パラ−メチルスチレン、ビニルトルエン、パラ（ｔｅｒｔ−ブチル）スチレン、メトキシスチレン、クロロスチレン、ヒドロキシスチレン、ビニルメシチレン、ジビニルベンゼン、ビニルナフタレン、又はＣ９留分若しくはＣ８〜Ｃ１０留分から得られる任意のビニル芳香族モノマー。ビニル芳香族コポリマー樹脂の非限定例としては、ビニル芳香族／テルペンコポリマー樹脂（例えば、リモネン／スチレンコポリマー樹脂）、ビニル芳香族／Ｃ５留分樹脂（例えば、Ｃ５留分／スチレンコポリマー樹脂）、ビニル芳香族／脂肪族コポリマー樹脂（例えば、ＣＰＤ／スチレンコポリマー樹脂、及びＤＣＰＤ／スチレンコポリマー樹脂）が挙げられる。アルキル−フェノール樹脂の非限定例としては、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール−アセチレン樹脂、アルキルフェノール−ホルムアルデヒ���樹脂（例えば、低重合度を有する樹脂）などのアルキルフェノール−アセチレン樹脂が挙げられる。例示的なそのような芳香族樹脂は、Ｃｈｅｍｆａｘ、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｅａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｉｄｅｍｉｔｓｕ、Ｎｅｖｉｌｌｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｎｉｐｐｏｎ、Ｐｏｌｙｓａｔ  Ｉｎｃ．、Ｒｅｓｉｎａｌｌ  Ｃｏｒｐ．、及びＺｅｏｎを含む様々な企業から様々な商品名で市販されている。
【００８４】
第１〜第４の実施形態の特定の好ましい実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）は、上述のビニル芳香族モノマー（例えば、スチレン、α−メチルスチレン）のうちの１つ又は複数に基づく芳香族樹脂を含み、特定のそのような実施形態では、芳香族樹脂中のモノマーの少なくとも８０重量％、少なくとも８５重量％、少なくとも９０重量％、少なくとも９５重量％、少なくとも９８重量％、少なくとも９９重量％、又は更に１００重量％は、芳香族モノマーである。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）は、上述のビニル芳香族モノマー（例えば、スチレン、α−メチルスチレン）のうちの１つ又は複数に基づく芳香族樹脂からなり、特定のそのような実施形態では、芳香族樹脂中のモノマーの少なくとも８０重量％、少なくとも８５重量％、少なくとも９０重量％、少なくとも９５重量％、少なくとも９８重量％、少なくとも９９重量％、又は更に１００重量％は、芳香族モノマーである。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｃ）の芳香族樹脂は、上記の芳香族樹脂のうちの１つの水素添加形態（すなわち、水素添加芳香族樹脂）を含み得る。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、（ｃ）の芳香族樹脂は、いかなる水素添加芳香族樹脂も除外し、言い換えれば、このような実施形態では、芳香族樹脂は水素添加されていない。
【００８５】
上述のように、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｃ）の少なくとも１種の炭化水素樹脂は、（ｉ）芳香族樹脂、脂肪族樹脂、又はこれらの組み合わせを、（ｉｉ）環式脂肪族樹脂と組み合わせて含む。環式脂肪族樹脂の非限定例としては、ＤＣＰＤ及びＣＰＤのホモポリマー及びコポリマー樹脂が挙げられる。（ｃ）で使用される任意の環式脂肪族樹脂の量は、好ましくは限定される。第１〜第４の実施形態によれば、芳香族樹脂と組み合わせて使用される任意の環式脂肪族樹脂の総量は、好ましくは５ｐｈｒ以下、５ｐｈｒ未満、４ｐｈｒ未満、３ｐｈｒ未満、２ｐｈｒ未満、又は１ｐｈｒ未満（及び各場合において、（ｃ）の炭化水素樹脂の全体量の２０重量％以下、好ましくは１５重量％以下又は１０重量％以下）である。
【００８６】
上述のように、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、（ｃ）の少なくとも１種の炭化水素樹脂は、（ｉ）芳香族樹脂、脂肪族樹脂、又はこれらの組み合わせを、（ｉｉ）テルペン樹脂と組み合わせて含む。テルペン樹脂の非限定例としては、α−ピネン樹脂、β−ピネン樹脂、リモネン樹脂（例えば、Ｌ−リモネン、Ｄ−リモネン、Ｌ−異性体とＤ−異性体とのラセミ混合物であるジペンテン）、β−フェランドレン、δ−３−カレン、δ−２−カレン、及びこれらの組み合わせが挙げられる。（ｃ）で使用される任意のテルペン樹脂の量は、好ましくは限定される。第１〜第４の実施形態によれば、芳香族樹脂と組み合わせて使用される任意のテルペン樹脂の総量は、好ましくは５ｐｈｒ以下、５ｐｈｒ未満、４ｐｈｒ未満、３ｐｈｒ未満、２ｐｈｒ未満、又は１ｐｈｒ未満（及び各場合において、（ｃ）の炭化水素樹脂の全体量の２０重量％以下、好ましくは１５重量％以下又は１０重量％以下）である。上述のように、第１〜第４の実施形態の好ましい実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）は、テルペン樹脂を含まない（すなわち、０ｐｈｒ）。
【００８７】
第１〜第４の実施形態の特定の好ましい実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）は、約７０〜約１２０℃、７０〜１２０℃（例えば、７０、７５、８０、８５、９０、９５、１００、１０５、１１０、１１５、又は１２０℃）、好ましくは約７５〜約１１５℃、又は７５〜１１５℃（例えば、７５、８０、８５、９０、９５、１００、１０５、１１０、又は１１５℃）の軟化点を有する。一般に、炭化水素樹脂の軟化点は、Ｔｇがその軟化点よりも低くなるような、かつＴｇが低いほど軟化点が低くなるような、そのＴｇとの関係を有する。非限定例として、７０及び１００℃のＴｇを有する２種の炭化水素樹脂の場合、７０℃のＴｇを有する樹脂は、１００℃のＴｇを有する樹脂よりも低い軟化点を有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂は、約９０〜約１２０℃、９０〜１２０℃（例えば、９０、９５、１００、１０５、１１０、１１５、又は１２０℃）、約９５〜約１１５℃、９５〜１１５℃（例えば、９５、１００、１０５、１１０、又は１１５℃）、約９５〜約１１０℃、又は９５〜１１０℃（例えば、９５、１００、１０５又は１１０℃）の軟化点を有する脂肪族炭化水素樹脂を含む。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂は、約７０〜約１００℃、７０〜１００℃（例えば、７０、７５、８０、８５、９０、９５、又は１００℃）、約７５〜約９５℃、７５〜９５℃（例えば、７５、８０、８５、９０、又は９５℃）、約７５〜約９０℃、又は７５〜９０℃（例えば、７５、８０、８５、又は９０℃）の軟化点を有する芳香族炭化水素樹脂を含む。
【００８８】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）は、以下のうちの少なくとも１つを満たす：（ａ）約１０００〜約４０００グラム／モル、１０００〜４０００グラム／モル（例えば、１０００、１１００、１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、１７００、１８００、１９００、２０００、２１００、２２００、２３００、２４００、２５００、２６００、２７００、２８００、２９００、３０００、３１００、３２００、３３００、３４００、３５００、３６００、３７００、３８００、３９００、又は４０００グラム／モル）、約１０００〜約３０００グラム／モル、１０００〜３０００グラム／モル（例えば、（例えば、１０００、１１００、１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、１７００、１８００、１９００、２０００、２１００、２２００、２３００、２４００、２５００、２６００、２７００、２８００、２９００、又は３０００グラム／モル）、約１０００〜約２５００グラム／モル、１０００〜２５００グラム／モル（例えば、１０００、１１００、１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、１７００、１８００、１９００、２０００、２１００、２２００、２３００、２４００、又は２５００グラム／モル）、約１１００〜約２０００グラム／モル、若しくは１１００〜２０００グラム／モル（例えば、１１００、１２００、１３００、１４００、１５００、１６００、１７００、１８００、１９００、又は２０００グラム／モル）のＭｗ、（ｂ）約７００〜約１５００グラム／モル、７００〜１５００グラム／モル（例えば、７００、８００、９００、１０００、１１００、１２００、１３００、１４００、又は１５００グラム／モル）、約８００〜約１４００グラム／モル、８００〜１４００グラム／モル（例えば、８００、９００、１０００、１１００、１２００、１３００、又は１４００グラム／モル）、約８００〜約１３００グラム／モル、８００〜１３００グラム／モル（例えば、８００、９００、１０００、１１００、１２００、又は１３００グラム／モル）、約９００〜約１２００グラム／モル、若しくは９００〜１２００グラム／モル（例えば、９００、９５０、１０００、１０５０、１１００、１１５０、又は１２００グラム／モル）のＭｎ、又は（ｃ）約１〜約２．５、１−２．５（例えば、１、１．１、１．２、１．３、１．４、１．５、１．６、１．７、１．８、１．９、２、２．１、２．２、２．３、２．４、又は２．５）、約１．１〜約２．２、１．１〜２．２（例えば、１．１、１．２、１．３、１．４、１．５、１．６、１．７、１．８、１．９、２、２．１、又は２．２）、約１．１〜約２、１．１〜２（例えば、１．１、１．２、１．３、１．４、１．５、１．６、１．７、１．８、１．９、又は２）、約１．２〜約２、若しくは１．２〜２（例えば、１．２、１．３、１．４、１．５、１．６、１．７、１．８、１．９、又は２）の多分散度（Ｍｗ／Ｍｎ）。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）は、上記の範囲のうちの１つによるＭｗを、上記の範囲のうちの１つによるＭｎと組み合わせて、更に上記の範囲のうちの１つによるＭｗ／Ｍｎと組み合わせて、有する。
【００８９】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）は、約５〜約２５％、５〜２５％（例えば、５、１０、１５、２０、又は２５％）、約１０〜約２０％、１０〜２０％（例えば、１０、１２、１４、１６、１８、又は２０％）、約１０〜約１５％、又は約１０〜１５％（例えば、１０、１１、１２、１３、１４、又は１５％）の芳香族水素含量（１Ｈ  ＮＭＲによって測定される）を有する（上述したような）脂肪族樹脂を含む。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）は、少なくとも約４０重量％、少なくとも４０重量％（例えば、４０、４５、５０、５１、５５、６０重量％、又はそれより上）、約４０％〜約６５重量％、４０〜６５重量％（例えば、４０、４２、４４、４５、４６、４８、５０、５２、５４、５５、５６、５８、６０、６２、６４、又は６５重量％）、少なくとも約４５重量％、少なくとも４５重量％（例えば、４５、５０、５１、５５、６０重量％、又はそれより上）、約４５％〜約６５重量％、４５〜６５重量％（例えば、４５、４７、４９、５０、５１、５３、５５、５７、５９、６０、６１、６３、又は６５重量％）、少なくとも５１重量％（例えば、５１、５５、６０、６５重量％、又はそれより上）、約５１％〜約６５％（例えば、５１、５２、５３、５４、５５、５６、５７、５８、５９、６０、６１、６２、６３、６４、又は６５％）、５１〜６５％、約５１％〜約６０％、５１〜６０％（例えば、５１％、５２％、５３％、５４％、５５％、５６％、５７％、５８％、５９％、又は６０％）、約５１％〜約５５％、又は５１〜５５％（例えば、５１、５２、５３、５４、又は５５％）の芳香族水素含量（１Ｈ  ＮＭＲによって測定される）を有する（上述したような）芳香族樹脂を含む。芳香族水素の量は、それぞれの炭化水素樹脂中に存在する水素原子の総重量に基づいた、芳香族炭素に結合した水素原子の重量パーセントである。このようなＮＭＲ測定によれば、樹脂の試料はクロロホルムに溶解し、全ての水素（すなわち、芳香族水素、脂肪族水素、及びオレフィン水素）の総量は１００％である。
油
【００９０】
上述のように、第１〜第４の実施形態によれば、トレッドゴム組成物は、１０ｐｈｒ未満（例えば、９、８、７、６、５、４、３、２、１又は０ｐｈｒ）の油を含む。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、５ｐｈｒ以下（例えば、５、４、３、２、１又は０ｐｈｒ）の油を含む。用語「油」は、遊離油（通常、配合プロセス中に添加される）及び伸展油（ゴムを伸展させために使用される）の両方を包含することを意味する。したがって、トレッドゴム組成物が１０ｐｈｒ未満の油を含むことを主張することにより、任意の遊離油及び任意の伸展油の総量が１０ｐｈｒ未満であると理解される。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、前述の量（例えば、１０ｐｈｒ未満、５ｐｈｒ未満など）のうちの１つで遊離油のみを含有する。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、トレッドゴム組成物は、前述の量（例えば、１０ｐｈｒ未満、５ｐｈｒ未満など）のうちの１つで伸展油のみを含有する。油展ゴムが使用される、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、油展ゴムを調製するために使用される油の量は、様々であり得、特定のそのような実施形態では、油展ゴム（ポリマー）中に存在する伸展油の量は、ゴム１００部あたり１０〜５０部の油（例えば、ゴム１００部あたり１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５又は５０部の油）、好ましくはゴム１００部あたり１０〜４０部の油又はゴム１００部あたり２０〜４０部の油である。油展ゴムが、本明細書に開示されるトレッドゴム組成物のエラストマー成分中に使用されている場合、（ｉ）、（ｉｉ）及び（ｉｉｉ）について指定された量は、油展ゴムの量ではなく、ゴムのみの量を指すと理解されるべきである。非限定例として、伸展油は、トレッドゴム組成物全体でＳＢＲが１５部の量で使用されている（ｉ）のＳＢＲ中にゴム１００部あたり油４０部の量で使用され得、したがって、油展ＳＢＲによってトレッドゴム組成物に寄与する油の量は、６ｐｈｒとして記載され得る。本明細書で使用されるとき、油は、石油系油（例えば、芳香油、ナフテン油、及び低ＰＣＡ油）及び植物油（野菜、木の実、及び種子から採取することができるものなど）の両方を指す。植物油は一般にトリグリセリドを含み、この用語は、合成トリグリセリド、及び実際に植物から供給されたものを含むと理解されるべきである。
【００９１】
第１〜第４の実施形態によれば、１種又は複数種の油がトレッドゴム組成物中に存在する場合、様々な種類の加工油及び伸展油が利用され得、これには、芳香油、ナフテン油、及び低ＰＣＡ油（石油由来又は植物由来）が挙げられるが、これらに限定されない。好適な低ＰＣＡ油としては、ＩＰ３４６法によって測定すると、３重量％未満の多環式芳香族含有物を有するものが挙げられる。ＩＰ３４６法の手順は、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ（英国）発行のＳｔａｎｄａｒｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ＆  Ｔｅｓｔｉｎｇ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  ａｎｄ  Ｂｒｉｔｉｓｈ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  ２０００  Ｐａｒｔｓ，２００３，６２ｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎに見出すことができる。例示的な石油由来の低ＰＣＡ油としては、軽度抽出溶媒和物（ＭＥＳ）、処理留出物芳香族抽出物（ＴＤＡＥ）、ＴＲＡＥ、及び重ナフテン系が挙げられる。例示的なＭＥＳ油は、ＣＡＴＥＮＥＸ  ＳＮＲ（ＳＨＥＬＬ製）、ＰＲＯＲＥＸ  １５及びＦＬＥＸＯＮ  ６８３（ＥＸＸＯＮＭＯＢＩＬ製）、ＶＩＶＡＴＥＣ  ２００（ＢＰ製）、ＰＬＡＸＯＬＥＮＥ  ＭＳ（ＴＯＴＡＬ  ＦＩＮＡ  ＥＬＦ製）、ＴＵＤＡＬＥＮ  ４１６０／４２２５（ＤＡＨＬＥＫＥ製）、ＭＥＳ−Ｈ（ＲＥＰＳＯＬ製）、ＭＥＳ（Ｚ８製）、並びにＯＬＩＯ  ＭＥＳ  Ｓ２０１（ＡＧＩＰ製）として市販されている。例示的なＴＤＡＥ油は、ＴＹＲＥＸ  ２０（ＥＸＸＯＮＭＯＢＩＬ製）、ＶＩＶＡＴＥＣ  ５００、ＶＩＶＡＴＥＣ  １８０、及びＥＮＥＲＴＨＥＮＥ  １８４９（ＢＰ製）、並びにＥＸＴＥＮＳＯＩＬ  １９９６（ＲＥＰＳＯＬ製）として入手可能である。例示的な重ナフテン系油は、ＳＨＥＬＬＦＬＥＸ  ７９４、ＥＲＧＯＮ  ＢＬＡＣＫ  ＯＩＬ、ＥＲＧＯＮ  Ｈ２０００、ＣＲＯＳＳ  Ｃ２０００、ＣＲＯＳＳ  Ｃ２４００、及びＳＡＮ  ＪＯＡＱＵＩＮ  ２０００Ｌとして入手可能である。例示的な低ＰＣＡ油としてはまた、野菜、木の実、及び種子から採取することができるものなど、様々な植物由来の油も挙げられる。非限定例としては、以下に限定されないが、ダイズ油、ヒマワリ油（高オレイン酸ヒマワリ油を含む）、サフラワー油、コーン油、亜麻仁油、綿実油、菜種油、カシュー油、ゴマ油、ツバキ油、ホホバ油、マカダミアナッツ油、ココナツ油、及びヤシ油が挙げられる。前述の加工油を、伸展油として、すなわち、油展ポリマー又はコポリマーの調製のために、又は加工油若しくは遊離油（ｆｒｅｅ  ｏｉｌ）として使用することもできる。
【００９２】
１種又は複数種の油がトレッドゴム組成物中に存在する、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、使用される１種又は複数種の油のＴｇは、様々であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、利用される任意の油は、約−４０〜約−１００℃、−４０〜−１００℃（例えば、−４０、−４５、−５０、−５５、−６０、−６５、−７０、−７５、−８０、−８５、−９０、−９５、又は−１００℃）、約−４０〜約−９０℃、−４０〜−９０℃（例えば、−４０、−４５、−５０、−５５、−６０、−６５、−７０、−７５、−８０、−８５、又は−９０℃）、約−４５〜約−８５℃、−４５〜−８５℃（例えば、−４５、−５０、−５５、−６０、−６５、−７０、−７５、−８０、又は−８５℃）、約−５０〜約−８０℃、又は−５０〜−８０℃（例えば、−５０、−５５、−６０、−６５、−７０、−７５、又は−８０℃）のＴｇを有する。
【００９３】
好ましくは、第１〜第４の実施形態によれば、トレッドゴム組成物は、５ｐｈｒ未満（例えば、４．５、４、３、２、１、又は０ｐｈｒ）のＭＥＳ又はＴＤＡＥ油を含有する、好ましくはＭＥＳ又はＴＤＡＥ油を含有しない（すなわち、０ｐｈｒ）。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、石油系油を含有せず（すなわち、０ｐｈｒ）、代わりに、利用される任意の油は植物油である。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、上述の量のうちの１つでダイズ油を含有する。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、ヒマワリ油を含有しない（すなわち、０ｐｈｒ）。
【００９４】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、１種又は複数種のエステル系可塑剤を含む。好適なエステル系可塑剤は当業者に既知であり、リン酸エステル、フタル酸エステル、アジピン酸エステル、及びオレイン酸エステル（すなわち、オレイン酸由来）が挙げられるが、これらに限定されない。エステルは少なくとも１つの−ＯＨが−Ｏ−アルキル基で置換されている酸から誘導される化学化合物であることを考慮すると、トレッドゴム組成物中で使用する好適なエステル可塑剤では様々なアルキル基が使用され得、これには、Ｃ１〜Ｃ２０（例えば、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｃ６、Ｃ７、Ｃ８、Ｃ９、Ｃ１０、Ｃ１１、Ｃ１２、Ｃ１３、Ｃ１４、Ｃ１５、Ｃ１６、Ｃ１７、Ｃ１８、Ｃ１９、Ｃ２０）、又はＣ６〜Ｃ１２の概ね直鎖又は分枝鎖のアルキルが含まれる。前述のエステルのうちの特定のものは、２つ以上の−ＯＨ基を有する酸に基づき、したがって、１つ又は２つ以上のＯ−アルキル基（例えば、リン酸トリアルキル、フタル酸ジアルキル、アジピン酸ジアルキル）を収容することができる。好適なエステル系可塑剤の非限定例としては、リン酸トリオクチル、フタル酸ジオクチル、アジピン酸ジオクチル、オレイン酸ノニル、オレイン酸オクチル、及びこれらの組み合わせが挙げられる。前述のうちの１つ又は複数など、エステル系可塑剤の使用は、エステル系可塑剤の比較的低いＴｇに少なくとも部分的に起因して、このようなエステル可塑剤を含有するトレッドゴム組成物から作製されるタイヤの雪又は氷性能に有益であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、−４０℃〜−７０℃（例えば、−４０、−４５、−５０、−５５、−６０、−６５、又は−７０℃）、又は−５０℃〜−６５℃（例えば、−５０、−５１、−５２、−５３、−５４、−５５、−５６、−５７、−５８、−５９、−６０、−６１、−６２、−６３、−６４、又は−６５℃）のＴｇを有する１種又は複数種のエステル系可塑剤を含む。１種又は複数種のエステル系可塑剤が利用される、第１〜第４の実施形態のそれらの実施形態では、利用される量は様々であり得る。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、１種又は複数種のエステル系可塑剤は、１〜１２ｐｈｒ（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、又は１２ｐｈｒ）、１〜１０、ｐｈｒ（例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、又は１０ｐｈｒ）、２〜６ｐｈｒ（例えば、２、３、４、５、又は６ｐｈｒ）又は２〜５ｐｈｒ（例えば、２、３、４、又は５ｐｈｒ）の総量で利用される。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、１種又は複数種のエステル系可塑剤は、油と組み合わせて使用され、油は１〜１０ｐｈｒ未満、又は１〜５ｐｈｒの量で存在する。第１〜第４の実施形態の他の実施形態では、１種又は複数種のエステル系可塑剤は、トレッドゴム組成物中にいかなる油も存在することなく（すなわち、０ｐｈｒの油）、使用される。
【００９５】
上述のように、本明細書に開示される第１の実施形態によれば、炭化水素樹脂（ｃ）及び油（ｄ）の総量は、５０ｐｈｒ未満（例えば、４９、４５、４４、４０、３９、３５、３４、３０、２９、２５、２４、２０、１９、１５ｐｈｒ、又はそれより下）であり、本明細書に開示される第２及び第３の実施形態によれば、炭化水素樹脂（ｃ）及び油（ｄ）の総量は、４０ｐｈｒ以下（例えば、４０、３９、３５、３４、３０、２９、２５、２４、２０、１９、１５ｐｈｒ、又はそれより下）である。第１の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）及び油（ｄ）の総量は、４０ｐｈｒ以下（例えば、４０、３９、３５、３４、３０、２９、２５、２４、２０、１９、１５ｐｈｒ、又はそれより下）又は３０ｐｈｒ以下（例えば、３０、２９、２５、２４、２０、１９、若しくは１５ｐｈｒ、又はそれより下）である。第２及び第３の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）及び油（ｄ）の総量は、３０ｐｈｒ以下（例えば、３０、２９、２５、２４、２０、１９、若しくは１５ｐｈｒ、又はそれより下）である。第１〜第３の実施形態の特定の実施形態では、炭化水素樹脂（ｃ）及び油（ｄ）の総量は、１１〜４０ｐｈｒ（例えば、１１、１２、１３、１４、１５、１９、２０、２４、２５、２９、３０、３４、３５、３９、又は４０ｐｈｒ）、１１〜３０ｐｈｒ（例えば、１１、１２、１３、１４、１５、１９、２０、２４、２５、２９、又は３０ｐｈｒ）、１１〜２５ｐｈｒ（例えば、１１、１２、１３、１４、１５、１９、２０、２４、又は２５ｐｈｒ）、１５〜４０ｐｈｒ（例えば、１５、１９、２０、２４、２５、２９、３０、３４、３５、３９、又は４０ｐｈｒ）、１５〜３０ｐｈｒ（例えば、１５、１９、２０、２４、２５、２９、又は３０ｐｈｒ）、又は１５〜２５ｐｈｒ（例えば、１５、１９、２０、２４、又は２５ｐｈｒ）である。
硬化パッケージ
【００９６】
上述のとおり、本明細書に開示される第１〜第４の実施形態によれば、トレッドゴム組成物は、硬化パッケージを含む。硬化パッケージの含有成分は、第１〜第４の実施形態によって様々であり得るが、一般に、硬化パッケージは、加硫剤、加硫促進剤、加硫活性化剤（例えば、酸化亜鉛、ステアリン酸など）、加硫阻害剤、及びスコーチ防止剤のうちの少なくとも１つを含む。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、硬化パッケージは、少なくとも１つの加硫剤と、少なくとも１つの加硫促進剤と、少なくとも１つの加硫活性化剤と、任意選択的に、加硫阻害剤及び／又はスコーチ防止剤とを含む。加硫促進剤及び加硫活性化剤は、加硫剤のための触媒として働く。様々な加硫阻害剤及びスコーチ防止剤は、当分野で公知であり、所望の加硫特性に基づいて、当業者により選択され得る。
【００９７】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態で使用する好適な加硫剤の種類の例としては、硫黄又は過酸化物系の硬化性構成成分が挙げられる。したがって、ある種のこのような実施形態では、硬化性構成成分としては、硫黄系硬化剤又は過酸化物をベースとする硬化剤が挙げられる。第１〜第４の実施形態の好ましい実施形態では、加硫剤は、硫黄系硬化剤を含み、特定のそのような実施形態では、加硫剤は、硫黄系硬化剤から（のみ）なる。特定の好適な硫黄加硫剤の例としては、「ゴム製造業者（rubbermaker）」の可溶性硫黄、二硫化アミン、ポリマー性ポリスルフィド、又は硫黄オレフィン付加物などの硫黄供与性硬化剤、及び不溶性のポリマー性硫黄が挙げられる。好ましくは、硫黄加硫剤は、可溶性硫黄、又は可溶性硫黄ポリマーと不溶性硫黄ポリマーとの混合物である。硬化に用いられる好適な加硫剤及びその他の組成物（例えば、加硫阻害剤、スコーチ防止剤）の一般的な開示として、Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ、「Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」第３版、Ｗｉｌｅｙ  Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ，Ｎ．Ｙ．、１９８２年、Ｖｏｌ．２０、ｐｐ．３６５〜４６８、特に「Ｖｕｌｃａｎｉｚａｔｉｏｎ  Ａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ａｕｘｉｌｉａｒｙ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ」、ｐｐ．３９０〜４０２、又はＡ．Ｙ．Ｃｏｒａｎ、「Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ」第２版（１９８９年、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．）を参照可能であり、これらは参照により本明細書に組み込まれる。加硫剤は、単独で又は組み合わせて使用することができる。一般に、加硫剤は、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態において０．１〜１０ｐｈｒの範囲の量で使用され得、これには、１〜７．５ｐｈｒが含まれ、１〜５ｐｈｒ、好ましくは１〜３．５ｐｈｒが含まれる。
【００９８】
加硫促進剤は、加硫に必要な時間及び／又は温度を制御し、加硫物の特性を改善させるために使用される。本明細書に開示される第１〜第４の実施形態の特定の実施形態で使用する好適な加硫促進剤の例としては、チアゾール加硫促進剤（２−メルカプトベンゾチアゾール、２，２’−ジチオビス（ベンゾチアゾール）（ＭＢＴＳ）、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾール−スルフェンアミド（ＣＢＳ）、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾール−スルフェンアミド（ＴＢＢＳ）など）、グアニジン加硫促進剤（ジフェニルグアニジン（ＤＰＧ）など）、チウラム加硫促進剤、カルバメート加硫促進剤などが挙げられるが、これらに限定されない。一般的に、使用される加硫促進剤の分量は、０．１〜１０ｐｈｒ、好ましくは０．５〜５ｐｈｒの範囲である。好ましくは、第１〜第４の実施形態のトレッドゴム組成物に使用される任意の加硫促進剤は、一硫化チウラム及び多硫化チウラムなどの任意のチウラム（その例としては、ＴＭＴＭ（テトラメチルチウラムモノスルフィド）、ＴＭＴＤ（テトラメチルチウラムジスルフィド）、ＤＰＴＴ（ジペンタメチレンチウラムテトラスルフィド）、ＴＥＴＤ（テトラエチルチウラムジスルフィド）、ＴｉＢＴＤ（テトライソブチルチウラムジスルフィド）、及びＴＢｚＴＤ（テトラベンジルチウラムジスルフィド）が挙げられる）を除外し、言い換えれば、第１〜第４の実施形態のトレッドゴム組成物は、好ましくは、チウラム促進剤を含有しない（すなわち、０ｐｈｒ）。
【００９９】
加硫活性化剤は、加硫を補助するために使用される添加剤である。一般的に、加硫活性化剤は、無機構成成分及び有機構成成分の両方を含む。酸化亜鉛は、最も広く使用されている無機加硫活性化剤である。ステアリン酸、パルミチン酸、ラウリン酸、及びこれらのそれぞれの亜鉛塩を含む様々な有機加硫活性化剤が、一般的に使用されている。一般に、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、使用される加硫活性化剤の量は、０．１〜６ｐｈｒ（例えば、０．１、０．５、１、１．５、２、２．５、３、３．５、４、４．５、５、５．５、又は６ｐｈｒ）、好ましくは０．５〜４ｐｈｒ（例えば、０．５、１、１．５、２、２．５、３  ３．５、又は４ｐｈｒ）の範囲である。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、１種又は複数種のチオ尿素化合物（前述の量で使用される）を含む１種又は複数種の加硫活性化剤が使用され、任意選択的に前述の加硫活性化剤のうちの１つ又は複数と組み合わせられる。一般に、チオ尿素化合物は、構造（Ｒ１）（Ｒ２）ＮＳ（＝Ｃ）Ｎ（Ｒ３）（Ｒ４）を有する化合物として理解することができ、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、及びＲ４のそれぞれは、Ｈ、アルキル、アリール、及びＮ含有置換基（例えば、グアニル）から独立して選択される。任意選択的に、前述の構造のうちの２つが、ジチオビ尿素化合物中でＮを介して（Ｒ基のうちの１つを除去して）一緒に結合することができる。特定の実施形態では、Ｒ１又はＲ２のうちの１つ、及びＲ３又はＲ４のうちの１つは、それらの間の１つ又は複数のメチレン基（−ＣＨ２−）と一緒に結合することができる。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、チオ尿素は、前述の基のうちの１つから選択されるＲ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４のうちの１つ又は２つを有し、残りのＲ基は水素である。例示的なアルキルとしては、メチル、エチル、プロピル、イソ−プロピル、ブチル、イソ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、及びシクロヘキシルなどのＣ１〜Ｃ６直鎖、分枝鎖、又は環状基が挙げられる。例示的なアリールとしては、フェニル、トリル、及びナフチルなどのＣ６〜Ｃ１２芳香族基が挙げられる。例示的なチオ尿素化合物としては、ジアルキルチオ尿素及びジアリールチオ尿素などのジヒドロカルビルチオ尿素が挙げられるが、これらに限定されない。特定のチオ尿素化合物の非限定例としては、チオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジエチルチオ尿素（ＤＥＵ）、Ｎ，Ｎ’−ジメチルチオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジブチルチオ尿素、エチレンチオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルチオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルチオ尿素、１，３−ジ（ｏ−トリル）チオ尿素、１，３−ジ（ｐ−トリル）チオ尿素、１，１−ジフェニル−２−チオ尿素、２，５−ジチオビ尿素、グアニルチオ尿素、１−（１−ナフチル）−２−チオ尿素、１−フェニル−２−チオ尿素、ｐ−トリルチオ尿素、及びｏ−トリルチオ尿素のうちの１つ又は複数が挙げられる。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、活性化剤は、チオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジエチルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルチオ尿素、及びＮ−Ｎ’−ジメチルチオ尿素から選択される少なくとも１種のチオ尿素化合物を含む���
【０１００】
加硫阻害剤は、加硫プロセスを制御するため、一般的には、所望の時間及び／又は温度に達するまで加硫を遅らせるか又は阻害するために使用される。一般的な加硫阻害剤としては、以下に限定されないが、Ｓａｎｔｏｇａｒｄ製のＰＶＩ（シクロヘキシルチオフタルミド）が挙げられる。一般に、第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、加硫阻害剤の量は、０．１〜３ｐｈｒ、好ましくは０．５〜２ｐｈｒである。
ゴム組成物の調製
【０１０１】
本明細書に開示される第１〜第４の実施形態のトレッドゴム組成物の調製に関与する特定の工程は、一般に、少なくとも１回の非生産用マスターバッチ段階及び最終生産用混合段階で成分を混合することを含む、従来実施されている方法の工程である。同様に、第１〜第４の実施形態のトレッドゴム組成物の調製に関与する例示的な特定の工程の本明細書における説明は、第５の実施形態のプロセスに等しく適用可能であるものとして理解されるべきである。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、例えば、Ｂａｎｂｕｒｙミキサー又はミル粉砕用ロールで、成分を一緒に混錬するなどによる当分野において公知の方法によって、ゴム組成物（上で開示した）の成分を混合することにより調製される。このような方法は、一般に、少なくとも１回の非生産用マスターバッチ混合段階と、最終生産用混合段階とを含む。非生産用マスターバッチ段階という語句は、当業者に既知であり、一般に、加硫剤又は加硫促進剤を添加しない混合段階（単数又は複数）であると理解されている。用語、最終生産用混合段階も当業者に既知であり、一般に、ゴム組成物中に加硫剤及び加硫促進剤を添加する混合段階であると理解されている。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、２回以上の非生産用マスターバッチ混合段階を含むプロセスにより調製される。
【０１０２】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、マスターバッチ混合段階が、タンデム混合又は相互噛合混合のうちの少なくとも１つを含むプロセスによって調製される。タンデム混合は、２つの混合チャンバを有し、各チャンバが１組の混合用ローターを有する、ミキサーを使用することを含むものとして理解することができ、一般に、２つの混合チャンバは、一次ミキサーである上部混合器と一緒に積層され、下部ミキサーは、上部又は一次ミキサーからバッチを受け入れる。ある特定の実施形態では、一次ミキサーは噛み合うローターを利用し、他の実施形態では、一次ミキサーは接線方向のローターを利用する。好ましくは、下部ミキサーは、噛み合うローターを利用する。噛み合い混合は、噛み合うローターを有するミキサーの使用を含むものとして理解され得る。噛み合うローターとは、ローターが互いに噛み合うように、セット内の１つのローターの大径が、セット内の対向するローターの小径と相互作用する。噛み合うローターは、ローター間の相互作用により、均一の速度で駆動されなければならない。噛み合うローターとは対照的に、接線方向ローターとは、各々のローターが、側面と称され得る空洞内で互いに独立して回転する、１組のローターを指す。一般に、接線方向のローターを有するミキサーは、ラムを含むのに対し、ラムは、噛み合うローターを有するミキサーでは必要ではない。
【０１０３】
一般に、ゴム（又はポリマー）及び少なくとも１種の補強充填剤（及び任意のシランカップリング剤及び油）を非生産用又はマスターバッチ混合段階（単数又は複数）で添加する。一般に、硬化パッケージの少なくとも加硫剤成分及び加硫促進成分を最終又は生産用混合段階で添加する。
【０１０４】
第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、少なくとも１回の非生産用マスターバッチ混合段階が約１３０℃〜約２００℃の温度で実施されるプロセスを使用して調製される。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、ゴム組成物の望ましくない事前硬化を回避するために加硫温度を下回る温度で実施する最終生産用混合段階を使用して調製される。したがって、生産用又は最終混合段階の温度は、約１２０℃を超えるべきではなく、通常、約４０℃〜約１２０℃、又は約６０℃〜約１１０℃、とりわけ約７５℃〜約１００℃である。第１〜第４の実施形態の特定の実施形態では、トレッドゴム組成物は、少なくとも１回の非生産用混合段階と少なくとも１回の生産用混合段階とを含むプロセスによって調製される。シリカ充填剤の使用は、任意選択的に、そのような充填剤の一部又は全部を別個に添加するための別個の再粉砕段階を必要とし得る。この段階は、多くの場合、マスターバッチ段階で採用される温度と同様であるが、多くの場合わずかに低い温度で実施され、すなわち、約９０℃から約１５０℃の落下温度まで上昇させる。
タイヤトレッド特性
【０１０５】
タイヤにおける第１〜第３の実施形態のタイヤトレッドゴム組成物の使用は、改善された又は望ましいトレッド特性を有するタイヤをもたらし得る。これらの改善された又は望ましい特性としては、転がり抵抗、雪若しくは氷牽引摩擦、湿潤牽引摩擦、又は乾燥操縦性のうちの１つ又は複数を挙げることができる。これらの特性は、様々な方法によって測定され得るが、転がり抵抗、雪又は氷牽引摩擦、湿潤牽引摩擦、及び乾燥操縦性について本明細書で言及される値は、以下の温度において以下の手順に従って測定されるｔａｎδ値を指す。ｔａｎδ値は、動的機械熱分光計（Ｇａｂｏ  Ｑｕａｌｉｍｅｔｅｒ  Ｔｅｓｔａｎｌａｇｅｎ  ＧｍｂＨ（Ａｈｉｄｅｎ，Ｇｅｒｍａｎｙ）のＥｐｌｅｘｏｒ（登録商標）５００Ｎ）を用いて以下の条件下で測定することができる：測定モード：引張試験モード、測定周波数：５２Ｈｚ、５０〜−５℃の０．２％ひずみ及び−５〜６５℃の１％ひずみを適用、−３０℃、０℃、３０℃、及び６０℃の測定温度、試料形状：幅４．７５ｍｍ×長さ２９ｍｍ×厚さ２．０ｍｍ。測定は、硬化したゴムの試料（１７０℃で１５分間硬化）に対して行われる。−３０℃におけるゴム組成物のｔａｎδは、タイヤトレッド内に組み込まれているときのその雪又は氷牽引摩擦を示し、０℃におけるｔａｎδは、タイヤトレッド内に組み込まれているときのその湿潤牽引摩擦を示し、３０℃におけるｔａｎδは、タイヤトレッド内に組み込まれているときのその乾燥操縦性を示し、６０℃におけるそのｔａｎδは、タイヤトレッド内に組み込まれているときのその転がり抵抗を示す。
【０１０６】
第１〜第３の実施形態の特定の実施形態では、ゴム組成物は、０．０９〜０．２３（例えば、０．０９、０．１、０．１１、０．１２、０．１３、０．１４、０．１５、０．１６、０．１７、０．１８、０．１９、０．２、０．２１、０．２２、又は０．２３）、０．１〜０．２２（例えば、０．１、０．１１、０．１２、０．１３、０．１４、０．１５、０．１６、０．１７、０．１８、０．１９、０．２、０．２１、又は０．２２）、０．１〜０．２１（例えば、０．１、０．１１  ０．１２、０．１３、０．１４、０．１５、０．１６、０．１７、０．１８、０．１９、０．２、又は０．２１）、又は０．１〜０．１５（例えば、０．１、０．１１、０．１２、０．１３、０．１４、又は０．１５）の６０℃におけるｔａｎδの値を有する。第１〜第３の実施形態の特定の実施形態では、６０℃におけるｔａｎδの値は、（ａ）６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも２．５倍（例えば、２．５倍、２．６倍、２．７倍、２．８倍、２．９倍、３倍、３．１倍、３．２倍、３．３倍、３．４倍、３．５倍、３．６倍、３．７倍、３．８倍、３．９倍、４倍、４．１倍、４．２倍、４．３倍、４．４倍、４．５倍、４．６倍、４．７倍、４．８倍、４．９倍、５倍、５．１倍、５．２倍、５．３倍、５．４倍、５．５倍、５．６倍、５．７倍、５．８倍、５．９倍、６倍、又はそれより上）の−３０℃におけるｔａｎδの値、（ｂ）６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも２．５倍（例えば、２．５倍、２．６倍、２．７倍、２．８倍、２．９倍、３倍、３．１倍、３．２倍、３．３倍、３．４倍、３．５倍、３．６倍、３．７倍、３．８倍、３．９倍、４倍、４．１倍、４．２倍、４．３倍、４．４倍、４．５倍、４．６倍、４．７倍、４．８倍、４．９倍、５倍、５．１倍、５．２倍、５．３倍、５．４倍、５．５倍、５．６倍、５．７倍、５．８倍、５．９倍、６倍、又はそれより上）の０℃におけるｔａｎδの値、又は（ｃ）６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも１．１倍（例えば、１．１倍、１．２倍、１．３倍、１．４倍、１．５倍、１．６倍、１．７倍、１．８倍、１．９倍、２倍、又はそれより上）の３０℃におけるｔａｎδの値、のうちの少なくとも１つと組み合わされ、特定のそのような実施形態では、６０℃におけるｔａｎδの値は、（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）のそれぞれと組み合わされる。第１〜第３の実施形態の特定の実施形態では、６０℃におけるｔａｎδの前述の値のうちの１つ（例えば、０．０９〜０．２３、０．１〜０．２２、０．１〜０．２１又は０．１〜０．１５）は、（ａ）６０℃におけるｔａｎδ値の２．５倍〜６倍（例えば、２．５倍、２．６倍、２．７倍、２．８倍、２．９倍、３倍、３．１倍、３．２倍、３．３倍、３．４倍、３．５倍、３．６倍、３．７倍、３．８倍、３．９倍、４倍、４．１倍、４．２倍、４．３倍、４．４倍、４．５倍、４．６倍、４．７倍、４．８倍、４．９倍、５倍、５．１倍、５．２倍、５．３倍、５．４倍、５．５倍、５．６倍、５．７倍、５．８倍、５．９倍、又は６倍）、又は６０℃におけるｔａｎδ値の３倍〜５倍（例えば、３倍、３．１倍、３．２倍、３．３倍、３．４倍、３．５倍、３．６倍、３．７倍、３．８倍、３．９倍、４倍、４���１倍、４．２倍、４．３倍、４．４倍、４．５倍、４．６倍、４．７倍、４．８倍、４．９倍、５倍）の−３０℃におけるδについての値と組み合わされる。第１〜第３の実施形態の特定の実施形態では、６０℃におけるｔａｎδの前述の値のうちの１つ（例えば、０．０９〜０．２３、０．１〜０．２２、０．１〜０．２１、又は０．１〜０．１５）は、（ｂ）６０℃におけるｔａｎδ値の２．５〜６倍（例えば、２．５倍、２．６倍、２．７倍、２．８倍、２．９倍、３倍、３．１倍、３．２倍、３．３倍、３．４倍、３．５倍、３．６倍、３．７倍、３．８倍、３．９倍、４倍、４．１倍、４．２倍、４．３倍、４．４倍、４．５倍、４．６倍、４．７倍、４．８倍、４．９倍、５倍、５．１倍、５．２倍、５．３倍、５．４倍、５．５倍、５．６倍、５．７倍、５．８倍、５．９倍、６倍）、又は６０℃におけるｔａｎδ値の３倍〜５倍（例えば、３倍、３．１倍、３．２倍、３．３倍、３．４倍、３．５倍、３．６倍、３．７倍、３．８倍、３．９倍、４倍、４．１倍、４．２倍、４．３倍、４．４倍、４．５倍、４．６倍、４．７倍、４．８倍、４．９倍、５倍）の０℃におけるδについての値と組み合わされる。第１〜第３の実施形態の特定の実施形態では、６０℃におけるｔａｎδの前述の値のうちの１つ（例えば、０．０９〜０．２３、０．１〜０．２２、０．１〜０．２１、又は０．１〜０．１５）は、（ｃ）６０℃におけるｔａｎδ値の１．１〜２倍（例えば、１．１倍、１．２倍、１．３倍、１．４倍、１．５倍、１．６倍、１．７倍、１．８倍、１．９倍、又は２倍）、又は６０℃におけるｔａｎδ値の１．３〜１．８倍（例えば、１．３倍、１．４倍、１．５倍、１．６倍、１．７倍、又は１．８倍）の３０℃におけるδについての値と組み合わされる。第１〜第３の実施形態の特定の実施形態では、６０℃におけるｔａｎδの前述の値のうちの１つ（例えば、０．０９〜０．２３、０．１〜０．２２、０．１〜０．２１、又は０．１〜０．１５）は、−３０℃におけるｔａｎδの前述の値のうちの１つ、０℃におけるｔａｎδの前述の値のうちの１つ、及び３０℃におけるｔａｎδの前述の値のうちの１つと組み合わされる。
【０１０７】
本出願は、本明細書において開示されている組成物及び方法の実施形態が開示される数値範囲全体で実行できるため、明確な範囲限界が明細書内に言葉どおりに言及されていなくても、開示される数値範囲内の任意の範囲を支持する、いくつかの数値範囲限界を開示している。実質的に任意の複数又は単数の用語を本明細書で用いることに関して、当業者は、状況又は用途に適切となるように、複数から単数へ、又は単数から複数へ置き換えることができる。様々な単数又は複数の置き換えは、簡潔にするため、本明細書では明示的に記述されている場合がある。
【０１０８】
一般的に、当業者は、本明細書及び特に添付の特許請求の範囲で使用された用語は、概して「オープン」な用語を意図していることを理解するだろう。例えば、用語「含む」は、「含むがこれらに限定されない」と解釈されるべきであり、用語「有する」は、「少なくとも有する」と解釈されるべきであり、用語「挙げられる」は、「挙げられるがこれらに限定されない」と解釈されるべきである。更に、当業者は、前置きされた請求項の記載において特定の数が意図される場合、そのような意図は当該請求項中に明示的に記載されるものとし、そのような記載がない場合は、そのような意図も存在しないことを理解するだろう。例えば、理解を助けるものとして、以下の添付の特許請求の範囲には、請求項の記載を前置きするために、前置き語句「少なくとも１つ」及び「１つ又は複数」の使用を含む場合がある。しかしながら、かかる語句の使用は、同じ請求項が、前置き語句「１つ又は２つ以上」又は「少なくとも１つ」、及び、「ａ」又は「ａｎ」などの不定冠詞を含む場合であっても、不定冠詞「ａ」又は「ａｎ」による請求項の記載の前置きが、そのように前置きされた請求項の記載を含む任意の特定の請求項を、かかる記載を１つのみ含む発明に限定することを意味するものとして解釈されてはならず（例えば、「ａ」又は「ａｎ」は、典型的には、「少なくとも１つ」又は「２つ以上」を意味すると解釈されるべきである）、請求項の記載の前置きに使用される定冠詞の使用についても同じことが言える。加えて、前置きされた請求項の記載において特定の数が明示的に記載される場合でも、当業者は、このような記載が、少なくとも記載される番号を意味するものと解釈されるべきであることを理解している（例えば、他の修飾語句を持たない明らかな記載である「２つの記載」は、典型的には、少なくとも２つ以上の記載を意味する）。更に、「Ａ、Ｂ、及びＣなどのうち少なくとも１つ」に類似する慣例表現を用いる場合、一般に、このような構成は、当業者がその慣例を理解し得るという意味において意図される（例えば、「Ａ、Ｂ、及びＣのうち少なくとも１つを有するシステム」として、Ａのみ、Ｂのみ、Ｃのみ、Ａ及びＢを共に、Ａ及びＣを共に、Ｂ及びＣを共に、並びに／又は、Ａ、Ｂ、及びＣを共になどを有するシステムが挙げられ得るが、これらに限定されない）。更に、当業者は、事実上、２つ以上の代替用語を示す任意の離接的単語又は語句は、明細書、請求項、又は図面を問わず、これらの用語のうちの１つ、これらの用語のうちのいずれか、又はこれらの用語の両方を含む可能性を企図すると理解されるべきであることを、理解するであろう。例えば、語句「Ａ又はＢ」は、「Ａ」又は「Ｂ」又は「Ａ及びＢ」の可能性を含むと理解されるだろう。
【０１０９】
特許、特許出願、非特許文献を含むが、これらに限定されない全ての参考文献は、それらの全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【０１１０】
組成物及び方法の様々な態様並びに実施形態を本明細書に開示してきたが、他の態様及び実施形態が、当業者には明らかであろう。本明細書で開示されている様々な態様及び実施形態は、例示目的であり、特許請求の範囲により示されている真の範囲及び趣旨を限定することを意図していない。
【手続補正書】
【提出日】令和2年12月22日(2020.12.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤトレッドゴム組成物であって、
ａ．１００部のエラストマー成分であって、
ｉ．シリカ反応性官能基を有する少なくとも４５部の１種又は複数種のスチレン−ブタジエンゴムと、
ｉｉ．１０〜５５部の天然ゴム、ポリイソプレン、又はこれらの組み合わせと、を含む、１００部のエラストマー成分と、
ｂ．５０〜１５０ｐｈｒの量の少なくとも１種の補強シリカ充填剤と、
ｃ．約３５〜約６０℃のＴｇを有する１１〜４０ｐｈｒの少なくとも１種の炭化水素樹脂と、
ｄ．１０ｐｈｒ未満の油と、
ｅ．硬化パッケージと、を含み、
（ｃ）及び（ｄ）が、５０ｐｈｒ未満の総量で存在する、タイヤトレッドゴム組成物。
【請求項２】
２０ｐｈｒ以下のカーボンブラック充填剤を含有する、請求項１に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項３】
シリカ反応性官能基を有する前記スチレン−ブタジエンゴムが、約−６５〜約−４０℃のＴｇを有する、請求項１又は請求項２に記載のタイヤゴム組成物。
【請求項４】
（ｃ）の前記炭化水素樹脂が、脂肪族樹脂、芳香族樹脂、又はこれらの組み合わせを含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項５】
前記ゴム組成物が、０．０９〜０．２３の６０℃におけるｔａｎδの値を有し、
ａ．前記６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも２．５倍、好ましくは前記６０℃におけるｔａｎδ値の２．５倍〜６倍の−３０℃におけるｔａｎδの値を有すること、
ｂ．前記６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも２．５倍、好ましくは前記６０℃におけるｔａｎδ値の２．５倍〜６倍の０℃におけるｔａｎδの値を有すること、又は
ｃ．前記６０℃におけるｔａｎδ値の少なくとも１．１倍、好ましくは前記６０℃におけるｔａｎδ値の１．１倍〜２倍の３０℃におけるｔａｎδの値を有すること、のうちの少なくとも１つを満たす、請求項１〜４のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項６】
（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）のそれぞれを満たす、請求項５に記載のタイヤトレッドゴム組成物。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載のタイヤトレッドゴム組成物を含むトレッドを含む、タイヤ。
【国際調査報告】
2021523959.tif 000004
2021523959.tif 000005
2021523959.tif 000006