(57)【要約】  骨プレート（４）は、上面（１８）と、骨に面するように構成された反対側の下面（２０）と、骨プレートを通って、上面から下面まで中心開口軸（２２）に沿って延在する少なくとも１つの開口（６）と、を含む。開口は、骨プレートの内面（２４）によって画定される。内面は、内面の周囲に順次位置する複数の列（２６）と、列の間に周方向に位置する複数の凹部（２８）と、を画定する。列の各々は、少なくとも１つの開口内に受容可能である係止骨ねじの頭部との係合に応答して、少なくとも中心開口軸に垂直な半径方向（Ｒ）への変形を受け、頭部を骨プレートに係止するように構成されている。複数の列は、少なくとも５つの列を含む。
2021519627.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
骨プレートであって、
骨から離れる方向に面するように構成された上面と、前記骨に面するように構成された反対側の下面と、
前記骨プレートを通って前記上面から前記下面まで中心開口軸に沿って延在する少なくとも１つの開口であって、前記骨プレートの内面によって画定された前記少なくとも１つの開口と、を含み、前記内面が、前記内面の周囲に順次位置する複数の列、及び前記列の間に周方向に位置する複数の凹部を更に画定し、前記列の各々が、前記少なくとも１つの開口内に受容可能な係止骨ねじの頭部との係合に応答して、少なくとも前記中心開口軸に垂直な半径方向への変形を受け、前記頭部を前記骨プレートに係止するように構成されており、前記複数の列が、少なくとも５つの列を含む、骨プレート。
【請求項２】
前記変形が塑性変形を含み、前記列は、前記塑性変形が前記列の交差ねじ切りを低減するように構成されている、請求項１に記載の骨プレート。
【請求項３】
前記複数の列が、少なくとも９つの列を含む、請求項１に記載の骨プレート。
【請求項４】
前記列が、前記内面の周囲に均等に離間配置されている、請求項１に記載の骨プレート。
【請求項５】
各列が、前記中心開口軸に実質的に面する第１の表面と、前記第１の表面の隣接する周方向側面に位置する一対の側面と、を画定し、前記一対の側面が、前記第１の表面の前記隣接する周方向側面上で前記凹部のそれぞれの対を少なくとも部分的に画定する、請求項１に記載の骨プレート。
【請求項６】
前記複数の列の前記第１の表面のうちの少なくとも１つが、前記中心開口軸に直交する基準平面内に凸状の輪郭を有する、請求項５に記載の骨プレート。
【請求項７】
前記複数の列の前記第１の表面のうちの少なくとも１つが、前記中心開口軸に直交する基準平面内に凹状の輪郭を有する、請求項５に記載の骨プレート。
【請求項８】
前記列の各々の前記第１の表面が、前記中心開口軸に対して約３度〜約３０度の範囲の角度で、前記上面から前記下面へと半径方向内向きにテーパ状になる、請求項５に記載の骨プレート。
【請求項９】
前記少なくとも１つの開口は雌ねじ切りを含み、前記雌ねじ切りは、各列が前記雌ねじ切りの１つ又は２つ以上のねじ山部分を画定するように、前記複数の列を螺旋状に横断し、また前記列のうちの少なくともいくつかの前記１つ又は２つ以上のねじ山部分は、前記係止骨ねじの前記頭部が挿入されたときに、前記変形の少なくとも一部を受けるように構成されている、請求項５に記載の骨プレート。
【請求項１０】
前記雌ねじ切りは、前記雌ねじ切りの谷底に沿って延在するテーパ軸に沿ってテーパ状であり、前記テーパ軸及び前記中心開口軸が各々共通基準平面内で同一の広がりを持つように配向され、また前記テーパ軸が、前記中心開口軸に対して約４度〜約４０度の範囲の角度で、前記上面から前記下面へと半径方向内向きに角度付けされている、請求項９に記載の骨プレート。
【請求項１１】
前記雌ねじ切りは、各列が、前記１つ又は２つ以上のねじ山部分を画定する上部列部分と、ねじ切りを有しない下部列部分とを画定するように構成され、前記下部列部分が、前記ねじ頭の雄ねじによって変形されるように構成され、前記変形が、実質的にそれぞれの前記列から材料を除去することなく生じる、請求項１０に記載の骨プレート。
【請求項１２】
前記開口の前記内面が、前記骨プレートの前記下面から前記上面に向かって上方に延在する下部逃げ面を更に画定し、前記逃げ面が、前記列の各々の一部分を画定する、請求項１に記載の骨プレート。
【請求項１３】
前記雌ねじ切りが、各列の上端から前記下部逃げ面まで前記列を螺旋状に横断する、請求項１２に記載の骨プレート。
【請求項１４】
前記凹部が各々、前記中心開口軸に対して約０度〜約３０度の範囲の角度で、前記上面から前記下面まで半径方向内向きに角度付けされている、請求項１に記載の骨プレート。
【請求項１５】
前記凹部が各々、前記中心開口軸に実質的に平行に配向されている、請求項１に記載の骨プレート。
【請求項１６】
前記少なくとも１つの開口が、別の開口と交差し、前記少なくとも１つの開口及び前記別の開口が、コンビホールを集合的に画定する、請求項１に記載の骨プレート。
【請求項１７】
骨の１つ又は２つ以上の部分への固着のためのシステムであって、
請求項１に記載の骨プレートと、
公称角度及び可変角度のうちの１つ又は２つ以上で、前記少なくとも１つの開口内に各々挿入可能である、１つ又は２つ以上の係止骨ねじと、を備える、システム。
【請求項１８】
前記１つ又は２つ以上の係止骨ねじが、１つ又は２つ以上の可変角度骨ねじを含む、請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
１つ又は２つ以上の係止骨ねじが複数の係止骨ねじを含み、前記複数の係止骨ねじが、異なる形状、異なるサイズ、又は異なる形状及び異なるサイズを有する係止骨ねじを含む、請求項１８に記載のシステム。
【請求項２０】
前記複数の係止骨ねじが、第１の材料から作製され、前記骨プレートが、第２の材料から作製され、前記第１の材料が、前記第２の材料よりも硬質である、請求項１７に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本出願は、Ｂｏｓｓｈａｒｄらの名義で２０１８年３月２０日に出願された米国特許出願第１５／９２６，３９０号に関し、この開示は、その全体が本明細書に記載されているかのように、参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
（発明の分野）
本発明は、骨プレート及び骨プレートに結合するための骨アンカーに関し、特に、骨アンカーの頭部と係止するための骨プレートの開口内に画定された係止構造体に関する。
【背景技術】
【０００３】
骨折の内部固定のための骨プレートシステムは周知である。従来の骨プレートシステムは、骨折の治癒を促進するのに特によく適している。骨ねじなどの骨アンカーは、骨プレートの開口又は穴を通って挿入され、骨にねじ込まれて、骨折端部を一緒に圧縮、中和、バットレス、張力屈曲、及び／又はブリッジする。１つの骨折した骨部分からプレート上、及びプレートに対して骨を引くことなく別の骨折した骨部分の上に荷重を伝達するために、プレートに対して骨ねじを緩める又は支持する（これは、不十分なアライメント及び不十分な臨床結果につながる可能性がある）ことを回避するために、骨プレートと係合することができる骨ねじを用いることができる。そのようなねじの１つの既知の実施形態は、ねじをプレートに係止するために、骨プレート開口の内面上の対応するねじ山と係合するための雄ねじを有するねじ頭を用いる。これらのねじ（以下、「係止ねじ」又は「係止圧迫ねじ」と称される）は、中心ねじ軸が中心開口軸と実質的に整列される、実質的に「公称」配向でのみ開口内に係止するように構成された標準型係止ねじ、並びに中心ねじ軸がそれぞれの中心開口軸に対して鋭角をなして配向される、公称配向又は「角度付けされた」配向のいずれかで開口内に係止するように構成された「角度可変」（ＶＡ）係止ねじを含み得る。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示の実施形態によると、骨プレートは、骨から離れる方向に面するように構成された上面と、骨に面するように構成された反対側の下面と、骨プレートを通って上面から下面まで中心開口軸に沿って延在する少なくとも１つの開口と、を含む。少なくとも１つの開口は、骨プレートの内面によって画定される。内面は、内面の周囲に順次位置する複数の列と、列の間に周方向に位置する複数の凹部と、を更に画定する。列の各々は、少なくとも１つの開口内に受容可能である係止骨ねじの頭部との係合に応答して、少なくとも中心開口軸に垂直な半径方向への変形を受け、頭部を骨プレートに係止するように構成されている。複数の列は、少なくとも５つの列を含む。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
前述の概要、並びに本出願の例示的な実施形態の以下の詳細な説明は、添付される図面と共に読まれることで、より良好に理解されるであろう。本出願の係止構造を例示する目的で、図面に例示的な実施形態が示されている。しかし、本出願が示される正確な配置及び手段に限定されないことを、理解しなければならない。図面は、以下のとおりである。
【図１】本開示の実施形態による、係止ねじが内部に受容された開口を画定する骨プレートを含む、骨固定システムの斜視図である。
【図２】図１に示される骨プレートの開口の断面斜視図である。
【図３Ａ】図２に示される開口の上平面図である。
【図３Ｂ】本開示の別の実施形態による開口の上平面図である。
【図４】図３Ａの切断線４−４に沿って取られた開口の断面側面図である。
【図５】図３Ａの切断線５−５に沿って取られた開口の断面側面図である。
【図６】図４に示された開口の拡大部分Ｂの断面側面図である。
【図７】図１の切断線７−７に沿って取られた骨固定システムの断面側面図である。
【図８】公称配向で骨プレートの開口内に係止されるように構成された標準型係止ねじの頭部分の側面図である。
【図９】図７の骨プレートの開口内に係止された、図８の標準型係止ねじの頭部の断面側面図である。
【図１０】公称又は角度付けされた配向のいずれかで骨プレートの開口内に係止されるように構成された角度可変係止ねじの頭部分の側面図である。
【図１１】公称配向で図７の骨プレートの開口内に係止された、図１０の角度可変係止ねじの頭部の断面側面図である。
【図１２】角度付けされた配向で図７の骨プレートの開口内に係止された、図１０の角度可変係止ねじの頭部の断面側面図である。
【図１３】本開示の別の実施形態による、開口内に係止構造を有する骨プレートの開口の斜視図である。
【図１４】それぞれ、図１３の開口の上面図及び底面図である。
【図１５】それぞれ、図１３の開口の上面図及び底面図である。
【図１６】図１３の開口の断面側面図である。
【図１７】公称配向で図１６の開口内に係止された角度可変係止ねじの断面図である。
【図１８】約５度の角度付けで図１６の開口内に係止された角度可変係止ねじの断面図である。
【図１９】約１０度の角度付けで図１６の開口内に係止された角度可変係止ねじの断面図である。
【図２０】約１５度の角度付けで図１６の開口内に係止された角度可変係止ねじの断面図である。
【図２１】本開示の別の実施形態による、開口内に係止構造を有する骨プレートの開口の斜視図である。
【図２２】図２１に示される開口の上平面図である。
【図２３】図２２の切断線２３−２３に沿って取られた開口の断面側面図である。
【図２４】本開示の別の実施形態による、開口内に係止構造を有する骨プレートの開口の斜視図である。
【図２５】図２４に示される開口の上平面図である。
【図２６】図２５の切断線２６−２６に沿って取られた開口の断面側面図である。
【図２７】本開示の実施形態による開口の上平面図であり、開口は、「コンビホール」を画定するように追加の開口によって交差されている。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本開示は、本開示の一部を形成する、添付図面及び実施例に関連して取られる以下の詳細な説明を参照することにより、より容易に理解することができる。本開示は、本明細書に記載する及び／又は示す特定の装置、方法、用途、条件又はパラメータに限定されるものではなく、本明細書で使用される専門用語は実施例を用いて具体的な実施形態を記載する目的のためだけのものであり、本開示の範囲を制限することを意図するものではないことが理解すべきである。また、添付の請求項を含む明細書において使用される場合、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は複数を含み、特定の数値への言及は、文脈により明確に別様に指示されない限り、少なくともこの特定の値を含む。
【０００７】
「複数」という用語は、本明細書で使用される場合、１つよりも多いことを意味する。値の範囲が表されている場合、別の実施形態においては、ある特定の値から、及び／又は他の特定の値までが含まれる。同様に、先行する「約」によって値が近似の形式で表現された場合、その特定値により別の実施形態が形成されることが理解されるであろう。範囲はいずれも包括的であり、組み合わせが可能である。
【０００８】
ＶＡ係止ねじは、それらが挿入される骨プレートの開口内に交差ねじ切りを引き起こす傾向を有する。交差ねじ切りは、開口の雌ねじ切り内に嵌合せず、したがって開口の雌ねじ切りと交差ねじ切りする、ねじ頭上の雄ねじによって引き起こされ得る。交差ねじ切りは、開口の雌ねじ切りとねじ頭ねじ山との間の締まり嵌め（「形状嵌め」とも称される）を低減し、ねじ頭と骨プレートの開口との間の安定性の低下をもたらし得るため、問題となる。本明細書に開示される実施形態は、骨プレートの開口内で用いられる係止構造体に関するものであり、この構造は、交差ねじ切りを阻害するか又は少なくとも低減する様式で、標準型及びＶＡ係止ねじの両方の頭部と係止するように構成されている。
【０００９】
図１を参照すると、骨固定システム２は、その中に画定された１つ又は２つ以上の開口６を有する骨プレート４を含む。開口６は、骨プレート４を骨の１つ又は２つ以上の部分に固着するように構成された係止ねじ８などのアンカー部材を受容するように構成されている。開口６は、以下により詳細に記載されるように、係止ねじ８と骨プレート４との間の係止係合を向上させる様式で、係止ねじ８の頭部の周りで変形するように構成されている。骨プレート４は、示されるように、ブリッジプレートであり得るが、他の骨プレートの種類及び構成は、本開示の範囲内である。
【００１０】
骨プレート４は、長手方向Ｘに沿って互いに離間配置された第１の端部１０及び第２の端部１２と、長手方向Ｘに対して実質的に垂直な横方向Ｙに沿って互いに離間配置された第１の側面１４及び第２の側面１６と、を画定する本体９を含むことができる。骨プレート４はまた、骨から離れる方向に面するように構成された上部プレート表面１８と、骨に面するように構成された反対側の下部プレート表面２０と、を画定することができる。上部プレート表面１８及び下部プレート表面２０は、長手方向Ｘ及び横方向Ｙの各々に対して実質的に垂直な垂直方向Ｚに沿って互いに離間配置されている。
【００１１】
本明細書で使用される場合、用語「長手方向」、「長手方向に」、及びその派生語は、長手方向Ｘを指し、用語「横方向」、「横方向に」、及びそれらの派生語は、横方向Ｙを指し、用語「垂直」、「垂直に」、及びそれらの派生語は、垂直方向Ｚを指すことを理解されたい。
【００１２】
プレート本体９及び係止ねじ８は各々、非限定的な例として、チタン、チタン合金（例えば、チタン−アルミニウム−ニオブ（ＴＡＮ）合金、例えばＴｉ−６Ａｌ−７Ｎｂ）、ステンレス鋼、コバルト基合金、複合材料、並びにポリマー材料及び／又はセラミック材料などの、１つ又は２つ以上の生体適合性材料を含むことができる。好ましくは、ねじ８材料は、以下により詳細に記載されるように、係止ねじ８と骨プレート４との間の有益な係止特性を提供する、プレート本体９材料よりも硬質である。１つの例示的な実施形態では、プレート本体９は、主に又は全体的にチタンを含み、係止ねじ８は、主に又は全体的にＴＡＮを含む。
【００１３】
ここで図２を参照すると、開口６は、中心開口軸２２に沿って上部プレート表面１８から下部プレート表面２０まで垂直に延在する。図示した実施形態では、中心開口軸２２は、垂直方向Ｚに沿って配向されているが、他の実施形態では、中心開口軸２２は、垂直方向Ｚからオフセット及び角度付けされ得る。開口６の各々は、プレート本体９の内面２４によって画定され得る。開口６内で、内面２４は、ねじ頭を開口６内の定位置に係止する様式で、係止ねじ８の頭部の周りで変形するように構成された列２６などの複数の係止構造を画定することができる。
【００１４】
開口６の各々（又は少なくともいくつか）内に、列２６は、列２６の間に周方向に順次位置する複数の凹部２８を画定するように、内面２４の周囲に順次位置している。列２６は、上部プレート表面１８と下部プレート表面２０との間で垂直に延在し、係止ねじ８のうちの１つの頭部の外面との係合に応答して、少なくとも中心開口軸２２に対して垂直に配向された半径方向Ｒへの変形を受けるように構成されている。このようにして、列２６のうちの１つ又は２つ以上の半径方向の変形は、プレート本体９と開口６内のねじ頭との間の形状嵌め及び圧縮嵌め（すなわち、「プレス嵌め」）を提供し、この形状嵌め及びプレス嵌めは、好ましくは、以下により詳細に記載されるように、プレート本体９に対して固定された配向で頭部（及びしたがってねじ８）を係止する。本明細書で使用される場合、用語「半径方向」、「半径方向に」、及びその派生語は、半径方向Ｒを指すことを理解されたい。
【００１５】
ここで図３Ａを参照すると、列２６及び凹部２８は、開口６内の内面２４の周囲に均等に離間配置され得る。しかしながら、他の実施形態では、列２６及び／又は凹部２８は、開口６の周囲に不均等に離間配置され得る。図３Ａに示されるように、開口６は、９つの列２６を含むことができるが、９より少ない列２６又は９より多い列２６を開口６に用いることができる。例えば、各開口６は、５つ以下の列２６、６つの列２６、７つの列２６、８つの列２６、又は１０以上の列２６を含むことができる。例えば、図３Ｂは、６つの列２６を有する開口２６の実施形態を示す。更なる実施形態では、各開口６は、１０〜２０の列２６又は２０より多い列２６を含むことができる。
【００１６】
ここで図４及び図５を参照すると、内面２４は、上部プレート表面１８から下部プレート表面２０に向かって延在する上部逃げ面３４と、下部プレート表面２０から上部プレート表面１８に向かって延在する下部逃げ面３６と、を含み得る。下部逃げ面３６及び上部逃げ面３４は各々、中心開口軸２２から約１度〜約６０度の範囲の、それぞれの逃げ角を画定することができる。例示した実施形態では、下部逃げ面３６の逃げ角は、約１５度であり、上部逃げ面３４の逃げ角は、約４５度である。上部逃げ面３４は、列２６の上端部３８を画定することができ、下部逃げ面３６は、列２６の下端４０を画定することができる。上部逃げ面３４は、角度付きねじ頭部を収容する（すなわち、収容するか、又は空間を提供する）ように構成することができ、下部逃げ面３６は、角度付きねじ８のシャフトを収容するように構成することができる。
【００１７】
各列２６は、中心開口軸２２に実質的に面する第１の表面４２と、第１の表面４２の隣接する周方向側面に位置する一対の側面４４と、を画定することができる。第１の表面４２はまた、列２６の「最内表面」とも称され得る。列２６の各側面４４は、周方向に隣接する凹部２８の少なくとも一部分を画定することができる。各凹部２８は、１つの隣接する列２６の第１の表面４２から他の隣接する列２６の第１の表面４２まで延在することができる。凹部２８は、隣接する列２６の間で周方向に弓状に連続して延在することができるが、他の凹部構成は本開示の範囲内である。
【００１８】
開口６のうちの１つ又は２つ以上の内部で、列２６の第１の表面４２は、第１の逆円錐台形の形状などの第１の形状のセグメントを集合的に画定することができる。凹部２８の底４６（すなわち、最も低い点）は、第１の逆円錐台形状よりも広い第２の逆円錐台形状など、第２の形状のセグメントを集合的に画定することができる。例示した実施形態では、第１及び第２の逆円錐台形状は、共通の円錐角を有するが、他の実施形態では、第１及び第２の逆円錐形状は、異なる円錐角を有することができる。更に他の実施形態では、第１及び第２の形状は、円形、楕円形、放物線状、又は他の種類の幾何形状であり得る。
【００１９】
例示した実施形態では、第１の逆円錐形状により、開口６内の各第１の表面４２は、水平基準平面Ｐ１（すなわち、長手方向Ｘ及び横方向Ｙに沿って延在する平面）内に凹状の輪郭を有する。しかしながら、他の実施形態では、開口６内の第１の表面４２は、水平基準平面Ｐ１内で凸状であり得ることを理解されたい。そのような実施形態では、列２６の第１の表面４２の頂点は、第１の逆円錐形状を集合的に画定することができる。更に他の実施形態では、開口６内の第１の表面４２は、水平基準平面Ｐ１内に線形輪郭を有し得る。
【００２０】
再び例示した実施形態を参照すると、開口６の内面２４は、非限定的な例として、円錐形ドリルビット及び／又はミリングカッターなどのツールを有する逆円錐形状を画定するように最初に形成することができる。凹部２８は、凹部２８及び別個の列２６をそれらの間に形成するように、プレート本体９の材料を開口６の周囲に沿って順次除去するミリングカッターなどを用いて後に形成することができる。上部逃げ面３４及び下部逃げ面３６は、非限定的な例として、１つ又は２つ以上の角度又はダブテイルミルで形成することができる。
【００２１】
引き続き図４及び図５を参照すると、開口６内の列２６の各々の第１の表面４２は、中心開口軸２２に対して約３度〜約３０度の範囲、好ましくは中心開口軸２２に対して約１０度〜約１５度の範囲の第１の角度Ａ１で、上部プレート表面１８から下部プレート表面２０へと半径方向内向きにテーパ状であり得る。加えて、開口６内の凹部２８の底部４６は、中心開口軸２２に対して約３度〜約３０度の範囲、好ましくは中心開口軸２２に対して約１０度〜約１５度の範囲の第２の角度Ａ２で、上部プレート表面１８から下部プレート表面２０へと半径方向内向きにテーパ状であり得る。各凹部２８の半径は、凹部２８内の任意の垂直位置において同じであり得るが、他の実施形態では、各凹部２８の半径は異なり得る。加えて、示されるように、列２６の第１の表面４２は、下部プレート表面２０から上部プレート表面１８に向かって垂直に移動する周方向の幅を増加させることができる（したがって、上部プレート表面１８から下部プレート表面２０に向かって垂直に移動する周方向の幅を減少させる）。図示されるように、第１の角度Ａ１及び第２の角度Ａ２は、実質的に同等であり得るが、他の実施形態では、それらはオフセットされ得る。
【００２２】
開口６のうちの１つ又は２つ以上は、ねじ頭の外面上の雄ねじと係合するための雌ねじ切り５０を含み得る。雌ねじ切り５０は、好ましくは、各列２６が雌ねじ切り５０の１つ又は２つ以上のねじ山部分５２を画定するように、開口６内の各列２６を螺旋状に横断する。ねじ切り５０は、列２６の上端部３８と下端部４０との間で終端するように構成することができる。このようにして、各列２６は、１つ又は２つ以上のねじ山部分５２を包囲する上部列部分６０と、雌ねじ切り５０を有しない下部列部分６２とを画定することができる。換言すれば、下部列部分６２は、少なくとも係止ねじ８の頭部と係合する前に、ねじ切りがなくてもよい。
【００２３】
ここで図６を参照すると、ねじ山部分５２は、それぞれの列２６の第１の表面４２から半径方向外向きに凹んだねじの谷底５４を含むことができる。列２６のねじ山部分５２は、約３０度〜約９０度の範囲、好ましくは約５５度〜約６５度の範囲、より好ましくは約６０度で第３の又はねじ山角度Ａ３を画定することができる。ねじ山部分５２は、非限定的な例として、約０．１ｍｍ〜約１．６ｍｍの範囲、より好ましくは約０．８ｍｍのねじ山ピッチを画定することができる。ねじ切り５０は、好ましくは右ねじであるが、左ねじ切り５０は、本開示の範囲内である。ねじ切り５０は、示されるように二重リードであってもよいが、単一リード又は三重リードねじ切り５０もまた、本開示の範囲内である。
【００２４】
本実施形態では、各列２６の１つ又は２つ以上のねじ山部分５２は、谷底５４に沿って実質的に線形に延在するねじ切り輪郭５８に沿ってテーパ状であり、ねじ切り輪郭５８及び中心開口軸２２が各々共通の垂直基準平面内で同一の広がりを持つように配向される。ねじ切り輪郭５８は、中心開口軸２２に対して約４度〜約４０度、好ましくは、中心開口軸２２に対して約１１度〜約３０度の範囲、より好ましくは中心開口軸２２に対して約２０度の範囲の第４の角度Ａ４又は「ねじ切り勾配」で、上部プレート表面１８から下部プレート表面２０へと半径方向内向きに角度付けすることができる。第４の角度Ａ４は、「雌ねじ切り勾配」と称され得る。本実施形態では、ねじ切り勾配Ａ４は、好ましくは第１の角度Ａ１を超えて、上記のように、雌ねじ切り５０を列２６の上端部３８と下端部４０との間の位置で終端させる。
【００２５】
ここで図７を参照すると、開口６は、必要に応じて、医師が骨プレート４を１つ又は２つ以上の骨又は骨セグメントに埋め込むことを可能にするように、標準型係止ねじ８ａ及びＶＡ係止ねじ８ｂを含む複数のタイプの係止ねじ８との強化された固着を提供するように構成することができる。示されるように、骨プレート４は、骨の骨折したセグメント１０２、１０４を一緒に固着する様式で、係止ねじ８ａ、８ｂを介して長骨１００に連結され得る。本明細書に記載される開口６は、中心ねじ軸６４が中心開口軸２２と実質的に整列する公称配向で、標準型係止ねじ８ａを係止することができ、同様に、中心ねじ軸６４がそれぞれの中心開口軸２２に対して鋭角Ａ５に配向される、公称配向又は「角度付けされた」配向のいずれかで、ＶＡ係止ねじ８ｂを係止することができる。鋭角Ａ５はまた、「角度付けの角度」又は単に「角度付け」と称され得る。係止ねじ８ａ、８ｂ、及びそれらの係止機能の両方の種類は、Ｃｈａｎらの名義で２０１６年４月１９日に発行された米国特許第９，３１４，２８４号（「Ｃｈａｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ」）においてより完全に記載されており、この開示全体は、参照により本明細書に組み込まれる。
【００２６】
図８〜図１２を参照して、列２６と標準型係止ねじ８ａ（図８及び図９）及びＶＡ係止ねじ８ｂ（図１０〜図１２）との間の係合についてここで説明する。
【００２７】
ここで図８を参照すると、標準型係止ねじ８ａは、雄ねじ頭ねじ山６８ａを画定する円錐状の外面６６ａを画定するねじ頭３２ａを有し得る。雄ねじ頭ねじ山６８ａは、ねじの谷底で測定された第１のねじ切り輪郭７０と、ねじ頂部で測定された第２のねじ切り輪郭７２と、を有する。図示されるように、標準型係止ねじ８ａは、平行である円錐形の第１及び第２のねじ切り輪郭７０、７２を有し、加えて、輪郭７０、７２は、ねじ頭３２が開口６内で前進するとき、ねじ頭３２ａに係止機能を提供するように、下向きにテーパ状になっている。
【００２８】
ここで図９を参照すると、開口６の雌ねじ切り５０は、雄ねじ頭ねじ山６８ａと相互接続する様式で係合して、実質的にそれらの間に形状嵌め相互作用を誘導するように構成されている（すなわち、雄ねじ頭ねじ山６８ａの頂点は、開口６の雌ねじ切り５０のトラフ内に延在し、逆もまた同様である）。列２６は、列２６とねじ頭３２ａとの間に塑性変形を提供するように構成されている。塑性変形の第１又は一次測度は、ねじ頭３２ａとの係合からの列２６の塑性変形である。塑性変形の第２の又は二次測度（すなわち、少なくともねじ頭ねじ山６８ａなどのねじ頭３２ａの塑性変形）は、塑性変形の第１の測度に付随することができる。好ましくは、塑性変形の第１の測度は、少なくとも塑性変形の第２の測度を超える。より好ましくは、塑性変形の第２の測度は、塑性変形の第１の測度を優先して排除されるか、又は少なくとも最小化される。換言すれば、ねじ頭３２ａは、ねじ頭３２ａを変形させる列２６とは対照的に、列２６を変形させることが好ましい。この点で、プレート本体９の材料は、好ましくは、係止ねじ８ａがプレート本体９材料よりも硬質の材料を含むように選択される。しかしながら、操作中に、ねじ頭３２ａの少量の塑性変形（すなわち、塑性変形の第２の測度）が生じ得ることを理解されたい。本明細書に記載される列２６の幾何形状は、塑性変形の第２の測度を減少させながら、塑性変形の第１の測度を増加させるという利益を提供する。
【００２９】
塑性変形を引き続き参照すると、以下の説明は単一の列２６を参照してなされるが、開口６内の追加の列２６（及び好ましくは列２６の各々）は、同じ又は少なくとも実質的に同様の塑性変形を受けることを理解されたい。
【００３０】
雌ねじ切り勾配Ａ４は、形状嵌め相互作用が誘導された後、ねじ頭３２ａが更に前進すると、雌ねじ部分５２又はそれに隣接して係合体９材料を塑性変形させて、形状嵌めを締め付ける方法で、ねじ頭ねじ山６８ａを列２６の雌ねじ部分５２のトラフ内に押圧する。換言すれば、塑性変形の第１の測度は、ねじ８ａ材料がプレート本体９材料よりも硬質であることによって更に誘導される、内部開口ねじ切り５０で開始することができる。
【００３１】
ねじ頭３２ａが開口６内でなおも更に前進すると、ねじ頭ねじ山６８ａがねじ切りされていない下部列部分６２と係合する。列２６は、ねじ頭ねじ山６８ａがねじ切りされていない下部列部分６２と係合すると、ねじ頭ねじ山６８ａは、そこから本体９材料を実質的に除去（例えば、剪断）することなく、下部列部分６２を塑性的に径方向への変形を受けることによって、下部列部分６２の「ねじ山形成」を開始するように構成される。このようにして、塑性変形の第１の測度は、下部列部分６２内で継続する。列２６の塑性変形は、開口６内のプレート本体９とねじ頭３２ａとの間に緊密な係止プレス嵌めを提供することができ、標準型係止ねじ８ａをプレート本体９に公称配向で係止する。列２６の設計は、好ましくは、ねじ頭ねじ山６８ａとの係合を通じて、列２６のねじ山形成がその場で発生するため、交差ねじ切りの発生を回避するか、又は少なくとも低減することが理解されるべきである。
【００３２】
列２６及び雌ねじ切り５０は、第１の塑性変形の測度が実質的に半径方向Ｒで生じるように構成されている。しかしながら、わずかな程度の第１の塑性変形の測度が周方向に生じ得（すなわち、列２６は、凹部２８内に周方向に拡張することができる）、列２６の部分内の別のわずかな程度の塑性変形が垂直に生じ得ることを理解されたい。また、弾性変形の測度が塑性変形に有益に付随することにより、列２６がねじ頭３２ａに対して半径方向内向きに反発的に押圧され、その間の係止プレス嵌めを増加させることも理解されたい。
【００３３】
ここで図１０及び図１１を参照すると、列２６は、公称配向でのＶＡ係止ねじ８ｂのねじ頭３２ｂと同様の係止機能を提供する。図１０に示されるように、ＶＡ係止ねじ８ｂのねじ頭３２ｂは、雄ねじ頭ねじ山６８ｂを画定する概ね球状の外面６６ｂを有し得る。ＶＡ係止ねじ８ｂの雄ねじ頭ねじ山６８ｂは、ねじの谷底で測定された第１のねじ切り輪郭７４と、ねじ頂部で測定された第２のねじ切り輪郭７６とを有する。図示されるように、ＶＡ係止ねじ８ｂのねじ切り輪郭７４、７６は、概ね球状であり、これは開口６内で前進するとき、ねじ頭３２ｂに係止機能を提供する。
【００３４】
図１１に示されるように、上記の様式と同様に、ＶＡ係止ねじ８ｂのねじ頭３２ｂが開口６内で前進すると、ねじ頭ねじ山６８ｂは、頭部３２ｂが更に前進するにつれて、列ねじ山部分５２との形状嵌め相互作用を開始し、この相互作用が少なくとも第１の塑性変形の測度（主に半径方向Ｒ）につながる。なおも更なるねじ頭３２ｂの前進は、実質的に本体材料を列２６から除去することなく、その塑性変形（主に半径方向Ｒ）を介してねじ切りされていない下部列部分６２のねじ山形成を引き起こし、交差ねじ切りを回避又は低減する。ＶＡ係止ねじ８ｂのねじ頭３２ｂ及びねじ頭ねじ山６８ｂの概ね球状の輪郭は、標準型係止ねじ８ａのものと比較して、増加した塑性変形を提供することができることを理解されたい。また、弾性変形の測度が塑性変形に有益に付随することにより、列２６が公称ねじ頭３２ｂに対して半径方向内向きに反発的に押圧され、その間の係止プレス嵌めを増加させることも理解されたい。
【００３５】
ここで図１２を参照すると、列２６の係止機能は、開口６内の角度付けされた配向に沿って挿入されたＶＡ係止ねじ８ｂを参照してここで論じられる。図１２では、角度付けは約１５度で示されており、これにより逃げ角は、下部逃げ面３６がねじ８ｂのシャフトの一部分を収容することを可能にする。角度付けされたねじ頭３２ｂが開口６内で前進すると、頭部ねじ山６８ｂは、列ねじ山部分５２との形状嵌め相互作用を開始し、この相互作用は、少なくとも部分的にピッチ、ねじ山角度、及び／又は列ねじ山部分５２の勾配Ａ４、ピッチ、ねじ角度、及び／又は頭部ねじ山６８ｂの概ね球状の輪郭、並びに特定の角度付けされた配向によって有効にされる。形状嵌め相互作用は、ねじ頭３２ｂが前進するにつれて、少なくとも第１の塑性変形の測度（主に半径方向Ｒ）につながる。角度付けされた配向でのなおも更なるねじ頭３２ｂの前進は、その塑性変形（主に半径方向Ｒ）により、ねじ切りされていない下部列部分６２のねじ山形成を引き起こし、これは上記のように、本体材料を列２６から除去することなく実質的に生じ得る。上記のように、弾性変形の測度が塑性変形に有益に付随することにより、列２６が角度付けされたねじ頭３２ｂに対して半径方向内向きに反発的に押圧され、その間の係止プレス嵌めを増加させることを理解されたい。
【００３６】
ここで図１３〜図２０を参照して、係止構造の別の実施形態を説明する。簡潔にするために、以下の説明は、主に、本実施形態と図１〜図１２を参照して上述された実施形態との間の相違点に注目する。
【００３７】
ここで図１３を参照すると、係止構造は、複数の列１２６と、開口６の内面２４の周囲に順次位置する複数の凹部１２８と、を含む。列１２６は、上部プレート表面１８と下部プレート表面２０との間で垂直に延在し、係止ねじの頭部との係合に応答して主に半径方向Ｒへの変形を受けるように構成されている。上記のように、ねじ頭の周りの列１２６の圧縮は、それらの間に緊密なプレス嵌めを形成し、骨プレート４に対して固定された配向で開口６内にねじ頭を係止する。
【００３８】
ここで図１４を参照すると、列１２６及び凹部１２８は、示されるように、内面２４の周囲に均等に離間配置され得るが、他の実施形態では、不均等な間隔が用いられ得る。内面２４は、１５の列１２６及び１５の凹部１２８を画定することができるが、１５より少ない又は１５より多い列１２６及び凹部１２８を用いることもできる。
【００３９】
本実施形態では、凹部１２８は各々、図１６に示されるように、内面２４によって画定される上部逃げ面３４と下部逃げ面３６との間に、純粋に垂直に、又は少なくとも実質的に垂直に延在することができる。このようにして、凹部１２８の底部１４６は、中心開口軸２２と平行であり得る。加えて、水平基準平面内の各凹部１２８の半径は、凹部１２８内の任意の垂直位置において同じであり得る。他の実施形態では、凹部１２８は、図４を参照して上述した様式と同様に、中心開口軸２２に対して角度をなし得る。凹部１２８は、任意に、水平基準平面において、各列１２６がその側面１４４の半径方向外向きの位置にあるその第１の又は最内表面１４２においてより厚くなるように、サイズ決定及び位置することができる。本実施形態では、上部逃げ面３４は、約０度〜約８５度の範囲の逃げ角を画定することができ、下部逃げ面３６は、約０度〜約６０度の範囲の逃げ角度を画定することができる。
【００４０】
ここで図１５を参照すると、本実施形態の一例では、開口６は、中心開口軸２２の周りに２４度間隔αで離間配置された中心凹部軸１２９を有する１５の凹部１２８を含むことができる。この例では、中心凹部軸１２９は、列１２６の第１の表面１４２の半径方向外向きに位置し、中心開口軸２２から、約１．８ｍｍ〜約２．７ｍｍの範囲、好ましくは約２．２５ｍｍの半径方向距離Ｒ１だけ離間配置されている。また、この例では、各凹部１２８は、約０．２ｍｍ〜約０．６ｍｍの範囲、好ましくは約０．４ｍｍの凹部半径Ｒ２を画定する。
【００４１】
ここで図１６を参照すると、上部逃げ面３４は、列１２６の上端部１３８を画定することができ、下部逃げ面３６は、上記のように、列１２６の下端１４０を画定することができる。各列１２６の第１の表面１４２は、上端部１３８と下端部１４０との間に延在し、中心開口軸２２に実質的に面する。各列１２６の側面１４４は、周方向に隣接する凹部１２８の少なくとも一部分を画定することができる。開口６はまた、例えば、カウンターシンクであり得る第２の上部逃げ面１３９を含み得る。
【００４２】
本実施形態では、内部開口ねじ切り１５０は、上部逃げ面３４内の場所から、下部逃げ面３６内の場所まで延在することができる。このようにして、内部開口ねじ切り１５０は、カラム１２６のうちの１つ又は２つ以上を、その上端１３８からその下端１４０まで螺旋状に横断することができる。ねじ切り１５０は、各列１２６の第１の表面１４２を画定するねじ山頂部１５６と、第１の表面１４２から半径方向外向きに凹んだ谷底１５４と、を含むことができる。雌ねじ切り１５０は、約３０度〜約９０度の範囲、好ましくは約５５度〜約６５度の範囲、より好ましくは約６０度のねじ山角度Ａ３を画定することができる。ねじ山部分５２は、非限定的な例として、約０．１ｍｍ〜約１．６ｍｍの範囲、より好ましくは約０．８ｍｍのねじ山ピッチを画定することができる。ねじ切り１５０は、好ましくは右ねじであるが、左ねじ切り１５０は、本開示の範囲内である。ねじ切り１５０は、示されるように二重リードであってもよいが、単一リードねじ切り１５０もまた、本開示の範囲内である。第１及び第２の上部逃げ面３４、１３９は、雌ねじ切り１５０の頂部が上部プレート表面１８から凹んでおり、これにより上部プレート表面１８の平滑性が高められ、未使用開口６からの軟組織の刺激を排除できることを提供することができる。第１の上部逃げ角はまた、ねじ頭ねじ山６８と雌ねじ切り１５０のリードとの間のより滑らかな初期係合を容易にする。
【００４３】
雌ねじ切り１５０は、ねじの谷底１５４に沿って延在する第１のねじ切り輪郭１５８と、ねじ山頂部１５６に沿って延在する第２のねじ切り輪郭１５９と、を画定することができる。示されるように、第１及び第２のねじ切り輪郭１５８、１５９は、実質的に平行であり得、雌ねじ切り１５０のねじ山に実質的に同等のねじ深さを提供する。しかしながら、他の実施形態では、第１及び第２のねじ切り輪郭１５８、１５９は非平行であり得、雌ねじ切り１５０のねじ深さは異なり得る。引き続き図１６を参照すると、第１及び第２のねじ切り輪郭１５８、１５９は、それぞれの角度Ａ４、Ａ５各々、中心開口軸２２から約５度〜約６０度、好ましくは約１０度〜約２０度の範囲、より好ましくは約１５度で延在することができる。
【００４４】
列１２６の第１の表面１４２（第２のねじ切り輪郭１５９に沿って）は、逆円錐台形状などの第１の形状のセグメントを集合的に画定することができる。凹部１２８の底部１４６は、円筒形状などの第２の形状のセグメントを集合的に画定することができる。列１２６及び凹部１２８は、それぞれ、図４及び図５を参照して上述されるように、他の形状を集合的に画定するように構成することができる。加えて、本実施形態の列１２６の第１の表面１４２は、水平基準平面内に凹状の輪郭を有するが、他の実施形態では、第１の表面１４２は、水平基準平面内に凸状又は線形の輪郭を有することができる。
【００４５】
図１７〜図２０を参照して、様々な角度付けでの開口６とＶＡ係止ねじ８ｂとの間の係合についてここで説明する。本実施形態のＶＡ係止ねじ８ｂは、上記と同様に構成することができる。
【００４６】
ここで図１７を参照すると、公称配向で、開口６の雌ねじ切り１５０は、ねじ頭ねじ山６８ｂと相互接続する様式で係合して、実質的にそれらの間に形状嵌め相互作用を誘導するように構成されている（すなわち、雄ねじ頭ねじ山６８ａの頂点は、内部開口ねじ切り１５０のトラフ内に延在し、逆もまた同様である）。雌ねじ切り１５０のねじ切り輪郭１５８、１５９及びねじ頭ねじ山６８ｂのねじ切り輪郭７４、７６は、形状嵌め相互作用が誘導された後に、ねじ頭３２ｂの更なる前進により、ねじ頭ねじ山６８ｂは、列１２６の雌ねじ切り１５０のトラフ内で押圧して、実質的に変形せずにねじ頭３２ｂをプレート４に係止する。
【００４７】
ここで図１８〜図２０を参照すると、列１２６は、５度（図１８）、１０度（図１９）、及び１５度（図２０）などの異なる角度付けで、角度付けされたねじ頭３２ｂが開口６内で前進するときに、ねじ頭ねじ山６８ｂが列ねじ切り１５０との形状嵌め相互作用を開始するように構成される。この初期の形状嵌め相互作用は、雌ねじ切り１５０のピッチ、ねじ角度、及び／又はねじ切り輪郭１５８、１５９、ねじ頭ねじ山６８ｂのピッチ、ねじ角度、及び／又は概ね球状の輪郭７４、７６、並びに角度付けによって少なくとも部分的に有効にされる。形状嵌め相互作用が誘導された後、角度付きねじ頭３２ｂが更に前進すると、ねじ頭ねじ山６８ｂが主に雌ねじ切り１５０で列１２６を弾性的かつ塑性的に変形させる。これにより、列１２６が圧縮され、列１２６がねじ頭３２ｂに対して反応性の圧縮力を加えて、共に列１２６とねじ頭３２ｂとの間に係止圧縮嵌めを提供する。列１２６は、いくつかの例では、いくらかのわずかな交差ねじ切りが生じ得るが、角度付きねじ頭３２ｂが、実質的に列１５０を交差ねじ切りすることなく、開口６内に完全に着座することができるように構成されている。列１２６はまた、角度付けが増加した場合であっても、列１２６が主に半径方向Ｒへの変形を受けるが、いくらかの周方向及び／又は垂直方向の変形も生じ得るように構成されている。しかしながら、角度付けが増加するにつれて、周方向及び／又は垂直方向の変形の程度も増加し得ることを理解されたい。前述の列１２６の変形のモードにより、実質的に雌ねじ切り１５０又はねじ頭ねじ山６８ｂを交差ねじ切りすることなく、ＶＡ係止ねじ８ｂを角度付けされた配向で挿入することを可能にする。
【００４８】
ここで図２１〜図２３を参照すると、別の実施形態では、開口６内の係止構造は、前の実施形態の列２６、１２６よりも周方向に薄い列２２６と、前の実施形態の凹部２８、１２８より周方向に幅広である凹部２２８を含むことができる。凹部２２８は、底部２４６と交差する任意の水平基準平面において、中心開口軸２２から測定された実質的に一定の半径Ｒ３で、隣接する列２２６の間で周方向に延在する底部２４６を画定することができる。底部２４６は、逆円錐台形状を集合的に画定することができる。列２２６は各々、第１の表面２４２、及び第１の表面２４２と隣接する底部２４６との間に半径方向に延在する側面２４５を画定することができる。側面２４５は、各々が実質的に平面であってもよく、互いに対して約１０度〜約４５度の範囲の角度Ａ６で、好ましくは互いに対して約２０度〜約３０度の範囲の角度Ａ６で配向され得る。第１の表面２４２は、上部プレート表面１８から下部プレート表面２０に向かって垂直に移動する周方向幅を減少させることができる。列２２６は、上記のものと同様のねじ切り特性（例えば、ねじ山角度、ピッチ、ねじ切り輪郭（複数可）、及びリードタイプ（すなわち、単一、二重、又は三重リード））を有する内部開口ねじ切り２５０を画定することができる。開口６の下部領域では、内部開口ねじ切り２５０の頂部２５６は、実質的に尖った先端部を画定することができる。
【００４９】
列２２６は、係止ねじ８ａ、８ｂが開口６内に公称配向で挿入されると、ねじ頭ねじ山６８ａ、６８ｂが内部開口ねじ切り２５０と相互接続する様式で係合して、その間に形状嵌め相互作用を実質的に誘導するように構成されている。形状嵌め相互作用が誘導された後、ねじ頭３２ａ、３２ｂが更に前進すると、ねじ頭ねじ山６８ａ、６８ｂが列２２６の内部開口ねじ切り２５０のトラフ内を押圧して、ねじ頭３２ａ、３２ｂを実質的に変形せずにプレート４に係止する。ＶＡ係止ねじ８ｂの角度付けされた配向において、開口６内のねじ頭３２ｂの前進により、内部開口ねじ切り２５０との形状嵌め相互作用が開始し、更に前進すると、ねじ頭ねじ山６８ｂは、主に内部開口ねじ切り２５０において、実質的に交差ねじ切りなしで、上記の様式と同様に、列２２６とねじ頭３２ｂとの間に係止圧縮嵌めを提供する様式で、列２２６を弾性的かつ塑性的に変形させる。
【００５０】
ここで図２４〜図２６を参照すると、開口６は、図２１〜図２３を参照して上述されたものと同様の列３２６及び凹部３２８を画定することができる。しかしながら、本実施形態の列３２６は、ねじ切りされなくてもよい（すなわち、ねじ切りを欠いていてもよい）。各列３２６の側面３４５は、実質的に平面であり得、互いに対して約１０度〜約４５度の範囲の角度Ａ６で、好ましくは互いに対して約２０度〜約３０度の範囲の角度Ａ６で配向され得る。列３２６の第１の表面３４２は各々、開口６の下部領域内の単一の縁部に対してテーパ状になるように、上部プレート表面１８から下部プレート表面２０に向かって垂直に移動する周方向の幅を減少させることができる。この実施形態では、ねじ頭３２ａ、３２ｂが開口６内を前進するにつれて（公称配向にあるか又は角度付けされた配向にあるかにかかわらず）、ねじ頭ねじ山６８ａ、６８ｂは、列３２６とねじ頭３２ａ、３２ｂとの間に係止圧縮嵌めを提供するように、径方向及びねじ形成様式で列３２６を塑性的かつ弾性的に変形する。
【００５１】
更なる実施形態では、本明細書に記載される列２６、１２６、２２６、３２６は、骨プレート４の開口６内に配設されたインサートによって画定され得ることを理解されたい。そのような実施形態では、インサートの列２６、１２６、２２６、３２６、ねじ頭、及びプレート４自体は各々、ねじ８をプレート４に係止する様式で塑性的に変形するように構成され得る。
【００５２】
ここで図２７を参照すると、骨プレート４は、非限定的な例として、開口６のうちの１つ又は２つ以上が別の開口２０６などの別の構造と交差するように構成され得る。示されるように、開口６は、「コンビホール」１０６を集合的に画定する様式で、第２の開口２０６によって交差され得る。他の開口構成も本開示の範囲内であることを理解されたい。
【００５３】
本開示を詳細に説明してきたが、添付の特許請求の範囲により定義される本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく、本明細書において種々の変更、代用、及び改変を行い得る点を、理解するべきである。更に、本開示の範囲は、明細書に記載される特定の実施形態に限定されるものではない。当業者が、そのプロセスから容易に理解するように、本明細書において説明される対応する実施形態と実質的に同じ機能を実施する、又は実質的に同じ結果を達成する、現在存在する又は後に開発される、機械、製造法、組成物、手段、方法、又は工程は、本開示に従って利用され得る。
【００５４】
〔実施の態様〕
（１）  骨プレートであって、
骨から離れる方向に面するように構成された上面と、前記骨に面するように構成された反対側の下面と、
前記骨プレートを通って前記上面から前記下面まで中心開口軸に沿って延在する少なくとも１つの開口であって、前記骨プレートの内面によって画定された前記少なくとも１つの開口と、を含み、前記内面が、前記内面の周囲に順次位置する複数の列、及び前記列の間に周方向に位置する複数の凹部を更に画定し、前記列の各々が、前記少なくとも１つの開口内に受容可能な係止骨ねじの頭部との係合に応答して、少なくとも前記中心開口軸に垂直な半径方向への変形を受け、前記頭部を前記骨プレートに係止するように構成されており、前記複数の列が、少なくとも５つの列を含む、骨プレート。
（２）  前記変形が塑性変形を含み、前記列は、前記塑性変形が前記列の交差ねじ切り（cross-threading）を低減するように構成されている、実施態様１に記載の骨プレート。
（３）  前記複数の列が、少なくとも９つの列を含む、実施態様１に記載の骨プレート。
（４）  前記列が、前記内面の周囲に均等に離間配置されている、実施態様１に記載の骨プレート。
（５）  各列が、前記中心開口軸に実質的に面する第１の表面と、前記第１の表面の隣接する周方向側面に位置する一対の側面と、を画定し、前記一対の側面が、前記第１の表面の前記隣接する周方向側面上で前記凹部のそれぞれの対を少なくとも部分的に画定する、実施態様１に記載の骨プレート。
【００５５】
（６）  前記複数の列の前記第１の表面のうちの少なくとも１つが、前記中心開口軸に直交する基準平面内に凸状の輪郭を有する、実施態様５に記載の骨プレート。
（７）  前記複数の列の前記第１の表面のうちの少なくとも１つが、前記中心開口軸に直交する基準平面内に凹状の輪郭を有する、実施態様５に記載の骨プレート。
（８）  前記列の各々の前記第１の表面が、前記中心開口軸に対して約３度〜約３０度の範囲の角度で、前記上面から前記下面へと半径方向内向きにテーパ状になる、実施態様５に記載の骨プレート。
（９）  前記少なくとも１つの開口は雌ねじ切りを含み、前記雌ねじ切りは、各列が前記雌ねじ切りの１つ又は２つ以上のねじ山部分を画定するように、前記複数の列を螺旋状に横断し、また前記列のうちの少なくともいくつかの前記１つ又は２つ以上のねじ山部分は、前記係止骨ねじの前記頭部が挿入されたときに、前記変形の少なくとも一部を受けるように構成されている、実施態様５に記載の骨プレート。
（１０）  前記雌ねじ切りは、前記雌ねじ切りの谷底に沿って延在するテーパ軸に沿ってテーパ状であり、前記テーパ軸及び前記中心開口軸が各々共通基準平面内で同一の広がりを持つように配向され、また前記テーパ軸が、前記中心開口軸に対して約４度〜約４０度の範囲の角度で、前記上面から前記下面へと半径方向内向きに角度付けされている、実施態様９に記載の骨プレート。
【００５６】
（１１）  前記雌ねじ切りは、各列が、前記１つ又は２つ以上のねじ山部分を画定する上部列部分と、ねじ切りを有しない下部列部分とを画定するように構成され、前記下部列部分が、前記ねじ頭の雄ねじによって変形されるように構成され、前記変形が、実質的にそれぞれの前記列から材料を除去することなく生じる、実施態様１０に記載の骨プレート。
（１２）  前記開口の前記内面が、前記骨プレートの前記下面から前記上面に向かって上方に延在する下部逃げ面を更に画定し、前記逃げ面が、前記列の各々の一部分を画定する、実施態様１に記載の骨プレート。
（１３）  前記雌ねじ切りが、各列の上端から前記下部逃げ面まで前記列を螺旋状に横断する、実施態様１２に記載の骨プレート。
（１４）  前記凹部が各々、前記中心開口軸に対して約０度〜約３０度の範囲の角度で、前記上面から前記下面まで半径方向内向きに角度付けされている、実施態様１に記載の骨プレート。
（１５）  前記凹部が各々、前記中心開口軸に実質的に平行に配向されている、実施態様１に記載の骨プレート。
【００５７】
（１６）  前記少なくとも１つの開口が、別の開口と交差し、前記少なくとも１つの開口及び前記別の開口が、コンビホール（combi-hole）を集合的に画定する、実施態様１に記載の骨プレート。
（１７）  骨の１つ又は２つ以上の部分への固着のためのシステムであって、
実施態様１に記載の骨プレートと、
公称角度及び可変角度のうちの１つ又は２つ以上で、前記少なくとも１つの開口内に各々挿入可能である、１つ又は２つ以上の係止骨ねじと、を備える、システム。
（１８）  前記１つ又は２つ以上の係止骨ねじが、１つ又は２つ以上の可変角度骨ねじを含む、実施態様１７に記載のシステム。
（１９）  １つ又は２つ以上の係止骨ねじが複数の係止骨ねじを含み、前記複数の係止骨ねじが、異なる形状、異なるサイズ、又は異なる形状及び異なるサイズを有する係止骨ねじを含む、実施態様１８に記載のシステム。
（２０）  前記複数の係止骨ねじが、第１の材料から作製され、前記骨プレートが、第２の材料から作製され、前記第１の材料が、前記第２の材料よりも硬質である、実施態様１７に記載のシステム。
【図１】
2021519627.tif 000003
【図２】
2021519627.tif 000004
【図３Ａ】
2021519627.tif 000005
【図３Ｂ】
2021519627.tif 000006
【図４】
2021519627.tif 000007
【図５】
2021519627.tif 000008
【図６】
2021519627.tif 000009
【図７】
2021519627.tif 000010
【図８】
2021519627.tif 000011
【図９】
2021519627.tif 000012
【図１０】
2021519627.tif 000013
【図１１】
2021519627.tif 000014
【図１２】
2021519627.tif 000015
【図１３】
2021519627.tif 000016
【図１４】
2021519627.tif 000017
【図１５】
2021519627.tif 000018
【図１６】
2021519627.tif 000019
【図１７】
2021519627.tif 000020
【図１８】
2021519627.tif 000021
【図１９】
2021519627.tif 000022
【図２０】
2021519627.tif 000023
【図２１】
2021519627.tif 000024
【図２２】
2021519627.tif 000025
【図２３】
2021519627.tif 000026
【図２４】
2021519627.tif 000027
【図２５】
2021519627.tif 000028
【図２６】
2021519627.tif 000029
【図２７】
2021519627.tif 000030
【国際調査報告】
2021519627.tif 000031
2021519627.tif 000032
2021519627.tif 000033