(57)【要約】  本明細書は、基材と、前記基材上に備えられた装飾層と、を含む装飾部材であって、数学式１で表されるコントラストパラメータ（Ｃｎ）が０．１以上である視野角（θおよびφ）の組み合わせが１つ以上存在する、装飾部材に関する。
2021514867.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材と、前記基材上に備えられた装飾層と、を含む装飾部材であって、
３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍ波長のＤ６５の標準光源の条件下で、前記装飾層の表面の中心点を原点とする空間座標系の（ｒ，θ，φ）位置に位置した探知手段を用いて、前記装飾層の表面上における任意の円の円周上の一地点（Ａ１）に対してＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊を測定し、
前記空間座標系は、前記装飾層の表面上の何れか一方向へのｘ軸、前記ｘ軸と垂直を成す、前記装飾層の表面上の他の方向へのｙ軸、および前記装飾層の表面の法線方向へのｚ軸を含み、
前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記ｘ軸の正の方向と成す角度（α）を横軸とし、測定された明度値Ｌ＊を縦軸とするグラフをグラフＧ１としたときに、
前記グラフＧ１のαが０°〜３６０°である範囲で、下記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数（ｎ）が２以上であり、
下記数学式１で表されるコントラストパラメータ（Ｃｎ）が０．１以上であるθおよびφの組み合わせが１つ以上存在する、装飾部材。
［数学式１］
【数３６】
2021514867.tif 000043
［数学式Ａ］
【数３７】
2021514867.tif 000044
［数学式Ｂ］
【数３８】
2021514867.tif 000045
（前記数学式１中、
前記Ｍｉは、前記グラフＧ１の横軸のαが増加する際に現れる、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の前記Ｌ（α）の平均値を意味するものであって、前記数学式Ｂで表され、
前記ｎは２以上の整数であり、
前記ｎが２である場合、前記δｎは０であり、
前記ｎが３以上である場合、前記δｎは１であり、
前記数学式Ａおよび数学式Ｂ中、前記Ｌ（α）は、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記ｘ軸の正の方向と成す角度（α）による、ＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊であり、
【数３９】
2021514867.tif 000046
は、前記角度（α）に対する明度値Ｌ（α）の勾配の絶対値を意味し、
前記αｉ２は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の最も大きいα値であり、前記αｉ１は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の最も小さいα値であり、
前記空間座標系のrは、前記探知手段と前記空間座標系の原点との間の距離であって、２００ｍｍであり、
前記空間座標系のθは、前記探知手段と前記空間座標系の原点を通る直線が正の方向のｚ軸と成す角度であって、０°〜３６０°の範囲であり、
前記空間座標系のφは、前記探知手段と前記空間座標系の原点を通る直線が正の方向のｘ軸と成す角度であって、０°〜３６０°の範囲であり、
前記任意の円の直径は、前記装飾層の表面の短軸長さの０．８倍である。）
【請求項２】
下記数学式２、数学式２−１、および数学式２−２を満たすｍ１およびｍ２の組み合わせが１つ以上存在する、請求項１に記載の装飾部材。
［数学式２］
【数４０】
2021514867.tif 000047
［数学式２−１］
【数４１】
2021514867.tif 000048
［数学式２−２］
【数４２】
2021514867.tif 000049
（前記数学式２〜数学式２−２中、
前記ｍ１およびｍ２は、前記Ｌ（α）のαに該当する値であって、互いに異なり、
前記Ｌｍｉｎは、αが０°〜３６０°の範囲で、前記グラフＧ１のＬ（α）の最小値である。）
【請求項３】
下記数学式３、数学式３−１、および数学式３−２を満たすｎ１およびｎ２の組み合わせが１つ以上存在する、請求項１または２に記載の装飾部材。
［数学式３］
【数４３】
2021514867.tif 000050
［数学式３−１］
【数４４】
2021514867.tif 000051
［数学式３−２］
【数４５】
2021514867.tif 000052
（前記数学式３〜数学式３−２中、
前記ｎ１およびｎ２は、前記Ｌ（α）のαに該当する値であって、互いに異なり、
前記Ｌｍａｘは、αが０°〜３６０°の範囲で、前記グラフＧ１のＬ（α）の最大値である。）
【請求項４】
下記数学式４および数学式５を満たす前記Ｍｉが１つ以上存在する、請求項１から３の何れか一項に記載の装飾部材。
［数学式４］
【数４６】
2021514867.tif 000053
［数学式５］
【数４７】
2021514867.tif 000054
（前記数学式４および数学式５中、
前記Ｌｍｉｎは、αが０°〜３６０°の範囲で、前記グラフＧ１のＬ（α）の最小値であり、
前記Ｌｍａｘは、αが０°〜３６０°の範囲で、前記グラフＧ１のＬ（α）の最大値である。）
【請求項５】
前記空間座標系のθが０°以上１５°以下である、請求項１から４の何れか一項に記載の装飾部材。
【請求項６】
前記装飾層の表面を２．５ｍｍｘ２．５ｍｍのサイズの基準面積で分割したときに、各基準面積の領域から放出される３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍ波長の光の角輝度が同一である、請求項１から５の何れか一項に記載の装飾部材。
【請求項７】
前記基材が、一次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む、請求項１から６の何れか一項に記載の装飾部材。
【請求項８】
前記基材が、第１軸方向、および前記第１軸と時計回り方向に０度超過の角度を成す第２軸方向に、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む、請求項１から７の何れか一項に記載の装飾部材。
【請求項９】
前記二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体は、第１軸方向、および前記第１軸と時計回り方向に３０度以上１５０度以下の角度を成す第２軸方向に配列されている、請求項８に記載の装飾部材。
【請求項１０】
前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２と、の何れか１つ以上が非対称構造であり、
前記第１平面は第１軸方向に平行であり、前記第２平面は第２軸方向に平行であり、
前記第１平面および前記第２平面は、前記基材の一面の法線のうち、前記凸状構造体の最高点または前記凹状構造体の最低点を通る直線を含む、請求項８または９に記載の装飾部材。
【請求項１１】
前記装飾層は、前記基材上に備えられた無機物層を含み、前記無機物層は、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の材料；その酸化物；その窒化物；その酸窒化物；炭素；および炭素複合体のうち１種または２種以上の材料を含む単一層または多層である、請求項１から１０の何れか一項に記載の装飾部材。
【請求項１２】
前記無機物層は、前記基材上に順に備えられた光吸収層および光反射層を含むか、前記基材上に順に備えられた光反射層および光吸収層を含む、請求項１１に記載の装飾部材。
【請求項１３】
前記基材と前記無機物層との間、前記基材の前記無機物層に対向する面の反対面、または前記無機物層の前記基材に対向する面の反対面に備えられたカラーフィルムをさらに含む、請求項１１または１２に記載の装飾部材。
【請求項１４】
前記基材と前記無機物層との間、前記光吸収層と前記光反射層との間、前記基材の前記無機物層に対向する面の反対面、または前記無機物層の前記基材に対向する面の反対面に備えられたカラーフィルムをさらに含む、請求項１２に記載の装飾部材。
【請求項１５】
△Ｅ＊ａｂ＞１の異色性を有する、請求項１から１４の何れか一項に記載の装飾部材。
【請求項１６】
前記基材の前記装飾層に対向する面、または前記装飾層の前記基材に対向する面の何れか１つ以上に、色発現層、散乱層、保護層、粘着層、および接着層からなる群から選択される１層以上をさらに含む、請求項１から１５の何れか一項に記載の装飾部材。
【請求項１７】
装飾フィルム、またはモバイル機器または電子製品のケースである、請求項１から１６の何れか一項に記載の装飾部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１８年６月１５日付で韓国特許庁に提出された韓国特許出願第１０‐２０１８‐００６９２３４号、２０１８年１０月４日付で韓国特許庁に提出された韓国特許出願第１０‐２０１８‐０１１８３６９号、および２０１９年４月５日付で韓国特許庁に提出された韓国特許出願第１０‐２０１９‐００４０２３７号の出願日の利益を主張し、その内容のすべては本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本明細書は、装飾部材に関する。具体的に、本明細書は、モバイル機器や電子製品に用いられるのに適した装飾部材に関する。
【背景技術】
【０００３】
携帯電話、種々のモバイル機器、家電製品は、製品の機能以外にも、製品のデザイン、例えば、色相、形態、パターンなどが、顧客の製品の価値付与において大きい役割をしている。デザインによって、製品の選好度および価格も左右されている。
【０００４】
一例として、携帯電話の場合、様々な色相と色感を様々な方法により実現して製品に適用している。携帯電話のケース素材自体に色を付与する方式や、色と模様を実現した装飾フィルムをケース素材に付着してデザインを付与する方式が用いられている。
【０００５】
従来の装飾フィルムにおいて、色相の発現は、印刷、蒸着などの方法により実現しようとしていた。また、印刷や蒸着などの方法により、文字や画像を背景色と異なる色で表現していた。しかし、異種の色相を単一面に表現する場合には、２回以上印刷しなければならず、立体パターンに多様な色を加えようとする場合は、現実的に実現が困難であった。また、従来の装飾フィルムは、見る角度が変わっても色相が固定されており、やや変化があるとしても、色感差の程度に限定されていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】韓国特許出願公開１０−２０１０−０１３５８３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本明細書は、色と明るさが変化する領域の個数が多く、且つ隣接した領域の色と明るさのコントラストが大きいことにより、装飾的効果に優れた装飾部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本明細書は、基材と、前記基材上に備えられた装飾層と、を含む装飾部材であって、
３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍ波長のＤ６５の標準光源の条件下で、前記装飾層の表面の中心点を原点とする空間座標系の（ｒ，θ，φ）位置に位置した探知手段を用いて、前記装飾層の表面上における任意の円の円周上の一地点（Ａ１）に対してＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊を測定し、
前記空間座標系は、前記装飾層の表面上の何れか一方向へのｘ軸、前記ｘ軸と垂直を成す、前記装飾層の表面上の他の方向へのｙ軸、および前記装飾層の表面の法線方向へのｚ軸を含み、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記ｘ軸の正の方向と成す角度（α）を横軸とし、測定された明度値Ｌ＊を縦軸とするグラフをグラフＧ１としたときに、前記グラフＧ１のαが０°〜３６０°である範囲で、下記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数（ｎ）が２以上であり、下記数学式１で表されるコントラストパラメータ（Ｃｎ）が０．１以上であるθおよびφの組み合わせが１つ以上存在する、装飾部材を提供する。
【０００９】
［数学式１］
【数１】
2021514867.tif 000003
【００１０】
［数学式Ａ］
【数２】
2021514867.tif 000004
【００１１】
［数学式Ｂ］
【数３】
2021514867.tif 000005
【００１２】
前記数学式１中、
前記Ｍｉは、前記グラフＧ１の横軸のαが増加する際に現れる、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）のＬ（α）の平均値を意味するものであって、前記数学式Ｂで表され、
前記ｎは２以上の整数であり、
前記ｎが２である場合、δｎは０であり、
前記ｎが３以上である場合、δｎは１であり、
前記数学式Ａおよび数学式Ｂ中、前記Ｌ（α）は、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記ｘ軸の正の方向と成す角度（α）による、ＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊であり、
【数４】
2021514867.tif 000006
は、前記角度αに対する明度値Ｌ（α）の勾配の絶対値を意味し、
前記αｉ２は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０゜以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の最も大きいα値であり、前記αｉ１は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の最も小さいα値であり、
前記空間座標系のｒは、前記探知手段と前記空間座標系の原点との間の距離であって、２００ｍｍであり、
前記空間座標系のθは、前記探知手段と前記空間座標系の原点を通る直線が正の方向のｚ軸と成す角度であって、０°〜３６０°の範囲であり、
前記空間座標系のφは、前記探知手段と前記空間座標系の原点を通る直線が正の方向のｘ軸と成す角度であって、０°〜３６０°の範囲であり、
前記任意の円の直径は、前記装飾層の表面の短軸長さの０．８倍である。
【発明の効果】
【００１３】
本明細書に記載の実施態様によると、色と明るさが変化する領域の個数が多く、且つ隣接した領域の色と明るさのコントラストが大きいことにより、装飾的効果に優れた装飾部材を提供しようとする。
【００１４】
特に、前記装飾部材の装飾層を、１層または２層以上の光反射層、および／または１層または２層以上の光吸収層を含む構造で形成することで、外部光が入射する時の入射経路と、反射する時の反射経路のそれぞれで光反射および／または光吸収がなされ、各表面で発生する反射光の間に強め合う干渉および弱め合う干渉現象が生じる。上記のような入射経路と反射経路における光吸収と、強め合う干渉および弱め合う干渉の現象により、特定の色相が発現されることができる。また、発現される色相は厚さ依存性を有しているため、同じ物質構成を有する場合にも、その厚さによって色相を変化させることができる。したがって、同一の面で、光反射層および／または光吸収層が厚さの異なる２以上の地点または領域を有するようにする場合、複数の色相発現が可能であり、立体パターンに色発現層を形成することで、立体パターンに種々の色相を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本明細書の一実施態様に係る装飾部材の積層構造を例示した図である。
【図２】空間座標系の（ｒ，θ，φ）を決定する方法を示した図である。
【図３】任意の円の直径と、装飾層の表面の短軸長さを相互比較した図である。
【図４】空間座標系の（ｒ，θ，φ）を決定する方法を示した図である。
【図５】構造体が二次元的に配列されていることを説明するために導入した図である。
【図６】パターン層の形態を示した図である。
【図７】パターン層の形態を示した図である。
【図８】パターン層の形態を示した図である。
【図９】パターン層の形態を示した図である。
【図１０】パターン層の形態を示した図である。
【図１１】パターン層の形態を示した図である。
【図１２】パターン層の形態を示した図である。
【図１３】パターン層の形態を示した図である。
【図１４】パターン層の形態を示した図である。
【図１５】パターン層の形態を示した図である。
【図１６】パターン層の形態を示した図である。
【図１７】光吸収層および光反射層について説明した図である。
【図１８】反射光が強め合うまたは弱め合う干渉をする作用原理を説明した図である。
【図１９】光吸収層の形態を説明した図である。
【図２０】光吸収層の形態を説明した図である。
【図２１】光吸収層の形態を説明した図である。
【図２２】光吸収層の形態を説明した図である。
【図２３】光吸収層の形態を説明した図である。
【図２４】カラーフィルムをさらに含む装飾部材の積層構造について説明した図である。
【図２５】カラーフィルムをさらに含む装飾部材の積層構造について説明した図である。
【図２６】実施例１の凸状構造体の配列形態を示した図である。
【図２７】実施例１の凸状構造体の配列形態を示した図である。
【図２８】実施例５の凸状構造体の配列形態を示した図である。
【図２９】実施例５の凸状構造体の配列形態を示した図である。
【図３０】評価例１によるＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊に関する図である。
【図３１】評価例１によるＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊に関する図である。
【図３２】評価例１によるＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊に関する図である。
【図３３】評価例２によるＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊に関する図である。
【図３４】評価例２によるＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊に関する図である。
【図３５】評価例１による装飾部材の表面を観察して示した図である。
【図３６】評価例２による装飾部材の表面を観察して示した図である。
【図３７】評価例１による装飾部材の表面を観察して示した図である。
【図３８】凸状構造体の表面を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下で、本発明を詳細に説明する。
本明細書において、「点」または「地点」とは、面積を有しない１つの位置を意味する。本明細書では、観察者により観察される特定位置を表示するために、または、光反射層または光吸収層の厚さが互いに異なる地点が２以上存在するという点を示すために、上記の表現が用いられる。
【００１７】
本明細書において、「領域」とは、一定面積を有する部分を表現する。例えば、前記装飾部材を地面におき、地面に垂直な方向に前記装飾部材の上面上で閉鎖区間を区画した時に、区画された閉鎖区間の前記装飾部材の上面の面積を意味する。
【００１８】
本明細書において、「面」または「領域」は、平面であってもよいが、これに限定されず、全部または一部が曲面であってもよい。例えば、垂直断面の形態が、円や楕円の弧の一部、波構造、ジグザグなどである構造が含まれ得る。
本明細書において、ある層の「厚さ」とは、該当層の下面から上面までの最短距離を意味する。
【００１９】
本明細書において、「または」とは、他に定義しない限り、挙げられたものなどを選択的にまたは全て含む場合、すなわち、「および／または」の意味を表す。
【００２０】
本明細書において、「層」とは、該当層が存在する面積を７０％以上覆っているものを意味する。好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上覆っているものを意味する。
【００２１】
本明細書は、基材と、前記基材上に備えられた装飾層と、を含む装飾部材であって、３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍ波長のＤ６５の標準光源の条件下で、前記装飾層の表面の中心点を原点とする空間座標系の（ｒ，θ，φ）位置に位置した探知手段を用いて、前記装飾層の表面上における任意の円の円周上の一地点（Ａ１）に対してＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊を測定し、前記空間座標系は、前記装飾層の表面上の何れか一方向へのｘ軸、前記ｘ軸と垂直を成す、前記装飾層の表面上の他の方向へのｙ軸、および前記装飾層の表面の法線方向へのｚ軸を含み、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記ｘ軸の正の方向と成す角度（α）を横軸とし、測定された明度値Ｌ＊を縦軸とするグラフをグラフＧ１としたときに、前記グラフＧ１のαが０°〜３６０°である範囲で、下記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数（ｎ）が２以上であり、下記数学式１で表されるコントラストパラメータ（Ｃｎ）が０．１以上であるθおよびφの組み合わせが１つ以上存在する、装飾部材を提供する。
【００２２】
［数学式１］
【数５】
2021514867.tif 000007
【００２３】
［数学式Ａ］
【数６】
2021514867.tif 000008
【００２４】
［数学式Ｂ］
【数７】
2021514867.tif 000009
【００２５】
前記数学式１中、
前記Ｍｉは、前記グラフＧ１の横軸のαが増加する際に現れる、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）のＬ（α）の平均値を意味するものであって、前記数学式Ｂで表され、
前記ｎは２以上の整数であり、
前記ｎが２である場合、δｎは０であり、
前記ｎが３以上である場合、δｎは１であり、
前記数学式Ａおよび数学式Ｂ中、前記Ｌ（α）は、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記ｘ軸の正の方向と成す角度（α）による、ＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊であり、
【数８】
2021514867.tif 000010
は、前記角度（α）に対する明度値Ｌ（α）の勾配の絶対値を意味し、
前記αｉ２は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の最も大きいα値であり、前記αｉ１は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の最も小さいα値であり、
前記空間座標系のｒは、前記探知手段と前記空間座標系の原点との間の距離であって、２００ｍｍであり、
前記空間座標系のθは、前記探知手段と前記空間座標系の原点を通る直線が正の方向のｚ軸と成す角度であって、０°〜３６０°の範囲であり、
前記空間座標系のφは、前記探知手段と前記空間座標系の原点を通る直線が正の方向のｘ軸と成す角度であって、０°〜３６０°の範囲であり、
前記任意の円の直径は、前記装飾層の表面の短軸長さの０．８倍である。
【００２６】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、前記数学式１で表されるコントラストパラメータ（Ｃ）が０．１以上、好ましくは０．２以上、より好ましくは０．３以上であることができる。前記数値範囲を満たすということは、観察者の目に、装飾部材の色が変化する区間の個数が多いか、装飾部材から観察される色の変化が大きく感じられることを意味する。
【００２７】
本明細書の一実施態様において、前記グラフＧ１のαが０°〜３６０°である範囲で、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数（ｎ）が２であり、前記数学式１は、下記数学式１−２で表されることができる。
【００２８】
［数学式１−２］
【数９】
2021514867.tif 000011
【００２９】
本明細書の一実施態様において、前記グラフＧ１のαが０°〜３６０°である範囲で、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数（ｎ）が３以上であり、前記数学式１は、下記数学式１−３で表されることができる。
【００３０】
［数学式１−３］
【数１０】
2021514867.tif 000012
【００３１】
本明細書の一実施態様において、前記グラフＧ１のαが０°〜３６０°である範囲で、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数（ｎ）が３であり、前記数学式１は、下記数学式１−４で表されることができる。
【００３２】
［数学式１−４］
【数１１】
2021514867.tif 000013
【００３３】
本明細書の一実施態様において、前記グラフＧ１のαが０°〜３６０°である範囲で、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数（ｎ）が４であり、前記数学式１は、下記数学式１−５で表されることができる。
【００３４】
［数学式１−５］    
【数１２】
2021514867.tif 000014
【００３５】
本明細書において、「前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間」とは、前記区間内の、横軸の長さが１０°以上である範囲の全てのαが前記数学式Ａを満たすということを意味する。すなわち、前記Ｃｎは、数学式Ａを満たす２以上の区間Ｓｉ間のＬ（α）の差値を全て合わせたものと言える。
【００３６】
本明細書において、前記空間座標系は、前記装飾層の表面上の何れか一方向へのｘ軸、前記ｘ軸と垂直を成す、前記装飾層の表面上の他の方向へのｙ軸、および前記装飾層の表面の法線方向へのｚ軸を含む。前記空間座標系は、装飾層を観察する探知手段の位置を特定するために導入したものである。
【００３７】
本明細書において、前記探知手段は、前記装飾層の表面の中心点を原点とする空間座標系の（ｒ，θ，φ）位置に位置する。空間座標系の（ｒ，θ，φ）を決定する方法は、図２および図４に示した。前記空間座標系のrは、前記探知手段の前記空間座標系の原点との距離であって、２００ｍｍであり、前記空間座標系のθは、前記探知手段と前記空間座標系の原点を通る直線が正の方向のｚ軸と成す角度であり、前記空間座標系のφは、前記探知手段と前記空間座標系の原点を通る直線が正の方向のｘ軸と成す角度である。
【００３８】
探知手段の位置を特定する方法は、（ｘ，ｙ，ｚ）の直交座標系、または（ｒ，θ，φ）の球面座標系で表現されることができる。直交座標系と球面座標系は、それぞれの変化公式に従って、下記表１のように変換され得る。
【００３９】
【表１】
2021514867.tif 000015
【００４０】
本明細書において、前記探知手段（ｄｅｔｅｃｔｏｒ）は、人の目であってもよく、カメラのような機械的探知手段であってもよい。探知手段が人の両目のように２つ以上である場合、前記探知手段の位置は、２つ以上の探知手段の中心を意味し得る。本明細書において、前記「装飾層の短軸長さ」は、装飾層のｘ軸またはｙ軸方向における両端部間の距離を意味する。例えば、前記装飾層のｘ−ｙ軸の平面に平行な方向の装飾層の形状が長方形状である場合、長方形の短い辺側の幅を前記短軸長さと定義することができる。図３を参照すると、短軸長さは、前記空間座標系の原点を通るｙ軸上の直線において、最も短い直線の長さを意味し得る。
【００４１】
本明細書において、前記任意の円の直径は、前記装飾層の表面の短軸長さの０．８倍である。図３に、前記任意の円の直径が装飾層の表面の短軸長さの０．８倍であることを示した。
【００４２】
本明細書において、前記探知手段とは、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）に対する、ＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊を測定するためのものであれば特に制限されず、例えば、分光光度計（コニカミノルタ社のＣＭ−２６００ｄまたはＴＯＰＣＯＮ社のＳＲ−ＵＬ２またはＢＭ−７）が挙げられる。
【００４３】
本明細書において、前記明度値Ｌ＊は、入射光Ｄ６５の光源の３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍの波長で、５ｍｍ以下の間隔で反射測定したり、光学シミュレーションにより計算することができる。前記反射測定は、ＳｏｌｉｄＳｐｅｃ−３７００（島津社）または７８００ｓｅｒｉｅｓ（Ｘ−ｒｉｔｅ社）などを用いてもよく、ハロゲンランプ（ｈａｌｏｇｅｎ  ｌａｍｐ）、モノクロメータ（ｍｏｎｏｃｈｒｏｍａｔｏｒ）、またはゴニオメータ（ｇｏｎｉｏｍｅｔｅｒ）を用いて測定してもよい。前記光学シミュレーションは、入射光がＤ６５標準光源である際に、装飾部材で反射される角度毎（φ）の反射光を計算する方法を用いることができる。また、前記角度毎（φ）の反射光は、０°〜３６０°の範囲で、５°以下の間隔で調節しつつ測定することができる。
【００４４】
本明細書において、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記ｘ軸の正の方向と成す角度（α）を横軸とし、測定された明度値Ｌ＊を縦軸とするグラフをグラフＧ１とする。前記角度（α）が０度である時の、任意の円の円周上の地点のＬ＊値を測定し、前記角度（α）を１度または５度ずつ増加させつつＬ＊値を測定して、グラフＧ１で示すことができる。
【００４５】
本明細書において、前記グラフＧ１のαが０°〜３６０°である範囲で、下記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間が２つ以上存在することができる。この区間は、αの変化によるＬ＊値の変化量が大きくない区間を意味し、観察者の目に、一定の明るさの光が出る区間と認知される領域を意味する。
【００４６】
［数学式Ａ］
【数１３】
2021514867.tif 000016
【００４７】
本明細書の一実施態様において、前記数学式Ａを満たす横軸の長さは１１°以上、１５°以上、または２０°以上であることができる。
【００４８】
本明細書の一実施態様において、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間が２つ、３つ、または４つであることができる。
【００４９】
本明細書の一実施態様において、前記Ｍｉは、前記グラフＧ１の横軸のαが増加する際に現れる、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）のＬ（α）の平均値を意味するものであって、下記数学式Ｂで表される。
【００５０】
［数学式Ｂ］
【数１４】
2021514867.tif 000017
【００５１】
前記数学式Ａおよび数学式Ｂ中、前記Ｌ（α）は、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記ｘ軸の正の方向と成す角度（α）による、ＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊であり、
【数１５】
2021514867.tif 000018
は、各αに対する明度値Ｌ（α）の勾配の絶対値を意味し、
前記αｉ２は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の最も大きいα値であり、前記αｉ１は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続したｉ番目の区間（Ｓｉ）の最も小さいα値である。
【００５２】
前記数学式Ｂは、該当区間（αｉ１〜αｉ２）での明度Ｌ（α）の平均値を意味する。
前記「連続した区間」とは、前記角度範囲で、上述の条件の範囲を常に満たす区間を意味する。
【００５３】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、下記数学式２、数学式２−１、および数学式２−２を満たすｍ１およびｍ２の組み合わせが１つ以上存在することができる。
【００５４】
［数学式２］
【数１６】
2021514867.tif 000019
【００５５】
［数学式２−１］
【数１７】
2021514867.tif 000020
【００５６】
［数学式２−２］
【数１８】
2021514867.tif 000021
【００５７】
前記数学式２〜数学式２−２中、前記ｍ１およびｍ２は、前記Ｌ（α）のαに該当する値であって、互いに異なり、前記Ｌｍｉｎは、αが０°〜３６０°の範囲で、前記グラフＧ１のＬ（α）の最小値である。
【００５８】
本明細書の一実施態様において、前記数学式２−２は、下記数学式２−２−１または数学式２−２−２で表されることができる。
【００５９】
［数学式２−２−１］
【数１９】
2021514867.tif 000022
【００６０】
［数学式２−２−２］
【数２０】
2021514867.tif 000023
【００６１】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、下記数学式３、数学式３−１、および数学式３−２を満たすｎ１およびｎ２の組み合わせが１つ以上存在することができる。
【００６２】
［数学式３］
【数２１】
2021514867.tif 000024
【００６３】
［数学式３−１］
【数２２】
2021514867.tif 000025
【００６４】
［数学式３−２］
【数２３】
2021514867.tif 000026
【００６５】
前記数学式３〜数学式３−２中、前記ｎ１およびｎ２は、前記Ｌ（α）のαに該当する値であって、互いに異なり、前記Ｌｍａｘは、αが０°〜３６０°の範囲で、前記グラフＧ１のＬ（α）の最大値である。
【００６６】
本明細書の一実施態様において、前記数学式３−２は、下記数学式３−２−１または数学式３−２−２で表されることができる。
【００６７】
［数学式３−２−１］
【数２４】
2021514867.tif 000027
【００６８】
［数学式３−２−２］
【数２５】
2021514867.tif 000028
【００６９】
図３０に、前記ｍ１、ｍ２、ｎ１、およびｎ２を決定する方法を例示した。Ｌｍｉｎの値が２６．０であるため、１．０５＊Ｌｍｉｎに該当する値は２７．３であり、Ｌｍａｘの値が４４．２であるため、０．９７５＊Ｌｍａｘに該当する値は４３．１である。この際、Ｌ＊＝１．０５＊Ｌｍｉｎ直線と接する地点（黄色線分、Ｌｙ）は１０９°および１６２°であるため、ｍ１は１０９°であり、ｍ２は１６２°である。この際、ｍ２−ｍ１＝５３°である。
【００７０】
また、Ｌ＊＝０．９７５＊Ｌｍａｘ直線と接する地点（赤色線分、Ｌｒ）は２８６°および３４５°であるため、ｎ１は２８６°であり、ｎ２は３４５°である。この際、ｎ２−ｎ１＝５９°である。
【００７１】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、下記数学式４および数学式５を満たすＭｉが１つ以上存在する。
【００７２】
［数学式４］
【数２６】
2021514867.tif 000029
［数学式５］
【００７３】
【数２７】
2021514867.tif 000030
【００７４】
前記数学式４および数学式５中、
前記Ｌｍｉｎは、αが０°〜３６０°の範囲で、前記グラフＧ１のＬ（α）の最小値であり、
前記Ｌｍａｘは、αが０°〜３６０°の範囲で、前記グラフＧ１のＬ（α）の最大値であり、
Ｍｉの定義は、上述のとおりである。
【００７５】
本明細書の一実施態様において、前記空間座標系のθが０°以上１５°以下であることができる。
【００７６】
本明細書の一実施態様において、前記装飾層の表面を２．５ｍｍｘ２．５ｍｍのサイズの基準面積で分割したときに、各基準面積の領域から放出される３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍ波長の光の角輝度が同一であることができる。前記角輝度が同一であるということは、前記装飾層の表面位置（ｘ，ｙ）値にかかわらず、各基準面積の領域から放出される波長λである光の角輝度が同一であることを意味する。
【００７７】
前記角輝度は、入射光Ｄ６５光源の３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍの波長で、５ｎｍの間隔あるいはそれ以下で反射測定または光学シミュレーションにより計算されることができる。反射測定は、島津社のＳｏｌｉｄＳｐｅｃ−３７００、コニカミノルタ社のＣＭ−２６００ｄ、ＣＭ−Ｍ６などを用いて測定してもよく、ハロゲンランプ（ｈａｌｏｇｅｎ  ｌａｍｐ）、モノクロメータ（ｍｏｎｏｃｈｒｏｍａｔｏｒ）、およびゴニオメータ（ｇｏｎｉｏｍｅｔｅｒ）を用いて測定してもよい。光学シミュレーションは、入射光がＤ６５標準光源である時にパターンで反射される角度毎（φ）の反射光を、３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍの波長で５ｎｍの間隔あるいはそれ以下で計算することができる。また、角度毎の反射光は、０°≦φ≦３６０°の範囲で、５°の間隔あるいはそれ以下で計算することができる。
【００７８】
本明細書の一実施態様において、前記基材は、一次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む。
【００７９】
本明細書において、前記一次元的に配列された凸状または凹状構造体としては、プリズムとレンチキュラパターンのように、一方向（一次元）に繰り返される構造を含むパターンが挙げられる。
【００８０】
本明細書の一実施態様において、前記一次元的に配列された凸状または凹状構造体の一次元方向へのピッチは、０ｍｍ超過１ｍｍ以下である。
【００８１】
本明細書の一実施態様において、前記基材は、第１軸方向、および前記第１軸と時計回り方向に０度超過の角度を成す第２軸方向に、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む。前記時計回り方向は、前記第１軸を基準として、前記第２軸方向が時計回り方向に成す角度を意味する。
【００８２】
本明細書の一実施態様において、前記二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体としては、マイクロレンズアレイ（ｍｉｃｒｏｌｅｎｓ  ａｒｒａｙ）のように、二方向（二次元）に繰り返される構造を含むパターンが挙げられる。
【００８３】
本明細書の一実施態様において、前記二次元的に配列された凸状または凹状構造体の二次元方向へのそれぞれのピッチは、１ｍｍ以下である。
【００８４】
前記装飾部材は、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材を備えることで、装飾部材の異色性が多様な方向で発現される効果がある。一方、各構造体が配列される方向を特定の角度範囲に調節することで、異色性が発現される方向を所望の範囲に調節することができる効果がある。
【００８５】
本明細書において、前記「凸状構造体または凹状構造体を含む基材」の、凸状構造体または凹状構造体が備えられた基材領域をパターン層と命名する。
【００８６】
本明細書において、構造体が二次元的に配列されているということは、構造体が並べられる方向が、互いに異なる２つの方向であることを意味する。例えば、図５のように、任意の凸状構造体の最高点または凹状構造体の最低点（Ｃ０）と、前記任意の凸状構造体または凹状構造体に隣接した他の凸状構造体の最高点または凹状構造体の最低点（Ｃ１）とを結ぶ線分を第１軸とし、前記任意の凸状構造体または凹状構造体に隣接し、前記第１軸上に存在しない他の凸状構造体の最高点または凹状構造体の最低点（Ｃ２）とを結ぶ線分を第２軸としたときに、前記第１軸方向および第２軸方向の２つの方向に配列されていることを意味する。
【００８７】
本明細書において、「凸状構造体」とは、周辺の他の部分に比べて凸となっている形態を有する構造体を意味し、その形態は、特に限定しない限り制限されない。また、「凹状構造体」とは、周辺の他の部分に比べて凹となっている形態を有する構造体を意味し、その形態は、特に限定しない限り制限されない。
【００８８】
上述のように、基材に含まれている凸状構造体または凹状構造体により、前記装飾部材が異色性を発現することができる。異色性とは、見る角度によって異なる色相が観測されることを意味する。色の表現はＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊で表現可能であり、色差は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊空間での距離（ΔＥ＊ａｂ）を利用して定義されることができる。具体的に、色差は
【数２８】
2021514867.tif 000031
であり、０＜ΔＥ＊ａｂ＜１の範囲内では、観察者が色差を認識することができない［参考文献：Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｇｒａｐｈｉｃｓ  ａｎｄ  Ｖｉｓｉｏｎ  ２０（４）：３８３−４１１］。したがって、本明細書では、異色性をΔＥ＊ａｂ＞１と定義することができる。
【００８９】
本明細書の一実施態様において、前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸と時計回り方向に１度以上１７５度以下の角度を成す第２軸方向に配列されたものであることができる。
【００９０】
本明細書の一実施態様において、前記二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体は、第１軸方向、および前記第１軸と時計回り方向に３０度以上１５０度以下の角度を成す第２軸方向に配列されたものであることができる。
【００９１】
本明細書において、前記「第１軸方向」は、前記第１軸が成す直線の方向を意味し、前記「第２軸方向」は、前記第２軸が成す直線の方向を意味する。
【００９２】
本明細書において、前記「第１軸方向」および「第２軸方向」は、前記凸状構造体または凹状構造体の断面のうち、２以上の同一の断面が現れる何れか一方向を意味し得る。例えば、図５を参照して説明すると、図５の装飾部材の基材の凸状構造体のうち、任意の凸状構造体の最高点（Ｃ０）と最も隣接した凸状構造体の最高点（Ｃ１）とを結ぶ直線を第１軸という。また、前記任意の凸状構造体の最高点（Ｃ０）のさらに他の隣接した凸状構造体の最高点（Ｃ２）を結ぶ線分を第２軸という。
【００９３】
本明細書の一実施態様において、凸状構造体の「最高点」とは、凸状構造体の最も凸となっている部分を意味するものであって、前記無機物層または基材と最も近い凸状構造体のある地点を意味し得る。凸状構造体の最も凸となっている部分が尖っている場合、この地点を最高点といえる。また、前記凸状構造体の最高地点が２つ以上である場合、具体的に、前記凸状構造体の最も高い部分が平面である場合、平面の中心点を最高点といえる。例えば、凸状構造体が、円錐が切り取られた形状である場合、凸状構造体の最高点は平面状の円を成すが、前記円の中心点を、前記凸状構造体の最高点といえる。
【００９４】
本明細書の一実施態様において、前記第１軸方向と第２軸方向が時計回り方向に成す角度は、前記第１軸と第２軸が成す仮想の平面において、前記第１軸と第２軸が時計回り方向に成す角度を測定して計算することができる。
【００９５】
前記凸状構造体または凹状構造体の個数は、基材表面の単位面積当たりに１個／ｍｍ２〜１，０００，０００個／ｍｍ２、好ましくは１個／μｍ２〜５００，０００個／ｍｍ２、より好ましくは１個／μｍ２〜２５０，０００個／ｍｍ２であることができる。前記数値範囲を満たす場合、基材に含まれる凸状および凹状構造体の個数が調節され、異色性がさらに大きく発現される効果がある。この際、分母のｍｍ２またはμｍ２は、前記基材表面の単位面積である１ｍｍ２または１μｍ２を意味する。
【００９６】
前記基材表面の面積は、前記構造体を含む基材の全体面積であり、前記構造体の個数は、該当面積内における構造体の個数を意味する。構造体の個数は、凸状構造体の最高点または凹状構造体の最低点の個数を数えて算出することができる。
【００９７】
本明細書において、「断面」とは、前記凸状構造体または前記凹状構造体を、何れか一方向に切断した時の面を意味する。例えば、断面とは、前記装飾部材を地面上においたときに、前記地面に平行な方向または地面に垂直な方向に、前記凸状構造体または凹状構造体を切断した時の面を意味し得る。
【００９８】
本明細書において、「非対称構造の断面」とは、断面の縁で構成された図形が、線対称性または点対称性を有しない構造であることを意味する。線対称性とは、ある図形を、一直線を中心に対称させたときに重なり合う特性を有することを意味する。点対称性とは、ある図形を、一点を基準として１８０度回転したときに、本来の図形に完全に重なり合う対称性を有することを意味する。ここで、前記非対称構造の断面の縁は、直線、曲線、またはこれらの組み合わせであってもよい。
前記凸状構造体および凹状構造体の形状は、構造体の断面から観察することができる。
【００９９】
本明細書において、他に言及しない限り、「凸部形状」または「凹部形状」は、凸状構造体または凹状構造体の断面が示す形状を意味する。前記凸部形状または凹部形状は、上述の凸部または凹部を１つ以上含むことができる。
【０１００】
本明細書において、前記「凸部形状」は、「凸部単位体形状」を１つ以上含み、前記「凹部形状」は、「凹部単位体形状」を１つ以上含むことができる。前記凸部単位体形状または凹部単位体形状は、２つの傾斜辺（第１傾斜辺および第２傾斜辺）を含む形状を意味し、３つ以上の傾斜辺を含む形状ではない。図３８を参照すると、円Ｃ１の凸部形状Ｐ１は、第１傾斜辺および第２傾斜辺を含む１つの凸部単位体形状である。しかし、円Ｃ２に含まれる凸部形状は、凸部単位体形状を２つ含むものである。前記第１傾斜辺は、それぞれ凸部形状または凹部形状の左側傾斜辺と定義することができ、前記第２傾斜辺は、それぞれ凸部形状または凹部形状の右側傾斜辺を意味し得る。
【０１０１】
本明細書において、他に言及しない限り、「凸部形状」は「凸部単位体形状」を意味し、「凹部形状」は「凹部単位体形状」を意味し得る。
【０１０２】
本明細書において、「非対称構造の断面」とは、前記凸状構造体または前記凹状構造体の断面が凸部形状または凹部形状を有し、前記凸部形状または凹部形状に含まれる凸部単位体形状または凹部単位体形状が非対称構造の断面形状であることを意味する。例えば、凸状構造体の断面が非対称構造の断面を含むということは、凸状構造体の断面が、２つ以上の凸部単位体形状を含む凸部形状を示し、前記凸部単位体形状が非対称構造である場合を意味し得る。また、「非対称構造の断面を有する凸部形状または凹部形状」は、前記凸部形状または凹部形状が非対称構造の断面を有する凸部単位体形状または凹部単位体形状を含むことを意味する。
【０１０３】
本明細書において、他に言及しない限り、「凸部」は、他の部分に比べて凸となっている領域を有する部分を意味し、「凹部」は、他の部分に比べて凹となっている形状を有する領域を意味する。例えば、２つの凸部の間には凹となっている仮想の領域が形成され得るため、この仮想の領域を凹部と命名し得る。
【０１０４】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２と、の何れか１つ以上が非対称構造の断面を含む装飾部材であって、前記第１平面は第１軸方向に平行であり、前記第２平面は第２軸方向に平行であり、前記第１平面および前記第２平面は、前記基材の一面の法線のうち、前記凸状構造体の最高点または前記凹状構造体の最低点を通る直線を含むことができる。
【０１０５】
この場合、前記凸状構造体または凹状構造体の何れか１つ以上の方向で現れる断面が非対称構造の断面を含むため、装飾部材が特定の方向で異色性を示すことができる。例えば、前記第１平面で切断した断面Ｚ１が非対称構造の断面である場合、第１軸方向で装飾部材が異色性を示すことができ、前記第２平面で切断した断面Ｚ２が非対称構造の断面である場合、第２軸方向で装飾部材が異色性を示すことができる。また、上述のように、第１軸方向と第２軸方向が成す角度を調節することで、装飾部材が示す異色性の方向を調節することができる利点がある。
【０１０６】
本明細書の一実施態様において、前記第１平面および前記第２平面は、それぞれについての上述の説明を満たす仮想の平面であることができる。
【０１０７】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２は、互いに同一でも異なってもよく、それぞれ非対称構造の断面を有する凸部形状または凹部形状を含むことができる。
【０１０８】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２は、互いに同一でも異なってもよく、それぞれ不等辺三角形を含むことができる。不等辺三角形とは、３つの辺の長さがそれぞれ異なる三角形を意味する。
【０１０９】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２は、互いに異なってもよい。例えば、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１が、両傾斜角がそれぞれ２０度および７０度である三角形状を含み、第２平面で切断した断面Ｚ２が、両傾斜角が１０度および８０度である三角形状を含むことができる。
【０１１０】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体の間に、平坦部をさらに含むことができる。前記平坦部は、凸状構造体および凹状構造体が備えられていない領域を意味し、前記凹状構造体は、上述の凸状構造体が反転された形状であることを除き、前記凸状構造体についての説明が適用可能である。
【０１１１】
本明細書の一実施態様において、前記非対称構造の断面を有する凸部形状または凹部形状は、少なくとも１つの断面が、傾斜角が異なるか、屈曲度が異なるか、辺の形態が異なる２以上の辺を含む。例えば、少なくとも１つの断面を構成する辺のうち２つの辺が、互いに傾斜角が異なるか、屈曲度が異なるか、辺の形態が異なる場合に、前記凸部形状または凹部形状が非対称構造を有することになる。
【０１１２】
本明細書において、他に言及しない限り、「辺」は直線であってもよいが、これに限定されず、全部または一部が曲線であってもよい。例えば、辺は、円や楕円の弧の一部、波構造、ジグザグなどの構造を含み得る。前記辺が円や楕円の弧の一部を含む場合、その円や楕円は、曲率半径を有することができる。前記曲率半径は、曲線の極めて短い区間を円弧に換算したときに、円弧の半径と定義されることができる。
【０１１３】
本明細書において、他に言及しない限り、「傾斜辺」は、前記装飾部材を地面においたときに、地面に対して辺が成す角度が０度超過９０度以下である辺を意味する。この際、辺が直線である場合は、直線と地面が成す角度を測定することができる。辺に曲線が含まれている場合は、前記装飾部材を地面においたときに、前記辺のうち地面と最も近い地点と、前記面のうち地面から最も遠い地点とを最短距離で連結した直線が地面と成す角度を測定することができる。
【０１１４】
本明細書において、他に言及しない限り、「傾斜面」は、前記装飾部材を地面においたときに、地面に対して面が成す角度が０度超過９０度以下である面を意味する。この際、面が平面である場合は、平面と地面が成す角度を測定することができる。面に曲面が含まれている場合は、前記装飾部材を地面においたときに、前記面のうち地面と最も近い地点と、前記面のうち地面から最も遠い地点とを最短距離で連結した直線が地面と成す角度を測定することができる。
【０１１５】
本明細書において、他に言及しない限り、「傾斜角」とは、前記装飾部材を地面においたときに、前記基材を構成する面または辺が地面と成す角度であって、０度超過９０度以下である。または、基材を構成する面または辺が地面に接する地点（ａ´）と、基材を構成する面または辺が地面から最も遠く離れた地点（ｂ´）とを互いに連結したときに生じる線分（ａ´−ｂ´）と地面が成す角度を意味し得る。
【０１１６】
本明細書において、他に言及しない限り、「屈曲度」とは、辺または面の連続した地点での接線の勾配の変化程度を意味する。辺または面の連続した地点での接線の勾配の変化が大きいほど、屈曲度が大きい。
【０１１７】
本明細書の一実施態様において、前記非対称構造の断面は、傾斜角が互いに異なる第１傾斜辺および第２傾斜辺を含む凸部形状または凹部形状を含むことができる。
【０１１８】
本明細書の一実施態様において、前記非対称構造の断面の縁は、直線、曲線、またはこれらの組み合わせである。
【０１１９】
本明細書の一実施態様において、前記第１傾斜辺および前記第２傾斜辺は、直線、曲線、またはこれらの組み合わせである。
【０１２０】
図６は、第１傾斜辺および第２傾斜辺の形態が直線状であるものを示した図である。各凸部形状は、第１傾斜辺を含む第１領域Ｄ１と、第２傾斜辺を含む第２領域Ｄ２と、を含む。前記第１傾斜辺および第２傾斜辺は直線状である。第１傾斜辺と第２傾斜辺が成す角度ｃ３は、７５度〜１０５度であることができる。第１傾斜辺と地面（基材）が成す角度ｃ１と、第２傾斜辺と地面が成す角度ｃ２は異なる。例えば、ｃ１およびｃ２の組み合わせは、２０度／８０度、１０度／７０度、または３０度／７０度であることができる。
【０１２１】
図７は、第１傾斜辺または第２傾斜辺の形態が曲線状であるものを示した図である。各凸部形状は、第１傾斜辺を含む第１領域Ｅ１と、第２傾斜辺を含む第２領域Ｅ２と、を含む。例えば、第１傾斜辺と第２傾斜辺の両方が曲線状であってもよく、第１傾斜辺は直線状であり、第２傾斜辺は曲線状であってもよい。第１傾斜辺は直線状であり、第２傾斜辺は曲線状である場合、角度ｃ１が角度ｃ２より大きいことができる。図７は、第１傾斜辺が直線状であり、第２傾斜辺が曲線状であるものを示した図である。曲線状を有する傾斜辺が地面と成す角度は、傾斜辺と地面が当接する地点から、第１傾斜辺と第２傾斜辺が接する地点まで任意の直線を引いたときに、その直線と地面が成す角度から計算されることができる。曲線状の第２傾斜辺は、基材の高さによって屈曲度が異なり、曲線が曲率半径を有することができる。前記曲率半径は、凸部形状の幅（Ｅ１＋Ｅ２）の１０倍以下であることができる。図7の（ａ）は、曲線の曲率半径が凸部形状の幅の２倍であることを示したものであり、図7の（ｂ）は、曲線の曲率半径が凸部形状の幅の１倍であることを示したものである。凸部の幅（Ｅ１＋Ｅ２）に対する、曲率のある部分（Ｅ２）の割合は、９０％以下であることができる。図7の（ａ）および（ｂ）には、前記凸部の幅（Ｅ１＋Ｅ２）に対する、曲率のある部分（Ｅ２）の割合が６０％であることを示している。
【０１２２】
本明細書の一実施態様において、前記非対称構造の断面は、三角形または四角形の多角形の形態であることができる。
【０１２３】
本明細書の一実施態様において、前記凸部Ｐ１は、三角形であるか、または三角形の先端部（尖っている部分または頂点部分）に小さい凹部Ｐ３をさらに含む形状を有することができる。図８は、前記凹部Ｐ３を含む凸部形状Ｐ１が配列されていることを例示的に示した図である。前記凸部の先端部（尖っている部分）に、前記凸部に比べて小さい高さの凹部Ｐ３をさらに含む形状を有することができる。このような装飾部材は、画像の色が、見る角度によって繊細に変わる効果を奏することができる。
【０１２４】
図９は、前記凸部形状が四角形の形態であるものを示した図である。前記四角形の形態は、一般的な四角形の形態であることができ、各傾斜辺の傾斜角が互いに異なるものであれば、特に制限されない。前記四角形の形態は、三角形の一部を切断して残った形態であることができる。例えば、一対の対辺が平行な四角形である台形、または互いに平行な対辺の対が存在しない四角形の形態であることができる。凸部形状は、第１傾斜辺を含む第１領域Ｆ１と、第２傾斜辺を含む第２領域Ｆ２と、第３傾斜辺を含む第３領域Ｆ３と、を含む。第３傾斜辺は、地面に平行であってもよく、平行ではなくてもよい。例えば、四角形の形態が台形である場合、第３傾斜辺は地面に平行である。第１傾斜辺〜第３傾斜辺の何れか１つ以上は曲線状であることができ、曲線状についての内容は上述のとおりである。Ｆ１＋Ｆ２＋Ｆ３を全て合わせた長さが、凸部形状の幅と定義されることができ、幅についての内容は上述のとおりである。
【０１２５】
図１０は、凸部形状の形態を決定する方法を示した図である。例えば、凸部形状は、ＡＢＯ１三角形状の特定領域を除去した形態であることができる。前記除去される特定領域を決定する方法は、下記のとおりである。傾斜角ｃ１およびｃ２についての内容は上述のとおりである。
【０１２６】
１）ＡＯ１線分をＬ１´：Ｌ２´の割合で分ける、ＡＯ１線分上の任意の点Ｐ１を設定する。
２）ＢＯ１線分をｍ１´：ｍ２´の割合で分ける、ＢＯ１線分上の任意の点Ｐ２を設定する。
３）ＡＢ線分をｎ１´：ｎ２´の割合で分ける、ＡＢ線分上の任意の点Ｏ２を設定する。
４）Ｏ１Ｏ２線分をｏ１´：ｏ２´の割合で分ける、ｏ１´ｏ２´線分上の任意の点Ｐ３を設定する。
【０１２７】
この際、Ｌ１´：Ｌ２´、ｍ１´：ｍ２´、ｎ１´：ｎ２´、およびｏ１´：ｏ２´の割合は、互いに同一でも異なってもよく、それぞれ独立に、１：１０００〜１０００：１であることができる。
５）Ｐ１Ｏ１Ｐ２Ｐ３多角形が成す領域を除去する。
６）ＡＢＰ２Ｐ３Ｐ１多角形が成す形状を凸部の断面とする。
【０１２８】
前記凸部形状は、Ｌ１´：Ｌ２´、ｍ１´：ｍ２´、ｎ１´：ｎ２´、およびｏ１´：ｏ２´の割合を調節することで、種々の形態に変形可能である。例えば、前記Ｌ１´およびｍ１´が大きくなる場合、凸部形状の高さが高くなり、前記ｏ１´が大きくなる場合、凸部上に形成される凹部の高さが小さくなり、ｎ１´の割合を調節することで、凸部に形成される凹部の最低地点の位置を、凸部の傾斜辺の何れか一方に近いように調節することができる。
【０１２９】
前記Ｌ１´：Ｌ２´、ｍ１´：ｍ２´、およびｃ１´：ｏ２´の割合が全て同一である場合、断面の形状が台形である形態となることができる（図１１）。台形の高さｈａ、ｈｂは、前記Ｌ１´：Ｌ２´の割合を調節することで変わり得る。例えば、図１１の（ａ）は、前記Ｌ１´：Ｌ２´の割合が１：１であり、図１１の（ｂ）は、前記Ｌ１´：Ｌ２´の割合が２：１である際に製造される凸部形状を示した図である。この場合、ｍ１´：ｍ２´の割合が１：１であり、ｏ１´：ｏ２´の割合が１：８と同一である。
【０１３０】
本明細書の一実施態様において、前記第１傾斜辺と第２傾斜辺が成す角度は、８０度〜１００度の範囲内であることができる。具体的に、８０度以上、８３度以上、８６度以上、または８９度以上であり、１００度以下、９７度以下、９４度以下、または９１度以下であることができる。前記角度は、第１傾斜辺と第２傾斜辺からなる頂点の角度を意味し得る。前記第１傾斜辺と第２傾斜辺が互いに頂点を成さない場合、前記第１傾斜辺と第２傾斜辺を仮想で延ばして頂点を成すようにした状態の頂点の角度を意味し得る。
【０１３１】
本明細書の一実施態様において、前記第１傾斜辺と第２傾斜辺の傾斜角の差は、３０度〜７０度の範囲内であることができる。前記第１傾斜辺の傾斜角ａ２と第２傾斜辺の傾斜角ａ３の差は、例えば、３０度以上、３５度以上、４０度以上、または４５度以上であり、７０度以下、６５度以下、６０度以下、または５５度以下であることができる。第１傾斜辺と第２傾斜辺の傾斜角の差が前記範囲内である場合、方向による色表現の実現の点から有利である。
【０１３２】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体の前記第１軸および前記第２軸が成す平面で切断した断面Ｚ３が、正方形、長方形、または多角形の形態であることができる。例えば、前記第１軸と第２軸が成す角度が９０度であり、前記第１軸方向に配列された凸状構造体の最高点の間の間隔ｄ１と、前記第２軸方向に配列された凸状構造体の最高点の間の間隔ｄ２が同一である場合、前記凸状構造体の前記第１軸および第２軸が成す平面で切断した断面Ｚ３は、正方形であることができる。
【０１３３】
本明細書の一実施態様において、前記第１方向および第２方向の何れか一方向に高さが互いに異なる２以上の凸状構造体を含むことができる。図１２は、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面、または第２平面で切断した断面をそれぞれ並べた形態を示した図である。具体的に、前記凸部Ｐ１の間に、前記凸部Ｐ１に比べて高さが小さい第２凸部Ｐ２が配列されていることが示されている。以下、第２凸部の前に説明された凸部を第１凸部と称し、第２凸部形状の前に説明された凸部を第１凸部形状と称することができる。
【０１３４】
本明細書の一実施態様において、前記第２凸部形状Ｐ２の高さＨ２は、前記第１凸部形状Ｐ１の高さＨ１の１／５〜１／４の範囲を有することができる。例えば、前記第１凸部形状と第２凸部形状の高さの差（Ｈ１−Ｈ２）は、１０μｍ〜３０μｍであることができる。第２凸部形状の幅Ｗ２は、１μｍ〜１０μｍであることができる。前記第２凸部形状の幅Ｗ２は、具体的に、１μｍ以上、２μｍ以上、３μｍ以上、４μｍ以上、または４．５μｍ以上であり、１０μｍ以下、９μｍ以下、８μｍ以下、７μｍ以下、６μｍ以下、または５．５μｍ以下であることができる。
【０１３５】
本明細書の一実施態様において、前記第２凸部形状は、傾斜角が互いに異なる２つの傾斜面Ｓ３、Ｓ４を有することができる。前記第２凸部形状の前記２つの傾斜面が成す角度ａ４は、２０度〜１００度であることができる。前記角度ａ４は、具体的に、２０度以上、３０度以上、４０度以上、５０度以上、６０度以上、７０度以上、８０度以上、または８５度以上であり、１００度以下または９５度以下であることができる。前記第２凸部の両傾斜面の傾斜角の差（ａ６−ａ５）は、０度〜６０度であることができる。前記傾斜角の差（ａ６−ａ５）は、０度以上、１０度以上、２０度以上、３０度以上、４０度以上、または４５度以上であり、６０度以下または５５度以下であることができる。前記第２凸部形状の寸法が前記範囲内である場合、傾斜面の角度が大きい側面で光の流入を増加させ、明るい色相を形成することができるという点から有利である。
【０１３６】
本明細書において、前記凸部形状Ｐ１の傾斜角ａ２、ａ３は、凸部形状Ｐ１の傾斜面Ｓ１´、Ｓ２´と基材の水平面が成す角度を意味し得る。本明細書において特に言及しない限り、図面上において、第１傾斜面は、凸部形状の左側傾斜面と定義することができ、第２傾斜面は、凸部形状の右側傾斜面を意味し得る。
【０１３７】
本明細書の一実施態様において、前記凸部形状Ｐ１は、断面が多角形であり、一方向に延びる柱状を有することができる。
【０１３８】
本明細書の一実施態様において、前記凹部Ｐ３の高さＨ３は、３μｍ〜１５μｍであることができる。前記凹部Ｐ３の高さＨ３は、具体的に、３μｍ以上であり、１５μｍ以下、１０μｍ以下、５μｍ以下であることができる。前記凹部は、傾斜角が互いに異なる２つの傾斜面Ｓ５、Ｓ６を有することができる。前記凹部の前記２つの傾斜面が成す角度ａ７は、２０度〜１００度であることができる。前記角度ａ７は、具体的に、２０度以上、３０度以上、４０度以上、５０度以上、６０度以上、７０度以上、８０度以上、または８５度以上であり、１００度以下または９５度以下であることができる。前記凹部の両傾斜面の傾斜角の差（ａ９−ａ８）は、０度〜６０度であることができる。前記傾斜角の差（ａ９−ａ８）は、０度以上、１０度以上、２０度以上、３０度以上、４０度以上、または４５度以上であり、６０度以下または５５度以下であることができる。前記凹部の寸法が前記範囲内である場合、鏡面で色感の追加が可能であるという点から有利である。
【０１３９】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体が、前記第１方向および第２方向の何れか一方向に逆像の構造で配列されることができる。図１３は、このような配列構造を例示的に示した図である。図１３の（ａ）に示したように、前記凸状構造体は、第１方向および第２方向の何れか一方向に、１８０度の逆像の構造で配列される。具体的に、前記逆像の構造で配列されたものは、前記凸状構造体の断面である凸部形状が、第１傾斜面に比べて第２傾斜面の傾斜角が大きい第１領域Ｃ１、および第１傾斜面に比べて第２傾斜面の傾斜角が小さい第２領域Ｃ２を含むことができる。また、前記第１領域に含まれる凸部は第１凸部形状Ｐ１と称し、前記第２領域に含まれる凸部は第４凸部形状Ｐ４と称することができる。前記第１凸部形状Ｐ１および第４凸部形状Ｐ４の高さ、幅、傾斜角、および第１および第２傾斜面が成す角度は、前記凸部形状Ｐ１の項目で述べた内容が同様に適用可能である。また、図１３の（ｂ）に示したように、前記第１領域および第２領域の何れか１つの領域は画像またはロゴに対応し、他の１つの領域は背景部分に対応するように構成することができる。かかる装飾部材は、画像またはロゴの色が、見る角度によって繊細に変わる効果を奏することができる。また、画像またはロゴ部分と背景部分が、見る方向によって色が互いに変わって見える装飾効果を奏することができる。
【０１４０】
本明細書の一実施態様において、前記第１凸部形状〜第４凸部形状の高さは、５μｍ〜３０μｍであることができる。
【０１４１】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体の高さは５μｍ〜３０μｍであることができる。凸状構造体の高さが前記範囲内である場合、生産工程の点から有利である。本明細書において、凸状構造体の高さは、前記基材の水平面を基準として凸部の最も高い部分と最も低い部分との最短距離を意味し得る。この凸部の高さについての説明は、上述の凹部の深さにも同様の数値範囲が適用可能である。
【０１４２】
本明細書の一実施態様において、前記凸部形状Ｐ１の幅Ｗ１は、１０μｍ〜９０μｍであることができる。凸部形状の幅が前記範囲内である場合、パターンを加工および形成するにおいて、工程の点から有利である。前記凸部形状Ｐ１の幅Ｗ１は、例えば、１０μｍ以上、１５μｍ以上、２０μｍ以上、または２５μｍ以上であり、９０μｍ以下、８０μｍ以下、７０μｍ以下、６０μｍ以下、５０μｍ以下、４０μｍ以下、または３５μｍ以下であることができる。この幅についての説明は、凸部だけでなく、上述の凹部にも適用可能である。
【０１４３】
本明細書の一実施態様において、前記二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体の間に、平坦部をさらに含む。
本明細書の一実施態様において、前記凸部形状または凹部形状の間に、平坦部をさらに含む。
【０１４４】
本明細書の一実施態様において、前記平坦部の幅は０μｍ〜２０μｍであることができる。前記平坦部は、何れか１つの凸状構造体または凹状構造体と隣接した凸状構造体または凹状構造体の間の間隔であることができる。これは、何れか１つの凸状構造体または凹状構造体が終わる地点と、他の１つの凸状構造体または凹状構造体が始まる地点との最短距離を意味し得る。前記平坦部の幅が適切に保持される場合、装飾部材を凸部の傾斜角がより大きい傾斜面の方から見た時に、相対的に明るい色を示さなければならないのに、反射領域がシェーディングにより暗く見える現象を改善することができる。
【０１４５】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体は、前記基材の表面外側に突出したコーン（ｃｏｎｅ）状の凸状構造体、または前記基材の表面内側に凹陥したコーン（ｃｏｎｅ）状の凹状構造体であることができる。
【０１４６】
本明細書の一実施態様において、前記コーン状は、円錐、楕円錐、または多角錐の形態を含む。ここで、多角錐の底面の形態としては、三角形、四角形、突出点が５個以上の星状などが挙げられる。一例によると、装飾部材を地面においたときに、前記基材の表面がコーン状の凸部形状を有する場合、前記凸部形状の前記地面に対する垂直断面のうち少なくとも１つは、三角形状であることができる。他の一例によると、装飾部材を地面においたときに、前記基材の表面がコーン状の凹部形状を有する場合、前記凹部形状の前記地面に対する垂直断面のうち少なくとも１つは、逆三角形状であることができる。
【０１４７】
本明細書の一実施態様において、前記コーン状の凸部またはコーン状の凹状構造体が、非対称構造の断面を少なくとも１つ有することができる。例えば、前記コーン状の凸部または凹部を、前記凸部または凹部形状の表面側から観察した時に、コーンの頂点を基準として３６０度回転した時に、同一の形態が２つ以下存在する場合、異色性が発現されるにおいて有利である。図１４は、コーン状の凸部形状を、前記凸部形状の表面側から観察したことを示した図であって、（ａ）は、何れも対称構造のコーン状を示した図であり、（ｂ）は、非対称構造のコーン状を例示した図である。
【０１４８】
前記装飾部材を地面においたときに、対称構造のコーン状は、地面に水平な方向への断面（以下、水平断面という）が円であるか、各辺の長さが等しい正多角形であり、コーンの頂点が、地面に対する水平断面の重心点の、前記断面に垂直な線上に存在する構造である。しかし、非対称構造の断面を有するコーン状は、コーン状の凸状構造体または凹状構造体の形状の表面側から観察した時に、コーンの頂点の位置が、コーンの水平断面の重心点ではない点の垂直線上に存在する構造であるか、コーンの水平断面が非対称構造の多角形または楕円である構造である。コーンの水平断面が非対称構造の多角形である場合は、多角形の辺または角の少なくとも１つを、それ以外と異なるように設計することができる。
【０１４９】
例えば、図１５のように、コーンの頂点の位置を変更することができる。具体的に、図１５の第１の図のように、コーン状の凸状構造体の表面側から観察した時に、コーンの頂点を、コーンの地面に対する水平断面の重心点０１の垂直線上に位置するように設計する場合、コーンの頂点を基準として３６０度回転時に、４つの同一の構造を得ることができる（４  ｆｏｌｄ  ｓｙｍｍｅｔｒｙ）。しかし、コーンの頂点を、地面に対する水平断面の重心点０１ではない位置０２に設計することで、対称構造が破れる。地面に対する水平断面の一辺の長さをｘ、コーンの頂点の移動距離をａおよびｂ、コーンの頂点（０１または０２）から地面に対する水平断面まで垂直に連結した線の長さであるコーン状の高さをｈ、水平断面とコーンの側面が成す角度をθｎとしたときに、図１５の面１、面２、面３、および面４について、下記のようにコサイン値が得られる。
【０１５０】
【数２９】
2021514867.tif 000032
【０１５１】
この際、θ１とθ２は同一であるため異色性がない。しかし、θ３とθ４は異なり、│θ３−θ４│は二つの色間の色差（△Ｅ＊ａｂ）を意味するため、異色性を示すことができる。ここで、│θ３−θ４│＞０である。このように、コーンの底面に対する水平断面と側面が成す角度を利用して、対称構造がどれくらい破れているか、すなわち、非対称の程度を定量的に示すことができる。このような非対称の程度を示す数値は、異色性の色差に比例する。
【０１５２】
上記で例示した構造の他にも、図１６のような様々な凸部形状または凹部形状の断面を有する凸状構造体または凹状構造体を実現することができる。
【０１５３】
本明細書の一実施態様において、前記基材は、対称構造のパターンをさらに含む。対称構造としては、プリズム構造、レンチキュラレンズ構造などが挙げられる。
【０１５４】
本明細書の一実施態様において、前記基材は、凸状構造体または凹状構造体が形成された面の反対面に平坦部を有する。前記基材としてはプラスチック基材が使用できる。プラスチック基板としては、ＴＡＣ（ｔｒｉａｃｅｔｙｌ  ｃｅｌｌｕｌｏｓｅ）；ノルボルネン誘導体などのＣＯＰ（ｃｙｃｌｏ  ｏｌｅｆｉｎ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ）；ＰＭＭＡ（ｐｏｌｙ（ｍｅｔｈｙｌ  ｍｅｔｈａｃｒｙｌａｔｅ）；ＰＣ（ｐｏｌｙｃａｒｂｏｎａｔｅ）；ＰＥ（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ）；ＰＰ（ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）；ＰＶＡ（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌ  ａｌｃｏｈｏｌ）；ＤＡＣ（ｄｉａｃｅｔｙｌ  ｃｅｌｌｕｌｏｓｅ）；Ｐａｃ（Ｐｏｌｙａｃｒｙｌａｔｅ）；ＰＥＳ（ｐｏｌｙ  ｅｔｈｅｒ  ｓｕｌｆｏｎｅ）；ＰＥＥＫ（ｐｏｌｙｅｔｈｅｒｅｔｈｅｒｋｅｔｏｎ）；ＰＰＳ（ｐｏｌｙｐｈｅｎｙｌｓｕｌｆｏｎｅ）、ＰＥＩ（ｐｏｌｙｅｔｈｅｒｉｍｉｄｅ）；ＰＥＮ（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅｍａｐｈｔｈａｔｌａｔｅ）；ＰＥＴ（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅｔｅｒｅｐｈｔａｌａｔｅ）；ＰＩ（ｐｏｌｙｉｍｉｄｅ）；ＰＳＦ（ｐｏｌｙｓｕｌｆｏｎｅ）；ＰＡＲ（ｐｏｌｙａｒｙｌａｔｅ）、または非晶質フッ素樹脂などが使用できるが、これらに制限されるものではない。
【０１５５】
本明細書の一実施態様において、前記基材の内部または少なくとも一面に、有色染料（ｃｏｌｏｒ  ｄｙｅ）をさらに含むことができる。
【０１５６】
本明細書の一実施態様において、前記有色染料としては、アントラキノン（ａｎｔｈｒａｑｕｉｎｏｎｅ）系染料、フタロシアニン（ｐｈｔｈａｌｏｃｙａｎｉｎｅ）系染料、チオインジゴ（ｔｈｉｏｉｎｄｉｇｏ）系染料、ペリノン（ｐｅｒｉｎｏｎｅ）系染料、イソシンジゴ（ｉｓｏｘｉｎｄｉｇｏ）系染料、メタン（ｍｅｔｈａｎｅ）系染料、モノアゾ（ｍｏｎｏａｚｏ）系染料、および１：２金属錯体（１：２  ｍｅｔａｌ  ｃｏｍｐｌｅｘ）系染料などを用いることができる。
【０１５７】
本明細書の一実施態様において、前記基材が内部に有色染料を含む場合、前記硬化性樹脂に染料を添加して適用されることができる。前記基材の下部に有色染料をさらに含む場合、染料が含まれた層を基材の上部または下部にコーティングする方式により適用されることができる。
【０１５８】
本明細書の一実施態様において、前記有色染料の含量は、例えば、０〜５０ｗｔ％であることができる。前記有色染料の含量は、基材乃至装飾部材の透過度およびヘイズ範囲を決定することができ、透過度は、例えば、２０％〜９０％であり、ヘイズは、例えば、１％〜４０％であることができる。
【０１５９】
本明細書の一実施態様において、前記装飾層は、前記基材上に備えられた無機物層を含み、前記無機物層は、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の材料；その酸化物；その窒化物；その酸窒化物；炭素；および炭素複合体のうち１種または２種以上の材料を含む単一層または多層であることができる。
【０１６０】
本明細書において、前記無機物層は、上述の基材の凸状構造体または凹状構造体の表面と同一の凸部または凹部を有することができる。
【０１６１】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、上述の基材の表面と同一の傾斜度を有することができる。
【０１６２】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、上述の基材の表面と同一の凸状構造体または凹状構造体を有することができる。前記無機物層は、上述の基材の表面と同一の傾斜度を有することができる。
【０１６３】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、４００ｎｍ波長の光に対する屈折率が０〜８であることができる。前記無機物層の屈折率が前記範囲を外れる場合、反射される光が減少して暗くなるため、好適ではない。前記無機物層の屈折率は、具体的に、０以上、１以上、２以上、３以上、４以上、または４．５以上であり、８以下、７以下、６以下、または６．５以下であることができる。
【０１６４】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層の厚さは、例えば、１０ｎｍ〜１μｍであることができる。無機物層の厚さが前記範囲内である場合、見る方向によって異なる色を呈する異色性を有し、前記異色性の視認性が改善された装飾部材を提供するにおいて有利である。前記無機物層の厚さは、例えば、１０ｎｍ以上、５０ｎｍ以上、または１００ｎｍ以上であり、１μｍ以下、８００ｎｍ以下、６００ｎｍ以下、４００ｎｍ以下、または３００ｎｍ以下であることができる。前記装飾部材は、見る方向によって異なる色を呈する異色性を示すことができる。前記装飾部材は、基材の表面形状を変形することで、前記異色性の視認性を改善することができる。
【０１６５】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、装飾部材を見る時における色の金属質感と奥行き感を付与することができる。前記無機物層は、前記装飾部材の画像が見る角度によって種々の色相に見えるようにする。これは、前記基材を通過して無機物層の表面で反射される光の波長が、入射する光の波長によって変化するためである。
【０１６６】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、前記基材上に順に備えられた光吸収層および光反射層を含むか、前記基材上に順に備えられた光反射層および光吸収層を含む。
【０１６７】
本明細書において、光吸収層と光反射層は、その機能によって命名されたものである。特定の波長を有する光に対して、光を相対的に多く反射する層を光反射層と表現し、光を相対的に少なく反射する層を光吸収層と表現することができる。
【０１６８】
図１７を参照して、光吸収層と光反射層について説明する。図１７の装飾部材には、光が入って来る方向を基準として、各層（ｌａｙｅｒ）がＬｉ−１層、Ｌｉ層、およびＬｉ＋１層の順に積層されており、Ｌｉ−１層とＬｉ層との間に界面（ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）Ｉｉが位置し、Ｌｉ層とＬｉ＋１層との間に界面Ｉｉ＋１が位置する。薄膜干渉が起こらないように、各層に垂直な方向に特定波長を有する光を照射した時に、界面Ｉｉでの反射率を、下記数学式Ｃで表することができる。
【０１６９】
［数学式Ｃ］
【数３０】
2021514867.tif 000033
【０１７０】
前記数学式Ｃ中、ｎｉ（λ）は、ｉ番目の層の波長（λ）による屈折率を意味し、ｋｉ（λ）は、ｉ番目の層の波長（λ）による消衰係数（ｅｘｔｉｎｃｔｉｏｎ  ｃｏｅｆｆｉｃｉｅｎｔ）を意味する。消衰係数は、特定波長で対象物質が光をどれくらい強く吸収するかを定義する尺度であって、定義は上述のとおりである。
【０１７１】
前記数学式Ｃを適用し、各波長で計算された界面Ｉｉでの波長毎の反射率の和をＲｉとしたときに、Ｒｉは下記の数学式Ｄのとおりである。
【０１７２】
［数学式Ｄ］
【数３１】
2021514867.tif 000034
【０１７３】
この際、積層体の界面のうちＩｉのＲｉが最も大きいとしたときに、界面Ｉｉと接し、且つ界面Ｉｉと光が入って来る方向に対向して位置している層を光反射層、それ以外の層を光吸収層と定義することができる。例えば、図１７に示した積層体において、界面Ｉｉ＋１の波長毎の反射率の和が最も大きい場合、Ｉｉ＋１と接し、且つ界面Ｉｉ＋１と光が入って来る方向に対向して位置している層であるＬｉ＋１層を光反射層、それ以外の層であるＬｉ−１層およびＬｉ層を光吸収層と定義することができる。
【０１７４】
前記光吸収層では、光の入射経路および反射経路で光吸収がなされ、また、光は光吸収層の表面、および光吸収層と光反射層との界面でそれぞれ反射し、２つの反射光が強め合う干渉または弱め合う干渉をすることになる。本明細書において、光吸収層の表面で反射される光は表面反射光、光吸収層と光反射層との界面で反射される光は界面反射光と表現されることができる。図１８に、このような作用原理の模式図を示した。図１８には、基材１０１、光反射層２０１、および光吸収層３０１が順に積層された構造を示しており、光反射層の下部に基材が位置しているが、必須のものではない。
【０１７５】
前記光吸収層の表面で反射される光は表面反射光、光吸収層と光反射層との界面で反射される光は界面反射光と表現されることができる。
【０１７６】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、４００ｎｍの波長で屈折率（ｎ）が０〜８であることが好ましく、０〜７であってもよく、０．０１〜３であってもよく、２〜２．５であってもよい。屈折率（ｎ）は、ｓｉｎ  θ１´／ｓｉｎ  θ２´（θ１´は、光吸収層の表面から入射される光の角であり、θ２´は、光吸収層の内部での光の屈折角である）により計算されることができる。
【０１７７】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、４００ｎｍの波長で消衰係数（ｋ）が０超過４以下であり、０．０１〜４であることが好ましく、０．０１〜３．５であってもよく、０．０１〜３であってもよく、０．１〜１であってもよい。消衰係数（ｋ）は、−λ／４πＩ（ｄＩ／ｄｘ）（ここで、光吸収層内で経路単位長さ（ｄｘ）、例えば、１ｍ当たりの光の強度の減少分率ｄＩ／Ｉにλ／４πを乗じた値であり、この際、λは光の波長である。
【０１７８】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、３８０〜７８０ｎｍの波長で消衰係数（ｋ）が０超過４以下であり、０．０１〜４であることが好ましく、０．０１〜３．５であってもよく、０．０１〜３であってもよく、０．１〜１であってもよい。４００ｎｍ、好ましくは３８０〜７８０ｎｍの可視光線全波長領域で消衰係数（ｋ）が前記範囲であるため、可視光線範囲内で光吸収層の役割を果たすことができる。
【０１７９】
同一の屈折率（ｎ）値を有するとしても、３８０〜７８０ｎｍで消滅係数（ｋ）値が０である場合と、消滅係数（ｋ）値が０．０１である場合では、
【数３２】
2021514867.tif 000035
＞１の差が生じ得る。例えば、ガラス／アルミニウム／アルミニウム酸化物／空気層の積層構造に、光源としてＤ６５（太陽光スペクトル）を照射した場合をシミュレーションした際に、前記アルミニウム酸化物のｋ値が０である時と、０．０１である時の△Ｅ＊ａｂは、下記表２のように得られた。この際、アルミニウム層の厚さ（ｈ１）は１２０ｎｍであり、アルミニウム酸化物層の厚さ（ｈ２）は下記表２に記載した。ｋ値は、シミュレーションのために任意に０と０．０１に設定し、ｎ値は、アルミニウムの値を利用した。
【０１８０】
【表２】
2021514867.tif 000036
【０１８１】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、単一層であってもよく、２層以上の多層であってもよい。前記光吸収層は、３８０〜７８０ｎｍで消衰係数（ｋ）を有する材料、すなわち、消衰係数が０超過４以下、好ましくは０．０１〜４の材料からなることができる。例えば、前記光吸収層は、金属、メタロイド、および金属やメタロイドの酸化物、窒化物、酸窒化物、および炭化物からなる群から選択される１つまたは２つ以上を含むことができる。前記金属またはメタロイドの酸化物、窒化物、酸窒化物、または炭化物は、当業者が設定した蒸着条件などによって形成することができる。光吸収層は、光反射層と同一の金属、メタロイド、２種以上の合金または酸窒化物を含んでもよい。本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の材料、その酸化物；その窒化物；その酸窒化物；炭素および炭素複合体のうち１種または２種以上の材料を含む単一層または多層である。
【０１８２】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、シリコン（Ｓｉ）またはゲルマニウム（Ｇｅ）を含む。シリコン（Ｓｉ）またはゲルマニウム（Ｇｅ）からなる光吸収層は、４００ｎｍで屈折率（ｎ）が０〜８であり、０〜７であってもよく、消衰係数（ｋ）が０超過４以下、好ましくは０．０１〜４であり、０．０１〜３または０．０１〜１であってもよい。
【０１８３】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、４００ｎｍ、好ましくは３８０ｎｍ〜７８０ｎｍで消滅係数（ｋ）を有する材料からなることができ、例えば、光吸収層／光反射層は、ＣｕＯ／Ｃｕ、ＣｕＯＮ／Ｃｕ、ＣｕＯＮ／Ａｌ、ＡｌＯＮ／Ａｌ、ＡｌＮ／Ａｌ／ＡｌＯＮ／Ｃｕ、ＡｌＮ／Ｃｕなどの材料から形成されることができる。
【０１８４】
前記光反射層としては、光を反射することができる材料であれば特に限定されないが、光反射率は材料によって決定され、例えば、５０％以上で色相実現が容易である。光反射率はエリプソメータ（ｅｌｌｉｐｓｏｍｅｔｅｒ）を用いて測定することができる。
【０１８５】
本明細書の一実施態様において、前記光反射層は、金属層、金属酸窒化物層、または無機物層であることができる。前記光反射層は、単一層で構成されてもよく、２層以上の多層で構成されてもよい。
【０１８６】
一例として、前記光反射層は、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の材料、その酸化物、窒化物、または酸窒化物、炭素および炭素複合体のうち１種または２種以上の材料を含む単一層または多層であることができる。
【０１８７】
例えば、前記光反射層は、前記材料から選択される２つ以上の合金、その酸化物、窒化物、または酸窒化物を含むことができる。例えば、前記光反射層は、前記金属から選択される２つ以上の合金を含むことができる。より具体的には、前記光反射層は、モリブデン、アルミニウム、または銅を含むことができる。他の一例によると、前記光反射層は、炭素または炭素複合体を含むインクを利用して製造されることで、高抵抗の反射層を実現することができる。炭素または炭素複合体としては、カーボンブラック、ＣＮＴなどが挙げられる。前記炭素または炭素複合体を含むインクは、上述の材料またはその酸化物、窒化物、または酸窒化物を含むことができ、例えば、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の酸化物を含むことができる。前記炭素または炭素複合体を含むインクを印刷した後、硬化工程をさらに行うことができる。
【０１８８】
前記光反射層は、２種以上の材料を含む場合、２種以上の材料を１つの工程、例えば、蒸着または印刷の方法により形成してもよいが、１種以上の材料で先に層を形成した後、さらに１種以上の材料で、その上に層を形成する方法が利用されることができる。例えば、インジウムやスズを蒸着して層を形成した後、炭素を含むインクを印刷してから硬化させることで、光反射層を形成することができる。前記インクには、チタン酸化物、シリコン酸化物のような酸化物がさらに含まれることができる。
【０１８９】
一実施態様によると、前記光吸収層の厚さは５〜５００ｎｍ、例えば、３０〜５００ｎｍであることができる。
【０１９０】
本明細書の一実施態様において、前記光反射層の厚さは、最終構造で所望の色相によって決定可能であり、例えば、１ｎｍ以上、好ましくは２５ｎｍ以上、例えば、５０ｎｍ以上、好ましくは７０ｎｍ以上である。
【０１９１】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、光吸収層の形成時に蒸着条件などを調節することで、種々の形状を示すことができる。
【０１９２】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、厚さが異なる２以上の地点を含む。
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、厚さが異なる２以上の領域を含む。
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は傾斜面を含むことができる。
【０１９３】
前記実施態様に係る光吸収層の構造の例示を図１９および図２０に示した。図１９および図２０は、光反射層２０１および光吸収層３０１が積層された構造を例示した図である（基材省略）。図１９および図２０によると、前記光吸収層３０１は、互いに異なる厚さを有する２以上の地点を有する。図２０によると、Ａ地点とＢ地点での光吸収層３０１の厚さが異なる。図２１によると、Ｃ領域とＤ領域での光吸収層３０１の厚さが異なる。
【０１９４】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、上面が、傾斜角が０度超過９０度以下の傾斜面を有する領域を１つ以上含み、前記光吸収層は、何れか１つの傾斜面を有する領域での厚さと異なる厚さを有する領域を１つ以上含む。前記傾斜面とは、光吸収層の上面に含まれる何れか１つの直線と、光反射層に平行な直線とが成す角度を、前記傾斜面と定義することができる。例えば、図１９の光吸収層の上面の傾斜角は、約２０度であることができる。
【０１９５】
前記光反射層の上面の傾斜度のような表面特性は、前記光吸収層の上面と同一であることができる。例えば、光吸収層の形成時に蒸着方法を利用することで、光吸収層の上面が、光反射層の上面と同一の傾斜度を有することができる。しかし、図１９の光吸収層の上面の傾斜度は、光反射層の上面の傾斜度とは異なる。
【０１９６】
図２１に、上面が傾斜面を有する光吸収層を有する装飾部材の構造を例示した。基材１０１、光反射層２０１、および光吸収層３０１が積層された構造であって、光吸収層３０１のＥ領域での厚さｔ１と、Ｆ領域での厚さｔ２とは異なる。
【０１９７】
図２２は、互いに向かい合う傾斜面、すなわち、断面が三角形である構造を有する光吸収層についての図である。図２２のように、互いに向かい合う傾斜面を有するパターンの構造では、同一の条件で蒸着を行っても、三角形構造の２つの面で光吸収層の厚さが異なる。したがって、１回の工程だけで、厚さが異なる２以上の領域を有する光吸収層を形成することができる。これにより、光吸収層の厚さによって発現色相が異なることになる。この際、光反射層の厚さが一定以上であると、色相の変化に影響を与えない。
【０１９８】
図２２には、基材１０１が光反射層２０１側に備えられた構造が例示されているが、このような構造に限定されず、基材１０１の位置は、上述の説明のように他の位置に配置されてもよい。
【０１９９】
また、図２１の基材１０１は、光反射層２０１と接する面が平坦面であるが、基材１０１の光反射層２０１と接する面は、光反射層２０１の上面と同一の勾配を有するパターンを有してもよい。これを図２２に示した。この場合、基材のパターンの勾配差によって、光吸収層の厚さにも差が生じ得る。しかし、これに限定されず、他の蒸着方法を利用して基材と光吸収層が異なる勾配を有するようにしても、パターンの両側で光吸収層の厚さが異なるようにして、異色性を示すことができる。
【０２００】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、厚さが次第に変わる領域を１つ以上含む。図２３に、光吸収層３０１の厚さが次第に変わる構造を例示した。
【０２０１】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、上面が、傾斜角が０度超過９０度以下の傾斜面を有する領域を１つ以上含み、前記傾斜面を有する領域の少なくとも１つ以上は、光吸収層の厚さが次第に変わる構造を有する。図２３に、上面が傾斜面を有する領域を含む光吸収層の構造を例示した。図２３のＧ領域とＨ領域は、両方とも光吸収層の上面が傾斜面を有し、光吸収層の厚さが次第に変わる構造を有する。
【０２０２】
本明細書において、前記光吸収層の厚さが変わる構造とは、前記光吸収層の厚さ方向への断面が、光吸収層の厚さが最も小さい地点および光吸収層の厚さが最も大きい地点を含み、前記光吸収層の厚さが、光吸収層の厚さが最も小さい地点から光吸収層の厚さが最も大きい地点の方向に増加することを意味する。この際、前記光吸収層の厚さが最も小さい地点および光吸収層の厚さが最も大きい地点は、光吸収層の光反射層との界面上のある地点を意味し得る。
【０２０３】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、傾斜角が１度〜９０度の範囲内である第１傾斜面を有する第１領域を含み、上面が、前記第１傾斜面と傾斜方向が異なるか傾斜角が異なる傾斜面を有するか、上面が水平である２つ以上の領域をさらに含むことができる。この際、前記第１領域および前記２つ以上の領域での光吸収層の厚さは、何れも互いに異なることができる。
【０２０４】
本明細書の一実施態様において、前記基材と前記無機物層との間、前記基材の前記無機物層に対向する面の反対面、または前記無機物層の前記基材に対向する面の反対面に備えられたカラーフィルムをさらに含む。
【０２０５】
本明細書の一実施態様において、前記基材と前記無機物層との間、前記光吸収層と前記光反射層との間、前記基材の前記無機物層に対向する面の反対面、または前記無機物層の前記基材に対向する面の反対面に備えられたカラーフィルムをさらに含む。
【０２０６】
前記カラーフィルムは、前記カラーフィルムが備えられていない場合に比べて、前記カラーフィルムが存在する場合に、前記色発現層の色座標ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊におけるＬ＊ａ＊ｂ＊の空間での距離である色差△Ｅ＊ａｂが１を超えるようにするものであれば特に限定されない。
【０２０７】
色の表現は、ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊で表現可能であり、色差は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊空間での距離（△Ｅ＊ａｂ）を利用して定義されることができる。具体的に、色差は
【数３３】
2021514867.tif 000037
であり、０＜△Ｅ＊ａｂ＜１の範囲内では、観察者が色差を認識することができない［参考文献：Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｇｒａｐｈｉｃｓ  ａｎｄ  Ｖｉｓｉｏｎ  ２０（４）：３８３−４１１］。したがって、本明細書では、カラーフィルムの追加による色差を△Ｅ＊ａｂ＞１と定義することができる。
【０２０８】
かかるカラーフィルムをさらに備えることで、前記光反射層と光吸収層のような無機物層の材料および厚さが決定されている場合にも、実現可能な色相の幅をさらに大きく増加させることができる。カラーフィルムの追加による色相変化の幅は、カラーフィルムの適用前後のＬ＊ａ＊ｂ＊の差である色差（△Ｅ＊ａｂ）で定義することができる。
【０２０９】
図２４に、カラーフィルムの配置位置を例示した（但し、基材１０１の表面上の凸状構造体および凹状構造体、保護層は図示していない）。
【０２１０】
図２４の（ａ）には、カラーフィルム４０１が光吸収層３０１の光反射層２０１側の反対面に備えられている構造、図２４の（ｂ）には、カラーフィルム４０１が光吸収層３０１と光反射層２０１との間に備えられている構造、図２４の（ｃ）には、カラーフィルム４０１が光反射層２０１と基材１０１との間に備えられている構造、図２４の（ｄ）には、カラーフィルム４０１が基材１０１の光反射層２０１側の反対面に備えられている構造を示している。図２４の（ｅ）には、カラーフィルム４０１ａ、４０１ｂ、４０１ｃ、４０１ｄがそれぞれ、光吸収層３０１の光反射層２０１側の反対面、光吸収層３０１と光反射層２０１との間、光反射層２０１と基材１０１との間、および基材１０１の光反射層２０１側の反対面に備えられている構造を例示しており、これにのみ限定されるものではなく、カラーフィルム４０１ａ、４０１ｂ、４０１ｃ、４０１ｄのうち１〜３個は省略されてもよい。
【０２１１】
本明細書の他の一実施態様によると、基材１０１上に光反射層３０１および光吸収層２０１が順に備えられている構造において、カラーフィルムの配置位置を図２５に例示した（基材１０１の表面上の凸状構造体を省略）。
【０２１２】
図２５の（ａ）には、カラーフィルム４０１が基材１０１の光吸収層３０１側の反対面に備えられている構造、図２５の（ｂ）には、カラーフィルム４０１が基材１０１と光吸収層３０１との間に備えられている構造、図２５の（ｃ）には、カラーフィルム４０１が光吸収層３０１と光反射層２０１との間に備えられている構造、図２５の（ｄ）には、カラーフィルム４０１が光反射層２０１の光吸収層３０１側の反対面に備えられている構造を示している。図２５の（ｅ）には、カラーフィルム４０１ａ、４０１ｂ、４０１ｃ、４０１ｄがそれぞれ、基材１０１の光吸収層３０１側の反対面、基材１０１と光吸収層３０１との間、光吸収層３０１と光反射層２０１との間、および光反射層２０１の光吸収層３０１側の反対面に備えられている構造を例示しており、これにのみ限定されるものではなく、カラーフィルム４０１ａ、４０１ｂ、４０１ｃ、４０１ｄのうち１〜３個は省略されてもよい。
【０２１３】
図２４の（ｂ）および図２５の（ｃ）のような構造は、カラーフィルムの可視光透過率が０％を超えると、光反射層でカラーフィルムを通過して入射した光を反射することができるため、光吸収層と光反射層の積層による色相実現が可能である。
【０２１４】
図２４の（ｃ）、図２４の（ｄ）、および図２５の（ｄ）のような構造では、カラーフィルムの追加による色差変化を認識できるように、光反射層２０１のカラーフィルムから発現される色相の光透過率が１％以上、好ましくは３％以上、より好ましくは５％以上であることが好ましい。このような可視光線透過率の範囲で、透過された光がカラーフィルムによる色相と混合されることができるためである。
【０２１５】
前記カラーフィルムは、１枚、または同種または異種が２枚以上積層された状態で備えられることができる。
【０２１６】
前記カラーフィルムとしては、上述の光反射層および光吸収層の積層構造から発現される色相とともに組み合わされ、所望の色相を発現することができるものが使用可能である。例えば、顔料および染料のうち１種または２種以上がマトリックス樹脂中に分散されて色相を呈するカラーフィルムが使用できる。上記のようなカラーフィルムは、カラーフィルムが備えられ得る位置にカラーフィルム形成用組成物を直接コーティングして形成してもよく、別の基材にカラーフィルム形成用組成物をコーティングするか、キャスティング、押出などの公知の成形方法によりカラーフィルムを製造した後、カラーフィルムが備えられ得る位置にカラーフィルムを配置または付着する方法を用いてもよい。コーティング方法としては、湿式コーティングまたは乾式コーティングが用いられることができる。
【０２１７】
前記カラーフィルムに含まれ得る顔料および染料としては、最終的な装飾部材から所望の色相を達成することができるものとして、当技術分野において公知のものなどから選択されることができ、赤色系、黄色系、紫色系、青色系、ピンク色系などの顔料および染料のうち１種または２種以上が使用できる。具体的に、ペリノン（ｐｅｒｉｎｏｎｅ）系赤色染料、アントラキノン系赤色染料、メチン系黄色染料、アントラキノン系黄色染料、アントラキノン系紫色染料、フタロシアニン系青色染料、チオインジゴ（ｔｈｉｏｉｎｄｉｇｏ）系ピンク色染料、イソシンジゴ（ｉｓｏｘｉｎｄｉｇｏ）系ピンク色染料などの染料が単独でまたは組み合わされて用いられることができる。カーボンブラック、銅フタロシアニン（Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３）、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１１２、ピグメントブルー、イソインドリンイエローなどの顔料が単独でまたは組み合わされて用いられてもよい。上記のような染料または顔料としては、市販のものが使用でき、例えば、Ｃｉｂａ  ＯＲＡＣＥＴ社、チョグァンペイント（株）などの材料が使用可能である。前記染料または顔料の種類およびこれらの色相は例示にすぎず、公知の染料または顔料が多様に使用可能であり、これにより、さらに様々な色相を実現することができる。
【０２１８】
前記カラーフィルムに含まれるマトリックス樹脂としては、透明フィルム、プライマー層、接着層、コーティング層などの材料として公知されている材料が使用でき、特にその材料に限定されない。例えば、アクリル系樹脂、ポリエチレンテレフタレート系樹脂、ウレタン系樹脂、線状オレフィン系樹脂、シクロオレフィン系樹脂、エポキシ系樹脂、トリアセチルセルロース系樹脂などの種々の材料が選択されることができ、前記例示された材料の共重合体または混合物も使用可能である。
【０２１９】
前記カラーフィルムが、前記光反射層または前記光吸収層よりも装飾部材の観察位置に近く配置された場合、例えば、図２４の（ａ）、（ｂ）、図２５の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）のような構造では、前記カラーフィルムは、光反射層、光吸収層、または光反射層と光吸収層の積層構造から発現される色相の光透過率が１％以上、好ましくは３％以上、より好ましくは５％以上であることが好ましい。これにより、カラーフィルムから発現される色相と、光反射層、光吸収層、またはこれらの積層構造から発現される色相がともに組み合わされて所望の色相を達成することができる。
【０２２０】
前記カラーフィルムの厚さは特に限定されず、所望の色相を呈することができれば、当技術分野において通常の知識を有する者が厚さを選択して設定することができる。例えば、カラーフィルムの厚さは、５００ｎｍ〜１ｍｍであることができる。
【０２２１】
例示的な装飾部材および装飾部材の製造方法は、装飾部材の適用が必要な公知の対象に適用可能である。例えば、携帯用電子機器、電子製品、化粧品容器、家具、建築材などに制限されずに適用可能である。
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、△Ｅ＊ａｂ＞１の異色性を有する。
【０２２２】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、前記基材の前記装飾層に対向する面、または前記装飾層の前記基材に対向する面の何れか１つ以上に、色発現層、散乱層、保護層、粘着層、および接着層からなる群から選択される１層以上をさらに含む。
【０２２３】
本明細書の一実施態様において、前記色発現層は、有機染料、無機染料、および顔料の何れか１つ以上を含むことができる。
【０２２４】
本明細書の一実施態様において、前記色発現層は、３８０ｎｍ〜７８０ｎｍの波長範囲で光吸収あるいは蛍光特性を有することができる。
【０２２５】
本明細書の一実施態様において、前記色発現層は、３８０ｎｍ〜７８０ｎｍの波長範囲で透過率が５０％以下であることができる。
【０２２６】
本明細書の一実施態様において、前記色発現層は、１０μｍ以上５００μｍ以下、５０μｍ以上３００μｍ以下、または１００μｍ以上２００μｍ以下であることができる。
【０２２７】
本明細書の一実施態様において、前記散乱層は、有機物または無機物材質の粒子をさらに含むことができる。
【０２２８】
本明細書の一実施態様において、前記散乱層に含まれる粒子は、球形または非定形の形状を有することができる。
【０２２９】
本明細書の一実施態様において、前記散乱層に含まれる粒子の最大直径は、１ｎｍ以上９００μｍ以下、好ましくは１０ｎｍ以上１００μｍ以下、より好ましくは２００ｎｍ以上１０μｍ以下であることができる。
【０２３０】
本明細書の一実施態様において、前記散乱層は、入射した光の一部または全部を四方に均一に反射することができる。
【０２３１】
前記粘着層は、光学用透明接着テープ（ＯＣＡ  ｔａｐｅ；ｏｐｔｉｃａｌｌｙ  ｃｌｅａｒ  ａｄｈｅｓｉｖｅ  ｔａｐｅ）または接着樹脂を用いることができる。前記ＯＣＡテープまたは接着樹脂としては、当業界で公知のＯＣＡテープまたは接着樹脂を制限されずに適用可能である。必要に応じて、前記粘着層の保護のための剥離層（ｒｅｌｅａｓｅ  ｌｉｎｅｒ）がさらに備えられることができる。
【０２３２】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、装飾フィルム、またはモバイル機器または電子製品のケースであることができる。
【０２３３】
本明細書の一実施態様において、前記凸状または凹状構造体は、紫外線硬化型樹脂にパターンを形成し、紫外線を用いて硬化することで製造してもよく、レーザーで加工する方法により行ってもよい。
【０２３４】
前記凸状または凹状構造体の材料は特に限定されず、上記のような方法により傾斜面または立体構造を形成する場合、当技術分野で公知の紫外線硬化型樹脂が用いられることができる。
前記光吸収層上には、保護層がさらに備えられてもよい。
【０２３５】
本明細書では、光反射層および光吸収層を形成する方法の例として、スパッタリング方式のような蒸着を言及したが、本明細書に記載の実施態様に係る構成および特性を有することができれば、薄膜を製作するための様々な方式が適用可能である。例えば、蒸発蒸着法、ＣＶＤ（ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｖａｐｏｒ  ｄｅｐｏｓｉｔｉｏｎ）、湿式コーティング（ｗｅｔ  ｃｏａｔｉｎｇ）などが用いられることができる。
【０２３６】
［実施例］
以下、実施例を挙げて本発明をより詳細に説明する。但し、以下の実施例は例示のためのものにすぎず、本発明の範囲を限定するためのものではない。
【０２３７】
＜実施例および比較例＞
＜実施例１（フィルム＃１）＞
ＰＥＴ基材上に紫外線硬化型樹脂を塗布し、二次元に配列された凸状構造体を形成した。各パターンは二次元に配列され、配列された第１方向および第２方向が成す角度は９０°であった。
【０２３８】
各パターンの側面を第１方向および第２方向から観察した時に、傾斜角がそれぞれ２０度／７０度の三角形状の凸部形状が繰り返して配列されていることが観察された。
【０２３９】
その後、前記凸状構造体上に、反応性スパッタリング法（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により、光吸収層および光反射層を含む無機物層を形成した。具体的に、ＣｕＯ光吸収層を前記パターン層上に形成し、形成された光吸収層上に、厚さ７０ｎｍのＩｎをスパッタリング方式により蒸着して光反射層を形成することで、最終装飾部材を製造した。また、凸状構造体が配列された形態の模式図を図２６に示し、凸状構造体の立体的な形状を図２７に示した。
【０２４０】
＜実施例２（フィルム＃２）＞
無機物層が、ＴｉＯ２（厚さ５０ｎｍ）、ＳｉＯ２（厚さ１００ｎｍ）、ＴｉＯ２（厚さ１００ｎｍ）、インジウム（厚さ３０ｎｍ）、およびＴｉＯ２（厚さ２０ｎｍ）の５層の薄膜無機物層であることを除き、実施例１と同様の方法により装飾部材を製造した。
【０２４１】
＜実施例３（フィルム＃３）＞
各パターンの側面を第１方向および第２方向から観察した時に、傾斜角がそれぞれ２０度／６０度の三角形の断面が観察されることと、凸状構造体上に、反応性スパッタリング法（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により銅酸窒化物（ＣｕＯＮ）からなる無機物層を蒸着したことを除き、実施例１と同様の方法により装飾部材を製造した。
【０２４２】
＜実施例４（フィルム＃４）＞
パターンの形態が、２０度／７０度の三角形の断面を有するプリズム形態であることを除き、実施例２と同様の方法により装飾部材を製造した。
【０２４３】
＜実施例５（フィルム＃５）＞
ＰＥＴ基材上に紫外線硬化型樹脂を塗布し、二次元に配列されたパターン層を形成した。各パターンは二次元に配列され、配列された第１方向および第２方向が時計回り方向に成す角度は４５°であった。
【０２４４】
各パターンの側面を第１方向および第２方向から観察した時に、傾斜角がそれぞれ２０度／７０度の三角形の断面が観察された。
【０２４５】
パターン層上に、反応性スパッタリング法（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により、銅酸窒化物からなる無機物層を蒸着して最終装飾層を形成することで、装飾部材を製造した。
【０２４６】
また、凸状構造体が配列されている形態の模式図を図２８に示し、凸状構造体の立体的な形状を図２９に示した。
【０２４７】
＜実施例６（フィルム＃６）＞
ＰＥＴ基材上に紫外線硬化型樹脂を塗布し、二次元に配列されたパターン層を形成した。各パターンは二次元に配列され、配列された第１方向および第２方向が時計回り方向に成す角度は１３５°であった。
【０２４８】
各パターンの側面を第１方向および第２方向から観察した時に、傾斜角がそれぞれ２０度／７０度の三角形の断面が観察された。
【０２４９】
パターン層上に、反応性スパッタリング法（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により、銅酸窒化物からなる無機物層を蒸着して最終装飾層を形成することで、装飾部材を製造した。
【０２５０】
＜比較例１（フィルム＃７）＞
パターン層上に、実施例１の無機物層ではなくアルミニウム金属を熱蒸着して鏡形態の装飾層を形成したことを除き、実施例１と同様の方法により装飾部材を製造した。
【０２５１】
＜比較例２（フィルム＃８）＞
平らな形態の、パターンのないＰＥＴ基材上に、反応性スパッタリング法（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により、アルミニウム酸窒化物からなる無機物層を蒸着して最終装飾層を形成することで、装飾部材を製造した。
【０２５２】
＜比較例３（フィルム＃９）＞
ピッチ１００μｍ、フィルファクタ（ｆｉｌｌ  ｆａｃｔｏｒ）５０％、高さ５０μｍの長方形状の断面を有するコロイド吸収層の一次元パターンフィルムを準備した。この際、フィルファクタとは、全ピッチ１００μｍ中に、コロイド吸収層で満たされている面積の割合である。
【０２５３】
＜比較例４（フィルム＃１０）＞
ピッチ１００μｍ、フィルファクタ２５％、高さ５０μｍの長方形状の断面を有するコロイド吸収層の二次元パターンフィルムを準備した。この際、フィルファクタとは、全ピッチ１００μｍ中に、コロイド吸収層で満たされている面積の割合である。
【０２５４】
＜比較例５（フィルム＃１１）＞
ＰＥＴ基材上に紫外線硬化型樹脂を塗布し、二次元に配列されたパターン層を形成した。各パターンは二次元に配列され、配列された第１方向および第２方向が成す角度は９０°であった。
【０２５５】
各パターンの側面を第１方向および第２方向から観察した時に、傾斜角がそれぞれ２０度／７０度の三角形の断面が観察された。
【０２５６】
パターン層上に、反応性スパッタリング法（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により、ＴｉＯ２（厚さ５０ｎｍ）、ＳｉＯ２（厚さ１００ｎｍ）、およびＴｉＯ２（厚さ１００ｎｍ）の３層の薄膜無機物層を蒸着して最終装飾層を形成することで、装飾部材を製造した。
【０２５７】
＜比較例６（フィルム＃１２）＞
ＰＥＴ基材上に紫外線硬化型樹脂を塗布し、二次元に配列されたパターン層を形成した。各パターンは二次元に配列され、配列された第１方向および第２方向が成す角度は９０°であった。
【０２５８】
各パターンの側面を第１方向および第２方向から観察した時に、傾斜角がそれぞれ４５度／４５度の対称構造の三角形の断面が観察された。
【０２５９】
パターン層上に、反応性スパッタリング法（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により、銅酸化物無機物層を蒸着して最終装飾層を形成することで、装飾部材を製造した。
【０２６０】
＜評価例１（実施例１の装飾部材）＞
実施例１の装飾部材に対する探知手段の位置は（ｒ＝２００ｍｍ，θ，φ）であった。また、探知手段が装飾層の中心を円の中心とする直径８０ｍｍの任意の円の円周上の一地点（Ａ１）に対して、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と、前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記装飾層のｘ軸の正の方向と成す角度０度〜３６０°の範囲で、３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍ波長のＤ６５の標準光源の条件下で、ＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊を測定し、図３１に記載した。
【０２６１】
また、各探知手段の位置による装飾部材の色発現の様子を図３５に示した。
数学式Ａを満たす区間を探すために、各αによる
【数３４】
2021514867.tif 000038
を計算して図３２に示した。
【０２６２】
計算結果、３１°〜４７°の連続した１６°区間で、数学式Ａを満たす一番目の区間（区間１）が現れ、区間１の数学式Ｂにより計算したＭ１は３６．９であった。
【０２６３】
１２４°〜１４５°の連続した２１°区間で、数学式Ａを満たす二番目の区間（区間２）が現れ、区間２の数学式Ｂにより計算したＭ２は２６．３であった。
【０２６４】
２０９°〜２３９°の連続した２０°区間で、数学式Ａを満たす三番目の区間（区間３）が現れ、区間３の数学式Ｂにより計算したＭ３は３６．６であった。
【０２６５】
２９４°〜３３３°の連続した３９°区間で、数学式Ａを満たす四番目の区間（区間４）が現れ、区間４の数学式Ｂにより計算したＭ４は４４．０であった。
【０２６６】
また、探知手段の位置が（ｒ＝２００ｍｍ，θ＝０°，φ＝２７０°）である時の装飾部材の色発現の様子を図３７に示した。明るさが一定な４つの区間が現れることを確認することができ、この際、数学式１により計算されたコントラストパラメータは０．２８である。
【０２６７】
数学式２および数学式２−２を満たすｍ１およびｍ２は、それぞれ１０９°および１６２°であり、ｍ２−ｍ１は５３°であった。
【０２６８】
また、数学式３および数学式３−２を満たすｎ１およびｎ２は、それぞれ２８６°および３４５°であり、ｎ２−ｎ１は５９°であった。この計算過程を図３０に示した。
【０２６９】
＜評価例２（実施例４の装飾部材）＞
実施例４の装飾部材に対する探知手段の位置は（ｒ＝２００ｍｍ，θ＝０°，φ＝２７０°）であった。また、探知手段が装飾層の中心を円の中心とする直径８０ｍｍの任意の円の円周上の一地点（Ａ１）に対して、前記任意の円の円周上の一地点（Ａ１）と、前記任意の円の中心（Ａ０）とを連結した直線が前記装飾層のｘ軸の正の方向と成す角度０度〜３６０°の範囲で、３８０ｎｍ≦λ≦７８０ｎｍ波長のＤ６５の標準光源の条件下で、ＣＩＥ  Ｌ＊ａｂ色座標上の明度値Ｌ＊を測定し、それを図３４に記載した。
【０２７０】
また、各探知手段の位置による装飾部材の色発現の様子を図３６に示した。
数学式Ａを満たす区間を探すために、各αによる
【数３５】
2021514867.tif 000039
を計算して図３３に示した。
【０２７１】
計算結果、７７°〜１８１°の連続した１０４°区間で、数学式Ａを満たす一番目の区間（区間１）が現れ、区間１の数学式Ｂにより計算したＭ１は２７．６であった。
【０２７２】
２６３°〜３５２°の連続した８９°区間で、数学式Ａを満たす二番目の区間（区間２）が現れ、区間２の数学式Ｂにより計算したＭ２は４４．２であった。
数学式１により計算されたコントラストパラメータは０．２２である。
【０２７３】
数学式２および数学式２−２を満たすｍ１およびｍ２は、それぞれ６４°および１９７°であり、ｍ２−ｍ１は１３４°であった。また、数学式３および数学式３−２を満たすｎ１およびｎ２は、それぞれ２６１°および３６０°であり、ｎ２−ｎ１は９９°であった。この過程を図３４に示した。
評価例１および評価例２の結果をまとめて下記表３に示した。
【０２７４】
【表３】
2021514867.tif 000040
【０２７５】
前記実施例１および実施例４に対して、視野角（θ、φ）を変更してさらにコントラストパラメータを測定し、残りのフィルムに対しても、同様の方法により各視野角（θ、φ）でのコントラストパラメータ（Ｃｎ）を測定して下記表４に示した。各視野角（θ、φ）での数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数を計算し、下記表５に示した。
【０２７６】
【表４】
2021514867.tif 000041
【０２７７】
【表５】
2021514867.tif 000042
【０２７８】
上記の結果から、実施例の装飾部材は、前記数学式１で表されるパラメータが０．１以上である視野角（θ、φ）の組み合わせが１つ以上存在していたが、比較例の装飾部材は、前記数学式１で表されるパラメータが０．１以上である視野角（θ、φ）の組み合わせが１つ以上存在していなかった。また、実施例の装飾部材は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間の個数が少なくとも２つ以上であるか、または４つまで存在することを確認することができた。かかる装飾部材は、図３５および図３６に示すように、光度（Ｌ＊）が一定に現れる隣接した区間を有することで、見る者が、装飾部材が示す光の明るさが見る角度によって大きく変化する部分が存在するといった装飾効果を感じるようにすることができる。
【０２７９】
しかし、比較例の装飾部材は、前記数学式Ａを満たす横軸の長さが１０°以上である連続した区間が存在しないか、存在しても、コントラストパラメータＣｎが０．１未満であることを確認することができる。このような装飾部材は、光度（Ｌ＊）が見る角度によって過度に変わるため、見る者に、実施例のような装飾効果を感じさせることができない。
【図１】
2021514867.tif 000055
【図２】
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【図３】
2021514867.tif 000057
【図４】
2021514867.tif 000058
【図５】
2021514867.tif 000059
【図６】
2021514867.tif 000060
【図７】
2021514867.tif 000061
【図８】
2021514867.tif 000062
【図９】
2021514867.tif 000063
【図１０】
2021514867.tif 000064
【図１１（ａ）】
2021514867.tif 000065
【図１１（ｂ）】
2021514867.tif 000066
【図１２】
2021514867.tif 000067
【図１３】
2021514867.tif 000068
【図１４】
2021514867.tif 000069
【図１５】
2021514867.tif 000070
【図１６（ａ）】
2021514867.tif 000071
【図１６（ｂ）】
2021514867.tif 000072
【図１６（ｃ）】
2021514867.tif 000073
【図１６（ｄ）】
2021514867.tif 000074
【図１６（ｅ）】
2021514867.tif 000075
【図１６（ｆ）】
2021514867.tif 000076
【図１６（ｇ）】
2021514867.tif 000077
【図１６（ｈ）】
2021514867.tif 000078
【図１６（ｉ）】
2021514867.tif 000079
【図１７】
2021514867.tif 000080
【図１８】
2021514867.tif 000081
【図１９】
2021514867.tif 000082
【図２０】
2021514867.tif 000083
【図２１】
2021514867.tif 000084
【図２２】
2021514867.tif 000085
【図２３】
2021514867.tif 000086
【図２４】
2021514867.tif 000087
【図２５】
2021514867.tif 000088
【図２６】
2021514867.tif 000089
【図２７】
2021514867.tif 000090
【図２８】
2021514867.tif 000091
【図２９】
2021514867.tif 000092
【図３０】
2021514867.tif 000093
【図３１】
2021514867.tif 000094
【図３２】
2021514867.tif 000095
【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
2021514867.tif 000098
【図３６】
2021514867.tif 000099
【図３７】
2021514867.tif 000100
【図３８】
2021514867.tif 000101
【国際調査報告】
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2021514867.tif 000103
2021514867.tif 000104
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