(57)【要約】  本出願の実施形態は、第1のパラメータを取得するステップであって、第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率および送信チャネル利用率、ならびに事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを含む、ステップと、第1のパラメータがプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップとを含む、干渉源識別方法を開示する。第2のアクセスポイントのカバレージエリア内にあり、第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすステーションは、事前設定された時間期間内に、第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率および送信チャネル利用率、ならびに第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを取得することによって特定されてよい。このようにして、ステーションは、第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を低減または排除するために処理されてよい。
2021535686.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第1のパラメータを取得するステップであって、前記第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、前記事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、前記事前設定された時間期間内の前記第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および前記事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、前記第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを備える、ステップと、
前記第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップと
を備える、干渉源識別方法。
【請求項２】
前記事前設定された時間期間が1つまたは複数のサンプリング期間を備え、
前記同一チャネル干渉率が、前記サンプリング期間と、前記第1のアクセスポイントが前記サンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率であり、
前記受信チャネル利用率が、前記サンプリング期間と、前記第2のアクセスポイントが前記サンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率であり、
前記送信チャネル利用率が、前記サンプリング期間と、前記第2のアクセスポイントが前記サンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率であり、
前記受信フレームレートが、前記サンプリング期間内に前記第1のステーションによって送信され、前記第2のアクセスポイントによって受信される前記データのフレームレートである、
請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関しており、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関しておらず、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関しており、前記受信フレームレートの受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きい場合、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する前記同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップであって、前記受信フレームレート平均値が前記1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された受信フレームレートの平均値である、ステップ
を備える、請求項2に記載の方法。
【請求項４】
前記同一チャネル干渉率と前記受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関していると判断するステップであって、前記第1の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを備える、ステップと、
前記同一チャネル干渉率と前記送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さい場合、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関していないと判断するステップであって、前記第2の相関係数が、前記ピアソン相関係数、前記スピアマン相関係数、または前記ケンドール相関係数のいずれか1つを備える、ステップと、
前記受信フレームレートと前記受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関していると判断するステップであって、前記第3の相関係数が、前記ピアソン相関係数、前記スピアマン相関係数、または前記ケンドール相関係数のいずれか1つを備える、ステップと
を備える、請求項3に記載の方法。
【請求項５】
前記同一チャネル干渉率と前記受信チャネル利用率との間の第4の相関係数の絶対値が第4の相関しきい値よりも小さい場合、前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関していると判断するステップと、
前記同一チャネル干渉率と前記送信チャネル利用率との間の第5の相関係数の絶対値が第5の相関しきい値よりも大きい場合、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関していないと判断するステップと、
前記受信フレームレートと前記受信チャネル利用率との間の第6の相関係数の絶対値が第6の相関しきい値よりも小さい場合、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関していると判断するステップと
を備え、
前記第4の相関係数、前記第5の相関係数、および前記第6の相関係数がタイムワープ距離である、
請求項3に記載の方法。
【請求項６】
同一チャネル干渉率平均値、同一チャネル干渉率ピーク値、または同一チャネル干渉率割合のいずれか1つまたは複数を備える第2のパラメータを決定するステップであって、前記同一チャネル干渉率平均値が、前記事前設定された時間期間内に収集された複数の同一チャネル干渉率の平均値であり、前記同一チャネル干渉率ピーク値が、前記複数の同一チャネル干渉率の最大値であり、前記同一チャネル干渉率割合が、前記複数の同一チャネル干渉率の中の前記同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、前記複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合である、ステップと、
前記第2のパラメータの中の各パラメータが、それぞれの第2のプリセット条件を満たし、前記第1のパラメータが前記第1のプリセット条件を満たすとき、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する前記同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップと
を備え、
前記同一チャネル干渉率平均値が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率平均値が同一チャネル干渉率平均値のしきい値よりも大きいことを備え、
前記同一チャネル干渉率ピーク値が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率ピーク値が同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値よりも大きいことを備え、
前記同一チャネル干渉率割合が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率割合が同一チャネル干渉率割合のしきい値よりも大きいことを備える、
請求項1から5のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
第1のパラメータを取得する前記ステップが、コレクタによって収集された前記第1のパラメータを取得するステップを備える、請求項1から6のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
干渉源識別装置であって、前記装置が、
第1のパラメータを取得するように構成された取得モジュールであって、前記第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、前記事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、前記事前設定された時間期間内の前記第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および前記事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、前記第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを備える、取得モジュールと、
前記第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するように構成された処理モジュールと
を備える、装置。
【請求項９】
前記事前設定された時間期間が1つまたは複数のサンプリング期間を備え、
前記同一チャネル干渉率が、前記サンプリング期間と、前記第1のアクセスポイントが前記サンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率であり、
前記受信チャネル利用率が、前記サンプリング期間と、前記第2のアクセスポイントが前記サンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率であり、
前記送信チャネル利用率が、前記サンプリング期間と、前記第2のアクセスポイントが前記サンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率であり、
前記受信フレームレートが、前記サンプリング期間内に前記第1のステーションによって送信され、前記第2のアクセスポイントによって受信される前記データのフレームレートである、
請求項8に記載の装置。
【請求項１０】
前記処理モジュールが、
前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関しており、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関しておらず、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関しており、前記受信フレームレートの受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きい場合、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する前記同一チャネル干渉を引き起こすと判断し、前記受信フレームレート平均値が前記1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された受信フレームレートの平均値である、
ように特に構成される、請求項9に記載の装置。
【請求項１１】
前記処理モジュールが、
前記同一チャネル干渉率と前記受信チャネル利用率との間の第1の相関係数が第1の相関しきい値よりも大きい場合、前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関していると判断し、前記第1の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを備え、
前記同一チャネル干渉率と前記送信チャネル利用率との間の第2の相関係数が第2の相関しきい値よりも小さい場合、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関していないと判断し、前記第2の相関係数が、前記ピアソン相関係数、前記スピアマン相関係数、または前記ケンドール相関係数のいずれか1つを備え、
前記受信フレームレートと前記受信チャネル利用率との間の第3の相関係数が第3の相関しきい値よりも大きい場合、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関していると判断し、前記第3の相関係数が、前記ピアソン相関係数、前記スピアマン相関係数、または前記ケンドール相関係数のいずれか1つを備える、
ように特に構成される、請求項10に記載の装置。
【請求項１２】
前記処理モジュールが、
前記同一チャネル干渉率と前記受信チャネル利用率との間の第4の相関係数が第4の相関しきい値よりも小さい場合、前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関していると判断し、
前記同一チャネル干渉率と前記送信チャネル利用率との間の第5の相関係数が第5の相関しきい値よりも大きい場合、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関していないと判断し、
前記受信フレームレートと前記受信チャネル利用率との間の第6の相関係数が第6の相関しきい値よりも小さい場合、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関していると判断する
ように特に構成され、
前記第4の相関係数、前記第5の相関係数、および前記第6の相関係数がタイムワープ距離である、
請求項10に記載の装置。
【請求項１３】
前記処理モジュールが、
同一チャネル干渉率平均値、同一チャネル干渉率ピーク値、または同一チャネル干渉率割合のいずれか1つまたは複数を備える第2のパラメータを決定し、前記同一チャネル干渉率平均値が、前記事前設定された時間期間内に収集された複数の同一チャネル干渉率の平均値であり、前記同一チャネル干渉率ピーク値が、前記複数の同一チャネル干渉率の最大値であり、前記同一チャネル干渉率割合が、前記同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、前記複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合であり、
前記第2のパラメータの中の各パラメータが、それぞれの第2のプリセット条件を満たし、前記第1のパラメータが前記第1のプリセット条件を満たすとき、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する前記同一チャネル干渉を引き起こすと判断する
ようにさらに構成され、
前記同一チャネル干渉率平均値が満たすプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率平均値が同一チャネル干渉率平均値のしきい値よりも大きいことを備え、
前記同一チャネル干渉率ピーク値が満たすプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率ピーク値が同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値よりも大きいことを備え、
前記同一チャネル干渉率割合が満たすプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率割合が同一チャネル干渉率割合のしきい値よりも大きいことを備える、
請求項8から12のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１４】
前記取得モジュールが、コレクタによって収集された前記第1のパラメータを取得するように特に構成される、請求項8から13のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１５】
プロセッサ、通信インターフェース、およびメモリを備えるネットワークデバイスであって、前記メモリが命令を記憶するように構成され、前記プロセッサが前記命令を実行するように構成され、前記通信インターフェースがデータを受信または送信するように構成され、前記命令を実行するとき、前記プロセッサが請求項1から7のいずれか一項に記載の方法を実行する、ネットワークデバイス。
【請求項１６】
非一時的コンピュータ記憶媒体であって、前記非一時的コンピュータ媒体がコンピュータプログラムを記憶し、前記コンピュータプログラムを実行するとき、プロセッサが請求項1から7のいずれか一項に記載の方法を実施する、非一時的コンピュータ記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、2018年11月28日に中国国家知識産権局に出願され、「INTERFERENCE SOURCE IDENTIFICATION METHOD，RELATED DEVICE，AND COMPUTER STORAGE MEDIUM」と題する中国特許出願第CN201811440927．1号の優先権を主張する。
【０００２】
本出願は、通信技術の分野に関し、詳細には、干渉源識別方法、関連デバイス、およびコンピュータ記憶媒体に関する。
【背景技術】
【０００３】
同一チャネル干渉は、干渉信号のキャリアが必要な信号のキャリアと同じであるため、必要な信号を受信する受信機への干渉信号によって引き起こされる干渉である。モバイル通信システムでは、周波数リソースが限られているので、周波数利用率を改善し、システム容量を増やすために、通常、周波数再利用技術が使用される。したがって、特定のエリア、たとえば、会議場、学生寮、または図書館には、同じ周波数を使用する複数のアクセスポイント（access point、AP）が存在する。同じ周波数を使用する複数のAPは、通常、ユーザの使用要件を満たすように展開される。ステーション（station、STA）がステーションに接続されたターゲットAPと通信するとき、ターゲットAPに隣接する別のAPに対して同一チャネル干渉が発生する可能性がある。別のAPにおいて同一チャネル干渉が発生したとき、そのAPに対する同一チャネル干渉を引き起こした干渉ステーションは、同一チャネル干渉を低減または排除するために干渉ステーションを処理することができるように、特定される必要がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本出願の実施形態は、APに対する同一チャネル干渉を引き起こす干渉源を識別できるように、干渉源識別方法、関連デバイス、およびコンピュータ記憶媒体を開示する。
【０００５】
第1の態様によれば、本出願の一実施形態は、
第1のパラメータを取得するステップであって、第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを含む、ステップと、
第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップと
を含む、干渉源識別方法を開示する。
【０００６】
第1の態様を参照して、第1の態様の第1の可能な実装形態では、事前設定された時間期間は1つまたは複数のサンプリング期間を含む。
【０００７】
同一チャネル干渉率は、サンプリング期間と、第1のアクセスポイントがサンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率である。
【０００８】
受信チャネル利用率は、サンプリング期間と、第2のアクセスポイントがサンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率である。
【０００９】
送信チャネル利用率は、サンプリング期間と、第2のアクセスポイントがサンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率である。
【００１０】
受信フレームレートは、サンプリング期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータのフレームレートである。
【００１１】
第1の態様または第1の態様の第1の可能な実装形態を参照して、第1の態様の第2の可能な実装形態では、方法は、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関しておらず、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関しており、受信フレームレートの受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きい場合、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップを含む。受信フレームレート平均値は、1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された受信フレームレートの平均値である。
【００１２】
第1の態様、または第1の態様の第1もしくは第2の可能な実装形態を参照して、第1の態様の第3の可能な実装形態では、方法は、
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第1の相関係数が第1の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断するステップであって、第1の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含む、ステップと、
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第2の相関係数が第2の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断するステップであって、第2の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含む、ステップと、
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数が第3の相関しきい値よりも大きい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断するステップであって、第3の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含む、ステップと
を含む。
【００１３】
第1の態様または第1の態様の第1から第3の可能な実装形態のいずれか1つを参照して、第1の態様の第4の可能な実装形態では、方法は、
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第4の相関係数が第4の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断するステップと、
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第5の相関係数が第5の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断するステップと、
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数が第6の相関しきい値よりも小さい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断するステップと
を含む。
【００１４】
第4の相関係数、第5の相関係数、および第6の相関係数は、タイムワープ距離である。
【００１５】
第1の態様または第1の態様の第1から第4の可能な実装形態のいずれか1つを参照して、第1の態様の第5の可能な実装形態では、方法は、
同一チャネル干渉率平均値、同一チャネル干渉率ピーク値、または同一チャネル干渉率割合のいずれか1つまたは複数を含む第2のパラメータを決定するステップであって、同一チャネル干渉率平均値が、事前設定された時間期間内に収集された複数の同一チャネル干渉率の平均値であり、同一チャネル干渉率ピーク値が、複数の同一チャネル干渉率の最大値であり、同一チャネル干渉率割合が、同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合である、ステップと、
第2のパラメータの中の各パラメータが、それぞれの第2のプリセット条件を満たし、第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップと
を含む。
【００１６】
同一チャネル干渉率平均値が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率平均値が同一チャネル干渉率平均値のしきい値よりも大きいことを含む。
【００１７】
同一チャネル干渉率ピーク値が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率ピーク値が同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値よりも大きいことを含む。
【００１８】
同一チャネル干渉率割合が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率割合が同一チャネル干渉率割合のしきい値よりも大きいことを含む。
【００１９】
第1の態様または第1の態様の第1から第5の可能な実装形態のいずれか1つを参照して、第1の態様の第6の可能な実装形態では、第1のパラメータを取得するステップは、コレクタによって収集された第1のパラメータの取得するステップを含む。
【００２０】
第2のアクセスポイントのカバレージエリア内のステーションによって送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすかどうかは、本出願のこの実施形態の干渉源識別方法を実施することによって判定することができる。第2のアクセスポイントのカバレージエリア内のステーションによって送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こす場合、第2のアクセスポイントのカバレージエリア内にあり、第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こす干渉ステーションがさらに特定されてよい。このようにして、第1のアクセスポイントに対してステーションによって引き起こされる同一チャネル干渉を低減または排除するために、ステーションが処理されてよい。
【００２１】
第2の態様によれば、本出願の一実施形態は干渉源識別装置を提供する。装置は、
第1のパラメータを取得するように構成された取得モジュールであって、第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを含む、取得モジュールと、
第1のパラメータがプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するように構成された処理モジュールと
を含む。
【００２２】
第2の態様を参照して、第2の態様の第1の可能な実装形態では、事前設定された時間期間は1つまたは複数のサンプリング期間を含む。
【００２３】
同一チャネル干渉率は、サンプリング期間と、第1のアクセスポイントがサンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率である。
【００２４】
受信チャネル利用率は、サンプリング期間と、第2のアクセスポイントがサンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率である。
【００２５】
送信チャネル利用率は、サンプリング期間と、第2のアクセスポイントがサンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率である。
【００２６】
受信フレームレートは、サンプリング期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータのフレームレートである。
【００２７】
第2の態様または第2の態様の第1の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第2の可能な実装形態では、処理モジュールは、
同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関しておらず、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関しており、受信フレームレートの受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きい場合、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断する
ように特に構成される。受信フレームレート平均値は、1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された受信フレームレートの平均値である。
【００２８】
第2の態様、または第2の態様の第1もしくは第2の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第3の可能な実装形態では、処理モジュールは、
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第1の相関係数が第1の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断し、第1の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含み、
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第2の相関係数が第2の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断し、第2の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含み、
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数が第3の相関しきい値よりも大きい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断し、第3の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含む、
ように特に構成される。
【００２９】
第2の態様または第2の態様の第1から第3の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第4の可能な実装形態では、処理モジュールは、
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第4の相関係数が第4の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断し、
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第5の相関係数が第5の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断し、
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数が第6の相関しきい値よりも小さい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断する
ように特に構成される。
【００３０】
第4の相関係数、第5の相関係数、および第6の相関係数は、タイムワープ距離である。
【００３１】
第2の態様または第2の態様の第1から第4の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第5の可能な実装形態では、処理モジュールは、
同一チャネル干渉率平均値、同一チャネル干渉率ピーク値、または同一チャネル干渉率割合のいずれか1つまたは複数を含む第2のパラメータを決定し、同一チャネル干渉率平均値が、1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された複数の同一チャネル干渉率の平均値であり、同一チャネル干渉率ピーク値が、複数の同一チャネル干渉率の最大値であり、同一チャネル干渉率割合が、同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合であり、
第2のパラメータの中の各パラメータが、それぞれの第2のプリセット条件を満たし、第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断する
ようにさらに構成される。
【００３２】
同一チャネル干渉率平均値が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率平均値が同一チャネル干渉率平均値のしきい値よりも大きいことを含む。
【００３３】
同一チャネル干渉率ピーク値が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率ピーク値が同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値よりも大きいことを含む。
【００３４】
同一チャネル干渉率割合が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率割合が同一チャネル干渉率割合のしきい値よりも大きいことを含む。
【００３５】
第2の態様または第2の態様の第1から第5の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第6の可能な実装形態では、取得モジュールは、コレクタによって収集された第1のパラメータの取得するように特に構成される。
【００３６】
第3の態様によれば、本出願の一実施形態は、プロセッサ、通信インターフェース、およびメモリを含むネットワークデバイスを提供する。メモリは命令を記憶するように構成される。プロセッサは命令を実行するように構成される。通信インターフェースはデータを受信または送信するように構成される。命令を実行すると、プロセッサは、第1の態様または第1の態様の可能な実装形態のいずれか1つに記載された方法を実行する。
【００３７】
第4の態様によれば、本出願は非一時的コンピュータ記憶媒体を提供する。非一時的コンピュータ記憶媒体はコンピュータプログラムを記憶する。コンピュータプログラムを実行すると、プロセッサは、第1の態様または第1の態様の可能な実装形態のいずれか1つに記載された方法を実施する。
【００３８】
本出願の実施形態の技術的解決策をより明確に記載するために、以下では実施形態を説明するための添付図面を簡単に記載する。明らかに、以下の説明における添付図面は本出願のいくつかの実施形態を示し、当業者は創造的な努力なしにこれらの添付図面から他の図面をさらに導出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本出願の一実施形態による、アクセスポイントが互いに隠れノードである概略図である。
【図２】本出願の一実施形態による、ステーションが互いに隠れノードである概略図である。
【図３】本出願の一実施形態による、干渉源識別方法が適用されるシナリオの概略図である。
【図４】本出願の一実施形態による、干渉源識別方法の概略フローチャートである。
【図５】本出願の一実施形態による、別の干渉源識別方法の概略フローチャートである。
【図６】本出願の一実施形態による、干渉源識別装置の概略構造図である。
【図７】本出願の一実施形態による、干渉源識別デバイスの概略構造図である。
【発明を実施するための形態】
【００４０】
添付図面を参照して、以下では、最初に同一チャネル干渉を伴う通信シナリオを記載する。
【００４１】
シナリオ1：図1に示されたように、第1のアクセスポイントAP1および第2のアクセスポイントAP2が同じチャネルを使用し、AP1およびAP2は、距離または別の要因のために互いに直接通信することができない。この場合、AP1はAP2の隠れノードと呼ばれる場合があり、AP2はAP1の隠れノードと呼ばれる、すなわち、AP1およびAP2は互いに隠れノードである。ステーション（station、STA）1は、AP1およびAP2の重複するカバレージエリア内に位置し、AP1およびAP2は、STA1の信号カバレージエリア内に位置する。STA1がAP2と通信する場合、STA1がAP2に信号を送信するとき、STA1によって送信された信号は、AP1によっても受信される。したがって、AP1に対して同一チャネル干渉が発生する。
【００４２】
シナリオ2：図2に示されたように、STA2とSTA3の両方は、第3のアクセスポイントAP3とのデータ送信を直接実行することができる。しかしながら、STA2およびSTA3は、距離または別の要因のために互いに直接通信することはできない、すなわち、STA2およびSTA3は互いに隠れノードである。STA2およびSTA3が同時にAPに信号を送信する場合、APは2つの信号を同時に処理することができないので、APはSTA2およびSTA3によって送信された信号を正しく構文解析することができない。したがって、データ伝送障害が発生する。
【００４３】
図1のシナリオは、APが互いに隠れノードであるシナリオと呼ばれ、図2のシナリオは、STAが互いに隠れノードであるシナリオと呼ばれる。図2に記載されたシナリオの場合、STAが互いに隠れノードであるという問題を解決するために、送信要求／送信可（request to send／clear to send、RTS／CTS）解決策が使用される場合がある。特に、図2が引き続き一例として使用される。STA2がAP3にデータを送信する必要があるとき、STA2は最初にRTSフレームをAP3に送信する。RTSフレームは、AP3に対するチャネル使用権を確保するために使用される。RTSフレームを受信した後、AP3は、AP3のカバレージエリア内のSTAに、RTSフレームに応答するCTSフレームを送信する。CTSフレームを受信した後、STA2はAP3にデータを送信することができる。CTSフレームを受信した後、STA3などの別のSTAはサイレントを維持して、2つ以上のSTAが同時にAPにデータを送信することを防止する。
【００４４】
しかしながら、APが互いに隠れノードである前述のシナリオでは、RTS／CTS解決策が同様に使用されている場合、STA1がAP2と通信する必要があるとき、STA1はRTSフレームをAP2に送信する。STAは1つのAPとしか通信することができないので、AP1は、STA1によって送信されたRTSフレームの宛先アドレスが一致しないため、RTSフレームを廃棄する。したがって、AP1は、AP1のカバレージエリア内の別のSTAをサイレントに保つために、RTSフレームに対するCTSフレームを送信しない。この場合、AP1は、STA1によって送信されたデータと、AP1のカバレージエリア内の別のSTAによって送信されたデータの両方を受信する。したがって、STA1によってAP2に送信されたデータは、AP1に対する同一チャネル干渉を引き起こす。RTS／CTS解決策は、APが互いに隠れノードであるシナリオでは、同一チャネル干渉の問題を解決することができない。このシナリオでの同一チャネル干渉問題を解決するためには、最初にAPが互いに隠れノードであるシナリオが識別される必要があり、次いで、干渉源STAが識別され処理される。たとえば、同一チャネル干渉を排除するために、干渉源STAは周波数帯域を強制的に切り替えさせられるか、またはSTAは異なるチャネルのアクセスポイントにアクセスするように誘導される。これにより、ネットワークパフォーマンスが向上する。
【００４５】
APが互いに隠れノードであるシナリオを識別し、次いで干渉源STAを識別する問題を解決するために、本出願の一実施形態は干渉源識別方法を提供する。本出願のこの実施形態では、本出願において提供される干渉源識別方法を記載するために、図3に示されたネットワークが使用される。図3では、STAは、携帯電話、タブレットコンピュータ（table personal computer）、携帯情報端末（personal digital assistant、PDA）、モバイルインターネットデバイス（mobile internet device、MID）、またはウェアラブルデバイス（wearable device）などの端末デバイスであってよい。本出願では、STAの特定の形式またはタイプは限定されず、APは、ワイヤレスルータなどのワイヤレスローカルエリアネットワークを確立することができるデバイスであってよい。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。図3に示されたネットワークに基づいて、図4を参照すると、図4は、本出願の一実施形態による、干渉源識別方法の概略フローチャートである。方法は以下のステップを含む。
【００４６】
S110：第1のパラメータを取得する。
【００４７】
本出願のこの実施形態では、第1のパラメータは、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントAP2の受信チャネル利用率RXAP2、事前設定された時間期間内のAP2の送信チャネル利用率TXAP2、および事前設定された時間期間内に第1のステーションSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートVSTAを含む。事前設定された時間期間は1つまたは複数のサンプリング期間を含む。同一チャネル干渉率は、サンプリング期間と、AP1がサンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率である。受信チャネル利用率は、サンプリング期間と、AP2がサンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率である。送信チャネル利用率は、サンプリング期間と、AP2がサンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率である。受信フレームレートは、サンプリング期間内にSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータのフレームレートである。
【００４８】
たとえば、サンプリング期間が10秒であり、事前設定された時間時間が50秒である場合、サンプリング期間内で、入用のデータを受信するためにAP1によって占有される時間は4秒であり、データを送信するためにAP1によって占有される時間は2秒であり、干渉データを受信するためにAP1によって占有される時間は3秒である。この場合、AP1の同一チャネル干渉率は30％である。入用のデータを受信するためにAP2によって占有される時間が5秒であり、データを送信するためにAP2によって占有される時間が2秒であり、干渉データを受信するためにAP2によって占有される時間が1秒である場合、このサンプリング期間内で、AP2の受信チャネル利用率は50％であり、AP2の送信チャネル利用率は20％であり、AP2の同一チャネル干渉率は10％である。サンプリング期間内に、AP2がSTA1およびSTA2によって送信されたデータを受信する場合。STA1によって送信されたデータを受信するためにAP2によって占有される時間は2秒であり、全体でSTA1によって送信されたデータの2400フレームが受信される。サンプリング期間内に、AP2に対応するSTA1の受信フレームレートは1200であり、これは、サンプリング期間内のSTA1の送信フレームレートが1200であることも示す。コレクタは、10秒ごとに、AP1の同一チャネル干渉率、AP2の受信チャネル利用率、AP2の送信チャネル利用率、および第1のステーションSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートを収集する。事前設定された時間期間内に、コレクタは前述のデータを5回収集して第1のパラメータを形成する。干渉源識別デバイスは、50秒ごとに、コレクタによって収集された第1のパラメータを取得する。
【００４９】
本出願のこの実施形態では、コレクタはAP内に配置されてよく、1つのコレクタが各APに統合される。あるいは、コレクタは独立したデバイスであってよく、APおよび干渉源識別デバイスに有線またはワイヤレスで接続される。コレクタは、干渉源識別デバイスにさらに統合されてよい。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。
【００５０】
S120：第1のパラメータがプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断する。
【００５１】
本出願のこの実施形態では、プリセット条件は以下を含む。
【００５２】
プリセット条件1：事前設定された時間期間内のAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1が、事前設定された時間期間内のAP2の受信チャネル利用率RXAP2と相関している。
【００５３】
プリセット条件2：事前設定された時間期間内のAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1が、事前設定された時間期間内のAP2の送信チャネル利用率TXAP2と相関していない。
【００５４】
プリセット条件3：事前設定された時間期間内にSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートVSTAが、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントAP2の受信チャネル利用率RXAP2と相関している。
【００５５】
プリセット条件4：事前設定された時間期間内にSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートVSTAの受信フレームレート平均値Vmeanが受信フレームレートしきい値THstaよりも大きく、受信フレームレート平均値Vmeanは、事前設定された時間期間内の複数のサンプリング期間内に収集された複数の受信フレームレートの平均値である。
【００５６】
第1のパラメータが前述の4つのプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断される。
【００５７】
本出願のこの実施形態では、2つのグループのデータが相関しているかどうかは、2つのグループのデータ間の相関係数を計算し、2つのグループのデータ間の相関係数がしきい値要件を満たすかどうかに基づいて、2つのグループのデータが相関しているかどうかを判定することによって判定されてよい。2つのグループのデータが相関しているかどうかを判断するために使用される相関係数は、4つの係数：pearson相関係数、spearman相関係数、kendall相関係数、またはタイムワープ距離のいずれか1つであってよい。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。タイムワープ距離は、動的タイムワープ（dynamic time warping、DTW）アルゴリズムに従って計算を介して取得される。
【００５８】
第1のパラメータを取得した後、干渉源識別デバイスは、事前設定された時間期間内のAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1と、事前設定された時間期間内のAP2の受信チャネル利用率RXAP2との間の相関係数を計算して、同一チャネル干渉率CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかを判定する。干渉源識別デバイスは、事前設定された時間期間内のAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1と、事前設定された時間期間内のAP2の送信チャネル利用率TXAP2との間の相関係数を計算して、同一チャネル干渉率CCIAP1が送信チャネル利用率TXAP2と相関していないかどうかを判定する。干渉源識別デバイスは、事前設定された時間期間内にSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートVSTAと、事前設定された時間期間内のAP2の受信チャネル利用率RXAP2との間の相関係数を計算して、受信フレームレートVSTAが受信チャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかを判定する。
【００５９】
たとえば、相関係数はpearson相関係数であり、同一チャネル干渉率CCIAP1がチャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかが判定される。第1のパラメータを取得した後、干渉源識別デバイスは、2つのグループのデータ：同一チャネル干渉率CCIAP1と受信チャネル利用率RXAP2との間のpearson相関係数を計算する。2つのグループのデータ間のpearson相関係数が第1のしきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関していると判断される。2つのグループのデータ間のpearson相関係数が第1のしきい値以下である場合、同一チャネル干渉率CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関していないと判断される。
【００６０】
本出願のこの実施形態では、pearson相関係数、spearman相関係数、およびkendall相関係数の絶対値がすべて事前設定されたしきい値よりも大きい場合、それは2つのグループのデータが相関していることを示す。タイムワープ距離の絶対値が事前設定されたしきい値よりも小さい場合、それは2つのグループのデータが相関していることを示す。したがって、2つのグループのデータ間の相関係数に従って、2つのグループのデータが相関しているかどうかが判定されるとき、計算のために選択された相関係数のタイプは異なり、2つのグループのデータが相関しているかどうかを判定するために満たされるべき要件も異なる。特に、プリセット条件1、プリセット条件2、およびプリセット条件3を満たす要件は以下を含む。
【００６１】
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断される。第1の相関係数は、pearson相関係数、spearman相関係数、またはkendall相関係数のいずれか1つを含む。あるいは、同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第4の相関係数が第4の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断される。第4の相関係数はタイムワープ距離である。
【００６２】
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断される。第2の相関係数は、pearson相関係数、spearman相関係数、またはkendall相関係数のいずれか1つを含む。あるいは、同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第5の相関係数が第5の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断される。第5の相関係数はタイムワープ距離である。
【００６３】
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断される。第3の相関係数は、pearson相関係数、spearman相関係数、またはkendall相関係数のいずれか1つを含む。あるいは、受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数が第6の相関しきい値よりも小さい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断される。第6の相関係数はタイムワープ距離である。
【００６４】
第1の相関しきい値、第2の相関しきい値、および第3の相関しきい値は、すべて1よりも小さい正の実数である。第2の相関しきい値は第1の相関しきい値以下であり、第2の相関しきい値は第3の相関しきい値以下である。第4の相関しきい値は第5の相関しきい値以下であり、第6の相関しきい値は第5の相関しきい値以下である。
【００６５】
本出願のこの実施形態では、2つのグループのデータの3つの相関係数：pearson相関係数、spearman相関係数、またはkendall相関係数のいずれか1つが計算されるとき。2つのグループのデータの中のデータの数は同じである必要がある。しかしながら、2つのグループのデータ間のタイムワープ距離を計算するためにDTWアルゴリズムが使用されるとき、2つのグループのデータの中のデータの数が完全に一致することは必要とされない。したがって、第1のパラメータを取得した後、干渉源識別デバイスは、最初に、2つのグループのデータの中にあり、計算に関与するデータの数を取得する。2つのグループのデータの中のデータの数が同じである場合、相関係数は、4つの係数タイプ：pearson相関係数、spearman相関係数、kendall相関係数、またはタイムワープ距離のいずれか1つであってよい。2つのグループのデータの中のデータの数が異なる場合、相関係数はタイムワープ距離である。
【００６６】
たとえば、同一チャネル干渉源CCIAP1に含まれるデータの数が受信チャネル利用率RXAP2に含まれるデータの数と同じであると干渉源識別デバイスが判断した場合、同一チャネル干渉源CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかを判定するために、同一チャネル干渉源CCIAP1と受信チャネル利用率RXAP2との間の以下の相関係数：pearson相関係数、spearman相関係数、kendall相関係数、またはタイムワープ距離のいずれか1つが計算されてよい。同一チャネル干渉源CCIAP1に含まれるデータの数が受信チャネル利用率RXAP2に含まれるデータの数と異なると干渉源識別デバイスが判断した場合、タイムワープ距離に基づいて、同一チャネル干渉源CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかを判定するために、同一チャネル干渉源CCIAP1と受信チャネル利用率RXAP2との間のタイムワープ距離のみを計算することができる。
【００６７】
2つのグループのデータ間のタイムワープ距離を計算するためにDTWアルゴリズムが使用されるとき、2つのグループのデータの中のデータの数が完全に一致することは必要とされないことが理解されてよい。干渉源識別デバイスが、2つのグループのデータの中にあり、相関係数の計算に関与するデータの数が毎回同じであるかどうかを判定する必要を回避するために、すべての相関係数がタイムワープ距離に決められてよい。これにより、干渉源識別デバイスの計算負荷が軽減され、計算効率が向上する。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。
【００６８】
可能な実装形態では、図1のシナリオの前述の説明に基づいて、STA1がAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすとき、AP2はAP1の隠れノードであり、STA1はAP2にデータを送信する。具体的には、STA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断されると、最初に、AP2がAP1の隠れノードであると判断されてよく、次いで、STA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断される。図5に示されたように、ステップS120は以下のステップを含んでよい。
【００６９】
S1201：同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していない場合、受信フレームレート平均値および受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断する。
【００７０】
第1のパラメータを取得した後、干渉源識別デバイスは、最初に、同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の相関係数、および同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の相関係数を計算する。同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、または同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第4の相関係数の絶対値が第4の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関している、すなわち、AP2によって受信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断される。同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さいか、または同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第5の相関係数が第5の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していない、すなわち、AP2によって送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こさないと判断される。AP2によって送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こさないので、それは、AP2およびAP1が互いに直接通信できず、AP2によって受信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすことを示す。これは、AP2と通信し、AP2のカバレージエリア内にあるSTAによって送信されたデータが、AP1に対する同一チャネル干渉を引き起こす、すなわち、AP2がAP1の隠れノードであることを示す。
【００７１】
AP2がAP1の隠れノードとして判断された後、事前設定された時間期間内の複数の収集期間内に収集された受信フレームレートに対応する受信フレームレート平均値、および受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の相関係数が計算される。受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、または受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数が第6の相関しきい値よりも小さい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断される。受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値以下であるか、または受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数が第6の相関しきい値以上である場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していないと判断される。受信フレームレート平均値は、複数の受信フレームレートの算術平均値、幾何平均値、または加重平均値のいずれか1つであってよい。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。
【００７２】
S1202：受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きく、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関している場合、STA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断する。
【００７３】
受信フレームレート平均値Vmeanおよび受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関しているかどうかが判定された後、Vmeanが受信フレームレートしきい値THstaよりも大きく、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関している場合、それは、AP2のカバレージエリア内のSTA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こし、STA1がAP1の同一チャネル干渉源であることを示す。
【００７４】
事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートは、第2のアクセスポイントのカバレージエリア内のステーションによって送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすかどうか判定するために、本出願のこの実施形態の干渉源識別方法を実施することによって取得することができる。第2のアクセスポイントのカバレージエリア内のステーションによって送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こす場合、第2のアクセスポイントのカバレージエリア内にあり、第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こす干渉ステーションがさらに特定されてよく、その結果、そのステーションは、第1のアクセスポイントに対してそのステーションによって引き越される同一チャネル干渉を低減または排除するために処理されてよい。
【００７５】
場合によっては、事前設定された時間期間内の複数のサンプリング期間内に収集されたAP1の複数の同一チャネル干渉率CCIAP1＝｛C1，C2，…，Ci｝が取得された後、同一チャネル干渉率平均値CCImean、同一チャネル干渉率ピーク値CCImax、または同一チャネル干渉率割合CCIproのいずれか1つまたは複数は、複数の同一チャネル干渉率に従って計算を介して取得されてよい。CCImeanは、事前設定された時間期間内の複数の同一チャネル干渉率の平均値である。CCImaxは、事前設定された時間期間内の複数の同一チャネル干渉率の最大値である。CCIproは、同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、事前設定された時間期間内の複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合である。CCImeanは、複数の同一チャネル干渉率の算術平均値、幾何平均値、または加重平均値のいずれか1つであってよい。本出願のこの実施形態では、算術平均値が説明のための一例として使用される。たとえば、CCIAP1＝｛35％，28％，41％，25％，26％｝のとき、CCImeanは31％であり、CCImaxは41％であり、CCIproは40％である。
【００７６】
CCImean、CCImax、またはCCIproのいずれか1つまたは複数のデータが、AP1の複数の同一チャネル干渉率CCIAP1＝｛C1，C2，…，Ci｝に従って取得された後、CCImean、CCImax、またはCCIproのいずれか1つまたは複数のデータは第2のパラメータである。ステップS1201において、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していること、および同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないことに加えて、第2のパラメータの中の各パラメータはさらに、それぞれの対応するプリセット条件を満たす必要がある。このようにして、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関しているかどうかを判定するために、AP2はAP1の隠れノードとして判断することができる。
【００７７】
CCImeanが満たす必要があるプリセット条件は、CCImeanが同一チャネル干渉率平均値のしきい値THmeanよりも大きいことである。
【００７８】
CCImaxが満たす必要があるプリセット条件は、CCImaxが同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値THmaxよりも大きいことである。
【００７９】
CCIproが満たす必要があるプリセット条件は、CCIproが同一チャネル干渉率割合のしきい値THproよりも大きいことである。
【００８０】
場合によっては、前述のステップS1201において、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していない場合、受信フレームレートピーク値Vmaxまたは受信フレームレート割合Vproのいずれか1つまたは複数はさらに、事前設定された時間期間内の複数のサンプリング期間内に収集された複数の受信フレームレートVSTA＝｛V1，V2，…，Vi｝に従って計算を介して取得されてよい。受信フレームレートピークVmaxは、複数の受信フレームレートの最大値である。受信フレームレート割合Vproは、受信フレームレート平均値Vmeanよりも大きく、複数の受信フレームレートの中にある受信フレームレートの割合である。Vmeanは、複数の同一チャネル干渉率の算術平均値、幾何平均値、または加重平均値のいずれか1つであってよい。本出願のこの実施形態では、算術平均値が説明のための一例として使用される。たとえば、VSTA＝｛1200，1000，1100，1250，1050｝のとき、Vmeanは1120であり、Vmaxは1250であり、Vproは40％である。
【００８１】
受信フレームレートVSTA＝｛V1，V2，…，Vi｝に従ってVmaxまたはVproのいずれか1つまたは複数のデータが取得された後、VmaxまたはVproのいずれか1つまたは複数のデータは第3のパラメータである。前述のステップS1202において、受信フレームレート平均値Vmeanが受信フレームレートしきい値THstaよりも大きいこと、および受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していることに加えて、STA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断されると、第3のパラメータの中の各パラメータはさらに、それぞれの対応するプリセット条件を満たす必要がある。
【００８２】
Vmaxが満たす必要があるプリセット条件は、Vmaxが受信フレームレートピーク値のしきい値よりも大きいことである。
【００８３】
Vproが満たす必要があるプリセット条件は、Vproが受信フレームレート割合のしきい値よりも大きいことである。
【００８４】
前述の実施形態では、AP2がAP1の隠れノードとして判断された後、AP2のカバレージエリア内のSTA1が、AP2のデータを送信するときにAP1に対する同一チャネル干渉を引き越すと判断する方法を記載するために、AP2のカバレージエリア内のSTA1が一例として使用される。同じ方法によれば、干渉源識別デバイスは、AP2のカバレージエリア内のSTA1以外の任意のSTAの送信フレームレート（すなわち、STAによって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレート）を取得することができる。干渉源識別デバイスは、AP2のカバレージエリア内の任意のSTAによって送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすかどうかを判定して、AP2のカバレージエリア内にあり、AP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすすべてのSTAを見つける。
【００８５】
前述の実施形態の方法によれば、干渉源識別デバイスは、図3のAP3などのアクセスポイントの送信チャネル利用率および受信チャネル利用率などのパラメータをさらに取得できることが理解されてよい。干渉源識別デバイスは、AP3などの別のアクセスポイントがAP1の隠れノードであるかどうかを判定して、さらに、AP1の複数の隠れノード、およびAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こす、各隠れノードのSTAを特定する。
【００８６】
前述の実施形態に記載された干渉源識別方法に従って、以下では、特定の例を通して干渉源識別方法を記載する。
【００８７】
図3のネットワークが引き続き説明のために使用される。収集期間が5秒であり、事前設定された時間期間が25秒である場合、干渉源識別デバイスは、25秒ごとにコレクタから第1のパラメータを取得する。ある時点で、干渉源識別デバイスは、AP1の複数の同一チャネル干渉率CCIAP1＝｛20％，22％，23％，21％，24％｝、AP2の複数の受信チャネル利用率RXAP2＝｛40％，46％，47％，43％，49％｝、AP2の複数の送信チャネル利用率TXAP2＝｛30％，36％，18％，31％，19％｝、およびAP2の複数の受信フレームレートVSTA＝｛1000，1400，1450，1250，1500｝を取得する。
【００８８】
第1のパラメータが取得された後、CCIAP1、RXAP2、およびTXAP2の各々のデータの数は5なので、相関係数は、pearson相関係数、spearman相関係数、kendall相関係数、またはタイムワープ距離のいずれか1つであってよい。本出願のこの実施形態では、pearson相関係数が計算される一例が説明のために使用される。第1の相関しきい値は0．7であり、第2の相関しきい値は0．3であり、第3の相関しきい値は0．7であり、受信フレームレートしきい値THstaは1000である。pearson相関係数は以下のように定義される：2つの変数（X，Y）間のpearson相関係数ρ（X，Y）は、2つの変数間の共分散cov（X，Y）と2つの連続する変数の標準偏差積の比である。すなわち、
【数１】
2021535686.tif 000003
【数２】
2021535686.tif 000004
である。
【００８９】
E（X）は変数Xの数学的期待値を表す。E（Y）は変数Yの数学的期待値を表す。E（XY）はXYの数学的期待値を表す。σXは変数Xの標準偏差を表す。σYは変数Yの標準偏差を表す。
【００９０】
それに対応して、本出願のこの実施形態では、同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の相関係数P1（CCIAP1，RXAP2）の計算式は、
【数３】
2021535686.tif 000005
【数４】
2021535686.tif 000006
（式1）
である。
【００９１】
E（CCIAP1）は変数CCIAP1の中の5つの同一チャネル干渉率の数学的期待値を表す。E（RXAP2）は変数RXAP2の中の5つの受信チャネル利用率の数学的期待値を表す。E（CCIAP1RXAP2）はCCIAP1RXAP2の数学的期待値を表す。σCCIAP1は変数CCIAP1の標準偏差を表す。σRXAP2は変数RXAP2の標準偏差を表す。
【００９２】
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の相関係数P2（CCIAP1，TXAP2）の計算式は、
【数５】
2021535686.tif 000007
【数６】
2021535686.tif 000008
（式2）
である。
【００９３】
E（TXAP2）は変数TXAP2の中の5つの受信チャネル利用率の数学的期待値を表す。E（CCIAP1TXAP2）はCCIAP1TXAP2の数学的期待値を表す。σTXAP2は変数TXAP2の標準偏差を表す。
【００９４】
受信フレームレートと送信チャネル利用率との間の相関係数P3（VSTA，RXAP2）の計算式は、
【数７】
2021535686.tif 000009
【数８】
2021535686.tif 000010
（式3）
である。
【００９５】
E（VSTA）は変数VSTAの中の5つの受信フレームレートの数学的期待値を表す。E（VSTARXAP2）はVSTARXAP2の数学的期待値を表す。σVSTAは変数VSTAの標準偏差を表す。
【００９６】
式1から式3によれば、P1（CCIAP1，RXAP2）＝0．9841、P2（CCIAP1，TXAP2）＝0．2562、およびP3（VSTA，RXAP2）＝0．9343が計算を介して取得される。事前設定された時間期間内の受信フレームレート平均値は1320である。この場合、P1（CCIAP1，RXAP2）は0．7である第1の相関しきい値よりも大きく、P2（CCIAP1，TXAP2）は0．3である第2の相関しきい値よりも小さく、P3（VSTA，RXAP2）は0．7である第3の相関しきい値よりも大きい。加えて、受信フレームレート平均値は受信フレームレートしきい値よりも大きい、すなわち、同一チャネル干渉率は受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率は送信チャネル利用率と相関しておらず、受信フレームレートは受信チャネル利用率と相関しており、受信フレームレート平均値は受信フレームレートしきい値よりも大きい。したがって、STA1によってAP2に送信されたデータは、AP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断される。
【００９７】
図1から図5の実施形態における関連説明を参照して、以下では、本出願の実施形態が適用可能な関連装置を記載する。図6は、本出願の一実施形態による、干渉源識別装置の概略構造図である。装置600は、取得モジュール602および処理モジュール604を含む。処理モジュール604は、干渉源識別装置600の動作を制御および管理するように構成されてよい。たとえば、処理モジュール604は、図4のステップS120または図5のステップS1201およびステップS1202を実行するように構成され、かつ／または本出願の方法実施形態に記載された技術の他の内容を実行するように構成される。取得モジュール602は、別のモジュールまたはデバイスと通信するように構成される。たとえば、取得モジュール602は、図4のステップS110を実行するように構成され、かつ／または本出願に記載された技術の他の内容を実行するように構成される。
【００９８】
場合によっては、干渉源識別装置600は記憶モジュール606をさらに含んでよい。記憶モジュール606は、干渉源識別装置600のプログラムコードおよびデータを記憶する、たとえば、干渉源を識別するために使用されるプログラムコードを記憶するように構成される。処理モジュール604は、記憶モジュール606内のプログラムコードを呼び出して、図4または図5に示された実施形態の干渉源識別装置によって実行される実施ステップ、および／または本出願に記載された技術の他の内容のステップを実施するように構成される。
【００９９】
処理モジュール604は、中央処理装置（central processing unit、CPU）、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（digital signal processing、DSP）、特定用途向け集積回路（application−specific integrated circuit、ASIC）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（field programmable gate array、FPGA）もしくは別のプログラマブル論理デバイス、トランジスタ論理デバイス、ハードウェア構成要素、またはそれらの任意の組合せなどの、プロセッサまたはコントローラであってよい。プロセッサは、本出願で開示された内容を参照して記載された様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路を実装または実行することができる。プロセッサは、計算機能を実装するプロセッサの組合せ、たとえば、1つもしくは複数のマイクロプロセッサを含む組合せ、またはDSPとマイクロプロセッサの組合せであってよい。取得モジュール602は、通信インターフェース、トランシーバ、トランシーバ回路などであってよい。通信インターフェースは一般名であり、通信モジュールと処理モジュールとの間のインターフェース、および干渉源識別装置とユーザ機器との間のインターフェースなどの、1つまたは複数のインターフェースを含んでよい。記憶モジュール606は、メモリ、またはストレージ機能を提供するように構成された別のサービスもしくはモジュールであってよい。
【０１００】
図7を参照すると、図7は、本出願の一実施形態による、干渉源識別デバイス700を示す。干渉源識別デバイス700は、1つまたは複数のプロセッサ701、通信インターフェース702、およびメモリ703を含む。プロセッサ701、通信インターフェース702、およびメモリ703は、バス704を介して互いに接続されてよい。
【０１０１】
プロセッサ701は、1つまたは複数の汎用プロセッサ、たとえば、1つまたは複数のCPUを含んでよい。プロセッサは、前述の処理モジュールの機能を実装するために関連プログラムコードを実行するように構成されてよい。特に、プロセッサ701は、メモリ703内の関連プログラムコードを実行して、図4のステップS120もしくは図5のステップS1201およびステップS1202、ならびに／または本出願の方法実施形態に記載された技術の他の内容を実行するように構成されてよい。
【０１０２】
通信インターフェース702は、有線インターフェース（たとえば、イーサネットインターフェース）またはワイヤレスインターフェース（たとえば、セルラーネットワークインターフェースもしくはワイヤレスローカルエリアネットワークインターフェース）であってよく、別のモジュールまたはデバイスと通信するように構成される。たとえば、本出願のこの実施形態における通信インターフェース702は、前述の第1のパラメータを受信するように特に構成されてよい。
【０１０３】
メモリ703は、ランダムアクセスメモリ（random access memory、RAM）などの揮発性メモリ（volatile memory）を含んでよく、またはメモリは、読取り専用メモリ（read−only memory、ROM）、フラッシュメモリ（flash memory）、ハードディスクドライブ（hard disk drive、HDD）、またはソリッドステートドライブ（solid−state drive、SSD）などの不揮発性メモリ（non−volatile memory）を含んでよく、またはメモリ703は、前述のタイプのメモリの組合せを含んでよい。メモリは、プログラムコードおよびデータのグループを記憶するように構成されてよく、その結果、プロセッサは、メモリに記憶されたプログラムコードおよびデータを呼び出して、本出願の実施形態の通信モジュールおよび／または処理モジュールの機能を実施する。これは、本出願の実施形態では限定されない。
【０１０４】
図4または図5は、本出願の実施形態の可能な実装形態にすぎないことに留意されたい。実際の用途では、干渉源識別デバイスは、より多くのまたはより少ない構成要素をさらに含んでよい。これは本明細書では限定されない。本出願のこの実施形態に示されていないかまたは記載されていない内容については、前述の方法実施形態の関連説明を参照されたい。詳細は本明細書では再び記載されない。
【０１０５】
本出願の一実施形態は、コンピュータ非一時的記憶媒体をさらに提供する。コンピュータ非一時記憶媒体は命令を記憶する。命令がプロセッサ上で実行されるとき、プロセッサは、図4のステップS110およびS120ならびに図5のステップS1201およびS1202を実行し、かつ／または本出願の方法実施形態の故障分析デバイスによって実行される他のステップを実行するように構成される。
【０１０６】
本出願の実施形態で開示された内容と組み合わせて記載された方法またはアルゴリズムステップは、ハードウェアによって実施されてもよく、プロセッサがソフトウェア命令を実行することによって実施されてもよい。ソフトウェア命令は、対応するソフトウェアモジュールを含んでよい。ソフトウェアモジュールは、RAM、フラッシュメモリ、ROM、消去可能プログラマブル読取り専用メモリ（erasable programmable ROM、EPROM）、電気的消去可能プログラマブル読取り専用メモリ（electrically EPROM、EEPROM）、レジスタ、ハードディスク、リムーバルハードディスク、コンパクトディスク読取り専用メモリ（CDーROM）、または当技術分野でよく知られた任意の他の形態の記憶媒体に記憶されてよい。たとえば、記憶媒体はプロセッサに結合され、その結果、プロセッサは、記憶媒体から情報を読み取るか、または記憶媒体に情報を書き込むことができる。当然、記憶媒体はプロセッサの構成要素であってよい。プロセッサおよび記憶媒体はASIC内に配置されてよい。加えて、ASICはコンピューティングデバイス内に配置されてよい。当然、プロセッサおよび記憶媒体は、個別の構成要素としてコンピューティングデバイス内に存在してよい。
【０１０７】
当業者は、実施形態における方法のプロセスの全部または一部が、関連するハードウェアに命令するコンピュータプログラムによって実施されてよいことを理解することができる。プログラムはコンピュータ可読記憶媒体に記憶されてよい。プログラムが実行されると、実施形態の方法のプロセスが実行される。前述の記憶媒体には、ROM、RAM、磁気ディスク、またはコンパクトディスクなどの、プログラムコードを記憶することができる任意の媒体が含まれる。
【符号の説明】
【０１０８】
600  干渉源識別装置
602  取得モジュール
604  処理モジュール
606  記憶モジュール
700  干渉源識別デバイス
701  プロセッサ
702  通信インターフェース
703  メモリ
704  バス
【図１】
2021535686.tif 000011
【図２】
2021535686.tif 000012
【図３】
2021535686.tif 000013
【図４】
2021535686.tif 000014
【図５】
2021535686.tif 000015
【図６】
2021535686.tif 000016
【図７】
2021535686.tif 000017
【手続補正書】
【提出日】令和3年3月1日(2021.3.1)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第1のパラメータを取得するステップであって、前記第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、前記事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、前記事前設定された時間期間内の前記第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および前記事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、前記第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを備える、ステップと、
前記第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップと
を備える、干渉源識別方法。
【請求項２】
前記事前設定された時間期間が1つまたは複数のサンプリング期間を備え、
前記同一チャネル干渉率が、前記サンプリング期間と、前記第1のアクセスポイントが前記サンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率であり、
前記受信チャネル利用率が、前記サンプリング期間と、前記第2のアクセスポイントが前記サンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率であり、
前記送信チャネル利用率が、前記サンプリング期間と、前記第2のアクセスポイントが前記サンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率であり、
前記受信フレームレートが、前記サンプリング期間内に前記第1のステーションによって送信され、前記第2のアクセスポイントによって受信される前記データのフレームレートである、
請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関しており、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関しておらず、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関しており、前記受信フレームレートの受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きい場合、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する前記同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップであって、前記受信フレームレート平均値が前記1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された受信フレームレートの平均値である、ステップ
を備える、請求項2に記載の方法。
【請求項４】
前記同一チャネル干渉率と前記受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関していると判断するステップであって、前記第1の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを備える、ステップと、
前記同一チャネル干渉率と前記送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さい場合、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関していないと判断するステップであって、前記第2の相関係数が、前記ピアソン相関係数、前記スピアマン相関係数、または前記ケンドール相関係数のいずれか1つを備える、ステップと、
前記受信フレームレートと前記受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関していると判断するステップであって、前記第3の相関係数が、前記ピアソン相関係数、前記スピアマン相関係数、または前記ケンドール相関係数のいずれか1つを備える、ステップと
を備える、請求項3に記載の方法。
【請求項５】
前記同一チャネル干渉率と前記受信チャネル利用率との間の第4の相関係数の絶対値が第4の相関しきい値よりも小さい場合、前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関していると判断するステップと、
前記同一チャネル干渉率と前記送信チャネル利用率との間の第5の相関係数の絶対値が第5の相関しきい値よりも大きい場合、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関していないと判断するステップと、
前記受信フレームレートと前記受信チャネル利用率との間の第6の相関係数の絶対値が第6の相関しきい値よりも小さい場合、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関していると判断するステップと
を備え、
前記第4の相関係数、前記第5の相関係数、および前記第6の相関係数がタイムワープ距離である、
請求項3に記載の方法。
【請求項６】
同一チャネル干渉率平均値、同一チャネル干渉率ピーク値、または同一チャネル干渉率割合のいずれか1つまたは複数を備える第2のパラメータを決定するステップであって、前記同一チャネル干渉率平均値が、前記事前設定された時間期間内に収集された複数の同一チャネル干渉率の平均値であり、前記同一チャネル干渉率ピーク値が、前記複数の同一チャネル干渉率の最大値であり、前記同一チャネル干渉率割合が、前記複数の同一チャネル干渉率の中の前記同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、前記複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合である、ステップと、
前記第2のパラメータの中の各パラメータが、それぞれの第2のプリセット条件を満たし、前記第1のパラメータが前記第1のプリセット条件を満たすとき、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する前記同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップと
を備え、
前記同一チャネル干渉率平均値が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率平均値が同一チャネル干渉率平均値のしきい値よりも大きいことを備え、
前記同一チャネル干渉率ピーク値が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率ピーク値が同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値よりも大きいことを備え、
前記同一チャネル干渉率割合が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率割合が同一チャネル干渉率割合のしきい値よりも大きいことを備える、
請求項1から5のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
第1のパラメータを取得する前記ステップが、コレクタによって収集された前記第1のパラメータを取得するステップを備える、請求項1から6のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
干渉源識別装置であって、前記装置が、
第1のパラメータを取得するように構成された取得モジュールであって、前記第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、前記事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、前記事前設定された時間期間内の前記第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および前記事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、前記第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを備える、取得モジュールと、
前記第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するように構成された処理モジュールと
を備える、装置。
【請求項９】
前記事前設定された時間期間が1つまたは複数のサンプリング期間を備え、
前記同一チャネル干渉率が、前記サンプリング期間と、前記第1のアクセスポイントが前記サンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率であり、
前記受信チャネル利用率が、前記サンプリング期間と、前記第2のアクセスポイントが前記サンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率であり、
前記送信チャネル利用率が、前記サンプリング期間と、前記第2のアクセスポイントが前記サンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率であり、
前記受信フレームレートが、前記サンプリング期間内に前記第1のステーションによって送信され、前記第2のアクセスポイントによって受信される前記データのフレームレートである、
請求項8に記載の装置。
【請求項１０】
前記処理モジュールが、
前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関しており、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関しておらず、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関しており、前記受信フレームレートの受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きい場合、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する前記同一チャネル干渉を引き起こすと判断し、前記受信フレームレート平均値が前記1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された受信フレームレートの平均値である、
ように構成される、請求項9に記載の装置。
【請求項１１】
前記処理モジュールが、
前記同一チャネル干渉率と前記受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関していると判断し、前記第1の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを備え、
前記同一チャネル干渉率と前記送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さい場合、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関していないと判断し、前記第2の相関係数が、前記ピアソン相関係数、前記スピアマン相関係数、または前記ケンドール相関係数のいずれか1つを備え、
前記受信フレームレートと前記受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関していると判断し、前記第3の相関係数が、前記ピアソン相関係数、前記スピアマン相関係数、または前記ケンドール相関係数のいずれか1つを備える、
ように構成される、請求項10に記載の装置。
【請求項１２】
前記処理モジュールが、
前記同一チャネル干渉率と前記受信チャネル利用率との間の第4の相関係数の絶対値が第4の相関しきい値よりも小さい場合、前記同一チャネル干渉率が前記受信チャネル利用率と相関していると判断し、
前記同一チャネル干渉率と前記送信チャネル利用率との間の第5の相関係数の絶対値が第5の相関しきい値よりも大きい場合、前記同一チャネル干渉率が前記送信チャネル利用率と相関していないと判断し、
前記受信フレームレートと前記受信チャネル利用率との間の第6の相関係数の絶対値が第6の相関しきい値よりも小さい場合、前記受信フレームレートが前記受信チャネル利用率と相関していると判断する
ように構成され、
前記第4の相関係数、前記第5の相関係数、および前記第6の相関係数がタイムワープ距離である、
請求項10に記載の装置。
【請求項１３】
前記処理モジュールが、
同一チャネル干渉率平均値、同一チャネル干渉率ピーク値、または同一チャネル干渉率割合のいずれか1つまたは複数を備える第2のパラメータを決定し、前記同一チャネル干渉率平均値が、前記事前設定された時間期間内に収集された複数の同一チャネル干渉率の平均値であり、前記同一チャネル干渉率ピーク値が、前記複数の同一チャネル干渉率の最大値であり、前記同一チャネル干渉率割合が、前記同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、前記複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合であり、
前記第2のパラメータの中の各パラメータが、それぞれの第2のプリセット条件を満たし、前記第1のパラメータが前記第1のプリセット条件を満たすとき、前記第1のステーションによって前記第2のアクセスポイントに送信された前記データが前記第1のアクセスポイントに対する前記同一チャネル干渉を引き起こすと判断する
ようにさらに構成され、
前記同一チャネル干渉率平均値が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率平均値が同一チャネル干渉率平均値のしきい値よりも大きいことを備え、
前記同一チャネル干渉率ピーク値が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率ピーク値が同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値よりも大きいことを備え、
前記同一チャネル干渉率割合が満たす前記第2のプリセット条件が、前記同一チャネル干渉率割合が同一チャネル干渉率割合のしきい値よりも大きいことを備える、
請求項8から12のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１４】
前記取得モジュールが、コレクタによって収集された前記第1のパラメータを取得するように構成される、請求項8から13のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１５】
プロセッサ、通信インターフェース、およびメモリを備えるネットワークデバイスであって、前記メモリが命令を記憶するように構成され、前記プロセッサが前記命令を実行するように構成され、前記通信インターフェースがデータを受信または送信するように構成され、前記命令を実行するとき、前記プロセッサが請求項1から7のいずれか一項に記載の方法を実行する、ネットワークデバイス。
【請求項１６】
コンピュータ可読記憶媒体であって、前記コンピュータ可読記憶媒体がコンピュータプログラムを記憶し、前記コンピュータプログラムを実行するとき、1つまたは複数のプロセッサが請求項1から7のいずれか一項に記載の方法を実施する、コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項１７】
プログラムであって、前記プログラムが通信デバイスによって実行されると、前記通信デバイスが、請求項1から7のいずれか一項に記載の通信方法を実行することが可能になる、プログラム。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる、2018年11月28日に中国国家知識産権局に出願され、「INTERFERENCE SOURCE IDENTIFICATION METHOD，RELATED DEVICE，AND COMPUTER STORAGE MEDIUM」と題する中国特許出願第CN201811440927．1号の優先権を主張する。
【０００２】
本出願は、通信技術の分野に関し、詳細には、干渉源識別方法、関連デバイス、およびコンピュータ記憶媒体に関する。
【背景技術】
【０００３】
同一チャネル干渉は、干渉信号のキャリアが必要な信号のキャリアと同じであるため、必要な信号を受信する受信機への干渉信号によって引き起こされる干渉である。モバイル通信システムでは、周波数リソースが限られているので、周波数利用率を改善し、システム容量を増やすために、通常、周波数再利用技術が使用される。したがって、特定のエリア、たとえば、会議場、学生寮、または図書館には、同じ周波数を使用する複数のアクセスポイント（AP）が存在する。同じ周波数を使用する複数のAPは、通常、ユーザの使用要件を満たすように展開される。ステーション（STA）がステーションに接続されたターゲットAPと通信するとき、ターゲットAPに隣接する別のAPに対して同一チャネル干渉が発生する可能性がある。別のAPにおいて同一チャネル干渉が発生したとき、そのAPに対する同一チャネル干渉を引き起こした干渉ステーションは、同一チャネル干渉を低減または排除するために干渉ステーションを処理することができるように、特定される必要がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本出願の実施形態は、APに対する同一チャネル干渉を引き起こす干渉源を識別できるように、干渉源識別方法、関連デバイス、およびコンピュータ記憶媒体を開示する。
【０００５】
第1の態様によれば、本出願の一実施形態は、
第1のパラメータを取得するステップであって、第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを含む、ステップと、
第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップと
を含む、干渉源識別方法を開示する。
【０００６】
第1の態様を参照して、第1の態様の第1の可能な実装形態では、事前設定された時間期間は1つまたは複数のサンプリング期間を含む。
【０００７】
同一チャネル干渉率は、サンプリング期間と、第1のアクセスポイントがサンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率である。
【０００８】
受信チャネル利用率は、サンプリング期間と、第2のアクセスポイントがサンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率である。
【０００９】
送信チャネル利用率は、サンプリング期間と、第2のアクセスポイントがサンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率である。
【００１０】
受信フレームレートは、サンプリング期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータのフレームレートである。
【００１１】
第1の態様または第1の態様の第1の可能な実装形態を参照して、第1の態様の第2の可能な実装形態では、方法は、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関しておらず、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関しており、受信フレームレートの受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きい場合、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップを含む。受信フレームレート平均値は、1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された受信フレームレートの平均値である。
【００１２】
第1の態様、または第1の態様の第1もしくは第2の可能な実装形態を参照して、第1の態様の第3の可能な実装形態では、方法は、
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断するステップであって、第1の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含む、ステップと、
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断するステップであって、第2の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含む、ステップと、
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断するステップであって、第3の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含む、ステップと
を含む。
【００１３】
第1の態様または第1の態様の第1から第3の可能な実装形態のいずれか1つを参照して、第1の態様の第4の可能な実装形態では、方法は、
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第4の相関係数の絶対値が第4の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断するステップと、
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第5の相関係数の絶対値が第5の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断するステップと、
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数の絶対値が第6の相関しきい値よりも小さい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断するステップと
を含む。
【００１４】
第4の相関係数、第5の相関係数、および第6の相関係数は、タイムワープ距離である。
【００１５】
第1の態様または第1の態様の第1から第4の可能な実装形態のいずれか1つを参照して、第1の態様の第5の可能な実装形態では、方法は、
同一チャネル干渉率平均値、同一チャネル干渉率ピーク値、または同一チャネル干渉率割合のいずれか1つまたは複数を含む第2のパラメータを決定するステップであって、同一チャネル干渉率平均値が、事前設定された時間期間内に収集された複数の同一チャネル干渉率の平均値であり、同一チャネル干渉率ピーク値が、複数の同一チャネル干渉率の最大値であり、同一チャネル干渉率割合が、同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合である、ステップと、
第2のパラメータの中の各パラメータが、それぞれの第2のプリセット条件を満たし、第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するステップと
を含む。
【００１６】
同一チャネル干渉率平均値が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率平均値が同一チャネル干渉率平均値のしきい値よりも大きいことを含む。
【００１７】
同一チャネル干渉率ピーク値が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率ピーク値が同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値よりも大きいことを含む。
【００１８】
同一チャネル干渉率割合が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率割合が同一チャネル干渉率割合のしきい値よりも大きいことを含む。
【００１９】
第1の態様または第1の態様の第1から第5の可能な実装形態のいずれか1つを参照して、第1の態様の第6の可能な実装形態では、第1のパラメータを取得するステップは、コレクタによって収集された第1のパラメータの取得するステップを含む。
【００２０】
第2のアクセスポイントのカバレージエリア内のステーションによって送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすかどうかは、本出願のこの実施形態の干渉源識別方法を実施することによって判定することができる。第2のアクセスポイントのカバレージエリア内のステーションによって送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こす場合、第2のアクセスポイントのカバレージエリア内にあり、第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こす干渉ステーションがさらに特定されてよい。このようにして、第1のアクセスポイントに対してステーションによって引き起こされる同一チャネル干渉を低減または排除するために、ステーションが処理されてよい。
【００２１】
第2の態様によれば、本出願の一実施形態は干渉源識別装置を提供する。装置は、
第1のパラメータを取得するように構成された取得モジュールであって、第1のパラメータが、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートを含む、取得モジュールと、
第1のパラメータがプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断するように構成された処理モジュールと
を含む。
【００２２】
第2の態様を参照して、第2の態様の第1の可能な実装形態では、事前設定された時間期間は1つまたは複数のサンプリング期間を含む。
【００２３】
同一チャネル干渉率は、サンプリング期間と、第1のアクセスポイントがサンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率である。
【００２４】
受信チャネル利用率は、サンプリング期間と、第2のアクセスポイントがサンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率である。
【００２５】
送信チャネル利用率は、サンプリング期間と、第2のアクセスポイントがサンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率である。
【００２６】
受信フレームレートは、サンプリング期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータのフレームレートである。
【００２７】
第2の態様または第2の態様の第1の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第2の可能な実装形態では、処理モジュールは、
同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関しておらず、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関しており、受信フレームレートの受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きい場合、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断する
ように特に構成される。受信フレームレート平均値は、1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された受信フレームレートの平均値である。
【００２８】
第2の態様、または第2の態様の第1もしくは第2の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第3の可能な実装形態では、処理モジュールは、
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断し、第1の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含み、
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断し、第2の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含み、
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断し、第3の相関係数が、ピアソン相関係数、スピアマン相関係数、またはケンドール相関係数のいずれか1つを含む、
ように特に構成される。
【００２９】
第2の態様または第2の態様の第1から第3の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第4の可能な実装形態では、処理モジュールは、
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第4の相関係数の絶対値が第4の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断し、
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第5の相関係数の絶対値が第5の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断し、
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数の絶対値が第6の相関しきい値よりも小さい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断する
ように特に構成される。
【００３０】
第4の相関係数、第5の相関係数、および第6の相関係数は、タイムワープ距離である。
【００３１】
第2の態様または第2の態様の第1から第4の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第5の可能な実装形態では、処理モジュールは、
同一チャネル干渉率平均値、同一チャネル干渉率ピーク値、または同一チャネル干渉率割合のいずれか1つまたは複数を含む第2のパラメータを決定し、同一チャネル干渉率平均値が、1つまたは複数のサンプリング期間内に収集された複数の同一チャネル干渉率の平均値であり、同一チャネル干渉率ピーク値が、複数の同一チャネル干渉率の最大値であり、同一チャネル干渉率割合が、同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合であり、
第2のパラメータの中の各パラメータが、それぞれの第2のプリセット条件を満たし、第1のパラメータが第1のプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断する
ようにさらに構成される。
【００３２】
同一チャネル干渉率平均値が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率平均値が同一チャネル干渉率平均値のしきい値よりも大きいことを含む。
【００３３】
同一チャネル干渉率ピーク値が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率ピーク値が同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値よりも大きいことを含む。
【００３４】
同一チャネル干渉率割合が満たすプリセット条件は、同一チャネル干渉率割合が同一チャネル干渉率割合のしきい値よりも大きいことを含む。
【００３５】
第2の態様または第2の態様の第1から第5の可能な実装形態を参照して、第2の態様の第6の可能な実装形態では、取得モジュールは、コレクタによって収集された第1のパラメータの取得するように特に構成される。
【００３６】
第3の態様によれば、本出願の一実施形態は、プロセッサ、通信インターフェース、およびメモリを含むネットワークデバイスを提供する。メモリは命令を記憶するように構成される。プロセッサは命令を実行するように構成される。通信インターフェースはデータを受信または送信するように構成される。命令を実行すると、プロセッサは、第1の態様または第1の態様の可能な実装形態のいずれか1つに記載された方法を実行する。
【００３７】
第4の態様によれば、本出願は非一時的コンピュータ記憶媒体を提供する。非一時的コンピュータ記憶媒体はコンピュータプログラムを記憶する。コンピュータプログラムを実行すると、プロセッサは、第1の態様または第1の態様の可能な実装形態のいずれか1つに記載された方法を実施する。
【００３８】
本出願の実施形態の技術的解決策をより明確に記載するために、以下では実施形態を説明するための添付図面を簡単に記載する。明らかに、以下の説明における添付図面は本出願のいくつかの実施形態を示し、当業者は創造的な努力なしにこれらの添付図面から他の図面をさらに導出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本出願の一実施形態による、アクセスポイントが互いに隠れノードである概略図である。
【図２】本出願の一実施形態による、ステーションが互いに隠れノードである概略図である。
【図３】本出願の一実施形態による、干渉源識別方法が適用されるシナリオの概略図である。
【図４】本出願の一実施形態による、干渉源識別方法の概略フローチャートである。
【図５】本出願の一実施形態による、別の干渉源識別方法の概略フローチャートである。
【図６】本出願の一実施形態による、干渉源識別装置の概略構造図である。
【図７】本出願の一実施形態による、干渉源識別デバイスの概略構造図である。
【発明を実施するための形態】
【００４０】
添付図面を参照して、以下では、最初に同一チャネル干渉を伴う通信シナリオを記載する。
【００４１】
シナリオ1：図1に示されたように、第1のアクセスポイントAP1および第2のアクセスポイントAP2が同じチャネルを使用し、AP1およびAP2は、距離または別の要因のために互いに直接通信することができない。この場合、AP1はAP2の隠れノードと呼ばれる場合があり、AP2はAP1の隠れノードと呼ばれる、すなわち、AP1およびAP2は互いに隠れノードである。ステーション（STA）1は、AP1およびAP2の重複するカバレージエリア内に位置し、AP1およびAP2は、STA1の信号カバレージエリア内に位置する。STA1がAP2と通信する場合、STA1がAP2に信号を送信するとき、STA1によって送信された信号は、AP1によっても受信される。したがって、AP1に対して同一チャネル干渉が発生する。
【００４２】
シナリオ2：図2に示されたように、STA2とSTA3の両方は、第3のアクセスポイントAP3とのデータ送信を直接実行することができる。しかしながら、STA2およびSTA3は、距離または別の要因のために互いに直接通信することはできない、すなわち、STA2およびSTA3は互いに隠れノードである。STA2およびSTA3が同時にAPに信号を送信する場合、APは2つの信号を同時に処理することができないので、APはSTA2およびSTA3によって送信された信号を正しく構文解析することができない。したがって、データ伝送障害が発生する。
【００４３】
図1のシナリオは、APが互いに隠れノードであるシナリオと呼ばれ、図2のシナリオは、STAが互いに隠れノードであるシナリオと呼ばれる。図2に記載されたシナリオの場合、STAが互いに隠れノードであるという問題を解決するために、送信要求／送信可（RTS／CTS）解決策が使用される場合がある。特に、図2が引き続き一例として使用される。STA2がAP3にデータを送信する必要があるとき、STA2は最初にRTSフレームをAP3に送信する。RTSフレームは、AP3に対するチャネル使用権を確保するために使用される。RTSフレームを受信した後、AP3は、AP3のカバレージエリア内のSTAに、RTSフレームに応答するCTSフレームを送信する。CTSフレームを受信した後、STA2はAP3にデータを送信することができる。CTSフレームを受信した後、STA3などの別のSTAはサイレントを維持して、2つ以上のSTAが同時にAPにデータを送信することを防止する。
【００４４】
しかしながら、APが互いに隠れノードである前述のシナリオでは、RTS／CTS解決策が同様に使用されている場合、STA1がAP2と通信する必要があるとき、STA1はRTSフレームをAP2に送信する。STAは1つのAPとしか通信することができないので、AP1は、STA1によって送信されたRTSフレームの宛先アドレスが一致しないため、RTSフレームを廃棄する。したがって、AP1は、AP1のカバレージエリア内の別のSTAをサイレントに保つために、RTSフレームに対するCTSフレームを送信しない。この場合、AP1は、STA1によって送信されたデータと、AP1のカバレージエリア内の別のSTAによって送信されたデータの両方を受信する。したがって、STA1によってAP2に送信されたデータは、AP1に対する同一チャネル干渉を引き起こす。RTS／CTS解決策は、APが互いに隠れノードであるシナリオでは、同一チャネル干渉の問題を解決することができない。このシナリオでの同一チャネル干渉問題を解決するためには、最初にAPが互いに隠れノードであるシナリオが識別される必要があり、次いで、干渉源STAが識別され処理される。たとえば、同一チャネル干渉を排除するために、干渉源STAは周波数帯域を強制的に切り替えさせられるか、またはSTAは異なるチャネルのアクセスポイントにアクセスするように誘導される。これにより、ネットワークパフォーマンスが向上する。
【００４５】
APが互いに隠れノードであるシナリオを識別し、次いで干渉源STAを識別する問題を解決するために、本出願の一実施形態は干渉源識別方法を提供する。本出願のこの実施形態では、本出願において提供される干渉源識別方法を記載するために、図3に示されたネットワークが使用される。図3では、STAは、携帯電話、タブレットコンピュータ、携帯情報端末（PDA）、モバイルインターネットデバイス（MID）、またはウェアラブルデバイスなどの端末デバイスであってよい。本出願では、STAの特定の形式またはタイプは限定されず、APは、ワイヤレスルータなどのワイヤレスローカルエリアネットワークを確立することができるデバイスであってよい。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。図3に示されたネットワークに基づいて、図4を参照すると、図4は、本出願の一実施形態による、干渉源識別方法の概略フローチャートである。方法は以下のステップを含む。
【００４６】
S110：第1のパラメータを取得する。
【００４７】
本出願のこの実施形態では、第1のパラメータは、事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントAP2の受信チャネル利用率RXAP2、事前設定された時間期間内のAP2の送信チャネル利用率TXAP2、および事前設定された時間期間内に第1のステーションSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートVSTAを含む。事前設定された時間期間は1つまたは複数のサンプリング期間を含む。同一チャネル干渉率は、サンプリング期間と、AP1がサンプリング期間内に干渉データを受信する時間期間の比率である。受信チャネル利用率は、サンプリング期間と、AP2がサンプリング期間内に入用のデータを受信する時間期間の比率である。送信チャネル利用率は、サンプリング期間と、AP2がサンプリング期間内にデータを送信する時間期間の比率である。受信フレームレートは、サンプリング期間内にSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータのフレームレートである。
【００４８】
たとえば、サンプリング期間が10秒であり、事前設定された時間時間が50秒である場合、サンプリング期間内で、入用のデータを受信するためにAP1によって占有される時間は4秒であり、データを送信するためにAP1によって占有される時間は2秒であり、干渉データを受信するためにAP1によって占有される時間は3秒である。この場合、AP1の同一チャネル干渉率は30％である。入用のデータを受信するためにAP2によって占有される時間が5秒であり、データを送信するためにAP2によって占有される時間が2秒であり、干渉データを受信するためにAP2によって占有される時間が1秒である場合、このサンプリング期間内で、AP2の受信チャネル利用率は50％であり、AP2の送信チャネル利用率は20％であり、AP2の同一チャネル干渉率は10％である。サンプリング期間内に、AP2がSTA1およびSTA2によって送信されたデータを受信する場合。STA1によって送信されたデータを受信するためにAP2によって占有される時間は2秒であり、全体でSTA1によって送信されたデータの2400フレームが受信される。サンプリング期間内に、AP2に対応するSTA1の受信フレームレートは1200であり、これは、サンプリング期間内のSTA1の送信フレームレートが1200であることも示す。コレクタは、10秒ごとに、AP1の同一チャネル干渉率、AP2の受信チャネル利用率、AP2の送信チャネル利用率、および第1のステーションSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートを収集する。事前設定された時間期間内に、コレクタは前述のデータを5回収集して第1のパラメータを形成する。干渉源識別デバイスは、50秒ごとに、コレクタによって収集された第1のパラメータを取得する。
【００４９】
本出願のこの実施形態では、コレクタはAP内に配置されてよく、1つのコレクタが各APに統合される。あるいは、コレクタは独立したデバイスであってよく、APおよび干渉源識別デバイスに有線またはワイヤレスで接続される。コレクタは、干渉源識別デバイスにさらに統合されてよい。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。
【００５０】
S120：第1のパラメータがプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断する。
【００５１】
本出願のこの実施形態では、プリセット条件は以下を含む。
【００５２】
プリセット条件1：事前設定された時間期間内のAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1が、事前設定された時間期間内のAP2の受信チャネル利用率RXAP2と相関している。
【００５３】
プリセット条件2：事前設定された時間期間内のAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1が、事前設定された時間期間内のAP2の送信チャネル利用率TXAP2と相関していない。
【００５４】
プリセット条件3：事前設定された時間期間内にSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートVSTAが、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントAP2の受信チャネル利用率RXAP2と相関している。
【００５５】
プリセット条件4：事前設定された時間期間内にSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートVSTAの受信フレームレート平均値Vmeanが受信フレームレートしきい値THstaよりも大きく、受信フレームレート平均値Vmeanは、事前設定された時間期間内の複数のサンプリング期間内に収集された複数の受信フレームレートの平均値である。
【００５６】
第1のパラメータが前述の4つのプリセット条件を満たすとき、第1のステーションによって第2のアクセスポイントに送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断される。
【００５７】
本出願のこの実施形態では、2つのグループのデータが相関しているかどうかは、2つのグループのデータ間の相関係数を計算し、2つのグループのデータ間の相関係数がしきい値要件を満たすかどうかに基づいて、2つのグループのデータが相関しているかどうかを判定することによって判定されてよい。2つのグループのデータが相関しているかどうかを判断するために使用される相関係数は、4つの係数：pearson相関係数、spearman相関係数、kendall相関係数、またはタイムワープ距離のいずれか1つであってよい。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。タイムワープ距離は、動的タイムワープ（DTW）アルゴリズムに従って計算を介して取得される。
【００５８】
第1のパラメータを取得した後、干渉源識別デバイスは、事前設定された時間期間内のAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1と、事前設定された時間期間内のAP2の受信チャネル利用率RXAP2との間の相関係数を計算して、同一チャネル干渉率CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかを判定する。干渉源識別デバイスは、事前設定された時間期間内のAP1の同一チャネル干渉率CCIAP1と、事前設定された時間期間内のAP2の送信チャネル利用率TXAP2との間の相関係数を計算して、同一チャネル干渉率CCIAP1が送信チャネル利用率TXAP2と相関していないかどうかを判定する。干渉源識別デバイスは、事前設定された時間期間内にSTA1によって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレートVSTAと、事前設定された時間期間内のAP2の受信チャネル利用率RXAP2との間の相関係数を計算して、受信フレームレートVSTAが受信チャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかを判定する。
【００５９】
たとえば、相関係数はpearson相関係数であり、同一チャネル干渉率CCIAP1がチャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかが判定される。第1のパラメータを取得した後、干渉源識別デバイスは、2つのグループのデータ：同一チャネル干渉率CCIAP1と受信チャネル利用率RXAP2との間のpearson相関係数を計算する。2つのグループのデータ間のpearson相関係数が第1のしきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関していると判断される。2つのグループのデータ間のpearson相関係数が第1のしきい値以下である場合、同一チャネル干渉率CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関していないと判断される。
【００６０】
本出願のこの実施形態では、pearson相関係数、spearman相関係数、およびkendall相関係数の絶対値がすべて事前設定されたしきい値よりも大きい場合、それは2つのグループのデータが相関していることを示す。タイムワープ距離の絶対値が事前設定されたしきい値よりも小さい場合、それは2つのグループのデータが相関していることを示す。したがって、2つのグループのデータ間の相関係数に従って、2つのグループのデータが相関しているかどうかが判定されるとき、計算のために選択された相関係数のタイプは異なり、2つのグループのデータが相関しているかどうかを判定するために満たされるべき要件も異なる。特に、プリセット条件1、プリセット条件2、およびプリセット条件3を満たす要件は以下を含む。
【００６１】
同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断される。第1の相関係数は、pearson相関係数、spearman相関係数、またはkendall相関係数のいずれか1つを含む。あるいは、同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第4の相関係数の絶対値が第4の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していると判断される。第4の相関係数はタイムワープ距離である。
【００６２】
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断される。第2の相関係数は、pearson相関係数、spearman相関係数、またはkendall相関係数のいずれか1つを含む。あるいは、同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第5の相関係数が第5の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないと判断される。第5の相関係数はタイムワープ距離である。
【００６３】
受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断される。第3の相関係数は、pearson相関係数、spearman相関係数、またはkendall相関係数のいずれか1つを含む。あるいは、受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数の絶対値が第6の相関しきい値よりも小さい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断される。第6の相関係数はタイムワープ距離である。
【００６４】
第1の相関しきい値、第2の相関しきい値、および第3の相関しきい値は、すべて1よりも小さい正の実数である。第2の相関しきい値は第1の相関しきい値以下であり、第2の相関しきい値は第3の相関しきい値以下である。第4の相関しきい値は第5の相関しきい値以下であり、第6の相関しきい値は第5の相関しきい値以下である。
【００６５】
本出願のこの実施形態では、2つのグループのデータの3つの相関係数：pearson相関係数、spearman相関係数、またはkendall相関係数のいずれか1つが計算されるとき。2つのグループのデータの中のデータの数は同じである必要がある。しかしながら、2つのグループのデータ間のタイムワープ距離を計算するためにDTWアルゴリズムが使用されるとき、2つのグループのデータの中のデータの数が一致することは必要とされない。したがって、第1のパラメータを取得した後、干渉源識別デバイスは、最初に、2つのグループのデータの中にあり、計算に関与するデータの数を取得する。2つのグループのデータの中のデータの数が同じである場合、相関係数は、4つの係数タイプ：pearson相関係数、spearman相関係数、kendall相関係数、またはタイムワープ距離のいずれか1つであってよい。2つのグループのデータの中のデータの数が異なる場合、相関係数はタイムワープ距離である。
【００６６】
たとえば、同一チャネル干渉率CCIAP1に含まれるデータの数が受信チャネル利用率RXAP2に含まれるデータの数と同じであると干渉源識別デバイスが判断した場合、同一チャネル干渉率CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかを判定するために、同一チャネル干渉率CCIAP1と受信チャネル利用率RXAP2との間の以下の相関係数：pearson相関係数、spearman相関係数、kendall相関係数、またはタイムワープ距離のいずれか1つが計算されてよい。同一チャネル干渉率CCIAP1に含まれるデータの数が受信チャネル利用率RXAP2に含まれるデータの数と異なると干渉源識別デバイスが判断した場合、タイムワープ距離に基づいて、同一チャネル干渉率CCIAP1が受信チャネル利用率RXAP2と相関しているかどうかを判定するために、同一チャネル干渉率CCIAP1と受信チャネル利用率RXAP2との間のタイムワープ距離のみを計算することができる。
【００６７】
2つのグループのデータ間のタイムワープ距離を計算するためにDTWアルゴリズムが使用されるとき、2つのグループのデータの中のデータの数が一致することは必要とされないことが理解されてよい。干渉源識別デバイスが、2つのグループのデータの中にあり、相関係数の計算に関与するデータの数が毎回同じであるかどうかを判定する必要を回避するために、すべての相関係数がタイムワープ距離に決められてよい。これにより、干渉源識別デバイスの計算負荷が軽減され、計算効率が向上する。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。
【００６８】
可能な実装形態では、図1のシナリオの前述の説明に基づいて、STA1がAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすとき、AP2はAP1の隠れノードであり、STA1はAP2にデータを送信する。具体的には、STA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断されると、最初に、AP2がAP1の隠れノードであると判断されてよく、次いで、STA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断される。図5に示されたように、ステップS120は以下のステップを含んでよい。
【００６９】
S1201：同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していない場合、受信フレームレート平均値および受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断する。
【００７０】
第1のパラメータを取得した後、干渉源識別デバイスは、最初に、同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の相関係数、および同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の相関係数を計算する。同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第1の相関係数の絶対値が第1の相関しきい値よりも大きい場合、または同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の第4の相関係数の絶対値が第4の相関しきい値よりも小さい場合、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関している、すなわち、AP2によって受信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断される。同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第2の相関係数の絶対値が第2の相関しきい値よりも小さいか、または同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の第5の相関係数の絶対値が第5の相関しきい値よりも大きい場合、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していない、すなわち、AP2によって送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こさないと判断される。AP2によって送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こさないので、それは、AP2およびAP1が互いに直接通信できず、AP2によって受信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすことを示す。これは、AP2と通信し、AP2のカバレージエリア内にあるSTAによって送信されたデータが、AP1に対する同一チャネル干渉を引き起こす、すなわち、AP2がAP1の隠れノードであることを示す。
【００７１】
AP2がAP1の隠れノードとして判断された後、事前設定された時間期間内の複数の収集期間内に収集された受信フレームレートに対応する受信フレームレート平均値、および受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の相関係数が計算される。受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値よりも大きい場合、または受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数の絶対値が第6の相関しきい値よりも小さい場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していると判断される。受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第3の相関係数の絶対値が第3の相関しきい値以下であるか、または受信フレームレートと受信チャネル利用率との間の第6の相関係数の絶対値が第6の相関しきい値以上である場合、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していないと判断される。受信フレームレート平均値は、複数の受信フレームレートの算術平均値、幾何平均値、または加重平均値のいずれか1つであってよい。これは、本出願のこの実施形態では特に限定されない。
【００７２】
S1202：受信フレームレート平均値が受信フレームレートしきい値よりも大きく、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関している場合、STA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断する。
【００７３】
受信フレームレート平均値Vmeanおよび受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関しているかどうかが判定された後、Vmeanが受信フレームレートしきい値THstaよりも大きく、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関している場合、それは、AP2のカバレージエリア内のSTA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こし、STA1がAP1の同一チャネル干渉源であることを示す。
【００７４】
事前設定された時間期間内の第1のアクセスポイントの同一チャネル干渉率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの受信チャネル利用率、事前設定された時間期間内の第2のアクセスポイントの送信チャネル利用率、および事前設定された時間期間内に第1のステーションによって送信され、第2のアクセスポイントによって受信されるデータの受信フレームレートは、第2のアクセスポイントのカバレージエリア内のステーションによって送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こすかどうか判定するために、本出願のこの実施形態の干渉源識別方法を実施することによって取得することができる。第2のアクセスポイントのカバレージエリア内のステーションによって送信されたデータが第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こす場合、第2のアクセスポイントのカバレージエリア内にあり、第1のアクセスポイントに対する同一チャネル干渉を引き起こす干渉ステーションがさらに特定されてよく、その結果、そのステーションは、第1のアクセスポイントに対してそのステーションによって引き越される同一チャネル干渉を低減または排除するために処理されてよい。
【００７５】
場合によっては、事前設定された時間期間内の複数のサンプリング期間内に収集されたAP1の複数の同一チャネル干渉率CCIAP1＝｛C1，C2，…，Ci｝が取得された後、同一チャネル干渉率平均値CCImean、同一チャネル干渉率ピーク値CCImax、または同一チャネル干渉率割合CCIproのいずれか1つまたは複数は、複数の同一チャネル干渉率に従って計算を介して取得されてよい。CCImeanは、事前設定された時間期間内の複数の同一チャネル干渉率の平均値である。CCImaxは、事前設定された時間期間内の複数の同一チャネル干渉率の最大値である。CCIproは、同一チャネル干渉率平均値よりも大きく、事前設定された時間期間内の複数の同一チャネル干渉率の中にある同一チャネル干渉率の割合である。CCImeanは、複数の同一チャネル干渉率の算術平均値、幾何平均値、または加重平均値のいずれか1つであってよい。本出願のこの実施形態では、算術平均値が説明のための一例として使用される。たとえば、CCIAP1＝｛35％，28％，41％，25％，26％｝のとき、CCImeanは31％であり、CCImaxは41％であり、CCIproは40％である。
【００７６】
CCImean、CCImax、またはCCIproのいずれか1つまたは複数のデータが、AP1の複数の同一チャネル干渉率CCIAP1＝｛C1，C2，…，Ci｝に従って取得された後、CCImean、CCImax、またはCCIproのいずれか1つまたは複数のデータは第2のパラメータである。ステップS1201において、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関していること、および同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していないことに加えて、第2のパラメータの中の各パラメータはさらに、それぞれの対応するプリセット条件を満たす必要がある。このようにして、受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関しているかどうかを判定するために、AP2はAP1の隠れノードとして判断することができる。
【００７７】
CCImeanが満たす必要があるプリセット条件は、CCImeanが同一チャネル干渉率平均値のしきい値THmeanよりも大きいことである。
【００７８】
CCImaxが満たす必要があるプリセット条件は、CCImaxが同一チャネル干渉率ピーク値のしきい値THmaxよりも大きいことである。
【００７９】
CCIproが満たす必要があるプリセット条件は、CCIproが同一チャネル干渉率割合のしきい値THproよりも大きいことである。
【００８０】
場合によっては、前述のステップS1201において、同一チャネル干渉率が受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率が送信チャネル利用率と相関していない場合、受信フレームレートピーク値Vmaxまたは受信フレームレート割合Vproのいずれか1つまたは複数はさらに、事前設定された時間期間内の複数のサンプリング期間内に収集された複数の受信フレームレートVSTA＝｛V1，V2，…，Vi｝に従って計算を介して取得されてよい。受信フレームレートピークVmaxは、複数の受信フレームレートの最大値である。受信フレームレート割合Vproは、受信フレームレート平均値Vmeanよりも大きく、複数の受信フレームレートの中にある受信フレームレートの割合である。Vmeanは、複数の同一チャネル干渉率の算術平均値、幾何平均値、または加重平均値のいずれか1つであってよい。本出願のこの実施形態では、算術平均値が説明のための一例として使用される。たとえば、VSTA＝｛1200，1000，1100，1250，1050｝のとき、Vmeanは1120であり、Vmaxは1250であり、Vproは40％である。
【００８１】
受信フレームレートVSTA＝｛V1，V2，…，Vi｝に従ってVmaxまたはVproのいずれか1つまたは複数のデータが取得された後、VmaxまたはVproのいずれか1つまたは複数のデータは第3のパラメータである。前述のステップS1202において、受信フレームレート平均値Vmeanが受信フレームレートしきい値THstaよりも大きいこと、および受信フレームレートが受信チャネル利用率と相関していることに加えて、STA1によってAP2に送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断されると、第3のパラメータの中の各パラメータはさらに、それぞれの対応するプリセット条件を満たす必要がある。
【００８２】
Vmaxが満たす必要があるプリセット条件は、Vmaxが受信フレームレートピーク値のしきい値よりも大きいことである。
【００８３】
Vproが満たす必要があるプリセット条件は、Vproが受信フレームレート割合のしきい値よりも大きいことである。
【００８４】
前述の実施形態では、AP2がAP1の隠れノードとして判断された後、AP2のカバレージエリア内のSTA1が、AP2のデータを送信するときにAP1に対する同一チャネル干渉を引き越すと判断する方法を記載するために、AP2のカバレージエリア内のSTA1が一例として使用される。同じ方法によれば、干渉源識別デバイスは、AP2のカバレージエリア内のSTA1以外の任意のSTAの送信フレームレート（すなわち、STAによって送信され、AP2によって受信されるデータの受信フレームレート）を取得することができる。干渉源識別デバイスは、AP2のカバレージエリア内の任意のSTAによって送信されたデータがAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすかどうかを判定して、AP2のカバレージエリア内にあり、AP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすすべてのSTAを見つける。
【００８５】
前述の実施形態の方法によれば、干渉源識別デバイスは、図3のAP3などのアクセスポイントの送信チャネル利用率および受信チャネル利用率などのパラメータをさらに取得できることが理解されてよい。干渉源識別デバイスは、AP3などの別のアクセスポイントがAP1の隠れノードであるかどうかを判定して、さらに、AP1の複数の隠れノード、およびAP1に対する同一チャネル干渉を引き起こす、各隠れノードのSTAを特定する。
【００８６】
前述の実施形態に記載された干渉源識別方法に従って、以下では、特定の例を通して干渉源識別方法を記載する。
【００８７】
図3のネットワークが引き続き説明のために使用される。収集期間が5秒であり、事前設定された時間期間が25秒である場合、干渉源識別デバイスは、25秒ごとにコレクタから第1のパラメータを取得する。ある時点で、干渉源識別デバイスは、AP1の複数の同一チャネル干渉率CCIAP1＝｛20％，22％，23％，21％，24％｝、AP2の複数の受信チャネル利用率RXAP2＝｛40％，46％，47％，43％，49％｝、AP2の複数の送信チャネル利用率TXAP2＝｛30％，36％，18％，31％，19％｝、およびAP2の複数の受信フレームレートVSTA＝｛1000，1400，1450，1250，1500｝を取得する。
【００８８】
第1のパラメータが取得された後、CCIAP1、RXAP2、およびTXAP2の各々のデータの数は5なので、相関係数は、pearson相関係数、spearman相関係数、kendall相関係数、またはタイムワープ距離のいずれか1つであってよい。本出願のこの実施形態では、pearson相関係数が計算される一例が説明のために使用される。第1の相関しきい値は0．7であり、第2の相関しきい値は0．3であり、第3の相関しきい値は0．7であり、受信フレームレートしきい値THstaは1000である。pearson相関係数は以下のように定義される：2つの変数（X，Y）間のpearson相関係数ρ（X，Y）は、2つの変数間の共分散cov（X，Y）と2つの連続する変数の標準偏差積の比である。すなわち、
【数１】
2021535686.tif 000018
【数２】
2021535686.tif 000019
である。
【００８９】
E（X）は変数Xの数学的期待値を表す。E（Y）は変数Yの数学的期待値を表す。E（XY）はXYの数学的期待値を表す。σXは変数Xの標準偏差を表す。σYは変数Yの標準偏差を表す。
【００９０】
それに対応して、本出願のこの実施形態では、同一チャネル干渉率と受信チャネル利用率との間の相関係数P1（CCIAP1，RXAP2）の計算式は、
【数３】
2021535686.tif 000020
【数４】
2021535686.tif 000021
（式1）
である。
【００９１】
E（CCIAP1）は変数CCIAP1の中の5つの同一チャネル干渉率の数学的期待値を表す。E（RXAP2）は変数RXAP2の中の5つの受信チャネル利用率の数学的期待値を表す。E（CCIAP1RXAP2）はCCIAP1RXAP2の数学的期待値を表す。σCCIAP1は変数CCIAP1の標準偏差を表す。σRXAP2は変数RXAP2の標準偏差を表す。
【００９２】
同一チャネル干渉率と送信チャネル利用率との間の相関係数P2（CCIAP1，TXAP2）の計算式は、
【数５】
2021535686.tif 000022
【数６】
2021535686.tif 000023
（式2）
である。
【００９３】
E（TXAP2）は変数TXAP2の中の5つの送信チャネル利用率の数学的期待値を表す。E（CCIAP1TXAP2）はCCIAP1TXAP2の数学的期待値を表す。σTXAP2は変数TXAP2の標準偏差を表す。
【００９４】
受信フレームレートと送信チャネル利用率との間の相関係数P3（VSTA，RXAP2）の計算式は、
【数７】
2021535686.tif 000024
【数８】
2021535686.tif 000025
（式3）
である。
【００９５】
E（VSTA）は変数VSTAの中の5つの受信フレームレートの数学的期待値を表す。E（VSTARXAP2）はVSTARXAP2の数学的期待値を表す。σVSTAは変数VSTAの標準偏差を表す。
【００９６】
式1から式3によれば、P1（CCIAP1，RXAP2）＝0．9841、P2（CCIAP1，TXAP2）＝0．2562、およびP3（VSTA，RXAP2）＝0．9343が計算を介して取得される。事前設定された時間期間内の受信フレームレート平均値は1320である。この場合、P1（CCIAP1，RXAP2）は0．7である第1の相関しきい値よりも大きく、P2（CCIAP1，TXAP2）は0．3である第2の相関しきい値よりも小さく、P3（VSTA，RXAP2）は0．7である第3の相関しきい値よりも大きい。加えて、受信フレームレート平均値は受信フレームレートしきい値よりも大きい、すなわち、同一チャネル干渉率は受信チャネル利用率と相関しており、同一チャネル干渉率は送信チャネル利用率と相関しておらず、受信フレームレートは受信チャネル利用率と相関しており、受信フレームレート平均値は受信フレームレートしきい値よりも大きい。したがって、STA1によってAP2に送信されたデータは、AP1に対する同一チャネル干渉を引き起こすと判断される。
【００９７】
図1から図5の実施形態における関連説明を参照して、以下では、本出願の実施形態が適用可能な関連装置を記載する。図6は、本出願の一実施形態による、干渉源識別装置の概略構造図である。装置600は、取得モジュール602および処理モジュール604を含む。処理モジュール604は、干渉源識別装置600の動作を制御および管理するように構成されてよい。たとえば、処理モジュール604は、図4のステップS120または図5のステップS1201およびステップS1202を実行するように構成され、かつ／または本出願の方法実施形態に記載された技術の他の内容を実行するように構成される。取得モジュール602は、別のモジュールまたはデバイスと通信するように構成される。たとえば、取得モジュール602は、図4のステップS110を実行するように構成され、かつ／または本出願に記載された技術の他の内容を実行するように構成される。
【００９８】
場合によっては、干渉源識別装置600は記憶モジュール606をさらに含んでよい。記憶モジュール606は、干渉源識別装置600のプログラムコードおよびデータを記憶する、たとえば、干渉源を識別するために使用されるプログラムコードを記憶するように構成される。処理モジュール604は、記憶モジュール606内のプログラムコードを呼び出して、図4または図5に示された実施形態の干渉源識別装置によって実行される実施ステップ、および／または本出願に記載された技術の他の内容のステップを実施するように構成される。
【００９９】
処理モジュール604は、中央処理装置（CPU）、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（DSP）、特定用途向け集積回路（ASIC）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（FPGA）もしくは別のプログラマブル論理デバイス、トランジスタ論理デバイス、ハードウェア構成要素、またはそれらの任意の組合せなどの、プロセッサまたはコントローラであってよい。プロセッサは、本出願で開示された内容を参照して記載された様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路を実装または実行することができる。プロセッサは、計算機能を実装するプロセッサの組合せ、たとえば、1つもしくは複数のマイクロプロセッサを含む組合せ、またはDSPとマイクロプロセッサの組合せであってよい。取得モジュール602は、通信インターフェース、トランシーバ、トランシーバ回路などであってよい。通信インターフェースは一般名であり、通信モジュールと処理モジュールとの間のインターフェース、および干渉源識別装置とユーザ機器との間のインターフェースなどの、1つまたは複数のインターフェースを含んでよい。記憶モジュール606は、メモリ、またはストレージ機能を提供するように構成された別のサービスもしくはモジュールであってよい。
【０１００】
図7を参照すると、図7は、本出願の一実施形態による、干渉源識別デバイス700を示す。干渉源識別デバイス700は、1つまたは複数のプロセッサ701、通信インターフェース702、およびメモリ703を含む。プロセッサ701、通信インターフェース702、およびメモリ703は、バス704を介して互いに接続されてよい。
【０１０１】
プロセッサ701は、1つまたは複数の汎用プロセッサ、たとえば、1つまたは複数のCPUを含んでよい。プロセッサは、前述の処理モジュールの機能を実装するために関連プログラムコードを実行するように構成されてよい。特に、プロセッサ701は、メモリ703内の関連プログラムコードを実行して、図4のステップS120もしくは図5のステップS1201およびステップS1202、ならびに／または本出願の方法実施形態に記載された技術の他の内容を実行するように構成されてよい。
【０１０２】
通信インターフェース702は、有線インターフェース（たとえば、イーサネットインターフェース）またはワイヤレスインターフェース（たとえば、セルラーネットワークインターフェースもしくはワイヤレスローカルエリアネットワークインターフェース）であってよく、別のモジュールまたはデバイスと通信するように構成される。たとえば、本出願のこの実施形態における通信インターフェース702は、前述の第1のパラメータを受信するように特に構成されてよい。
【０１０３】
メモリ703は、ランダムアクセスメモリ（RAM）などの揮発性メモリを含んでよく、またはメモリは、読取り専用メモリ（ROM）、フラッシュメモリ、ハードディスクドライブ（HDD）、またはソリッドステートドライブ（SSD）などの不揮発性メモリを含んでよく、またはメモリ703は、前述のタイプのメモリの組合せを含んでよい。メモリは、プログラムコードおよびデータのグループを記憶するように構成されてよく、その結果、プロセッサは、メモリに記憶されたプログラムコードおよびデータを呼び出して、本出願の実施形態の通信モジュールおよび／または処理モジュールの機能を実施する。これは、本出願の実施形態では限定されない。
【０１０４】
図4または図5は、本出願の実施形態の可能な実装形態にすぎないことに留意されたい。実際の用途では、干渉源識別デバイスは、より多くのまたはより少ない構成要素をさらに含んでよい。これは本明細書では限定されない。本出願のこの実施形態に示されていないかまたは記載されていない内容については、前述の方法実施形態の関連説明を参照されたい。詳細は本明細書では再び記載されない。
【０１０５】
本出願の一実施形態は、コンピュータ非一時的記憶媒体をさらに提供する。コンピュータ非一時記憶媒体は命令を記憶する。命令がプロセッサ上で実行されるとき、プロセッサは、図4のステップS110およびS120ならびに図5のステップS1201およびS1202を実行し、かつ／または本出願の方法実施形態の干渉源識別によって実行される他のステップを実行するように構成される。
【０１０６】
本出願の実施形態で開示された内容と組み合わせて記載された方法またはアルゴリズムステップは、ハードウェアによって実施されてもよく、プロセッサがソフトウェア命令を実行することによって実施されてもよい。ソフトウェア命令は、対応するソフトウェアモジュールを含んでよい。ソフトウェアモジュールは、RAM、フラッシュメモリ、ROM、消去可能プログラマブル読取り専用メモリ（EPROM）、電気的消去可能プログラマブル読取り専用メモリ（EEPROM）、レジスタ、ハードディスク、リムーバルハードディスク、コンパクトディスク読取り専用メモリ（CDーROM）、または当技術分野でよく知られた任意の他の形態の記憶媒体に記憶されてよい。たとえば、記憶媒体はプロセッサに結合され、その結果、プロセッサは、記憶媒体から情報を読み取るか、または記憶媒体に情報を書き込むことができる。当然、記憶媒体はプロセッサの構成要素であってよい。プロセッサおよび記憶媒体はASIC内に配置されてよい。加えて、ASICはコンピューティングデバイス内に配置されてよい。当然、プロセッサおよび記憶媒体は、個別の構成要素としてコンピューティングデバイス内に存在してよい。
【０１０７】
当業者は、実施形態における方法のプロセスの全部または一部が、関連するハードウェアに命令するコンピュータプログラムによって実施されてよいことを理解することができる。プログラムはコンピュータ可読記憶媒体に記憶されてよい。プログラムが実行されると、実施形態の方法のプロセスが実行される。前述の記憶媒体には、ROM、RAM、磁気ディスク、またはコンパクトディスクなどの、プログラムコードを記憶することができる任意の媒体が含まれる。
【符号の説明】
【０１０８】
600  干渉源識別装置
602  取得モジュール
604  処理モジュール
606  記憶モジュール
700  干渉源識別デバイス
701  プロセッサ
702  通信インターフェース
703  メモリ
704  バス
【国際調査報告】
2021535686.tif 000026
2021535686.tif 000027
2021535686.tif 000028
2021535686.tif 000029