(57)【要約】  本願の実施例は、情報伝送方法及びデバイスを提供し、この方法は、ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定することと、前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースが利用可能である場合、前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信することとを含む。
2021515435.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定することと、
前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースが利用可能である場合、前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信することとを含む
ことを特徴とする情報伝送方法。
【請求項２】
前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行い、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが占用されることであることを含む
ことを特徴とする請求項１に記載の情報伝送方法。
【請求項３】
前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが、前記第１の方向でのサービス優先度、前記第１の方向での送信電力、前記第１の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第１の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含む
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の情報伝送方法。
【請求項４】
前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが第１のプリコーディングで前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含み、ここで、前記第１のプリコーディングが前記第１の方向に対応する
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の情報伝送方法。
【請求項５】
前記第１の情報が第１の物理チャネルを含み、前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信することは、
前記ネットワークデバイスが第２のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の物理チャネルを送信することを含み、
前記第２のプリコーディングが前記第１の方向に対応する
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の情報伝送方法。
【請求項６】
前記第１の情報が第１の測定参照信号を含み、前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信し、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第３のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の測定参照信号を送信することを含み、
前記第３のプリコーディングが前記第１の方向に対応しない
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の情報伝送方法。
【請求項７】
前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第２の情報を送信するための第２の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定することと、
前記ネットワークデバイスが前記第２の時間周波数リソースが利用可能である場合、前記第２の時間領域リソースで前記第２の情報を送信することとを含む
ことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の情報伝送方法。
【請求項８】
前記ネットワークデバイスが第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが、前記第２の方向でのサービス優先度、前記第２の方向での送信電力、前記第２の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第２の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含む
ことを特徴とする請求項７に記載の情報伝送方法。
【請求項９】
前記ネットワークデバイスが第２の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行い、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが前記第１の方向において占用されることであることを含む
ことを特徴とする請求項７又は８に記載の情報伝送方法。
【請求項１０】
前記方法は、さらに、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度と前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度とが同じである場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、前記ネットワークデバイスが前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を継続することであり、又は、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも高い場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、前記ネットワークデバイスが前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を継続することであり、又は、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を再開し、又は、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも低い場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を再開することを含む
ことを特徴とする請求項９に記載の情報伝送方法。
【請求項１１】
検出モジュールと、通信モジュールと、を備える情報伝送デバイスであって、
前記検出モジュールは、第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記デバイスが第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定するように構成され、
前記通信モジュールは、前記第１の時間領域リソースが利用可能である場合、前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信するように構成される
ことを特徴とする情報伝送デバイス。
【請求項１２】
前記検出モジュールは、さらに、
第１の方向上において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成され、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが占用されることである
ことを特徴とする請求項１１に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１３】
前記検出モジュールは、さらに、
前記第１の方向でのサービス優先度、前記第１の方向での送信電力、前記第１の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第１の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成される
ことを特徴とする請求項１１又は１２に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１４】
前記検出モジュールは、
第１のプリコーディングで前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成され、
前記第１のプリコーディングが前記第１の方向に対応する
ことを特徴とする請求項１１〜１３のいずれか１項に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１５】
前記第１の情報が第１の物理チャネルを含み、前記通信モジュールは、
第２のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の物理チャネルを送信するように構成され、前記第２のプリコーディングが前記第１の方向に対応する
ことを特徴とする請求項１１〜１４のいずれか１項に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１６】
前記第１の情報が第１の測定参照信号を含み、前記通信モジュールは、
第３のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の測定参照信号を送信するように構成され、前記第３のプリコーディングが前記第１の方向に対応しない
ことを特徴とする請求項１１〜１５のいずれか１項に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１７】
前記検出モジュールは、さらに、
第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記デバイスが第２の情報を送信するための第２の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定するように構成され、
前記通信モジュールは、さらに、
前記第２の時間周波数リソースが利用可能である場合、前記第２の時間領域リソースで前記第２の情報を送信するように構成される
ことを特徴とする請求項１１〜１６のいずれか１項に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１８】
前記検出モジュールは、さらに、前記第２の方向でのサービス優先度、前記第２の方向での送信電力、前記第２の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第２の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成される
ことを特徴とする請求項１７に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１９】
前記検出モジュールは、さらに、
第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成され、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが前記第１の方向において占用されることである
ことを特徴とする請求項１７又は１８に記載の情報伝送デバイス。
【請求項２０】
前記検出モジュールは、さらに、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度と前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度とが同じである場合、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を継続することであり、又は、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも高い場合、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、前記デバイスが前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を継続することであり、又は、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を再開し、又は、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも低い場合、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を再開するように構成される
ことを特徴とする請求項１９に記載の情報伝送デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願の実施例は、通信分野に関し、具体的に、情報伝送方法及びデバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
ロングタームエボリューション( Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ、ＬＴＥ )に基づく免許補助アクセス( Ｌｉｃｅｎｓｅｄ−Ａｓｓｉｓｔｅｄ Ａｃｃｅｓｓ ) ( ＬＡＡ−ＬＴＥ )システムにおいて、免許スペクトル上のキャリアを一次キャリアとし、免許不要スペクトル上のキャリアが二次キャリアを用いて端末デバイスにサービスを提供し、ここで、免許不要スペクトル上で、通信デバイスがＬＢＴ( Ｌｉｓｔｅｎ Ｂｅｆｏｒｅ Ｔａｌｋ)原則に従うこと、すなわち、通信デバイスが免許不要スペクトルのチャネル上で信号を送信する前に、チャネルリッスンを先に行う必要があり、チャネルリッスン結果がチャネルが空っている場合にのみ、通信デバイスが信号を送信することが可能であり、通信デバイスは、免許不要周波数帯域のチャネルにおけるチャネルセンスの結果がチャネルがビジーである場合には、信号送信を行うことができない。
【０００３】
新しいラジオ ( Ｎｅｗ Ｒａｄｉｏ、ＮＲ )技術を免許不要キャリアに適用する場合、ネットワークデバイスは、異なるビーム方向又は異なる信号送信長を用いて信号の送信を行うことができ、この場合、データ伝送のためにチャネル検出をどのように行うかが解決すべき課題である。
【発明の概要】
【０００４】
本願の実施例は、特定の方向のチャネル検出を可能とし、チャネル検出の成功確率を高める情報伝送方法及びデバイスを提供する。
【０００５】
第１の態様は、情報伝送方法を提供し、ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定することと、
前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースが利用可能である場合、前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信することとを含む。
【０００６】
ある実現可能な形態において、前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行い、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが占用されることであることを含む。
【０００７】
ある実現可能な形態において、前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスは、前記第１の方向でのサービス優先度、前記第１の方向での送信電力、前記第１の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第１の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含む。
【０００８】
ある実現可能な形態において、前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが第１のプリコーディングで前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含み、ここで、前記第１のプリコーディングが前記第１の方向に対応する。
【０００９】
ある実現可能な形態において、前記第１の情報が第１の物理チャネルを含み、前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信することは、
前記ネットワークデバイスが第２のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の物理チャネルを送信することを含み、ここで、前記第２のプリコーディングが前記第１の方向に対応する。
【００１０】
ある実現可能な形態において、前記第１の情報が第１の測定参照信号を含み、前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信することは、
前記ネットワークデバイスが第３のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の測定参照信号を送信することを含み、ここで、前記第３のプリコーディングが前記第１の方向に対応しない。
【００１１】
ある実現可能な形態において、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第２の情報を送信するための第２の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定することと、
前記ネットワークデバイスが前記第２の時間周波数リソースが利用可能である場合、前記第２の時間領域リソースで前記第２の情報を送信することとを含む。
【００１２】
ある実現可能な形態において、前記ネットワークデバイスが第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが、前記第２の方向でのサービス優先度、前記第２の方向での送信電力、前記第２の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第２の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含む。
【００１３】
ある実現可能な形態において、前記ネットワークデバイスが第２の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行い、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが前記第１の方向において占用されることであることを含む。
【００１４】
ある実現可能な形態において、前記方法は、さらに、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度と前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度とが同じである場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、前記ネットワークデバイスが前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を継続することであり、又は、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも高い場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、前記ネットワークデバイスが前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を継続することであり、又は、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を再開し、又は、
前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも低い場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を再開することを含む。
【００１５】
第２の態様は、上記の第１の態様または第１の態様のいずれかにおける方法を実行するための情報伝送デバイスを提供する。具体的には、このデバイスは、上記の第１の態様または第１の態様の任意の可能な実施態様における方法を実行するためのユニットを含む。
【００１６】
第３の態様は、メモリと、プロセッサと、入力インタフェースと、出力インタフェースとを備える。メモリ、プロセッサ、入力インタフェース、出力インタフェースは、バスシステムを介して接続される。メモリは、命令を記憶するために使用され、プロセッサは、メモリに記憶された命令を実行して、第１の態様または第１の態様の任意の可能な実装形態の方法を実行するために使用される。
【００１７】
第４の態様は、上記の第１の態様または第１の態様の任意の可能な実装形態における方法を実行するためのコンピュータソフトウェア命令を記憶するためのコンピュータ記憶媒体を提供し、上記の態様を実行するように設計されたプログラムを含む。
【００１８】
第５の態様は、命令を含むコンピュータプログラム製品を提供し、コンピュータプログラム製品は、コンピュータ上で実行されると、コンピュータに、上述の第１の態様または第１の態様の任意の実施態様における方法を実行させる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本願の実施例における通信システムの模式図である。
【図２】本願の実施例における情報伝送方法のフローチャートである。
【図３】本願の実施例における情報伝送方法の例の模式図である。
【図４】本願の実施例における情報伝送デバイスのブロック図である。
【図５】本願の他の実施例における情報伝送デバイスのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本願の実施の形態について図面を参照して説明する。
【００２１】
本明細書で使用される用語「コンポーネント」、「モジュール」、「システム」などは、コンピュータ関連のエンティティ、ハードウェア、ファームウェア、ハードウェアとソフトウェアの組み合わせ、ソフトウェア、または実行中のソフトウェアを意味するために使用される。例えば、コンポーネントは、限定ではないが、プロセッサ上で実行されるプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行ファイル、実行スレッド、プログラム、及び/又はコンピュータであってよい。例示として、コンピューティングデバイス上で動作するアプリケーション及びコンピューティングデバイスは、両方とも、構成要素であり得る。１つまたは複数のコンポーネントは、プロセスおよび/または実行スレッド内に存在し得、コンポーネントは、１つのコンピュータ上に配置され得、および/または２つ以上のコンピュータ間に分散され得る。さらに、これらの構成要素は、様々なデータ構造が記憶された様々なコンピュータ可読媒体から実行することができる。構成要素は、例えば、１つ以上のデータパケット(例えば、ローカルシステム、分散システム、及び/又はネットワーク間の別の構成要素と相互作用する２つの構成要素からのデータ)を有する信号に従って、ローカル及び/又はリモートプロセスを通じて通信することができる。
【００２２】
なお、本願の実施例は、様々な通信システムに適用可能であり、例えば、Ｇｌｏｂａｌ Ｓｙｓｔｅｍ ｏｆ Ｍｏｂｉｌｅ ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ （ ＧＳＭ )システム、Ｃｏｄｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ （ ＣＤＭＡ )システム、Ｗｉｄｅｂａｎｄ Ｃｏｄｅ Ｄｉｖｉｓｉｏｎ Ｍｕｌｔｉｐｌｅ Ａｃｃｅｓｓ （ ＷＣＤＭＡ )システム、Ｇｅｎｅｒａｌ Ｐａｃｋｅｔ Ｒａｄｉｏ Ｓｅｒｖｉｃｅ （ ＧＰＲＳ )、Ｌｏｎｇ Ｔｅｒｍ Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ （ ＬＴＥ )システム、Ａｄｖａｎｃｅｄ ｌｏｎｇ ｔｅｒｍ ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ （ ＬＴＥ−Ａ )システム、ＬＴＥ−ｂａｓｅｄ ａｃｃｅｓｓ ｔｏ ｕｎｌｉｃｅｎｓｅｄ ｓｐｅｃｔｒｕｍ （ ＬＴＥ−Ｕ )システム、Ｎｅｗ Ｒａｄｉｏ （ ＮＲ )システム、ＮＲシステム等のＬＴＥ-免許帯域を利用したエボリューションシステム、例えば免許不要スペクトル上のＮＲ （ ＮＲ−ｂａｓｅｄ ａｃｃｅｓｓ ｔｏ ｕｎｌｉｃｅｎｓｅｄ ｓｐｅｃｔｒｕｍ、ＮＲ−Ｕ )システム、ユニバーサル移動通信システム( Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ Ｍｏｂｉｌｅ Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ Ｓｙｓｔｅｍ、ＵＭＴＳ )、無線ローカルエリアネットワーク( Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｌｏｃａｌ Ａｒｅａ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ、ＷＬＡＮ )、無線忠実( Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｆｉｄｅｌｉｔｙ、ＷｉＦｉ )、又は次世代通信システム等が含まれる。
【００２３】
通常、従来の通信システムがサポートする接続数は限られており、実現も容易であるが、通信技術の発展に伴い、モバイル通信システムは、従来の通信だけでなく、例えば、デバイス-デバイス( Ｄｅｖｉｃｅ ｔｏ Ｄｅｖｉｃｅ、Ｄ２Ｄ )通信、マシン-マシン( Ｍａｃｈｉｎｅ ｔｏ Ｍａｃｈｉｎｅ、Ｍ２Ｍ )通信、マシン型通信( Ｍａｃｈｉｎｅ Ｔｙｐｅ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ、ＭＴＣ )、及び車車間通信( Ｖｅｈｉｃｌｅ ｔｏ Ｖｅｈｉｃｌｅ、Ｖ２Ｖ )通信をサポートすることになる。
【００２４】
本願の実施例に係る通信システムは、キャリアアグリゲーション( ＣＡ、Ｃａｒｒｉｅｒ Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ )シナリオに適用されてもよく、デュアルコネクティビティ( ＤＣ、Ｄｕａｌ Ｃｏｎｎｅｃｔｉｖｉｔｙ )シナリオに適用されてもよく、スタンドアロン( ＳＡ、Ｓｔａｎｄａｌｏｎｅ )ネットワーキングシナリオに適用されてもよい。
【００２５】
本願の実施例における通信システムが免許不要スペクトルに適用され、ネットワークアーキテクチャがＣＡである場合、このＣＡネットワークアーキテクチャは、一次キャリアが免許スペクトルにあり、二次キャリアが免許不要スペクトルにあり、一次キャリアおよび二次キャリアが理想的バックホール（ｂａｃｋｈａｕｌ）によって接続されるということであり得る。
【００２６】
本願の実施例における通信システムが免許不要スペクトルに適用され、ネットワークアーキテクチャがＤＣである場合、ＤＣネットワークアシーンは、一次キャリアが免許不要スペクトルにあり、二次キャリアが免許不要スペクトルにあり、一次キャリアおよび二次キャリアは非理想的バックハールｂａｃｋｈａｕｌによって接続されており、ここで、一次キャリア上のシステムは、二次キャリア上のシステムとは異なるシステムに属し得、例えば、一次キャリア上のシステムはＬＴＥシステムであり、二次キャリア上のシステムはＮＲシステムであり得、あるいは、一次キャリア上のシステムは、二次キャリア上のシステムと同じシステムに属し得、例えば、一次キャリアおよび二次キャリア上のシステムは、ＬＴＥシステムまたはＮＲシステムである。
【００２７】
本願の実施例に係る通信システムが免許不要スペクトルに適用され、且つ、ネットワークアーキテクチャがＳＡである場合、端末デバイスは免許不要スペクトル上のシステムを通じてネットワークにアクセスすることができる。
【００２８】
本願の実施例は、ネットワークデバイス及び端末デバイスに関連して様々な実施例を説明している。
【００２９】
端末デバイスは、ユーザ装置( Ｕｓｅｒ Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＵＥ )、アクセス端末、ユーザ装置、ユーザ局、移動局、リモート端末、モバイル装置、ユーザ端末、無線通信デバイス、ユーザエージェント、又はユーザ装置とも呼ばれ得る。端末デバイスは、ＷＬＡＮ内のサイト（ ＳＴＡＩＯＮ、ＳＴ )であってもよく、セルラー電話、コードレス電話、セッションイネーブルプロトコル( Ｓｅｓｓｉｏｎ Ｉｎｉｔｉａｔｉｏｎ Ｐｒｏｔｏｃｏｌ、ＳＩＰ )電話、ワイヤレスローカルループ( Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｌｏｃａｌ Ｌｏｏｐ、ＷＬＬ )局、パーソナルデジタル処理( Ｐｅｒｓｏｎａｌ Ｄｉｇｉｔａｌ Ａｓｓｉｓｔａｎｔ、ＰＤＡ )装置、ワイヤレス通信機能を有するハンドヘルドデバイス、コンピューティングデバイス、またはワイヤレスモデムに接続された他の処理装置、車載装置、ウェアラブルデバイス、および次世代通信システム、例えば、第５世代通信( ｆｉｆｔｈ−ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ、５Ｇ )ネットワーク内の端末デバイス、または将来進化するパブリック地上波モバイルネットワーク( Ｐｕｂｌｉｃ Ｌａｎｄ Ｍｏｂｉｌｅ Ｎｅｔｗｏｒｋ、ＰＬＭＮ )ネットワーク内の端末デバイスなどであってもよい。
【００３０】
限定ではなく例として、本願実施例では、当該端末デバイスは、ウェアラブル装置であってもよい。ウェアラブルデバイスは、ウェアラブルスマートデバイスとも呼ばれ、眼鏡、手袋、腕時計、衣類、及び靴などのウェアラブル技術を応用して日常の着用を知的に設計し、ウェアラブルなデバイスを開発する総称である。ウェアラブルデバイスは、直接身に着けるか、またはユーザの衣服またはアクセサリに一体化されたポータブルデバイスである。ウェアラブルデバイスは、ハードウェアデバイスの一種だけではなく、ソフトウェアサポートとデータ相互作用、クラウド相互作用によって、より強力な機能を実現する。広義のウェアラブルスマートデバイスは、スマートウォッチやスマートグラスなどの機能の全部または一部をスマートフォンに依存せずに実現することができる、大きく、かつ、スマートフォンに依存せずに実現することができる機能、および、例えば、様々な種類の身体監視のためにスマートフォンなどの他のデバイスとの協働を必要とする、ある種のアプリケーション機能にのみ焦点を当てるスマートリング、スマートアクセサリなどを含む。
【００３１】
ネットワークデバイスは、モバイルデバイスと通信するためのデバイスであってもよく、ネットワークデバイスは、ＷＬＡＮにおけるアクセスポイント( Ａｃｃｅｓｓ Ｐｏｉｎｔ、ＡＰ )、ＧＳＭまたはＣＤＭＡにおける基地局( Ｂａｓｅ Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ Ｓｔａｔｉｏｎ、ＢＴＳ )、ＷＣＤＭＡにおける基地局( ＮｏｄｅＢ、ＮＢ )であってもよく、ＬＴＥにおける発展型基地局( Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎａｌ Ｎｏｄｅ Ｂ、ｅＮＢ又はｅＮｏｄｅＢ )、中継局またはアクセスポイント、または車載デバイス、ウェアラブルデバイス、および将来の５Gネットワークにおけるネットワークデバイスまたは将来の発展型ＰＬＭＮネットワークにおけるネットワークデバイスなどであってもよい。
【００３２】
本願の実施例において、ネットワークデバイスは、端末デバイスが使用する伝送リソース(例えば、周波数領域リソース、又は、スペクトルリソース)を用いてネットワークデバイスと通信するセルを提供し、セルは、ネットワークデバイス(例えば、基地局)に対応するセルであってよく、セルは、マクロ基地局に属してよく、又は、スモールセル( Ｓｍａｌｌ ｃｅｌｌ )に対応する基地局に属してよく、ここで、スモールセルは、カバレッジが小さく、送信電力が低いという特徴を有する、高レートのデータ送信サービスを提供するのに適した、都市セル( Ｍｅｔｒｏ ｃｅｌｌ )、マイクロセル( Ｍｉｃｒｏ ｃｅｌｌ )、ピコセル( Ｐｉｃｏ ｃｅｌｌ )、フェムトセル( Ｆｅｍｔｏ ｃｅｌｌ )等を含んでよい。
【００３３】
本願の実施例において、ＬＴＥシステム又は５Ｇシステムにおけるキャリア上で同時に複数のセルが同一周波数で動作してもよく、特定のシナリオ下では、上記キャリアはセルの概念と等価であると見なされてもよい。例えば、キャリアアグリゲーション( Ｃａｒｒｉｅｒ Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ、ＣＡ )シナリオでは、ＵＥのために二次キャリアを構成するとき、二次キャリアのキャリアインデックスと、二次キャリアで動作する二次セルのセル識別( Ｃｅｌｌ Ｉｎｄｅｎｔｉｆｙ、Ｃｅｌｌ ＩＤ )とを同時に搬送することができ、この場合、キャリアは、セルの概念と同等であると考えられ、例えば、ＵＥが１つのキャリアにアクセスすることおよび１つのセルにアクセスすることが同等である。
【００３４】
本願の実施例によって提供される方法及び装置は、ハードウェア層、ハードウェア層の上で動作するオペレーティングシステム層、及びオペレーティングシステム層の上で動作するアプリケーション層を含む端末デバイス又はネットワークデバイスに適用され得る。このハードウェア層は、中央処理装置( Ｃｅｎｔｒａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｕｎｉｔ、ＣＰＵ )、メモリ管理ユニット( Ｍｅｍｏｒｙ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｕｎｉｔ、ＭＭＵ )、メモリ(主記憶ともいう)などのハードウェアを含む。このオペレーティングシステムは、プロセス（Ｐｒｏｃｅｓｓ）を介してサービス処理を実装する１つ以上のコンピュータオペレーティングシステム、例えば、Ｌｉｎｕｘオペレーティングシステム、Ｕｎｉｘオペレーティングシステム、Ａｎｄｒｏｉｄオペレーティングシステム、ｉＯＳオペレーティングシステム、又はｗｉｎｄｏｗｓオペレーティングシステム等であってよい。このアプリケーション層は、ブラウザ、アドレス帳、ワープロソフト、インスタントメッセンジャー等のアプリケーションを含む。また、本願の実施例は、本願の提供方法のコードを記録したプログラムを実行することにより、本願の実施例によって提供される方法に従って通信を行うことができる限り、本願の実施例によって提供される方法の実行主体の具体的な構成は特に限定されず、例えば、本願の実施例によって提供される方法の実行主体は、端末デバイス又はネットワークデバイスであってもよく、又は、端末デバイス又はネットワークデバイスにおいてプログラムを呼び出して実行することが可能な機能モジュールであってもよい。
【００３５】
また、本願の実施例の様々な態様または特徴は、標準的プログラミングおよび/またはエンジニアリング技術を使用する方法、装置、または製品として実装され得る。本明細書で使用される「製品」という用語は、任意のコンピュータ可読デバイス、キャリア、または媒体からアクセス可能なコンピュータプログラムを包含する。例えば、コンピュータ可読媒体は、磁気記憶デバイス(例えば、ハードディスク、フロッピーディスク、又は磁気テープなど)、光ディスク(例えば、コンパクトディスク( Ｃｏｍｐａｃｔ Ｄｉｓｃ、ＣＤ )、デジタル多用途ディスク( Ｄｉｇｉｔａｌ Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ Ｄｉｓｃ、ＤＶＤ )など)、スマートカード、及びフラッシュメモリデバイス(例えば、書き換え可能プログラマブルリードオンリメモリ( Ｅｒａｓａｂｌｅ Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ Ｍｅｍｏｒｙ、ＥＰＲＯＭ )、カード、スティック、又はキードライブなど)を含み得るが、これらに限定されない。また、本明細書に記載される様々な記憶媒体は、情報を記憶するための１つ以上のデバイスおよび/または他の機械可読媒体を表し得る。「機械可読媒体」という用語は、限定ではないが、無線チャネル、ならびに命令および/またはデータを記憶、包含、および/または搬送することができる様々な他の媒体を含み得る。
【００３６】
なお、本願の実施例による下り物理チャネルは、物理下り制御チャネル( Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｄｏｗｎｌｉｎｋ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＤＣＣＨ )、拡張物理下り制御チャネル( Ｅｎｈａｎｃｅｄ Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｄｏｗｎｌｉｎｋ Ｃｏｎｔｒｏｌ Ｃｈａｎｎｅｌ、ＥＰＤＣＣＨ )、物理下り共有チャネル( Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｄｏｗｎｌｉｎｋ Ｓｈａｒｅｄ Ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＤＳＣＨ )、物理ＨＡＲＱ指示チャネル( Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｈｙｂｒｉｄ ＡＲＱ Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ Ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＨＩＣＨ )、物理マルチキャストチャネル( Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｍｕｌｔｉｃａｓｔ Ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＭＣＨ )、物理ブロードキャストチャネル( Ｐｈｙｓｉｃａｌ Ｂｒｏａｄｃａｓｔ Ｃｈａｎｎｅｌ、ＰＢＣＨ )などを含むことができる。下り参照信号は、下り同期信号( Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ Ｓｉｇｎａｌ )、位相トラッキング基準信号( Ｐｈａｓｅ Ｔｒａｃｋｉｎｇ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ、ＰＴ−ＲＳ )、下り復調基準信号( ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ、ＤＭＲＳ )、チャネル状態情報参照信号( Ｃｈａｎｎｅｌ Ｓｔａｔｅ Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ Ｓｉｇｎａｌ、ＣＳＩ−ＲＳ )などを含むことができ、ここで、下り同期信号は、通信デバイスアクセスネットワーク及び無線リソース管理測定のために使用され得、下りＤＭＲＳは、下りチャネルの復調のために使用され得、ＣＳＩ−ＲＳは、下りチャネルの測定のために使用され得、ＰＴ−ＲＳは、下り時間周波数同期又は位相トラッキングのために使用され得る。なお、本願の実施例には、上記と同じ名称で機能が異なる下り物理チャネル又は下り参照信号が含まれてもよいし、上記と名称が異なり、機能が同じ下り物理チャネル又は下り参照信号が含まれてもよく、本願はこれに限定されない。
【００３７】
図１は、本願の実施例に係る通信システムの概略図である。図１に示すように、通信システム１００は、ネットワークデバイス１１０と、端末デバイス１２０とを備える。
【００３８】
ネットワークデバイス１１０は、前述のネットワークデバイスの任意の実装であってもよく、端末デバイス１２０は、前述の端末デバイスの任意の実装であってもよく、ここでその説明が省略される。
【００３９】
なお、通信システム１００は、ＰＬＭＮネットワークもしくはＤ２ＤネットワークもしくはＭ2Ｍネットワークまたは他のネットワークであり得ること、図１は、単なる例示的な簡略化された概略図であり、ネットワークには、図示されていない他のネットワークデバイスも含まれ得る。
【００４０】
以下、本願の実施例に係る無線通信に用いられる周波数領域リソースについて詳細に説明する。
【００４１】
本願の実施例において、ネットワークデバイス及び端末デバイスが無線通信(例えば、上り又は下り)に使用する周波数領域リソースは、競合メカニズムに基づいて使用される周波数領域リソースである。
【００４２】
例えば、ネットワークデバイス及び/又は端末デバイスは、ある帯域幅(例えば、２０ＭＨｚ )を有する周波数領域リソースが現在アイドル状態であるか否か、又は、その周波数領域リソースが他の装置によって使用されているか否かを検出することができる。
【００４３】
この周波数領域リソースがアイドル状態である場合、又は、周波数領域リソースが他の装置によって使用されていない場合、ネットワークデバイス及び/又は端末デバイスは、この周波数領域リソースを使用して、例えば、上り又は下り伝送等の通信を行うことができる。
【００４４】
この周波数領域リソースがアイドル状態でない場合、または、周波数領域リソースが既に他の装置によって使用されている場合、ネットワークデバイスおよび/または端末デバイスは、周波数領域リソースを使用することができない。
【００４５】
例として限定ではなく、本願の実施例では、この通信システム１００によって使用される周波数領域リソース(又は、ネットワークデバイス及び端末デバイスが競合メカニズムに基づいて使用する周波数領域リソース)は、免許周波数帯域リソースであってもよく、即ち、本願の実施例による通信システム１００は、免許周波数帯域を使用可能な通信システムであり、通信システム１００内の各通信デバイス(ネットワークデバイス及び/又は端末デバイス)は、この免許周波数帯域の周波数領域リソースを競合的に使用してもよい。
【００４６】
「免許周波数領域リソース」は、「許可スペクトルリソース」または「許可キャリア」とも呼ばれ得、国または地方無線委員会の承認を必要とする場合に使用できる周波数領域リソースであり、異なるシステム、例えばＬＴＥシステムおよびＷｉＦｉシステム、または異なるオペレータが含むシステムが免許周波数領域リソースを共有することができない。
【００４７】
免許スペクトルリソースは、政府の無線管理委員会によって画定されてもよく、専用用途のスペクトルリソースであり、例えば、移動体事業者使用、民航、鉄道、警察専用のスペクトルリソースがあり、政策上の排他性により、免許スペクトルリソースのサービス品質は、一般的に保証されることができ、スケジューリング制御を行う際に比較的容易にされてもよい。
【００４８】
あるいは、本願の実施例において、通信システム１００によって使用される周波数領域リソース(又は、ネットワークデバイス及び端末デバイスが競合メカニズムに基づいて使用する周波数領域リソース)は、免許不要周波数領域リソースであってもよい。
【００４９】
「免許不要周波数領域リソース」は、「許可不要スペクトルリソース」または「免許不要キャリア」とも呼ばれ得るものであり、各通信デバイスが免許不要周波数帯域上のリソースを共有し得ることを意味する。ここで、「共有免許不要帯域上のリソースを共有する」とは、特定の周波数スペクトルの使用に対して送信電力、帯域外漏洩等の指標上の制限のみを規定して、その周波数帯域を共通に使用する複数のデバイス間で基本的な共存要求を満たすことを保証し、キャリアが免許不要帯域リソースを利用してネットワーク容量の分流を目的とすることができるが、免許不要帯域リソースに対する地域別及び周波数スペクトル別の法規要求に従う必要がある。これらの要求は、レーダ等の公共システムの保護と、複数のシステムが互いに悪影響を及ぼさなく、また公平に共存することを保証するために、送信電力制限、帯域外漏洩指標、屋内外使用制限、更に地域によっては付加的な共存戦略等を含めてなされるのが一般的である。例えば、各通信デバイスは、競合方式又はリッスン方式、例えば、先にＬＢＴが規定する方式を利用して使用する周波数領域リソースである。
【００５０】
免許不要スペクトルリソースは、政府関連部門によって画定されるスペクトルリソースであり得るが、無線技術、運営企業、および使用年数を限定するものではなく、同時に、その帯域のサービス品質が保証しない。免許不要スペクトルリソースを利用する通信デバイスは、送信電力や帯域外漏洩などの指標を満たすことができれば、無料で使用できる。通常の免許不要スペクトルリソースを用いて通信するシステムは、Ｗｉ−Ｆｉシステムなどを含む。
【００５１】
例として限定ではなく、本願の実施例では、免許不要スペクトルリソースは、５ギガヘルツ( Ｇｉｇａ Ｈｅｒｔｚ、ＧＨｚ )付近の周波数帯域、２.４ＧＨｚ付近の周波数帯域、３.５ＧＨｚ付近の周波数帯域、３７ＧＨｚ付近の周波数帯域、６０ＧＨｚ付近の周波数帯域を含み得る。
【００５２】
本願の実施例による情報伝送方法を、図２〜図３を参照して以下に説明するが、図２〜図３は、本願の実施例による情報伝送方法の概略フローチャートであり、方法の詳細な通信ステップ又は動作を示すが、これらのステップ又は動作は、単なる例であり、本願の実施例は、図２〜図３の様々な動作の他の動作又は変形を行うこともできる。
【００５３】
また、図２〜図３の各ステップは、それぞれ、図２〜図３に示されたものとは異なる順序で実行されてもよく、図２〜図３の全ての動作が実行されるべきではない場合もある。
【００５４】
図２は、本願の実施例による情報伝送方法２００の概略的なフローチャートであり、図２に示すように、方法２００は、以下のものを含み得る
Ｓ２１０において、ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定し、
Ｓ２２０において、前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースが利用可能である場合、前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信する。
【００５５】
任意選択で、第１のデバイスは、スケジューリング要求がある場合、データ伝送のための時間周波数リソースを決定することができ、例えば、第１のデバイスが第１の情報を送信する必要があると決定する場合、第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースを決定することができ、さらに、第１のデバイスは、第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定するためにチャネル検出を行うことができる。任意選択で、ネットワークデバイスは、第１の方向において免許不要キャリアのチャネル検出を行い、チャネル検出結果に応じて第１の時間領域リソースが利用可能か否かを判定してもよい。
【００５６】
任意選択で、前記第１の情報は、下り参照信号であり、又は、第１の情報は、下り物理チャネル上で伝送される情報である。
【００５７】
任意選択で、いくつかの実施例では、Ｓ２１０は、以下のステップを含み得る。
【００５８】
ステップＳ２１１において、カウンタのカウント値Ｎ ＝ Ｎｉｎｉｔを設定し、ここで、Ｎｉｎｉｔは０からＣＷｐまで均一に分布する乱数であり、次に、ステップＳ２１４を実行し、
Ｓ２１２において、Ｎがゼロより大きければ、カウンタのカウント値を１で減算し、すなわちＮ ＝ Ｎ−1であり
Ｓ２１３において、ネットワークデバイスは、第１の方向にチャネルの長さＴｓｌ (例えば、Ｔｓｌの長さが９ｕｓ、即ち、ＣＣＡスロットの長さが９ｕｓ )であるチャネル空き評価( Ｃｌｅａｒ Ｃｈａｎｎｅｌ Ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ、ＣＣＡ )を検出し、そのチャネル検出結果がチャネル空いてる場合、ステップＳ２１４を実行し、そうでない場合、ステップＳ２１５を実行し、
Ｓ２１４において、Ｎがゼロに等しい場合、チャネルアクセス手順を終了し、そうでない場合、ステップＳ２１２を実行し、
Ｓ２１５において、ネットワークデバイスは、第１の方向に、チャネルに対して時間長さＴｄ (例えば、Ｔｄ ＝ 16 ＋ ｍｐ ＊ 9 （ ｕｓ ） )のＣＣＡ検出を行い、このＣＣＡ検査の結果は、少なくとも１つのＣＣＡスロットが占有されているか、または、全てのＣＣＡスロットが空っているか、
Ｓ２１６において、チャネル検出結果がＴｄ時間内に全てのＣＣＡスロットが空いていれば、ステップＳ２１４を実行し、そうでない場合は、ステップＳ２１５が実行される。
【００５９】
なお、チャネルアクセス手順の終了時にチャネル検出が成功し、またはチャネル接続が成功したと見なされ、そうでない場合はチャネル検出が失敗した、またはチャネル接続が失敗したと見なされてもよく、ネットワークデバイスは、チャネル検出が成功した場合に、第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であると決定してもよく、さらに、第１の情報を第１の時間領域リソース上で送信してもよい。
【００６０】
ここで、ＣＷｐ及びｍｐは、表１に示すように、チャネルアクセス優先度に応じて決定されてもよい。
【表１】
2021515435.tif 000003
【００６１】
任意選択で、いくつかの実施例において、ネットワークデバイスは、第１の情報を送信する第１時間領域リソースの前に、第１の方向にTone-shotの長さで免許不要キャリアを検出し、チャネル検出結果がチャネルが占用されることである場合、第１の情報の送信に使用される第１時間領域リソースが使用可能でないと決定し、チャネル検出結果がチャネル空きである場合、第１の情報の送信に使用される第１時間領域リソースが使用可能であると決定してもよい。ここで、Tone-shotの長さは、ネットワークデバイスが指示するものでもよく、サービス優先度に応じて決定されるものでもよく、通信システムが規定するものでもよい。任意選択で、Tone-shotの長さは２５マイクロ秒である。
【００６２】
任意選択で、Ｓ２１０の前に、前記方法２００は、さらに、
前記ネットワークデバイスが前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行い、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが占用されることであることを含む。
【００６３】
具体的には、ネットワークデバイスは、免許不要キャリアのチャネル検出を行い、例えば、ネットワークデバイスは、既存のチャネルアクセスメカニズムを用いて検出することができ、ここのチャネル検出は、方向を区別しないことができ、または全方向チャネル検出として理解され得る。チャネル検出が一定期間行われた後、例えば、第１の時間窓内で、チャネル検出の結果が免許不要キャリアが占用され、または免許不要キャリア上のチャネルが占有される場合、チャネル検出は失敗したとみなされ、ここで、第１の時間窓の開始位置がネットワークデバイスが免許不要キャリアのチャネル検出を開始する時刻である。これは、ある方向の信号の干渉に起因する可能性があり、通常、ある方向の信号が特定の方向の通信のみに干渉するため、ネットワークデバイスは、干渉のない又は干渉の少ない方向である第１の方向において免許不要キャリアのチャネル検出を行うことができ、チャネル検出が成功する確率を高めるのに有利である。すなわち、全方位のチャネル検出に失敗した場合に、特定の方向のチャネル検出を行うことができ、チャネル検出が成功する確率を向上させることができる。
【００６４】
また、帯域方向の信号を用いてネットワークデバイスを伝送する場合、受信側での帯域方向の信号に対するビーム割当て利得が余分にかかるため、ネットワークデバイスは、より小さな送信電力で受信側の効果を上げることができる。地域法規によれば、ネットワークデバイスの使用送信電力が小さい場合には、チャネルリッスンを行う際に比較的大きなしきい値を用いることができ、チャネル検出時にチャネルが空っていると判断される確率を高めることができ、チャネルアクセスの成功確率を高めることができる。したがって、任意選択で、本願の実施例において、第２のしきい値は、第１のしきい値以上であり、ここで、第１のしきい値は、ネットワークデバイスが免許不要キャリアをチャネル検出するのに用いるエネルギー検出しきい値であり、第２のしきい値は、ネットワークデバイスが第１の方向に免許不要キャリアをチャネル検出するのに用いるエネルギー検出しきい値である。
【００６５】
任意選択で、いくつかの実施例において、Ｓ２１０は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第１のプリコーディングで前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含み、ここで、前記第１のプリコーディングが前記第１の方向に対応する。
【００６６】
ここで、該第１のプリコーディングは、前記ネットワークデバイスが受信側として信号受信用のプリコーディングであり、前記第１の方向における前記免許不要キャリアの信号エネルギーを受信し、前記ネットワークデバイスは、第１の方向に対応する第１のプリコーディングを用いて免許不要キャリアをチャネル検出することで、第１の方向における前記チャネル検出を可能にする。
【００６７】
任意選択で、いくつかの実施例において、前記第１の情報が第１の物理チャネルを含み、Ｓ２２０は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第２のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の物理チャネルを送信することを含み、ここで、前記第２のプリコーディングが前記第１の方向に対応する。
【００６８】
具体的に、前記ネットワークデバイスは、前記第１の時間領域リソースが利用可能であると決定した場合、第２のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の物理チャネルを送信し、ここで、前記第２のプリコーディングが前記ネットワークデバイスが送信側として第１の物理チャネルを送信するためのプリコーディングであり、該第２のプリコーディングと該第１のプリコーディングが第１の方向に対応し、任意選択で、該第２のプリコーディングと該第１のプリコーディングが同じであってもよいし、異なっても良い。
【００６９】
すなわち、該第１のプリコーディングは、データ受信のためのネットワークデバイスのプリコーディングであり、該第２のプリコーディングは、データ送信のためのネットワークデバイスのプリコーディングである。任意選択で、ネットワークデバイスが信号受信に用いるプリコーディング数をＭ、信号送信に用いるプリコーディング数をＮとし、Ｍ、Ｎは整数とする。
【００７０】
任意選択で、Ｍ＜Ｎ、すなわちネットワークデバイスが受信のためのプリコーディングの精度が送信のためのプリコーディングの精度よりも低い、例えばＭ ＝ 4、Ｎ ＝ 8の場合、受信側の場合、ネットワークデバイスの受信方向は４つの比較的粗い方向を含み、送信側の場合、ネットワークデバイスは８つの方向にデータを送信することができ、すなわちネットワークデバイスが送信側として機能するときに送信されるプリコーディングのビームはより細い。さらに、任意選択で、受信されるべきネットワークデバイスのプリコーディングは、送信のための１つ以上のプリコーディングに対応してもよい。
【００７１】
任意選択で、Ｍ＞Ｎ、すなわち、ネットワークデバイスが受信のためのプリコーディングの精度が送信のためのプリコーディングの精度よりも高くすること、例えば、Ｍ ＝ 8、Ｎ ＝ 4、受信側の場合、ネットワークデバイスの受信方向は８方向の比較的細い方向を含み、送信側の場合、ネットワークデバイスは４方向にしかデータを送信できない、すなわち、ネットワークデバイスが送信側として機能する場合に送信されるプリコーディングのビームはより太い。さらに、任意選択で、ネットワークデバイスが送信のために使用する１つのプリコーディングは、受信のために使用する１つまたは複数のプリコーディングに対応してもよい。
【００７２】
任意選択で、Ｍ ＝ Ｎ、すなわち、受信のためのネットワークデバイスによるプリコーディングの精度と送信のためのプリコーディングの精度とが同じであり、例えば、Ｍ ＝ 4、Ｎ ＝ 4であり、さらに、受信のためのネットワークデバイスによるプリコーディングと送信のためのプリコーディングとが１対１に対応してもよい。
【００７３】
任意選択で、いくつかの実施例において、前記第１の情報が第１の測定参照信号を含み、Ｓ２２０は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第３のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の測定参照信号を送信することを含み、ここで、前記第３のプリコーディングが前記第１の方向に対応しない。
【００７４】
すなわち、ネットワークデバイスは、第１の方向におけるチャネル検出が成功した場合に、第１の物理チャネルを第１の方向に送信することができると同時に、第１の測定参照信号を、第１の方向以外の方向、例えば、第２の方向に送信することができる。
【００７５】
任意選択で、いくつかの実施例において、ネットワークデバイスは、第１の方向に第１の測定参照信号を送信することもでき、すなわち、ネットワークデバイスは、第１の方向に第１の物理チャネルを送信すると同時に、第１の方向に第１の測定参照信号を送信することもできる。
【００７６】
任意選択で、本願の実施例において、第１の測定参照信号は、ＳＳＢまたはＣＳＩ−ＲＳなどの優先度が高く、伝送時間が短い参照信号であってもよい。
【００７７】
例えば、図３に示すように、ネットワークデバイスが、第１の情報を送信する必要があると決定した場合、第１の方向において免許不要キャリアのチャネル検出を行うことができ、具体的な処理はＳ２１０を参照し、チャネルアクセス処理の終了時にチャネル検出が成功したと見なされ、第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であると決定でき、ネットワークデバイスは、第１の方向において第１の時間領域リソースを用いて物理チャネルを送信することができると同時に、ネットワークデバイスは、第１の方向において第１の時間領域リソースを用いて測定参照信号を送信することもでき、任意選択で、ネットワークデバイスは、第１の方向以外の方向、例えば、第２の方向において第１の時間領域リソースを用いて測定参照信号を送信することもできる。
【００７８】
任意選択で、いくつかの実施例において、Ｓ２１０は、
前記ネットワークデバイスが前記第１の方向でのサービス優先度、前記第１の方向での送信電力、前記第１の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第１の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含む。
【００７９】
例えば、ネットワークデバイスは、第１の方向のサービス優先度に応じてチャネル検出に用いるチャネルアクセスパラメータを決定し、即ち、チャネルアクセスパラメータＣＷｐ、ｍｐを、対応する方向のサービス優先度に応じて表１のように決定し、さらに、チャネルアクセスパラメータに応じてチャネル検出を行ってもよい、異なる方向のサービス優先度を独立に決定してもよいし、すなわち、異なる方向のサービス優先度を同一としてもよいし、異なる方向のサービス優先度を異ならせてもよい。
【００８０】
任意選択で、本願の実施例において、異なる方向における送信電力は、ネットワークデバイスが独立して決定することもでき、すなわち、異なる方向における送信電力は、同じであってもよく、または異なってもよい。
【００８１】
任意選択で、本願の実施例では、異なる方向におけるエネルギー検出閾値は、その方向におけるネットワークデバイスの送信電力から決定され得る。
【００８２】
例えば、ネットワークデバイスがより小さな送信電力を使用できる場合、受信側でより良い効果を達成することができる。ネットワークデバイスが使用する送信電力が小さい場合にはチャネル検出時に比較的大きなエネルギー検出閾値を用いることができ、チャネルアクセスの成功確率を高めることができる。
【００８３】
任意選択で、本願の実施例において、異なる方向においてデータ伝送の時間長は、ネットワークデバイス独立に決定されてもよく、即ち、異なる方向においてデータ伝送の時間長が同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００８４】
任意選択で、いくつかの実施例において、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第２の情報を送信するための第２の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定することと、
前記ネットワークデバイスが前記第２の時間周波数リソースが利用可能である場合、前記第２の時間領域リソースで前記第２の情報を送信することとを含む。
【００８５】
なお、第２の方向におけるネットワークデバイスによる免許不要キャリアのチャネル検出のプロセスは、第１の方向におけるネットワークデバイスによる免許不要キャリアのチャネル検出の実施プロセスを参照してもよく、ここで説明を省略する
任意選択で、前記ネットワークデバイスが第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが前記第２の方向でのサービス優先度、前記第２の方向での送信電力、前記第２の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第２の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含む。
【００８６】
ここで、前記第２の方向でのサービス優先度と前記第１の方向でのサービス優先度が独立に決定されるため、該第１の方向でのサービス優先度と前記第１の方向でのサービス優先度とが同じであってもよいし、異なってもよく、同様、前記第２の方向における送信電力と、前記第２の方向におけるエネルギー検出閾値と、前記第２の方向におけるデータ伝送のための時間長とは独立に決定されてもよく、ここでは詳しい説明を省略する。
【００８７】
任意選択で、いくつかの実施例において、前記ネットワークデバイスが第２の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記方法２００は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行い、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが前記第１の方向において占用されることであることを含む。
【００８８】
具体的には、ネットワークデバイスは、第１の方向における免許不要キャリアのチャネル検出を行うことができ、チャネル検出がある期間行われた後、例えば、第２の時間窓内にチャネル検出結果として第１の方向における免許不要キャリアが占有されている場合、すなわち、第１の方向におけるチャネル検出が失敗した場合、ネットワークデバイスは、第１の方向ではない、例えば、第２の方向における免許不要キャリアのチャネル検出を行うことができ、チャネル検出の成功確率を高めるために、情報を送信するために使用される時間周波数リソースが利用可能であるかどうかを決定することができる。ここで、第２の時間窓の開始位置は、前記ネットワークデバイスが前記第１の方向における免許不要キャリアのチャネル検出を開始する時刻である。
【００８９】
任意選択で、本願の実施例において、ネットワークデバイスが、第２の時間窓内に第１の方向における免許不要キャリアのチャネル検出処理を完了しない場合、ネットワークデバイスは、第２の方向における免許不要キャリアのチャネル検出を行うことができる。ここで、前記ネットワークデバイスは、前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度に従ってチャネルアクセスパラメータを再生成し、前記第２の方向における免不要キャリアのチャネル検出を行うことができる。
【００９０】
任意選択で、本願の実施例において、ネットワークデバイスが、第２の時間窓内に第１の方向における免許不要キャリアのチャネル検出処理を完了しない場合、ネットワークデバイスは、第２の方向における免許不要キャリアのチャネル検出を行うことができる。ここで、第２の方向における免許不要キャリアのチャネル検出の仕方は、以下の少なくとも１つに従って決定されてもよい
方式１として、前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度と前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度とが同じである場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、前記ネットワークデバイスが前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を継続することである。
【００９１】
ここで、第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度は、第１の方向に伝送されるべきサービス優先度によって決定され、第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度は、第１の方向に伝送されるべきサービス優先度によって決定される
第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度と同一である場合、ネットワークデバイスは、第２の方向における免許不要キャリアのチャネル検出の際に、第１の方向における免許不要キャリアのチャネル検出のためのネットワークデバイスのチャネルアクセスパラメータを用いたチャネル検出を継続してもよい。例えば、第１の方向における免許不要キャリアのチャネル検出時に生成された乱数Ｎｉｎｉｔが１０であり、Ｎが１０から５に減少したとき、第２の時間窓がタイムアウトし、チャネル検出が失敗した場合、ネットワークデバイスは、第２の方向における免許不要キャリアのチャネル検出時に、N = ５からチャネル検出を開始し、すなわち、第２の方向における免許不要キャリアのチャネル検出を継続することができる。
【００９２】
方式２として、前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも高い場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、前記ネットワークデバイスが前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を継続することであり、又は、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を再開することである。
【００９３】
例えば、第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも高い場合、ネットワークデバイスが第２の方向における認可不要キャリアをチャネル検出する際に、ネットワークデバイスが第１の方向における認可不要キャリアをチャネル検出するチャネルアクセスパラメータを使用し続けることができ、または、チャネルアクセスパラメータを再生成することもできる。例えば、第１の方向の免許不要キャリアのチャネル検出の場合、Ｎｉｎｉｔの乱数が１０である場合、Ｎが１０から５に減少すると、第２の時間窓がタイムアウトしてチャネル検出が失敗し、第２の方向の免許不要キャリアのチャネル検出の場合、Ｎ ＝ ５からチャネル検出を開始してもよいし、第２の方向のチャネルのアクセス優先度が高く、第２の方向において生成された乱数が第１の方向において生成された乱数より小さい確率が高いため、ネットワークデバイスは、乱数Ｎｉｎｉｔを再生成し、再生成したＮｉｎｉｔに従ってチャネル検出を行ってもよい。
【００９４】
方式３として、前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度よりも低い場合、前記ネットワークデバイスが前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対するチャネル検出を再開する。
【００９５】
例えば、前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が前記第１の方向に対応するチャネルアクセス優先度より低い場合、前記第２の方向に対応するチャネルアクセス優先度が低く、前記第１の方向のチャネルアクセス優先度に基づいて生成された乱数を利用できないため、前記ネットワークデバイスは、チャネルアクセスパラメータを再生成し、再生成したチャネルアクセスパラメータに基づいてチャネル検出を行うことができる。
【００９６】
本願の開示の方法の実施例を図２〜図３に関連して詳細に説明し、本願の開示のデバイスの実施例を図４〜図５に関連して詳細に説明するが、デバイスの実施例と方法の実施例とは互いに対応し、同様の説明は方法の実施例を参照し得ることが理解される。
【００９７】
図４は、本願の実施例による情報伝送デバイスの概略的なブロック図である。図４のデバイス４００は、検出モジュール４１０と通信モジュール４２０を備え、
検出モジュール４１０は、第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記デバイスが第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定するように構成され、
通信モジュール４２０は、前記第１の時間領域リソースが利用可能である場合、前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信するように構成される。
【００９８】
具体的には、該デバイス４００は、上記方法２００で説明された第１のデバイスに対応(例えば、配置又はそれ自体であってもよい)することができ、且つ該デバイス４００における各モジュール又はユニットは、それぞれ、上記方法２００における第１のデバイスで実行される各動作又は処理過程を実行するために使用されるが、ここでは、詳しい説明を避けるために、その詳細な説明は省略する。
【００９９】
図５に示されるように、本願の実施例は、図４のデバイス４００であり得るデバイス５００も提供し、図２の方法２００に対応するネットワークデバイスのコンテンツを実行するために使用され得る。前記デバイス５００は、入力インターフェース５１０、出力インターフェース５２０、プロセッサ５３０及びメモリ５４０を含み、前記入力インターフェース５１０、出力インターフェース５２０、プロセッサ５３０及びメモリ５４０は、バスシステムによって接続され得る。メモリ５４０は、プログラム、命令、またはコードを含むデータを記憶するために使用される。プロセッサ５３０は、メモリ５４０内のプログラム、命令、またはコードを実行して、入力インターフェース５１０を制御して信号を受信し、出力インターフェース５２０を制御して信号を送信し、前述の方法の実施例の動作を完了する。
【０１００】
本願の実施例において、プロセッサ５３０は、中央処理装置( Ｃｅｎｔｒａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｕｎｉｔ、略して「ＣＰＵ」)であってもよく、他の汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ( ＤＳＰ )、特定用途向け集積回路( ＡＳＩＣ )、既製のプログラマブルゲートアレイ( ＦＰＧＡ )又は他のプログラマブル論理デバイス、ディスクリートゲート又はトランジスタロジック、ディスクリートハードウェアコンポーネント等であってもよいことが理解されるべきである。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであってもよく、プロセッサは任意の従来のプロセッサなどであってもよい。
【０１０１】
メモリ５４０は、読み出し専用メモリおよびランダムアクセスメモリを含むことができ、プロセッサ５３０に命令およびデータを提供する。メモリ５４０の一部は、不揮発性ランダムアクセスメモリも含み得る。例えば、メモリ５４０は、デバイスタイプの情報をさらに記憶することができる。
【０１０２】
実施において、方法の各コンテンツは、プロセッサ５３０におけるハードウェアの集積論理回路またはソフトウェア形態の命令によって実現されてもよい。本願の実施例に関連して開示される方法の内容は、ハードウェアプロセッサ実行として直接的に、またはプロセッサ内のハードウェアおよびソフトウェアモジュールの組み合わせで実行を完了するように具現化され得る。ソフトウェアモジュールは、ランダムアクセスメモリ、フラッシュメモリ、読み取り専用メモリ、プログラム可能読み取り専用メモリ、または電気的に消去可能なプログラム可能メモリ、レジスタなどの当技術分野で熟練した記憶媒体内に配置され得る。記憶媒体は、メモリ５４０に位置し、プロセッサ５３０は、メモリ５４０内の情報を読み出し、ハードウェアとともに上述した方法の内容を実現する。重複を避けるため、ここでは詳細な説明は省略する。
【０１０３】
１つの具体的な実施例において、図４のデバイス４００に含まれる検出モジュール４１０は、図５のプロセッサ５３０で実現され、図４の装置４００に含まれる通信モジュール４２０は、図５の入力インターフェース５１０及び出力インターフェース５２０で実現される。
【０１０４】
本願の実施例は、複数のアプリケーションプログラムを含む携帯型電子機器によって実行されると、図２〜図３に示す実施例の方法を携帯型電子機器に実行させることが可能な命令を含む１又は複数のプログラムを記憶するコンピュータ可読記憶媒体をさらに提案する。
【０１０５】
本願の実施例は、コンピュータプログラムをさらに提案し、コンピュータプログラムは、コンピュータプログラムがコンピュータによって実行されると、コンピュータに、図２〜図３に示される実施例の方法の対応するフローを実行させる命令を含む。
【０１０６】
当業者は、本明細書に開示される実施例に関連して説明される様々な例のユニットおよびアルゴリズムステップが、電子ハードウェア、またはコンピュータソフトウェアと電子ハードウェアとの組合せで実装され得ることを認識するであろう。これらの機能は、技術案の特定の適用例および設計制約に応じて、ハードウェアまたはソフトウェアのいずれで実行されるかに依存する。当業者は、説明された機能を実施するために、特定のアプリケーションごとに異なる方法を使用し得るが、そのような実施は、本開示の範囲から逸脱するものと考えられるべきではない。
【０１０７】
当業者であれば、説明の便宜及び簡潔にするために、上記に説明されたシステム、装置及びユニットの特定の動作プロセスが、前述の方法の実施例における対応するプロセスを参照してよく、ここでその説明が省略されることを理解するであろう。
【０１０８】
本明細書で提供するいくつかの実施例では、開示されたシステム、装置、および方法は、他の方法で実現されてもよいことが理解されるべきである。例えば、上記の装置の実施例は、単に例示的なものであり、例えば、ユニットの分割は、１つの論理的機能の分割にすぎず、実際の実装では、別の分割方法があり得、例えば、複数のユニット又はコンポーネントが、組み合わされてもよいし、別のシステムに統合されてもよいし、又はいくつかの特徴が省略されてもよいし、又は実行されなくてもよい。別の点では、表示または議論される相互間の結合または直接的な結合または通信接続は、何らかのインターフェース、デバイスまたはユニットを介した間接的な結合または通信接続であってもよく、電気的、機械的、または他の形態であってもよい。
【０１０９】
上記分離手段として説明したユニットは、物理的に分離していてもいなくてもよく、ユニットとして表示する手段は、物理的なユニットであってもなくてもよく、１箇所にあってもよく、あるいは複数のネットワークユニットに分散していてもよい。また、本実施例の目的は、必要に応じて各部の一部又は全部を選択して実施することができる。
【０１１０】
また、本願の各実施例における各機能部は、１つの処理部に集積されてもよいし、各部は、物理的に別個に存在してもよいし、２つ以上の部が１つの部に集積されてもよい。
【０１１１】
また、ソフトウェア的な機能単位で実現され、独立した製品として販売又は使用される場合には、コンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納されてもよい。このような理解に基づいて、本願の技術的解決策の本質または従来技術に寄与する部分、または本願の技術的解決策の部分は、１つのコンピュータ装置(パーソナルコンピュータ、サーバ、またはネットワークデバイスなどであってもよい)に本願の様々な実施例による方法のステップの全てまたは一部を実行させるための複数の命令を含む１つの記憶媒体に記憶されたソフトウェア製品の形態で具現化されてもよい。なお、前記記憶媒体としては、U-ディスク、リムーバブルハードディスク、リードオンリーメモリ( ＲＯＭ、Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ Ｍｅｍｏｒｙ )、ランダムアクセスメモリ（ ＲＡＭ、Ｒａｎｄｏｍ Ａｃcess Memory )、磁気ディスク、光ディスク等のプログラムコードを記憶できる種々の媒体を包含する。
【０１１２】
以上、本願の具体的な実施例を説明したが、本願の技術的範囲はこれに限定されるものではなく、本願が属する技術分野で通常の知識を有する者であれば、本願の技術的範囲内で容易に変更や置換をなし得ることは勿論である。したがって、本願の保護範囲は、特許請求の範囲によって定義されるべきである。
【図１】
2021515435.tif 000004
【図２】
2021515435.tif 000005
【図３】
2021515435.tif 000006
【図４】
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【図５】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年12月14日(2020.12.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定することと、
前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースが利用可能である場合、前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信することとを含む
ことを特徴とする情報伝送方法。
【請求項２】
前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行い、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが占用されることであることを含む
ことを特徴とする請求項１に記載の情報伝送方法。
【請求項３】
前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが、前記第１の方向でのサービス優先度、前記第１の方向での送信電力、前記第１の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第１の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含む
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の情報伝送方法。
【請求項４】
前記ネットワークデバイスが第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが第１のプリコーディングで前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含み、ここで、前記第１のプリコーディングが前記第１の方向に対応する
ことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の情報伝送方法。
【請求項５】
前記第１の情報が第１の物理チャネルを含み、前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信することは、
前記ネットワークデバイスが第２のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の物理チャネルを送信することを含み、
前記第２のプリコーディングが前記第１の方向に対応する
ことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の情報伝送方法。
【請求項６】
前記第１の情報が第１の測定参照信号を含み、前記ネットワークデバイスが前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信し、前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第３のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の測定参照信号を送信することを含み、
前記第３のプリコーディングが前記第１の方向に対応しない
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の情報伝送方法。
【請求項７】
前記方法は、さらに、
前記ネットワークデバイスが第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記ネットワークデバイスが第２の情報を送信するための第２の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定することと、
前記ネットワークデバイスが前記第２の時間周波数リソースが利用可能である場合、前記第２の時間領域リソースで前記第２の情報を送信することとを含む
ことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の情報伝送方法。
【請求項８】
前記ネットワークデバイスが第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことは、
前記ネットワークデバイスが、前記第２の方向でのサービス優先度、前記第２の方向での送信電力、前記第２の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第２の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うことを含む
ことを特徴とする請求項７に記載の情報伝送方法。
【請求項９】
検出モジュールと、通信モジュールと、を備える情報伝送デバイスであって、
前記検出モジュールは、第１の方向において免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記デバイスが第１の情報を送信するための第１の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定するように構成され、
前記通信モジュールは、前記第１の時間領域リソースが利用可能である場合、前記第１の時間領域リソースで前記第１の情報を送信するように構成される
ことを特徴とする情報伝送デバイス。
【請求項１０】
前記検出モジュールは、さらに、
第１の方向上において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行う前に、前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成され、前記チャネル検出の結果が前記免許不要キャリアが占用されることである
ことを特徴とする請求項９に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１１】
前記検出モジュールは、さらに、
前記第１の方向でのサービス優先度、前記第１の方向での送信電力、前記第１の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第１の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第１の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成される
ことを特徴とする請求項９又は１０に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１２】
前記検出モジュールは、
第１のプリコーディングで前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成され、
前記第１のプリコーディングが前記第１の方向に対応する
ことを特徴とする請求項９〜１１のいずれか１項に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１３】
前記第１の情報が第１の物理チャネルを含み、前記通信モジュールは、
第２のプリコーディング及び前記第１の時間領域リソースで前記免許不要キャリアにおいて前記第１の物理チャネルを送信するように構成され、前記第２のプリコーディングが  前記第１の方向に対応する
ことを特徴とする請求項９〜１２のいずれか１項に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１４】
前記検出モジュールは、さらに、
第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行って、前記デバイスが第２の情報を送信するための第２の時間領域リソースが利用可能であるかどうかを決定するように構成され、
前記通信モジュールは、さらに、
前記第２の時間周波数リソースが利用可能である場合、前記第２の時間領域リソースで前記第２の情報を送信するように構成される
ことを特徴とする請求項９〜１３のいずれか１項に記載の情報伝送デバイス。
【請求項１５】
前記検出モジュールは、さらに、前記第２の方向でのサービス優先度、前記第２の方向での送信電力、前記第２の方向でのエネルギー検出閾値及び前記第２の方向でのデータ伝送のための時間長のうちの少なくとも１つに基づいて、前記第２の方向において前記免許不要キャリアに対してチャネル検出を行うように構成される
ことを特徴とする請求項１４に記載の情報伝送デバイス。
【国際調査報告】
2021515435.tif 000009
2021515435.tif 000010
2021515435.tif 000011
2021515435.tif 000012