(57)【要約】本発明は、エキノカンジンシクロペプチド及びエキノカンジンシクロペプチドを調製するための方法に関する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
化合物１の合成方法であって；
【化１】
2021527647.tif 000015
（ａ）アニデュラファンギンのボロン酸エステルを含む第１の組成物を提供することと；
（ｂ）コリンの塩を含む第２の組成物を提供することと；
（ｃ）前記第１の組成物、前記第２の組成物、及び酸を組み合わせて混合物を形成することであって、ここで、溶媒系は、式（Ｉ）を有する反応生成物の沈殿物を形成するように選択される、形成することと；
【化２】
2021527647.tif 000016
（式中、
Ｘ−は、陰イオンであり；
Ｒは、Ｃ１〜Ｃ６アルキルまたはＣ６〜Ｃ１０アリールである）；
（ｄ）前記式（Ｉ）の化合物を加水分解して、化合物１またはその塩もしくは中性形態を形成することと、を含む、前記方法。
【請求項２】
前記混合物の濃度が、前記式（Ｉ）の化合物に対して、少なくとも０．０１モル／Ｌである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ステップ（ｃ）が、テトラヒドロフラン及びアセトニトリルの混合物を含む溶媒系中で混合物を形成することを含む、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記ステップ（ｃ）が、前記コリンの塩の少なくとも１０モル当量及びアニデュラファンギンの前記ボロン酸エステルの少なくとも１モル当量を含む混合物を形成することを含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
前記ステップ（ｃ）が、４０℃未満の温度で実施される、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記ステップ（ｃ）が、前記式（Ｉ）の化合物の少なくとも５０％が沈殿されている混合物を形成することを含む、請求項１〜５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
Ｒが、Ｃ６〜Ｃ１０アリールである、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
Ｒが、置換または非置換のＣ６アリールである、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
Ｒが、Ｃ１〜Ｃ６アルキルである、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
化合物１の合成方法であって；
【化３】
2021527647.tif 000017
（ａ）アニデュラファンギンのアリールボロン酸エステルを含む第１の組成物を提供することと；
（ｂ）コリンの塩を含む第２の組成物を提供することと；
（ｃ）前記第１の組成物、前記第２の組成物、及び酸を組み合わせて、式（ＩＩ）の化合物を含む混合物を形成することと
【化４】
2021527647.tif 000018
（式中、
Ｘ−は、陰イオンであり；
Ａｒは、置換または非置換のＣ６アリールである）；
（ｄ）前記式（ＩＩ）の化合物を加水分解して、化合物１またはその塩もしくは中性形態を形成することと、を含む、前記方法。
【請求項１１】
Ａｒが、フェニル、３，４−ジメトキシフェニル、２，６−ジメチルフェニル、及び４−トリフルオロメチルフェニルから選択される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
Ａｒが、３，４−ジメトキシフェニルである、請求項１０または１１に記載の方法。
【請求項１３】
Ａｒが、２，６−ジメチルフェニルである、請求項１０または１１に記載の方法。
【請求項１４】
Ａｒが、４−トリフルオロメチルフェニルである、請求項１０または１１に記載の方法。
【請求項１５】
前記ステップ（ｃ）が、コリンの前記塩の少なくとも１０モル当量とアニデュラファンギンの前記ボロン酸エステルの少なくとも１モル当量とを組み合わせることを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１６】
前記第１の組成物が、アセトニトリル、ブチロニトリル、テトラヒドロフラン、または２−メチルテトラヒドロフラン、またはそれらの混合物から選択される有機溶媒に溶解したアニデュラファンギンの前記ボロン酸エステルの溶液を含む、請求項１〜１５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１７】
前記第２の組成物が、アセトニトリル及びトリフルオロ酢酸の混合物に溶解されたコリンの前記塩の溶液を含む、請求項１〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１８】
前記第２の組成物が、アセトニトリル、トリフルオロ酢酸、及び無水トリフルオロ酢酸の混合物に溶解されたコリンの前記塩の溶液を含む、請求項１〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
前記第２の組成物が、アセトニトリル及び酢酸の混合物に溶解されたコリンの前記塩の溶液を含む、請求項１〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２０】
前記第２の組成物が、アセトニトリル、酢酸、及び無水トリフルオロ酢酸の混合物に溶解されたコリンの前記塩の溶液を含む、請求項１〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２１】
前記ステップ（ｃ）が、前記混合物にアセトニトリルを添加して、β−ジアステレオマーのレベルを減少させることをさらに含む、請求項１〜２０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２２】
前記混合物が、４０℃未満の温度で形成される、請求項１〜２１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
前記ステップ（ｄ）が、約８０：２０〜５０：５０の水：アセトニトリル混合物のアニデュラファンギンに対して少なくとも５容量で希釈することと、塩基によりｐＨを２〜５のｐＨに調整することと、を含む、請求項１〜２２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２４】
前記ステップ（ｄ）が、７０％より多い化合物１及び４％未満の化合物１β−ジアステレオマーを含む反応生成物を形成することを含む、請求項１〜２３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２５】
前記ステップ（ｄ）が、７０％より多い化合物１、２％未満の化合物１β−ジアステレオマー、及び１％未満の化合物１エピマーを含む反応生成物を形成することを含む、請求項１〜２３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２６】
化合物１の合成方法であって：
【化５】
2021527647.tif 000019
式（ＩＩａ）の化合物：
【化６】
2021527647.tif 000020
（式中、Ｘ−は、化合物１を形成する陰イオン、またはその塩もしくは中性形態である）を加水分解することを含む、前記方法。
【請求項２７】
前記加水分解させることが、式（ＩＩａ）の化合物を水性塩基と接触させることを含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記加水分解させることが、約８０：２０〜５０：５０の水：アセトニトリル混合物のアニデュラファンギンに対して少なくとも５容量で希釈することと、塩基によりｐＨを２〜５のｐＨに調整することと、を含む、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記加水分解させることが、１５℃未満の温度で実施される、請求項２７に記載の方法。
【請求項３０】
前記式（ＩＩａ）の化合物を加水分解させて、化合物１を形成した後、イオン交換カラムを通過させることにより、前記化合物１が３，４−ジメトキシフェニルボロン酸から分離される、請求項２６〜２９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３１】
前記式（ＩＩａ）の化合物を加水分解して化合物１を形成することは、１００ｇ〜５０ｋｇの化合物１を生成するスケールで実施される、請求項２６〜３０のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３２】
薬学的に許容される賦形剤と前記化合物１を組み合わせることによって、医薬組成物を生成することをさらに含む、請求項１〜３１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項３３】
前記医薬組成物が、局所または非経口内投与用に配合される、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
式（ＩＩａ）の化合物：
【化７】
2021527647.tif 000021
（式中、Ｘ−は、陰イオンである）。
【請求項３５】
式（ＩＩｂ）の化合物：
【化８】
2021527647.tif 000022
（式中、Ｘ−は、陰イオンである）。
【請求項３６】
式（ＩＩｃ）の化合物：
【化９】
2021527647.tif 000023
（式中、Ｘ−は、陰イオンである）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、真菌感染症及びそれに関連する状態の治療に有用な化合物を合成するための方法を特徴とする。
【背景技術】
【０００２】
カンジダ及びアスペルギルスによって引き起こされるものなどの真菌感染症は、特に高齢者、術後、重症、及び他の重篤な医学的状態を有する入院患者など、非常に脆弱な集団において、重大な公衆衛生問題を表す深刻で生命を脅かす感染症であり得る。既存の抗真菌薬に対する耐性が高まっているため、これらの重篤な感染症を治療するための新しくより効果的な抗真菌剤を開発することが急務となっている。エキノカンジンは、真菌感染症の治療のための主要クラスの抗真菌剤のメンバーである。これらの化合物は、１，３−β−Ｄ−グルカンシンターゼ酵素複合体の触媒サブユニットの阻害を介して、１，３−β−Ｄ−グルカンの生成を防ぐことにより、細胞壁を標的とする。
【０００３】
自然は、半合成シクロペプチドの複雑な化学構造の実質的な部分を提供でき、多くの場合、必要な構成のすべてのキラル中心を有しているが、それにもかかわらず、治療的に活性な誘導体へのその後の化学変換は、多くの場合、前例のないアプローチを必要とする。通常、問題の構造は化学的に不安定であり、及び／またはラセミ化する傾向があり、合成有機化学のテキストにおいて教示されている他の明白な合成操作が容易に可能になるものではない。この化学的不安定性は、悪い意味で評判の脆弱なヘミアミナール部分またはアミナール部分の存在により、アニデュラファンギン、カスポファンギン、及びミカファンギンにおいてさらに顕著になる。医薬品グレードのエキノカンジンの製造は、これらの抗真菌剤の商業規模の製造の過程で製造された構造的に類似している不純物を除去するためにクロマトグラフ法に依存することの難しさ及び費用によって複雑になっている。
【０００４】
半合成エキノカンジンの商業規模での製造が可能になる簡便な合成代替物が必要である。これらのアプローチは、既存の合成方法の有用な代替手段となり得、より高い収率、より高い異性体純度、変異原性不純物の排除、廃棄物流の減少、または上記の任意の組み合わせを達成することができる。
【発明の概要】
【０００５】
本発明は、化合物１を合成する方法を特徴とし、この方法は、（ａ）アニデュラファンギンのボロン酸エステルを含む第１の組成物を提供するステップと；（ｂ）コリンの塩を含む第２の組成物を提供するステップと；（ｃ）第１の組成物、第２の組成物、及び酸を組み合わせて混合物を形成するステップであって、ここで、溶媒系は、式（Ｉ）を有する反応生成物の沈殿物を形成するように選択され：
【化１】
2021527647.tif 000002
式中、Ｘ−は、陰イオンであり；Ｒは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、Ｃ３〜Ｃ１０カルボシクリル、Ｃ２〜Ｃ６アルケニル、Ｃ６〜Ｃ１０アリール、またはＣ２〜Ｃ９ヘテロアリールである、ステップと、（ｄ）式（Ｉ）の化合物を加水分解して、化合物１またはその塩もしくは中性形態を形成するステップと、を含む。
【０００６】
いくつかの実施形態では、Ｒは、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、またはＣ６〜Ｃ１０アリールである。いくつかの実施形態では、Ｒは、Ｃ６〜Ｃ１０アリールである。いくつかの実施形態では、Ｒは、置換または非置換Ｃ６アリールである。
【０００７】
いくつかの実施形態では、混合物の濃度は、式（Ｉ）の化合物と比較して、少なくとも０．０１、０．０２、０．０３、０．０４、０．０５、０．０６、０．０７、０．０８、０．０９、または０．１モル／Ｌ（例えば、０．０１〜０．０３モル／Ｌ、０．０３〜０．０５モル／Ｌ、０．０５〜０．１モル／Ｌ、または０．１〜０．２モル／Ｌ）である。いくつかの実施形態では、混合物の濃度は、式（Ｉ）の化合物と比較して、少なくとも０．１、０．１５、０．２、０．２５、０．３、０．３５、０．４、０．４５、または０．５モル／Ｌ（例えば、０．１〜０．３モル／Ｌ、０．２〜０．４モル／Ｌ、０．３〜０．５モル／Ｌ、０．４〜０．６モル／Ｌ、または０．５〜０．７モル／Ｌ）である。いくつかの実施形態では、混合物の濃度は、式（Ｉ）の化合物と比較して、０．５、０．６、０．７、０．８、０．９、または１．０モル／Ｌ（例えば、０．５〜０．８モル／Ｌ、０．６〜０．９モル／Ｌ、０．７〜１．０モル／Ｌ、１．０〜１．３モル／Ｌ、１．０〜１．５モル／Ｌ、または１．５〜２．０モル／Ｌ）である。
【０００８】
いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、１，２−ジメトキシエタン、シクロペンチルメチルエーテル、またはｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、またはそれらの混合物を含む溶媒系を含む。いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、テトラヒドロフラン及びアセトニトリルの混合物を含む溶媒系を含む。いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、２−メチルテトラヒドロフラン及びアセトニトリルの混合物を含む溶媒系を含む。任意により、溶媒系は、無水トリフルオロ酢酸をさらに含む。いくつかの実施形態では、溶媒系は、０．１％〜５％（ｗ／ｗ）の水を含む。いくつかの実施形態では、溶媒系は、無水である。
【０００９】
いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、コリンの塩の少なくとも１０、１５、２０、２５、３０、３５、または４０モル当量（例えば、１０〜８０、１０〜４０、２０〜６０、または２０〜４０当量）とそのボロン酸エステルとしての少なくとも１モル当量のアニデュラファンギンとを組み合わせることを含む。
【００１０】
特定の実施形態では、ステップ（ｃ）は、４０℃未満、３５℃、３０℃、２５℃、２０℃、１８℃、１５℃、１２℃、または１０℃（例えば、２〜４０℃、５〜４０℃、８〜２０℃、８〜１８℃、または８〜１２℃）の温度で実施される。
【００１１】
いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、生成された式（Ｉ）の化合物の最終量に対して、少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、または９５％（例えば、５０〜５５％、５５〜６０％、６０〜６５％、６５〜７０％、７０〜７５％、７５〜８０％、８０〜８５％、８５〜９０％、９０〜９５％、９５〜９９％、９８〜９９％）の式（Ｉ）の化合物が沈殿する混合物を形成するステップを含む。
【００１２】
いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、生成された式（Ｉ）の化合物の最終量に対して、少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、または９５％（例えば、５０〜５５％、５５〜６０％、６０〜６５％、６５〜７０％、７０〜７５％、７５〜８０％、８０〜８５％、８５〜９０％、９０〜９５％、９５〜９９％、９８〜９９％）の式（Ｉ）の化合物の沈殿物を含む。
【００１３】
いくつかの実施形態では、第２の組成物は、アセトニトリル及びトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を、任意により１つ以上の追加の有機酸と共に含むことができる。例えば、アセトニトリル及びＴＦＡと組み合わせて使用され得る追加の有機酸は、メタンスルホン酸または酢酸であり得る。いくつかの実施形態では、第２の組成物は、アセトニトリル及び酢酸の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含むことができる。いくつかの実施形態では、第２の組成物は、アセトニトリル及びメタンスルホン酸の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含むことができる。いくつかの実施形態では、第２の組成物は、アセトニトリル及びトリフルオロメタンスルホン酸の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含むことができる。特定の実施形態では、第２の組成物は、無水トリフルオロ酢酸をさらに含む。いくつかの実施形態では、第２の組成物は、０．１％〜５％（ｗ／ｗ）の水を含む。いくつかの実施形態では、第２の組成物は無水溶液であるか、または第２の組成物は、１つ以上の無水溶媒を含む混合物である。
【００１４】
本発明は、化合物１を合成する方法を特徴とし、この方法は、（ａ）アニデュラファンギンのアリールボロン酸エステルを含む第１の組成物を提供するステップと；（ｂ）コリンの塩を含む第２の組成物を提供するステップと；（ｃ）第１の組成物、第２の組成物、及び酸を組み合わせて、式（ＩＩ）の化合物を含む混合物を形成するステップと、を含み
【化２】
2021527647.tif 000003
式中、Ｘ−は、陰イオンであり；Ａｒは、置換または非置換のＣ６アリールであるステップと；（ｄ）式（ＩＩ）の化合物を加水分解して、化合物１またはその塩もしくはその中性形態を形成するステップと、を含む。
【００１５】
いくつかの実施形態では、Ａｒは、フェニル、３，４−ジメトキシフェニル、４−トリフルオロメチルフェニル、または２，６−ジメチルフェニルである。いくつかの実施形態では、Ａｒは、フェニルである。いくつかの実施形態では、Ａｒは、３，４−ジメトキシフェニルである。他の実施形態では、Ａｒは、４−トリフルオロメチルフェニルである。さらに他の実施形態では、Ａｒは、２，６−ジメチルフェニルである。この方法の特定の実施形態では、ステップ（ｃ）は、少なくとも１０、１５、２０、２５、３０、３５、または４０モル当量（例えば、１０〜８０、１０〜４０、２０〜６０、または２０〜４０当量）のコリンの塩をアニデュラファンギンの１モル当量の３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルと組み合わせることを含む。この方法の特定の実施形態では、ステップ（ｃ）は、少なくとも１０、１５、２０、２５、３０、３５、または４０モル当量（例えば、１０〜８０、１０〜４０、２０〜６０、または２０〜４０当量）のコリンの塩をアニデュラファンギンの１モル当量の４−トリフルオロメチルフェニルボロン酸エステルと組み合わせることを含む。この方法の特定の実施形態では、ステップ（ｃ）は、少なくとも１０、１５、２０、２５、３０、３５、または４０モル当量（例えば、１０〜８０、１０〜４０、２０〜６０、または２０〜４０当量）のコリンの塩をアニデュラファンギンの１モル当量の２，６−ジメチルフェニルボロン酸エステルと組み合わせることを含む。
【００１６】
いくつかの実施形態では、第１の組成物は、アセトニトリル、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、１，２−ジメトキシエタン、シクロペンチルメチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテルまたはそれらの混合物から選択される有機溶媒に溶解されたアニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルの溶液を含む。いくつかの実施形態では、第１の組成物は、アセトニトリル、ブチロニトリル、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、１，２−ジメトキシエタン、シクロペンチルメチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテルまたはそれらの混合物から選択される有機溶媒に溶解されたアニデュラファンギンの４−トリフルオロメチルフェニルボロン酸エステルの溶液を含む。いくつかの実施形態では、第１の組成物は、アセトニトリル、ブチロニトリル、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、１，２−ジメトキシエタン、シクロペンチルメチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテルまたはその混合物から選択される有機溶媒に溶解されたアニデュラファンギンの２，６−ジメチルフェニルボロン酸エステルの溶液を含む。いくつかの実施形態では、有機溶媒は、０．１％〜５％（ｗ／ｗ）の水を含む。いくつかの実施形態では、有機溶媒は、無水である。
【００１７】
いくつかの実施形態では、第２の組成物は、アセトニトリル及びトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含むことができる。特定の実施形態では、第２の組成物は、アセトニトリル、トリフルオロ酢酸、及び無水トリフルオロ酢酸の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含む。第２の組成物は、アセトニトリル及び酢酸の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含むことができる。特定の実施形態では、第２の組成物は、アセトニトリル、トリフルオロ酢酸、及び酢酸の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含む。第２の組成物は、アセトニトリル及びメタンスルホン酸の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含むことができる。
【００１８】
第２の組成物は、アセトニトリル及びトリフルオロメタンスルホン酸の混合物に溶解されたコリンの塩の溶液を含むことができる。特定の実施形態では、第２の組成物は、無水トリフルオロ酢酸をさらに含む。いくつかの実施形態では、第２の組成物は、０．１％〜５％（ｗ／ｗ）の水を含む。いくつかの実施形態では、第２の組成物は無水であるか、または第２の組成物は１つ以上の無水溶媒の混合物である。
【００１９】
上記の方法のいずれかの特定の実施形態において、ステップ（ｃ）は、混合物にアセトニトリルを添加して、化合物１β−ジアステレオマーのレベルを低下させるステップをさらに含む。
【００２０】
上記の方法のいずれかのいくつかの実施形態では、混合物は、４０℃、３５℃、３０℃、２５℃、２０℃、１８℃、１５℃、１２℃、または１０℃（例えば、２〜４０℃、５〜４０℃、８〜２０℃、８〜１８℃、または８〜１２℃）の温度で形成される。
【００２１】
いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、水のアニデュラファンギンまたは水及びアセトニトリルの混合物に対して少なくとも５、６、７、８、９、または１０容量で希釈することをさらに含む。いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、水のアニデュラファンギンまたは水及びアセトニトリルの混合物に対して少なくとも１０、１１、１２、１３、１４、または１５容量で希釈することをさらに含む。いくつかの実施形態では、ステップ（ｃ）は、水のアニデュラファンギンまたは水及びアセトニトリルの混合物に対して、少なくとも１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、または５０容量で希釈することをさらに含む。
【００２２】
いくつかの実施形態では、水及びアセトニトリルの混合物は、少なくとも５％、１０％、１５％、２０％、２５％、または３０％の水を含む。いくつかの実施形態では、水及びアセトニトリルの混合物は、少なくとも３０％、３５％、４０％、４５％、または５０％の水を含む。いくつかの実施形態では、水及びアセトニトリルの混合物は、少なくとも５０％、５５％、６０％、６５％、または７０％の水を含む。いくつかの実施形態では、水及びアセトニトリルの混合物は、少なくとも７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、または９５％の水を含む。
【００２３】
いくつかの実施形態では、ステップ（ｄ）は、ｐＨを少なくとも２（例えば、２〜３、２〜４、または２〜５）に調整するための塩基を添加することをさらに含む。特定の実施形態では、ステップ（ｄ）は、約８０：２０〜５０：５０の水：アセトニトリル混合物のアニデュラファンギンに対して少なくとも５容量で希釈すること、及び塩基によりｐＨを２〜５のｐＨに調整することを含む。
【００２４】
いくつかの実施形態では、塩基は、酢酸アンモニウム、水酸化アンモニウム、または炭酸アンモニウムである。いくつかの実施形態では、塩基は、酢酸アンモニウムである。いくつかの実施形態では、塩基は、水酸化アンモニウムである。いくつかの実施形態では、塩基は、炭酸アンモニウムである。
【００２５】
上記の方法のいずれかの特定の実施形態において、ステップ（ｄ）は、７０％より多い、７５％、８０％、８５％、８８％、または９０％（例えば、７０％〜９５％、７５％〜９０％、８０％〜９０％、または８５％〜９０％）化合物１（ＨＰＬＣにより測定した場合）及び５％未満、４％、３．５％、３．０％、２．５％、２．０％、１．５％または１．０％（例えば、０％〜１％、０％〜２％、０％〜３％、１．０％〜４．０％、１．０％〜３．０％、１．５％〜３．５％、または２．０％〜３．０％）の化合物１β−ジアステレオマー（ＨＰＬＣにより測定した場合）を含む反応生成物を形成することを含む。例えば、ステップ（ｄ）は、７５％より多い化合物１（ＨＰＬＣにより測定した場合）、２％未満の化合物１β−ジアステレオマー（ＨＰＬＣにより測定した場合）、及び任意により１％未満（例えば、０％〜０．５％、０．５％〜１．０％、または０．７％〜１．０％）の化合物１エピマー（ＨＰＬＣにより測定した場合）を含む反応生成物を形成することを含み得る。いくつかの実施形態では、ステップ（ｄ）は、７５％〜９０％の化合物１（ＨＰＬＣにより測定した場合）及び１．５％〜３．５％の化合物１β−ジアステレオマー（ＨＰＬＣにより測定した場合）を含む反応生成物を形成することを含む。いくつかの実施形態では、ステップ（ｄ）は、７５％〜９０％の化合物１及び０．５％〜２．５％の化合物１β−ジアステレオマーを含む反応生成物を形成することを含む。他の実施形態では、ステップ（ｄ）は、７５％〜９０％の化合物１（ＨＰＬＣにより測定した場合）、１．５％〜３．５％の化合物１β−ジアステレオマー（ＨＰＬＣにより測定した場合）、及び０．５％〜１．０％の化合物１エピマー（ＨＰＬＣにより測定）の反応生成物を形成することを含む。他の実施形態では、ステップ（ｄ）は、７５％〜９０％の化合物１、０．５％〜２．５％の化合物１β−ジアステレオマー、及び０．１％〜１．０％の化合物１エピマーの反応生成物を形成することを含む。関連する態様において、本発明は、化合物１を合成する方法を特徴とし、この方法は、：式（ＩＩａ）の化合物：
【化３】
2021527647.tif 000004
（式中、Ｘ−は、化合物１を形成する陰イオンである）、またはその塩もしくは中性形態を加水分解することを含む。
【００２６】
上記の方法のいずれにおいても、加水分解は、式（Ｉ）、（ＩＩ）、（ＩＩａ）、（ＩＩｂ）、または（ＩＩｃ）のうちのいずれか１つの化合物を塩基と接触させることを含み得る。
【００２７】
いくつかの実施形態では、塩基は、水性塩基である。特定の実施形態では、加水分解は、１５℃未満、１２℃、１０℃、または８℃（例えば、２〜１５℃、５〜１５℃、５〜１２℃、５〜１０℃、または２〜１０℃）の温度で実施される。
【００２８】
特定の実施形態では、加水分解することは、約８０：２０〜５０：５０の水：アセトニトリル混合物のアニデュラファンギンに対して少なくとも５容量で希釈すること、及び塩基によりｐＨを２〜５のｐＨに調整することを含む。
【００２９】
上記の方法のいずれにおいても、式（ＩＩａ）の化合物を加水分解して、化合物１またはその塩もしくは中性形態を形成した後、化合物１またはその塩もしくは中性形態は、イオン交換カラムを通過させるか、または分取用ＨＰＬＣによって、３，４−ジメトキシフェニルボロン酸から分離することができる。
【００３０】
上記の方法のいずれにおいても、式（ＩＩｂ）の化合物を加水分解して、化合物１またはその塩もしくは中性形態を形成した後、化合物１またはその塩もしくは中性形態は、イオン交換カラムを通過させるか、または分取用ＨＰＬＣによって、４−トリフルオロメチルフェニルボロン酸から分離することができる。
【００３１】
上記の方法のいずれにおいても、式（ＩＩｃ）の化合物を加水分解して、化合物１またはその塩もしくは中性形態を形成した後、化合物１またはその塩もしくは中性形態は、イオン交換カラムを通過させるか、または分取用ＨＰＬＣによって、２，６−ジメチルフェニルボロン酸から分離することができる。
【００３２】
他の実施形態では、化合物１を形成するための加水分解は、１００ｇ〜５０ｋｇ（例えば、１００〜２００ｇ、２００〜５００ｇ、５００〜１０００ｇ、１〜５ｋｇ、５〜１０ｋｇ、１０〜２０ｋｇ、２０〜４０ｋｇ、または３０〜５０ｋｇ）の化合物１を生成するスケールで実施される。
【００３３】
上記の方法のいずれにおいても、この方法は、化合物１またはその塩もしくは中性形態を、薬学的に許容される賦形剤（例えば、本明細書に記載の任意の賦形剤）と組み合わせることによって医薬組成物を製造することをさらに含み得る。例えば、医薬組成物は、局所投与または非経口投与、または本明細書に記載の任意の投与形態用に配合され得る。
【００３４】
関連する態様では、本発明は、式（ＩＩａ）の化合物：
【化４】
2021527647.tif 000005
を特徴とし、
式中、Ｘ−は、陰イオンである。
【００３５】
別の態様では、本発明は、式（ＩＩｂ）：
【化５】
2021527647.tif 000006
の化合物を特徴とし、Ｘ−は、陰イオンである。
【００３６】
別の態様では、本発明は、式（ＩＩｃ）：
【化６】
2021527647.tif 000007
の化合物を特徴とし、式中、Ｘ−は、陰イオンである。
【００３７】
別の態様では、本発明は、化合物１またはその塩もしくは中性形態、及び薬学的に許容される賦形剤を含む医薬組成物を特徴とし、医薬組成物は、５％未満、４％、３．５％、３．０％、２．５％、２．０％、１．５％または１．０％（例えば、０％〜２．０％、０．１％〜４．０％、０．７５％〜３．０％、０．５％〜３．５％、または１．０％〜３．０％）（ｗ／ｗ）の化合物１β−ジアステレオマーを含む。特定の実施形態では、医薬組成物はまた、医薬組成物中に、化合物１またはその塩もしくはその中性形態に対して１重量％未満（例えば、０．５％〜１．０％または０．７％〜１．０％）（ｗ／ｗ）の化合物１エピマーを含む。いくつかの実施形態では、医薬組成物は、医薬組成物中に、化合物１またはその塩もしくはその中性形態の重量に対して、１．５％〜３．５％まで（ｗ／ｗ）の化合物１β−ジアステレオマー及び０．５％〜１．０％（ｗ／ｗ）の化合物１エピマーを含む。
定義
【００３８】
本明細書で使用される場合、「無水溶媒系」または「溶媒系は無水である」という用語は、反応中に使用する前に乾燥され、及び／または０．１％未満の水を含む溶媒系を指す。例えば、「無水アセトニトリル」または「アセトニトリルは無水である」は、反応中で使用する前に乾燥されるアセトニトリル及び／または０．１％未満の水を含むアセトニトリルを指す。
【００３９】
本明細書で使用される場合、「化合物１」という用語は、以下に示す構造を有する化合物を指す。用語「塩形態の化合物１」または「化合物１の塩」は、その三級アンモニウムイオンの正電荷が負の対イオン（例えば、酢酸塩）と釣り合っているときの化合物１を指す。
【化７】
2021527647.tif 000008
【００４０】
本明細書で使用される場合、「中性形態」という用語は、化合物１が正味の正または負の電荷を有さない、化合物１の双性イオン形態を含む。双性イオンは、化合物１または化合物１の塩と比較して、塩基性媒体（例えば、７〜８、８〜９、または９〜１０のｐＨ）中でより高い割合で存在する。いくつかの実施形態では、双性イオンはまた、その塩の形態で存在し得る。
【００４１】
本明細書で使用する場合、「化合物１β−ジアステレオマー」または「β−ジアステレオマー」という用語は、以下に示す構造を有する化合物及びその塩を指す。
【化８】
2021527647.tif 000009
【００４２】
本明細書で使用される場合、「化合物１エピマー」または「エピマー」という用語は、以下に示す構造を有する化合物及びその塩を指す。
【化９】
2021527647.tif 000010
【００４３】
本明細書で使用する場合、「アニデュラファンギンのアリールボロン酸エステル」という用語は、以下に示す構造を有する化合物及びその塩を指す。
【化１０】
2021527647.tif 000011
式中、Ａｒは、置換または非置換Ｃ６アリール基である。
【００４４】
本明細書で使用される場合、「エキノカンジン含有」という用語は、化合物１、化合物１β−ジアステレオマー、及び／または化合物１エピマーを指す。例えば、「エキノカンジン含有反応生成物」は、化合物１、化合物１β−ジアステレオマー、及び／または化合物１エピマーを含む反応生成物を指し得る。
【００４５】
本明細書で使用される場合、「約」という用語は、特定の値の±１０％である値の範囲を指す。例えば、「約１５０ｍｇ」は、１５０ｍｇの±１０％、すなわち１３５ｍｇ〜１６５ｍｇを含む。このような範囲は、所望の機能を実行するか、所望の結果を達成する。例えば、「ａｂｏｕｔ（約）」は、記載された量の１０％未満の範囲内、５％未満の範囲内、１％未満の範囲内、０．１％未満の範囲内、及び０．０１％未満の範囲内である量を指し得る。
【００４６】
本明細書で使用される場合、「ｂｅｔｗｅｅｎ（間）」という用語は、示された範囲内の任意の量を指し、示された範囲の両端をそれぞれ囲む。例えば、５〜７のｐＨは、５〜７内の任意の量、ならびに５のｐＨ及び７のｐＨを指す。
【００４７】
本明細書で使用される場合、「感染症」または「真菌感染症」という用語は、１つ以上の真菌種（例えば、真菌病原体または日和見病原体）によるヒト対象の身体の任意の部分の異常成長またはコロニー形成を特徴とする微生物異生物症を意味し、その減少により、宿主に利益をもたらし得る。例えば、感染症は、ヒト対象の身体内または身体上に通常存在する真菌種による過剰な成長またはコロニー形成を含み得るか、または感染症は、通常は、ヒト対象の身体内または身体上に存在しない真菌種によるコロニー形成を含み得る。場合によっては、感染症には、ヒトの身体の一部（例えば、消化管）には生来のものであるが、身体の他の部分（例えば、消化管を超えた組織）に見られる場合は有害である真菌による身体の一部のコロニー形成を含み得る。より一般的には、感染症は、微生物集団（複数可）の存在が宿主の身体に損傷を与える任意の状況であり得る。
【００４８】
本明細書で使用される場合、「Ｃ６アリール」という用語は、非置換であるかまたは置換されている６個の炭素原子の芳香族ラジカルを指す。置換としては、ハロゲン、メチル、エチル、エトキシ、メトキシ、フルオロメチル、ジフルオロメチル、及びトリフルオロメチルが挙げられる。Ｃ６アリール基としては、これらに限定されないが、フェニル、３，４−ジメトキシフェニル、４−トリフルオロメチルフェニル、及び２，６−ジメチルフェニルが挙げられる。いくつかの実施形態では、Ｃ６アリール基は、（１）ハロ；（２）Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ；（３）Ｃ１〜Ｃ６アルキル（例えば、Ｃ１〜Ｃ６パーフルオロアルキル）；及び（４）Ｃ６〜Ｃ１０アリールからなる群から独立して選択される１、２、３、４、または５つの置換基で置換されている。いくつかの実施形態では、これらの基のそれぞれは、本明細書に記載されるようにさらに置換できる。
【００４９】
本明細書で使用される場合、「塩」という用語は、製薬業界で一般的に使用されている任意の塩形態を指す。酸付加塩としては、酢酸、ギ酸、乳酸、パルモ酸（ｐａｌｍｏｉｃ）、マレイン酸、クエン酸、コール酸、カプリン酸、カプリル酸、ラウリン酸、グルタル酸、グルクロン酸、グリセリン酸、グリコール酸、グリオキシル酸、イソクエン酸、イソ吉草酸、乳酸、リンゴ酸、オキサロ酢酸、オキサロコハク酸、プロピオン酸、ピルビン酸、アスコルビン酸、コハク酸、安息香酸、パルミチン酸、スベリン酸、サリチル酸、酒石酸、メタンスルホン酸、トルエンスルホン酸、及びトリフルオロ酢酸などの有機酸、ならびに塩酸、臭化水素酸、硫酸、及びリン酸などの無機酸が挙げられる。代表的なアルカリまたはアルカリ土類金属塩としては、とりわけ、ナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム、及びマグネシウムが挙げられる。
【００５０】
本明細書内の様々な場所で、本開示の化合物の置換基は、群または範囲で開示されている。本開示が、このような群及び範囲のメンバーのそれぞれ１つ１つの個別の部分的組み合わせを含むことが具体的に意図される。例えば、「Ｃ１〜Ｃ６アルキル」という用語は、メチル、エチル、Ｃ３アルキル、Ｃ４アルキル、Ｃ５アルキル、及びＣ６アルキルを個別に開示することを特に意図している。さらに、化合物が、置換基が群または範囲内で開示される複数の位置を含む場合、特に明記しない限り、本開示は、各位置にメンバーのそれぞれ１つ１つの個別の部分的組み合わせを含む個々の化合物及び化合物の群（例えば、属及び亜属）を網羅することが意図される。
【００５１】
本明細書で使用される「アルキル」という用語は、１〜２０（例えば、１〜１０または１〜６）の炭素を含む飽和炭化水素基を指す。いくつかの実施形態では、アルキル基は分岐していない（すなわち、直鎖状である）。いくつかの実施形態では、アルキル基は分岐している。アルキル基の例としては、これらに限定されないが、メチル、エチル、ｎ−及びイソプロピル、ｎ−、ｓｅｃ−、ｉｓｏ−及びｔｅｒｔ−ブチル、ならびにネオペンチルが挙げられる。いくつかの実施形態では、アルキル基は、非置換である。いくつかの実施形態では、アルキル基は、（１）ハロ；（２）Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ；（３）Ｃ１〜Ｃ６パーフルオロアルキル；及び（４）Ｃ６〜Ｃ１０アリールからなる群から独立して選択される１、２、３、４、または５つの置換基で置換される。いくつかの実施形態では、これらの基のそれぞれは、本明細書に記載されるようにさらに置換できる。
【００５２】
「アルケニル」とは、特に指定がない限り、１つ以上の炭素−炭素二重結合を含有する、２〜１０個の炭素（例えば、２〜４または２〜６の炭素）の一価直鎖基または分岐鎖基を表す。アルケニル基の例としては、これらに限定されないが、エテニル、１−プロペニル、２−プロペニル、２−メチル−１−プロペニル、１−ブテニル、及び２−ブテニルが挙げられる。いくつかの実施形態では、アルケニル基は非置換である。いくつかの実施形態では、アルケニル基は、（１）ハロ；（２）Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ；（３）Ｃ１〜Ｃ６アルキル（例えば、Ｃ１〜Ｃ６パーフルオロアルキル）；及び（４）Ｃ６〜Ｃ１０アリールからなる群から独立して選択される１、２、３、４、または５つの置換基で置換される。いくつかの実施形態では、これらの基のそれぞれは、本明細書に記載されるようにさらに置換できる。
【００５３】
「アリール」という用語は、本明細書中で使用される場合、１または２つの芳香族環を有する単環式、二環式、または多環式炭素環系を表す。アリール基の例としては、これらに限定されないが、フェニル、ナフチル、１，２−ジヒドロナフチル、１，２，３，４−テトラヒドロナフチル、アントラセニル、フェナントレニル、フルオレニル、インダニル、及びインデニルが挙げられる。いくつかの実施形態では、アリール基は、非置換である。いくつかの実施形態では、アリール基は、（２）Ｃ１〜Ｃ６アルコキシであり；（３）Ｃ１〜Ｃ６アルキル（例えば、Ｃ１〜Ｃ６パーフルオロアルキル）；及び（４）Ｃ６〜Ｃ１０アリールからなる群から独立して選択される１、２、３、４、または５つの置換基で置換される。いくつかの実施形態では、これらの基のそれぞれは、本明細書に記載されるようにさらに置換できる。置換基の例としては、これらに限定されないが、ハロ、メチル、エチル、エトキシ、メトキシ、フルオロメチル、ジフルオロメチル、及びトリフルオロメチルが挙げられる。
【００５４】
本明細書で使用される「カルボシクリル」という用語は、環が炭素原子によって形成される単環式、二環式、または三環式の非芳香族環構造を表すことを指す。カルボシクリル基の例としては、これらに限定されないが、シクロアルキル及びシクロアルケニルが挙げられる。いくつかの実施形態では、カルボシクリル基は非置換である。いくつかの実施形態では、カルボシクリル基は、（２）Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ；（３）Ｃ１〜Ｃ６アルキル（例えば、Ｃ１〜Ｃ６パーフルオロアルキル）；及び（４）Ｃ６〜Ｃ１０アリールからなる群から独立して選択される１、２、３、４、または５つの置換基で置換されている。いくつかの実施形態では、これらの基のそれぞれは、本明細書に記載されるようにさらに置換できる。
【００５５】
本明細書で使用されるとき、「ハロ」または「ハロゲン」という用語は、フッ素（フルオロ）、塩素（クロロ）、臭素（ブロモ）、またはヨウ素（ヨード）ラジカルを指す。
【００５６】
本明細書で使用されるような「ヘテロアリール」という用語は、芳香族である、本明細書で定義されるようなヘテロシクリルの一部を表し、すなわち、それらは、単または多環式環系内に４ｎ＋２ｐｉ電子を含有する。例示的な非置換ヘテロアリール基は、１〜１２（例えば、１〜１１、１〜１０、１〜９、２〜１２、２〜１１、２〜１０、または２〜９）の炭素のものである。いくつかの実施形態では、ヘテロアリール基は、非置換である。いくつかの実施形態では、ヘテロアリール基は、（１）ハロ；（２）Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ；（３）Ｃ１〜Ｃ６アルキル（例えば、Ｃ１〜Ｃ６パーフルオロアルキル）；及び（４）Ｃ６〜Ｃ１０アリールからなる群から独立して選択される１、２、３、４、または５つの置換基で置換される。いくつかの実施形態では、これらの基のそれぞれは、本明細書に記載されるようにさらに置換できる。
【００５７】
本明細書で使用されるような「ヘテロシクリル」という用語は、特に指定がない限り、窒素、酸素、及び硫黄からなる群から独立して選択される、１つ、２つ、３つ、または４つのヘテロ原子を含有する、５、６、または７員環を表す。いくつかの実施形態では、ヘテロシクリル基は、非置換である。いくつかの実施形態では、ヘテロシクリル基は、（１）ハロ；（２）Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ；（３）Ｃ１〜Ｃ６アルキル（例えば、Ｃ１〜Ｃ６パーフルオロアルキル）；（４）Ｃ６〜Ｃ１０アリールからなる群から独立して選択される１、２、３、４、または５つの置換基で置換されている。いくつかの実施形態では、これらの基のそれぞれは、本明細書に記載されるようにさらに置換できる。
【００５８】
本発明の他の特徴及び利点は、以下の発明を実施するための形態及び特許請求の範囲から明らかになるであろう。
【発明を実施するための形態】
【００５９】
本明細書に提供されるのは、エキノカンジン抗真菌剤化合物１またはその塩もしくは中性形態を作製するための合成方法及び中間体である。これらの方法及び中間体は、より高い収率、より高い化学的純度、及び／またはより高いジアステレオマー純度、ならびに化合物１の調製のためのより低いコストを達成するために有用であり得る。合成のさらなる詳細は、実施例に示す。
【００６０】
本発明は、以下のように開発された、ｉｎ  ｓｉｔｕ保護基としてアリールボロン酸を使用して、アニデュラファンギンから化合物１酢酸塩を合成するためのプロセスを特徴とする。一実施形態では、第１のステップは、塩化コリンを含む２−メチルテトラヒドロフランをスラリー化することを含み、次いで蒸留除去させる。得られた固体をさらに高温の真空オーブンで乾燥させる。第２のステップでは、アニデュラファンギンの出発物質を、テトラヒドロフラン中の１．３当量の３，４−ジメトキシフェニルボロン酸と反応させることにより、３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルに変換することによって保護することを含む。溶媒の減圧蒸発により、保護された中間体が固体として得られ、この中間体を２−メチルテトラヒドロフランを用いた繰り返しのアゾドライサイクルによってさらに乾燥させる。あるいは、活性化モレキュラーシーブの添加、連続蒸留、または脱水剤の添加など、他の水の除去方法を使用することができる。粗物質への第３の最後のステップにおいて、共沸乾燥（ａｚｅｏｄｒｉｅｄ）させた塩化コリンをＴＦＡ及びアセトニトリルの混合物に溶解し、保護されたアニデュラファンギン骨格に抱合させて、そのＴＦＡ／塩化物形態として化合物１を得る。次に、水：アセトニトリル混合物を添加することにより反応をクエンチし、ｐＨを調整して、精製プロセスに供給する準備ができている適度に安定した粗混合物を得る。
【００６１】
本発明は、アニデュラファンギンから化合物１酢酸塩を合成するためのプロセスを特徴とし、これは、ｉｎ  ｓｉｔｕ保護基として３，４−ジメトキシフェニルボロン酸を使用することを含み、抱合反応が完了すると、追加のアセトニトリル（アニデュラファンギンに対して２０〜５０容量）を添加する。これにより、化合物１の沈殿が生じる。溶液中の化合物１と１のβ異性体（約９５：５）との平衡は、酸性条件下で維持されるため、溶液から化合物１が沈殿することにより、化合物１の形成が促進され、β異性体の量が減少する。反応終了時のβ異性体は、これらの条件下で２．０％以下に制御できる。
【００６２】
本発明は、そのｉｎ  ｓｉｔｕ保護基として３，４−ジメトキシフェニルボロン酸を使用して、アニデュラファンギンから化合物１酢酸塩を合成するためのプロセスを特徴とし、より濃縮された条件下で１２〜１８当量の塩化コリンと抱合反応を行うことを伴う。これにより、反応が進行するにつれて、化合物１が沈殿する。溶液中の化合物１と１のβ異性体（約９５：５）との平衡は、酸性条件下で維持されるため、溶液から化合物１が沈殿することにより、化合物１の形成が促進され、β異性体の量が減少する。反応終了時のβ異性体は、これらの条件下で２．０％未満に制御できる。本発明はまた、ｉｎ  ｓｉｔｕ保護剤として２，６−ジメチルフェニルボロン酸を使用して、アニデュラファンギンから化合物１酢酸塩を合成するためのプロセスを特徴とする。
【００６３】
本発明はまた、ｉｎ  ｓｉｔｕ保護剤として４−トリフルオロメチルフェニルボロン酸を使用して、アニデュラファンギンから化合物１酢酸塩を合成するためのプロセスを特徴とする。
【００６４】
本発明は、粗反応物が逆相分取高速液体クロマトグラフィ（ＲＰ−ＨＰＬＣ）または逆相分取中圧液体クロマトグラフィ（ＲＰ−ＭＰＬＣ）のいずれかによって精製される精製プロセスを特徴とする。最終生成物は、凍結乾燥によって単離することができる。
【００６５】
本発明の利点としては、ジアステレオマー純度の大幅な改善が挙げられ、これにより、より直接的な精製プロセス及び全体的により高純度の生成物が可能になる。ボロン酸基は反応中心から遠く離れているが、驚くべきことに、アリールボロン酸の基の性質が抱合反応のジアステレオ選択性に有意な影響を与えることがわかった。特に、アニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルを使用することにより、他のボロン酸エステルと比較して、形成される化合物１β−ジアステレオマーの量が減少し、これにより、より簡単な精製方法となり、かつより高い純度の化合物１が得られた。
【００６６】
化合物１は、それを必要とするヒト対象における真菌感染症またはそれに関連する状態を治療、軽減、または予防するために有用であり得る。
【００６７】
化合物１は、医薬組成物中で調製することができる。医薬組成物は、化合物１の塩、またはその中性形態、ならびに薬学的に許容される担体及び賦形剤を含むことができる。医薬組成物は、皮下注射または静脈内注入用に配合できる。投与様式（例えば、皮下または静脈内）及び投薬量に応じて、化合物１は、容易な送達を可能にするために好適な医薬組成物に配合され得る。そのような技術の要約は、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ：Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ，２２ｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ＆Ｗｉｌｋｉｎｓ，（２０１２）；及びＥｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，ｅｄｓ．Ｊ．Ｓｗａｒｂｒｉｃｋ  ａｎｄ  Ｊ．Ｃ．Ｂｏｙｌａｎ，２００６，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，に見出され、これらのそれぞれは、参照により本明細書に組み込まれる。
【００６８】
皮下投与の場合、化合物１は、水性医薬組成物として配合され得る。いくつかの実施形態では、皮下投与用に配合された化合物１を含む医薬組成物は、緩衝液を含まなくてもよい。いくつかの実施形態では、皮下投与用に配合された医薬組成物は、弱緩衝液を含んでもよい。医薬組成物内で使用され得る弱緩衝液の例としては、これらに限定されないが、酢酸塩、乳酸塩、ヒスチジン、グリシン、及びギ酸塩が挙げられる。
【００６９】
塩または中性の形態の化合物１を含む医薬組成物は、任意により、ある量の可溶化剤を含み得る。可溶化剤の例としては、これらに限定されないが、ポリソルベート２０（Ｔｗｅｅｎ２０；ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンモノラウレート）、ポリソルベート４０（Ｔｗｅｅｎ４０；ポリオキシエチレン（４０）ソルビタンモノパルミテート）、ポリソルベート６０（Ｔｗｅｅｎ６０；ポリオキシエチレン（６０））、ソルビタンモノステアレート）、ポリソルベート８０（Ｔｗｅｅｎ８０；ポリオキシエチレン（８０）ソルビタンモノオレエート）、β−シクロデキストリン、ポリオキシル３５ヒマシ油（クレモフォールＥＬ）、ポリオキシル４０水素化ヒマシ油（クレモフォールＲＨ４０）、ポリオキシル６０水素化ヒマシ油（クレモフォールＲＨ６０）、Ｄ−α−トコフェリルポリエチレングリコール１０００コハク酸塩（ＴＰＧＳ）、ソルビタンモノオレエート（スパン２０）、ポリオキシル８ステアレート（ＰＥＧ４００モノステレート）、ポリオキシル４０ステアレート（ＰＥＧ１７５０モノステレート）、ＰＥＧ４００（カプリル／カプリン酸グリセリド（ラブラソル）、ＰＥＧ３００オレイン酸グリセリド（ラブラフィルＭ−１９４４ＣＳ）、ホスファチジルコリン（レシチン）、アルキルグルコシド、モノラウリン酸スクロース、モノオレイン酸スクロース、及びポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロックコポリマー（ポロキサマー）が挙げられる。
さらに、塩または中性形態の化合物１を含む医薬組成物は、０．５％〜３％（ｗ／ｗ）の糖類を含み得る。本発明の方法で使用される塩または中性形態の化合物１を含む医薬組成物に含まれ得る糖類の例としては、これらに限定されないが、マンニトール、スクロース、トレハロース、フルクトース、グルコース、デキストロース、デキストラン、ラクトース及びソルビトールが挙げられる。
【００７０】
塩または中性形態の化合物１を含む医薬組成物は、凍結乾燥組成物として配合されてもよい。さらに、化合物１を含む凍結乾燥組成物は、注射用に水中で再構成される場合、５〜６．５のｐＨ（例えば、約５、約５．３、約５．６、約５．９、約６．２、または約６．５）を有し得る。いくつかの実施形態では、塩形態の化合物１は、化合物１酢酸塩であり得る。
【００７１】
本発明の方法で使用される医薬組成物は、液体溶液または懸濁液または凍結乾燥ケーキの形態で配合され、非経口経路（例えば、皮下または静脈内）によって投与され得る。非経口投与用の医薬組成物は、ビヒクルとして無菌溶液または任意の薬学的に許容される液体を使用して配合され得る。薬学的に許容されるビヒクルとしては、これらに限定されないが、滅菌水、生理食塩水、または細胞培養培地（例えば、ダルベッコ改変イーグル培地（ＤＭＥＭ）、α−改変イーグル培地（α−ＭＥＭ）、Ｆ−１２培地）が挙げられる。配合方法は当技術分野で公知であり、例えば、Ｇｉｂｓｏｎ（ｅｄ．）Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｐｒｅｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎ（２ｎｄ  ｅｄ．）Ｔａｙｌｏｒ＆Ｆｒａｎｃｉｓ  Ｇｒｏｕｐ，ＣＲＣ  Ｐｒｅｓｓ  （２００９）を参照されたい。
【００７２】
さらに、本発明の方法で使用される医薬組成物中において許容可能な担体及び賦形剤は、使用される投薬量及び濃度においてレシピエントに対して無毒である。許容される担体及び賦形剤としては、リン酸、クエン酸塩、ヒスチジン、ＨＥＰＥＳ、及びＴＡＥなどの緩衝液、アスコルビン酸及びメチオニンなどの抗酸化剤、塩化ヘキサメトニウム、オクタデシルジメチルベンジル塩化アンモニウム、レゾルシノール、及び塩化ベンザルコニウムなどの保存剤、ヒト血清アルブミン、ゼラチン、デキストラン、及び免疫グロブリンなどのタンパク質、ポリビニルピロリドンなどの親水性ポリマー、グリシン、グルタミン、ヒスチジン、及びリジンなどのアミノ酸、ならびにグルコース、マンノース、スクロース、及びソルビトールなどの炭水化物が挙げられ得る。薬学的組成物は、従来の薬務に従って配合され得る。配合物中の化合物の濃度は、投与される薬物の投薬量、及び投与経路など、複数の要因に応じて変化する。
【００７３】
本発明の医薬組成物は、治療有効量でヒト対象に投与することができる。投与される薬物の好ましい投薬量は、障害の種類及び程度、特定のヒト対象の全体的な健康状態、投与される特定の化合物、化合物を配合するために使用される賦形剤、及びその投与経路などの変数に依存する可能性が高い。
【００７４】
塩または中性の形態の化合物１を含む医薬組成物の投与のタイミングは、ヒト対象の医学的及び健康状態に依存する。場合によっては、ヒト対象は、真菌感染症または関連する状態を発症するリスクがあり、真菌感染症の症状または徴候を発症する前に、化合物１による１回以上の用量治療を受ける。場合によっては、ヒト対象は、すでに真菌感染症または関連する状態を発症しており、化合物１による１回または複数回の用量治療を受ける。化合物１の用量（複数可）の投与のタイミングは、ヒト対象における真菌感染症のリスクを低減するか、または治療するために、医師によって最適化され得る。
【００７５】
以下の実施例は、本開示で特許請求する方法及び化合物がどのように実行され、作製され、評価されるかについての完全な開示及び説明を当業者に提供するために示されるものであり、本発明の単なる例示的なものであるように意図されており、本発明者が本発明としてみなす範囲を限定するようには意図されていない。
【実施例】
【００７６】
実施例１．アニデュラファンギンのフェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成。
アニデュラファンギンフェニルボロン酸エステル：
アニデュラファンギン（５ｇ）を含むテトラヒドロフラン（７０ｍＬ）溶液に、フェニルボロン酸（０．７ｇ）を含むテトラヒドロフラン（３０ｍＬ）溶液を添加した。この反応混合物を室温で９０分間撹拌した。反応混合物を回転蒸発により濃縮した。得られた固体をテトラヒドロフラン（６０ｍＬ）に溶解し、回転蒸発により濃縮した。得られた固体を再びテトラヒドロフラン（６０ｍＬ）に溶解し、回転蒸発により濃縮した。得られた固体混合物をアセトニトリル／テトラヒドロフラン（３０ｍＬ／１５ｍＬ）に再溶解し、回転蒸発により濃縮した。得られたアニデュラファンギンフェニルボロン酸エステル固体を一晩真空乾燥させた。
塩化コリンの乾燥：
【００７７】
丸底フラスコで塩化コリン（１８．６ｇ）をアセトニトリル（１５０ｍＬ）に懸濁し、４時間撹拌した。懸濁液を、回転蒸発により濃縮した。塩化コリンをアセトニトリル（１５０ｍＬ）に懸濁し、回転蒸発により濃縮し、このステップをもう一度繰り返した。得られた固体を一晩真空乾燥させた。
抱合：
【００７８】
丸底フラスコで、乾燥塩化コリンをアセトニトリル（５０ｍＬ）及びトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）（１２．５ｍＬ）に溶解させた。得られた塩化コリン溶液を、乾燥アニデュラファンギンフェニルボロン酸エステルに加えた。結果として生じた反応混合物を室温で２．５時間撹拌した。水（１２５ｍＬ）を加えることにより反応をクエンチし、ＮＨ４ＯＨ（２Ｎ、約４０ｍＬ）でｐＨ約２に塩基性化した。白色物質が形成され、アセトニトリル（３００ｍＬ）で溶解した。この材料には、４．５５％の化合物１β−ジアステレオマーが含まれていた（２回実行した平均）。
精製：
【００７９】
物質を、緩衝液Ａ（０．１％ＴＦＡ／水）及び緩衝液Ｂ（０．１％ＴＦＡ／５０％アセトニトリル／５０％水）を使用するＣ１８シリカ媒体を用いた分取逆相ＨＰＬＣによって精製した。生成物は、Ｂ７０％／Ａ３０％からＢ１００％で始まる９０分の勾配を使用して溶出した。最終精製から得られたプールを凍結乾燥して、乾燥最終バルク原薬（２．９ｇの単離された化合物１）を得た。
【００８０】
実施例２。アニデュラファンギンの４−（トリフルオロメチル）フェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成。
反応は、ボロン酸を４−（トリフルオロメチル）フェニルボロン酸に変更したこと及び反応時間が２４時間であることを除いて、実施例１のプロセスと同様の２００ｍｇスケールで実施した。結果：化合物１  ６３％；化合物１β−ジアステレオマー７．０％。
【００８１】
最初に４−（トリフルオロメチル）フェニルボロン酸エステルをアセトニトリル：ＴＦＡ混合物に可溶化し、次にそれに乾燥塩化コリン溶液を添加する２番目の抱合実験を実施した。２．５時間後、反応混合物を水：アセトニトリル（７０：３０）で希釈し、水酸化アンモニウムを添加することによってｐＨを２．０に調整した。結果：化合物１  ７５％；化合物１β−ジアステレオマー４．８％。
【００８２】
実施例３．アニデュラファンギンの２，６−ジメチルフェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成。
反応は、ボロン酸を２，６−ジメチルフェニルボロン酸へ変更したことを除いて、実施例１のプロセスと同様の２００ｍｇスケールで実施した。結果：化合物１５５％；化合物１  β−ジアステレオマー７．４％。
【００８３】
実施例４．アニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成。
反応は、ボロン酸を３，４−ジメトキシフェニルボロン酸に置き換えることを除いて、実施例１のプロセスと同様の２００ｍｇスケールで実施した。このプロセスの再現性を確立するために、試行１〜３を実施した。試行４は、（実施例１で使用した３０当量ではなく）１０当量の塩化コリンを使用して実施した。試行５は、（実施例１に記載した室温ではなく）４０℃で実施した。結果は、以下の表１に提供する。
【表１】
2021527647.tif 000012
【００８４】
アニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルを使用することにより、他のボロン酸エステルと比較して、形成される化合物１β−ジアステレオマーの量が減少した。
【００８５】
実施例５．化学量論量の３，４−ジメトキシフェニルボロン酸から作製されたアニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成。
抱合ステップにおいて化学量論量（１．０５当量）の３，４−ジメトキシフェニルボロン酸を使用することの効果を調べた。反応は、５００ｍｇのアニデュラファンギン投入物で実施し、ボロン酸を３，４−ジメトキシフェニルボロン酸に置き換えることを除いて、実施例１で前述したように実施した。結果は、以下の表２に提供する。
【表２】
2021527647.tif 000013
【００８６】
これらのデータから、本プロセスにおいて化学量論量のボロン酸を使用することにより、生成される化合物１β−ジアステレオマーの割合がさらに減少し、化合物１エピマー副産物の量がさらに有意に増加し得ることを結論付けることができる。
【００８７】
実施例６．アニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成。
塩化コリンの乾燥：
塩化コリン（１８５ｇ）を２−メチルテトラヒドロフラン（５００ｍｌ）に懸濁し、室温で１時間撹拌した。溶媒は、ほぼ乾燥するまで真空除去し、次に７０〜７５℃で１時間真空乾燥させた。
【００８８】
アニデュラファンギンボロン酸エステルの調製：
アニデュラファンギン（５０ｇ）、３，４−ジメトキシフェニルボロン酸（１０．３７ｇ）、及びテトラヒドロフラン（２５０ｍｌ）を１０００ｍＬの丸底フラスコに充填した。懸濁液は、室温で１．５時間撹拌した。溶媒は、真空除去した。得られた固体を２−メチルテトラヒドロフラン（４００ｍＬ）に可溶化し、溶媒を真空蒸発させた。このプロセスをもう一度繰り返した。
【００８９】
抱合：
乾燥塩化コリン（７３．６ｇ）、アセトニトリル（２００ｍＬ）、トリフルオロ酢酸（４８ｍＬ）を組み合わせた。懸濁液を１０分間撹拌した。第２の反応器において、乾燥したアニデュラファンギンボロン酸エステル（２５．６ｇ）及び乾燥テトラヒドロフラン（１５０ｍＬ）を組み合わせ、これらの材料が完全に可溶化するまで（３０分）室温で撹拌した。塩化コリンの酸性溶液を、撹拌させたボロン酸エステル溶液に３０分かけて添加した。得られた懸濁液を室温で３時間撹拌し、次に１０℃以下まで冷却し、７０／３０の水：アセトニトリル混合物（５６０ｍＬ）を添加することによりクエンチした。粗反応混合物のｐＨは、冷却させた半希釈水酸化アンモニウム溶液（典型的には、８０〜８２ｍＬ）をゆっくりと添加することにより、２．０〜２．２の範囲内に調整した。粗溶液は、７０／３０水：アセトニトリル溶液により希釈して、最終容量２０００ｍＬとした。粗溶液の化合物１β−ジアステレオマー含有量は３．７％であり、化合物１エピマー含有量は０．４３％であった。
【００９０】
粗混合物の合成後、化合物１を逆相Ｃ１８シリカ媒体を使用して精製し、水性アセトニトリル勾配を使用して生成物をカラムから溶出させた。正式な酢酸塩交換及びボロン酸の除去は、同じプロセスで実施した。適切な純度の最終プールは、同じ培地を使用してオンカラム濃度とし、濃縮溶液を生成した。濃縮後、化合物１溶液は、アセトニトリルを減圧除去して濃縮させた。この濃縮溶液を０．２μｍフィルターを介して濾過し、凍結乾燥させて、純度９７．７％の白色固体として化合物１酢酸塩、化合物１β−ジアステレオマー１．６％、及び化合物１エピマー０．４３％を生成した。
【００９１】
実施例７．アニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成−アセトニトリルによる希釈の効果。
ボロン酸エステルを調製し、実施例６に報告されている条件を使用して、アセトニトリル中の塩化コリンとカップリングさせた。反応は２〜３時間で完了し、化合物１：化合物１β−ジアステレオマー約９６：４の混合物を形成した。この比率は、反応の最後に追加のアセトニトリル（アニデュラファンギンに対して２０〜５０容量）により反応混合物を希釈することにより９８：２より高くなるように改善させ、これによりα異性体が沈殿し、結果としてβ異性体がα異性体に変換する。次に、反応をアンモニア水／酢酸アンモニウムによりクエンチして、ｐＨ４とした。化合物１トリフルオロ酢酸塩の粗収率は７５〜８０％であった。
【００９２】
実施例８．アニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成−ＴＦＡＡ及びアセトニトリルによる希釈の組み合わせ。
ボロン酸エステルスラリーの合成：
１０００ｍＬ反応器に以下を充填した：テトラヒドロフラン（２５０ｍＬ）、アニデュラファンギン（２５ｇ）、３，４−ジメトキシフェニルボロン酸（５．２５ｇ）。懸濁液は、室温で１時間撹拌した。ジャケット温度を３０〜３５℃に設定し、真空をかけ、テトラヒドロフランの蒸留を開始した。蒸留中に反応器内での一定の容量を維持するために、テトラヒドロフランの部分的（６２．５ｍＬ）添加を行った。合計１２５０ｍＬのテトラヒドロフランを蒸留した。次に、アセトニトリル（５００ｍＬ）を充填し、蒸留を再開した。約６００ｍＬのテトラヒドロフラン／アセトニトリル混合物を蒸留した。追加のアセトニトリル（２５０ｍＬ）を充填し、２５０ｍＬのアセトニトリル／テトラヒドロフラン混合物を真空蒸留した。反応器の内容物を１８〜２２℃まで冷却した。
【００９３】
酸性塩化コリン溶液の構成：
アセトニトリル（５７．５ｍＬ）、塩化コリン（５２．５ｇ）、トリフルオロ酢酸（３２．５ｍＬ）、及び無水トリフルオロ酢酸（２．０ｍＬ）を２５０ｍＬ丸底フラスコに充填した。混合物を１８〜２２℃で１時間撹拌した。
【００９４】
抱合：
酸性塩化コリン溶液を、ボロン酸エステルのスラリーを含む反応器に移した。混合して１．７５〜２．００時間後、アセトニトリル（２８５ｍＬ）を反応混合物に添加し、１０〜１５℃で１時間撹拌した。次に、追加のアセトニトリル（２８５ｍＬ）を添加した。化合物１β−ジアステレオマーの割合（％）が２．０％より多い場合、追加のアセトニトリル（１４２ｍＬ）を添加した。０．５時間後、冷酢酸アンモニウム溶液（１４３ｍＬ）を添加し、その後９Ｍ冷水酸化アンモニウム水溶液（２８．７ｍＬ）をゆっくりと添加して反応をクエンチし、温度を１５℃未満に維持し、ｐＨを４．０〜４．７の範囲にした。化合物１トリフルオロ酢酸塩の粗収率は７５〜８０％であり、化合物１β−ジアステレオマーは２％未満であった。
【００９５】
実施例９．アニデュラファンギンの３，４−ジメトキシフェニルボロン酸エステルからの化合物１の合成−ＴＦＡＡの存在下でのカップリング。
テトラヒドロフラン（７００ｍＬ）及びアニデュラファンギン（１０８．４４ｇ）を１Ｌの反応器に充填した。次に、３，４−ジメトキシフェニルボロン酸（２１．０ｇ）を充填し、混合物を１８〜２２℃で撹拌した。反応混合物を、テトラヒドロフランの蒸留及び新鮮なテトラヒドロフラン（７．０Ｌ）の同時添加により噴霧乾燥させた。アセトニトリル（２．１Ｌ）の添加及び同時真空蒸留により、アセトニトリルへの定容溶媒交換を行った。アセトニトリルへ完全に変換した後、さらに蒸留を行って容量を４２０ｍＬまで減少させた。
【００９６】
別個の容器で、以下を撹拌しながら組み合わせた：塩化コリン（１７２ｇ）、アセトニトリル（２１７ｍＬ）、トリフルオロ酢酸（１４２ｍＬ）、及び無水トリフルオロ酢酸（８．６ｍＬ）。次に、この溶液をアニデュラファンギンボロン酸エステルを含むスラリーに添加し、得られた混合物を１５℃で８時間撹拌した。酢酸アンモニウム（４．２Ｍ、２２１ｍＬ）の冷却（Ｔ＜１０℃）溶液を一度に反応器に充填し、続いて冷却（Ｔ＜１０℃））水（２２１ｍＬ）を添加することにより、反応をクエンチさせた。次に、水酸化アンモニウム（９．０Ｍ、１２６．４ｍＬ）の冷却（１０℃）溶液を添加した。最終ｐＨは、水酸化アンモニウムの添加により、ｐＨ４．０〜４．６に調整した。粗反応混合物は、水：アセトニトリル（３：１、６Ｌ）で希釈し、−２０℃で保存した。
結果：化合物１、７６．８％、化合物１β−ジアステレオマー、０．８％。
【００９７】
化合物１β−ジアステレオマーのレベルが低下したため、ＨＰＬＣ精製を、より粗いグレードのＣ１８シリカ（２５〜５０μｍ）を使用した中圧クロマトグラフィ（ＭＰＬＣ）に置き換えることができた。３，４−ジメトキシフェニルボロン酸は、イオン交換捕捉によって分離でき、１００ｍＭ酢酸アンモニウム（ｐＨ４．５）を含む水：アセトニトリル５０：５０ｖ：ｖで溶出し、これにより、トリフルオロ酢酸塩から酢酸塩への塩交換が可能になる。
【００９８】
クロマトグラフィの後、化合物１酢酸塩溶液を真空蒸留によって濃縮して、アセトニトリルの大部分を除去した。濃縮溶液を０．２μｍフィルターを介して濾過し、凍結乾燥させて、化合物１酢酸塩を生成した。ＭＰＬＣ後、イオン交換及び凍結乾燥後の純度を以下の表３に示す。
【表３】
2021527647.tif 000014
【００９９】
他の実施形態
本明細書において言及されるすべての刊行物、特許、及び特許出願は、独立した刊行物、または特許出願のそれぞれが具体的に個別に参照により組み込まれることが示されていると同程度に、参照によって本明細書に組み込まれる。
【０１００】
本開示は、その具体的実施形態と関連して説明されているが、さらなる修正が可能であり、本願は、一般に本開示の原理に従う、本開示の任意の変形例、用途、または適合を対象とすることを目的としており、本開示からのそのような逸脱を含むことは、本発明が関連する既知または慣例的実践の範囲内であり、以上で記載される不可欠な特徴に適用され得、かつ特許請求の範囲において準拠することを理解されるであろう。他の実施形態は、特許請求の範囲に見出される。
【国際調査報告】
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