(57)【要約】本開示は、炭化水素貯留層における掘削流体の泥水比重を特定するための、コンピュータで実施される方法、コンピュータプログラム製品、及び、コンピュータシステムを含めた、方法及びシステムについて記述する。コンピュータにより実施される方法の１つは、炭化水素貯留層における岩層の間隙圧のデータを受け取るステップと、炭化水素貯留層のフラクチャの浸透率のデータを特定するステップと、フック・ブラウン破壊基準のデータを特定するステップと、岩層の間隙圧のデータ、フラクチャの浸透率のデータ、及びフック・ブラウン破壊基準のデータに基づいて、安全な泥水比重領域を特定するステップと、を含む。
2021515126.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭化水素貯留層における掘削流体の泥水比重を特定するための、コンピュータにより実施される方法であって：
前記炭化水素貯留層における岩層の間隙圧のデータを、ハードウェアプロセッサによって受け取るステップと；
前記炭化水素貯留層のフラクチャの浸透率のデータを、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；
フック・ブラウン破壊基準のデータを、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；
前記岩層の前記間隙圧のデータ、前記フラクチャの前記浸透率のデータ、及び前記フック・ブラウン破壊基準のデータに基づいて、安全な泥水比重領域を、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；を備える、
方法。
【請求項２】
前記安全な泥水比重領域は、崩壊臨界の泥水比重とフラクチャを生じる泥水比重との差分を表す、
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記安全な泥水比重領域は、さらに、前記岩層の坑井の軌跡データに基づいて特定される、
請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記安全な泥水比重領域は、さらに、前記岩層の弾性特性データに基づいて特定される、
請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記フック・ブラウン破壊基準のデータは、地質強度指標（ＧＳＩ）及び前記岩層の外乱因子に基づいて計算される、
請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記フック・ブラウン破壊基準のデータは、破壊強度パラメータ及び拘束応力パラメータの実験測定データに基づいて取得される、
請求項１に記載の方法。
【請求項７】
複数の異なる坑井傾斜角度における前記安全な泥水比重領域の情報を表示するステップをさらに備える、
請求項１に記載の方法。
【請求項８】
実行されたときにコンピュータが動作を行う命令が格納された、非一時的なコンピュータ読取可能な媒体であって、前記動作は：
炭化水素貯留層における岩層の間隙圧のデータを、ハードウェアプロセッサによって受け取るステップと；
前記炭化水素貯留層のフラクチャの浸透率のデータを、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；
フック・ブラウン破壊基準のデータを、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；
前記岩層の前記間隙圧のデータ、前記フラクチャの前記浸透率のデータ、及び前記フック・ブラウン破壊基準のデータに基づいて、安全な泥水比重領域を、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；を備える、
非一時的なコンピュータ読取可能な媒体。
【請求項９】
前記安全な泥水比重領域は、崩壊臨界の泥水比重とフラクチャを生じる泥水比重との差分を表す、
請求項８に記載の非一時的なコンピュータ読取可能な媒体。
【請求項１０】
前記安全な泥水比重領域は、さらに、前記岩層の坑井の軌跡データに基づいて特定される、
請求項８に記載の非一時的なコンピュータ読取可能な媒体。
【請求項１１】
前記安全な泥水比重領域は、さらに、前記岩層の弾性特性データに基づいて特定される、
請求項８に記載の非一時的なコンピュータ読取可能な媒体。
【請求項１２】
前記フック・ブラウン破壊基準のデータは、地質強度指標（ＧＳＩ）及び前記岩層の外乱因子に基づいて計算される、
請求項８に記載の非一時的なコンピュータ読取可能な媒体。
【請求項１３】
前記フック・ブラウン破壊基準のデータは、破壊強度パラメータ及び拘束応力パラメータの実験測定データに基づいて取得される、
請求項８に記載の非一時的なコンピュータ読取可能な媒体。
【請求項１４】
前記動作は、複数の異なる坑井傾斜角度における前記安全な泥水比重領域の情報を表示するステップをさらに備える、
請求項８に記載の非一時的なコンピュータ読取可能な媒体。
【請求項１５】
少なくとも１つのハードウェアプロセッサと；
前記少なくとも１つのハードウェアプロセッサに連結され、前記少なくとも１つのハードウェアプロセッサが実行するプログラム命令を格納している、非一時的なコンピュータ読取可能な媒体と；を備え、
前記プログラム命令は、実行されたときに前記少なくとも１つのハードウェアプロセッサが動作を行い、前記動作は：
炭化水素貯留層における岩層の間隙圧のデータを受け取るステップと；
前記炭化水素貯留層のフラクチャの浸透率のデータを特定するステップと；
フック・ブラウン破壊基準のデータを特定するステップと；
前記岩層の前記間隙圧のデータ、前記フラクチャの前記浸透率のデータ、及び前記フック・ブラウン破壊基準のデータに基づいて、安全な泥水比重領域を特定するステップと；を備える、
装置。
【請求項１６】
前記安全な泥水比重領域は、崩壊臨界の泥水比重とフラクチャを生じる泥水比重との差分を表す、
請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
前記安全な泥水比重領域は、さらに、前記岩層の坑井の軌跡データに基づいて特定される、
請求項１５に記載の装置。
【請求項１８】
前記安全な泥水比重領域は、さらに、前記岩層の弾性特性データに基づいて特定される、
請求項１５に記載の装置。
【請求項１９】
前記フック・ブラウン破壊基準のデータは、地質強度指標（ＧＳＩ）及び前記岩層の外乱因子に基づいて計算される、
請求項１５に記載の装置。
【請求項２０】
前記フック・ブラウン破壊基準のデータは、破壊強度パラメータ及び拘束応力パラメータの実験測定データに基づいて取得される、
請求項１５に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２０１８年２月２７日に出願された米国出願第６２／６３６，００４号に基づく優先権を主張し、当該米国特許出願の記載内容を援用する。
【０００２】
本開示は、炭化水素製品の探査及び生産に関し、より具体的には、掘削流体の泥水比重の特定に関する。
【背景技術】
【０００３】
炭化水素生産の作業環境において、坑井の不安定性は重要な問題である。坑井の不安定性によって、流体の逸泥、坑井の崩壊、坑井の拡大、タイトホール、ウォッシュアウトなどの問題が引き起こされる可能性がある。
【発明の概要】
【０００４】
本開示は、炭化水素貯留層における掘削流体の泥水比重を特定するための、コンピュータで実施される方法、コンピュータプログラム製品、及び、コンピュータシステムを含めた、方法及びシステムについて述べる。コンピュータにより実施される方法の１つは、炭化水素貯留層における岩層の間隙圧のデータを、ハードウェアプロセッサによって受け取るステップと；前記炭化水素貯留層のフラクチャの浸透率のデータを、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；フック・ブラウン破壊基準のデータを、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；前記岩層の前記間隙圧のデータ、前記フラクチャの前記浸透率のデータ、及び前記フック・ブラウン破壊基準のデータに基づいて、安全な泥水比重領域を、前記ハードウェアプロセッサによって特定するステップと；を含む。
【０００５】
本開示の他の実施は、対応するコンピュータシステム、装置、及び１つ以上のコンピュータ格納デバイスに記録されたコンピュータプログラムを含み、各コンピュータプログラムは、上述の方法の作業を遂行するように構成されている。１つ以上のコンピュータから成るシステムは、このシステムにインストールされた、作動時にシステムに作業を遂行させるソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア、又は、ソフトウェア、ファームウェア若しくはハードウェアの組み合わせ、を有することにより、特定の操作又は作業を遂行するように構成することができる。１つ以上のコンピュータプログラムは、データ処理装置によって実行されたときに、装置に作業を遂行させる指令を含むことで、特定の操作又は作業を遂行するように構成することができる。
【０００６】
本明細書の主題の１つ以上の実施の詳細を、添付する図面及びそれに続く説明に記載する。本主題の他の特徴、態様及び利点は、かかる説明及び図面並びに請求項から明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】一の実施による、坑井安定性ツールのための例示のグラフィカルユーザーインターフェース（ＧＵＩ）の図である。
【０００８】
【図２】一の実施による、坑井安定性ツールのための異なる例のグラフィカルユーザーインターフェース（ＧＵＩ）の図である。
【０００９】
【図３】一の実施による、坑井安定性ツールによって実行される例示の坑井の安定性分析のための方法を示す図である。
【００１０】
【図４】一の実施による、安全な泥水比重領域を表す例示のグラフである。
【００１１】
【図５】一の実施による、坑井安定性ツールの出力例の図である。
【００１２】
【図６】一の実施による、間隙圧分布の変化を示す例示のグラフである。
【００１３】
【図７】一の実施による、半径方向の有効応力分布の変化を表す例示のグラフである。
【００１４】
【図８】一の実施による、フック・ブラウン破壊基準に基づくカーブフィッティングの例を表す例示のグラフである。
【００１５】
【図９】一の実施による、崩壊の泥水比重へのフラクチャの浸透率の影響を示す例示のグラフである。
【００１６】
【図１０】一の実施による、本開示で述べた方法に基づく坑井安定性分析システムの概括的な構造ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
種々の図面における類似の参照番号及び記号は、同様の要素を指す。
【００１８】
以下の説明は、当業者が、開示の主題を作り上げてかつ使用することができるように提示し、１つ以上の特定の実施の状況において提供されるものである。開示の実施に対して様々な改変を行うことができることは、当業者には容易に明らかであろう。また、本開示で定義される一般原理は、本開示の範囲から逸脱することなく、他の実施及び応用に適用されてもよい。したがって、本開示は、記述又は図示された実施に限定する意図はなく、ここに開示の原理及び特徴に一致する最も広い範囲が許容されるべきである。
【００１９】
本開示は、総じて、天然フラクチャ型地層の掘削を支援するための、コンピュータによる実施方法、コンピュータプログラム製品、及びコンピュータシステムを含む、方法及びシステムについて述べる。掘削された坑井の安定性は、その場の応力（原位置応力）及び間隙圧、掘削された地層の機械的特性（力学的特性）、掘削される坑井の軌跡、並びに、選択された掘削泥水、により影響を受ける可能性がある。天然フラクチャの存在は、坑井の安定性に影響を及ぼす可能性がある。例えば、天然フラクチャの存在は、坑井周りの応力及び間隙圧の分布を変える可能性がある。天然フラクチャの存在は、根源岩の機械的特性及び水力学的特性も変える可能性がある。岩石マトリックス及び天然フラクチャの両方は、坑井内で掘削泥水と接触し、坑井と貯留層との間の圧力差により流体の拡散を引き起こす可能性がある。より高い伝導性ゆえに、流体の圧力は岩石マトリックス中よりも天然フラクチャ中でより速く拡散する可能性がある。坑井と天然フラクチャとの間の一次の拡散、及び、坑井と岩石マトリックスとの間の二次の拡散に加え、岩石マトリックスと天然フラクチャとの間の圧力差により、天然フラクチャと岩石マトリックスとの間に三次の流体拡散を引き起こす可能性がある。その後、有効応力は、天然フラクチャや岩石マトリックス内の間隙圧とともに変化する（大きくなる）可能性がある。したがって、天然フラクチャの存在により、坑井周りに追加の結合工程が導入され、坑井安定性が時間に左右される問題となる。さらに、微小フラクチャの存在は、地層の強度（例えば、耐荷力）に影響を与え、坑井の安定性評価における要因にもなる可能性がある。したがって、炭化水素の生産作業、例えば海洋からの石油及び天然ガスの生産、非定型な（型にはまらない）貯留層、並びに、天然フラクチャの特定、定量化、及び評価は、掘削作業の重要な側面である。
【００２０】
場合によっては、頁岩（シェール）は化学的に活性である可能性がある。頁岩の強度並びに他の機械的特性及び挙動は、水溶液に曝されると変化する可能性がある。頁岩中の帯電した粘土分は、水溶液に曝されると、循環流体との間でイオン及び水が交換されるので、収縮又は膨潤を引き起こす可能性がある。これらの流れは、水力学的、化学的、及び電気的ポテンシャルの勾配によって引き起こされる。このような化学的に活性である頁岩層を掘削する際、掘削泥水と天然地層の流体との間の水圧及び塩分の違いが、それらの間での水とイオンとの交換を引き起こす可能性がある。さらに、ドナン効果により、坑井の壁の周りに過剰な間隙圧を生ずる可能性がある。その結果、坑井周りに放射状の引張応力が発達し、坑井の破砕につながる可能性がある。
【００２１】
天然フラクチャ型岩石層に配置された坑井の場合、個々の分析的解法（例えば、垂直坑井に対する二重間隙弾性による解法、傾斜坑井に対する二重間隙弾性による解法、及び傾斜坑井に対する二重間隙化学弾性による解法を用いて、坑井の安定性を分析してもよい。しかし、これらの解法では、頁岩層における天然フラクチャと化学的及び電気運動的活性との複合効果を説明できない可能性がある。
【００２２】
実施によっては、ソフトウェアツールを実装して、二重間隙率（二重空隙率、二重多孔度）、二重浸透率（二重透過率）である間隙化学電気弾性的アプローチを用いて坑井の安定性を分析することができる。二重間隙率二重浸透率の間隙化学電気弾性的アプローチでは、岩石マトリックスと天然フラクチャの両方の間隙率（空隙率、多孔度）及び浸透率（透過率）を考慮し、同様にフック・ブラウン破壊基準を考慮することによって、天然フラクチャ型貯留層を掘削するための安全な泥水比重領域（ウインドウ）を計算する。このソフトウェアツールは、掘削地盤力学のワークフローソフトウェアパッケージに統合することもでき、スタンドアロンの坑井安定性アナライザ（分析装置）として実装することもできる。
【００２３】
図１は、一の実施による、坑井安定性ツールのための例示のグラフィカルユーザーインターフェース（ＧＵＩ）１００を示す。ＧＵＩ１００は、操作バー１１０を含む。操作バー１１０は、１又は複数の操作アイコンを含み、例えば「実行」アイコン１１２を含む。各操作アイコンは、坑井の安定性の分析機能を示している。坑井の安定性の分析機能には、例えば、「新規分析」、「開く」、「保存」、「名前を付けて保存」、「実行」、「設定」、及び「ヘルプ」が含まれる。各アイコンは、クリック又は選択すると、坑井安定性ツールを起動するトリガとなって、対応する坑井の安定性の分析機能を実行することができる。一の例として、「実行」アイコン１１２を選択すると、プルダウンメニュー１１４を表示させることができる。プルダウンメニュー１１４は、「応力曲線」、「応力カラーマップ」、「破壊ポテンシャル曲線」、「破壊領域」、「泥水比重領域」、及び「極座標チャート」などのタスク（処理）のリストを含むことができる。タスクの１つが選択されると、坑井安定性ツールは、その選択されたタスクに対応した計算を実行することができる。
【００２４】
ＧＵＩ１００は、事例バー１２０を含む。事例バー１２０は１又は複数のタブを含み、各タブは分析中の事例を表す。図示の例では、「分析−１」と「分析−２」の２つの事例が表示されており、第１の事例を表すタブである「分析−１」が選択されている。ＧＵＩ１００はモデルパネルバー１３０も含む。モデルパネルバー１３０は１又は複数のサブタブ（副タブ）を含み、各サブタブはモデルビューパネルを表す。図示の例では、「入力」のサブタブが選択されており、したがって入力パネルが表示されている。ＧＵＩ１００はモデルパネルビューエリア１４０も含み、それは選択されたサブタブに対するモデルパネルを表示する。図示の例では、「分析タイプ」、「坑井形状」、及び他の情報などの入力情報が表示されている。坑井安定性ツールは、データファイル又はユーザ入力から入力情報を取得することができる。場合によっては、ユーザは、ＧＵＩ１００を用いて１又は複数のパラメータを変更することができる。
【００２５】
動作中、ユーザが或るタスク、例えば「応力曲線」タスクをプルダウンメニュー１１４で選択した場合、坑井安定性ツールは応力曲線の計算を実行して、応力曲線を生成することができる。坑井安定性ツールは、モデルパネルバー１３０に、「応力曲線」を表すサブタブを追加することもできる。「応力曲線」がクリックされると、応力曲線モデルのパネルが表示される。図２に、一の実施による、坑井安定性ツールのための異なる例のグラフィカルユーザーインターフェース（ＧＵＩ）２００を示す。ＧＵＩ２００は、モデルパネルビューエリア２４０に表示された間隙圧のグラフ２１０を含む。間隙圧のグラフ２１０には、坑井安定性ツールによって計算されたさまざまな間隙圧曲線が含まれる。
【００２６】
図３は、一の実施による、坑井安定性ツールによって実行される例示の坑井の安定性分析のための方法３００を示す。説明を明確にするため、以下では、総じて、図１から図２、及び、図３から図１０の文脈において方法３００を説明する。しかし、方法３００は、例えば、任意の他の適切なシステム、環境、ソフトウェア、及びハードウェア、又は、必要に応じて、システム、環境、ソフトウェア、及びハードウェアの組み合わせによって実行されてもよいことが理解されるだろう。実施によっては、方法３００のさまざまなステップは、並列に、組み合わせて、ループで、又は任意の順序で、実行することができる。
【００２７】
ステップ３１０において、坑井安定性ツールは、坑井の安定性分析のための入力データを受け取る。入力データには、掘削前の坑井の軌跡データ、その場での応力と間隙圧のデータ、及び貯留層における層岩（岩層）の弾性特性データが含まれる。場合によっては、入力データは、１又は複数のデータファイル、ネットワークを経由しての送信、ユーザ入力、又はこれらの任意の組み合わせ、を通じて受け取ることができる。
【００２８】
ステップ３２０において、坑井安定性ツールは、フラクチャの透水係数のデータを受け取る。場合によっては、この透水係数のデータは、以下の方法の１又は複数を用いて測定することができる。オフセット坑井（オフセットウェル）又は同様の地層からのコアサンプルを収集できる場合は、フラクチャの浸透率を浸透率計（例えば、ナノ浸透率計）を用いて測定することができる。オフセット坑井又は同様の地層からの掘削時の掘り屑が入手可能であれば、集束イオンビームによる走査型電子顕微鏡（ＦＩＢ−ＳＥＭ）の走査を実行し、岩の掘り屑から岩石のデジタルデータを作成できる。細孔スケールのシミュレーションを実行することで、フラクチャの浸透率を測定することができる。オフセット坑井又は同様の地層からの掘削データが入手可能であれば、これらのデータに逆解析を実行し、フラクチャの浸透率を計算することができる。場合によっては、坑井安定性ツールを用いて逆解析を実行することができる。場合によっては、より多くの入力材料又はデータが入手可能であれば、これらの方法を組み合わせることができる。
【００２９】
ステップ３３０において、フック・ブラウン破壊基準のパラメータを、地質強度指標（ＧＳＩ）に基づいて計算することができる。フック・ブラウン破壊基準を用いることで、天然フラクチャ型のマーストリヒチアン期の頁岩のせん断破壊を評価する。このフック・ブラウン破壊基準の詳細については、後の節で詳しく述べる。
【００３０】
ステップ３４０において、ステップ３１０で受け取った入力データ、及びステップ３２０で受け取った浸透率データを含む、岩石及びフラクチャの機械的特性及び水力学的特性が、坑井安定性ツールによって保存される。場合によっては、これらのデータをデータベースに保存することができる。
【００３１】
ステップ３５０において、坑井安定性ツールは、保存されたデータを取り出す。保存されたデータは、掘削前の坑井の軌跡データ、その場での応力及び間隙圧データ、弾性特性データ、並びに浸透率データを含む。
【００３２】
ステップ３６０において、坑井安定性ツールは、これらのデータ及びフック・ブラウン破壊基準に基づいて、安全な泥水比重領域を計算する。
【００３３】
場合によっては、根源岩は、塑性降伏応力領域に達する前は、線形弾性材料と見なすことができる。弾性領域においては、岩石の力学的挙動（機械的挙動）は、下式で示されるように、構成則、平衡方程式、及び歪み変位の関係式によって推定することができる。
【数１】
2021515126.tif 000003
上式で、添字ｉ（＝１，２，３）及びｊ（＝１，２，３）は、それぞれ、デカルト座標でのｘi及びｘj方向を表す。σijは全応力テンソルである。σij,jは、ｘjに関するσijの偏微分である。εijは歪みテンソルである。Ｇはせん断弾性係数である。νはポアソン比である。ｕiは変位ベクトルである。ｕi,j及びｕj,iは、それぞれ、ｘj及びｘiに関するｕi及びｕjの偏微分である。εkkは、体積歪みであり、εkk＝ε11＋ε22＋ε33である。δijは、クロネッカーのデルタである。σ‘ijは有効応力テンソルであり、
【数２】
2021515126.tif 000004
上式で、ｐは一定の間隙圧であり、αは有効応力のビオ係数である。場合によっては、土塊の圧縮性は個々の土壌の固体粒子の圧縮性よりもはるかに高いので、αは定数値としての１を取ることができる。
【００３４】
根源岩中の流体の流れ又は岩石の変形によって引き起こされる間隙圧の変動により、流体力学的（ハイドロメカニカル）な相互作用が坑井の安定性に重大な影響を及ぼす可能性がある。多孔質媒体中での流体拡散は時間に依存する性質を持つことから、坑井の安定性は時間に依存することになる。機械的な収縮及び膨張による間隙圧の増加と減少、並びに、間隙圧の変動によって引き起こされる有効応力の変化は、以下の流体輸送方程式及び連続方程式：
【数３】
2021515126.tif 000005
並びに以下の、間隙圧機械的変形の連成方程式：
【数４】
2021515126.tif 000006
より、求めることができる。ここで、κは多孔質媒体に固有な浸透率である。μは間隙流体の動粘度である。ζは多孔質媒体の中での流体分の体積変化である。そしてｑiは間隙流体の排出ベクトルである。Ｍは、下式を用いて計算することができるビオ係数である。
【数５】
2021515126.tif 000007
ここで、νuは非排水ポアソン比であり、νは排水ポアソン比である。場合によっては、νuは、ν、ビオ係数α、及びスケンプトンの間隙圧係数Ｂに基づいて、下式を用いて計算できる。
【数６】
2021515126.tif 000008
【００３５】
天然フラクチャ型頁岩などの、広範にわたる微小フラクチャを含む多孔質媒体の場合、材料の流体力学的応答は、二重間隙率及び二重浸透率に基づいて計算できる。フラクチャを含む多孔質媒体は、２組の多孔質材料、すなわちマトリックスとフラクチャとの重ね合わせとして見ることができる。多孔質材料の各組は独自の透水係数を有する。マトリックスとフラクチャとの間隙圧が異なる場合、マトリックスとフラクチャとの間で流体移動が生じる。下式は、第１の多孔質媒体「I」である、マトリックスの流体輸送方程式と連続の方程式を表す。
【数７】
2021515126.tif 000009
【００３６】
下式は、第２の多孔質媒体「II」である、天然フラクチャの流体輸送方程式と連続の方程式を表す。
【数８】
2021515126.tif 000010
【００３７】
ここで、κI及びκIIは固有の浸透率、ζI及びζIIは流体成分の体積変化、ｑiI及びｑiIIは間隙流体の排出ベクトル、ｐI及びｐIIは流体の圧力であり、それぞれマトリックス（I）及び天然フラクチャ（II）のものである。Γは、マトリックスと天然フラクチャとの間の流体輸送係数である。
【００３８】
フラクチャを含む多孔質媒体の圧縮率は、マトリックスと天然フラクチャとの平均として求められる。
【数９】
2021515126.tif 000011
ここで、ＫI及びＫIIは体積弾性係数、ＧI及びＧIIはせん断弾性係数であり、それぞれマトリックス及び天然フラクチャのものである。Ｇ及びＫは、フラクチャを含む多孔質媒体の全せん断弾性係数及び全体積弾性係数である。
【００３９】
掘削地盤力学ソフトウェアによっては、坑井周りの弾性応力が泥水比重の計算に用いられる。しかし、そのようなアプローチは間隙圧の増加と拡散を無視している。本開示では、前述のように、マトリックス及び天然フラクチャの両方の間隙弾性特性を考慮することにより、全体のせん断弾性係数と体積弾性係数とを計算する。さらに、得られたせん断弾性係数と体積弾性係数とをフック・ブラウン破壊基準と共に用いることにより、安全な泥水比重領域を計算する。モール・クーロン、ドラッカー・プラガー、修正レイドなどの他の破壊基準と比較して、フック・ブラウン破壊基準を用いてせん断破壊を評価することには、１又は複数の利点がある可能性がある。このアプローチでは、天然フラクチャ型岩石のせん断強度に対する、天然フラクチャの大きさ、分布、及び密度を考慮する。一方では、泥水比重が低すぎると、坑井の崩壊が生じる可能性がある。他方では、泥水比重が高すぎると、坑井のフラクチャが生ずる可能性がある。したがって、安全な掘削の泥水比重領域は、崩壊臨界の泥水比重とフラクチャを生じる泥水比重との間の差異に基づいて取得される。これらの計算は、このような破壊基準及び坑井周りの有効応力の計算によってシミュレーションされる岩石強度に関連する。
【００４０】
前述したように、フック・ブラウン破壊基準を用いることにより、天然フラクチャ型マーストリヒチアン期頁岩のせん断破壊を評価することができる。フック・ブラウン破壊基準は以下のように表すことができる。
【数１０】
2021515126.tif 000012
ここで、σciは無フラクチャ岩石（無傷の岩石）の一軸圧縮強度である。ｓ及びａはフラクチャの形状と表面状態に関連するモデルパラメータである。ｍbはフラクチャの特性並びに岩石マトリックスの鉱物特性及び粒径から決まるパラメータである。σ’1（＝σ1−ｐ）及びσ’3（＝σ3−ｐ）は、それぞれ、ｘ1及びｘ3方向の有効垂直応力である。
【００４１】
場合によっては、これらの材料定数σci、ｍb、ｓ、ａは、地質強度指標（ＧＳＩ）及び岩石の損傷（Ｄ）から推定することができる。ＧＳＩは、岩石の構造と石塊の表面状態に基づいて決定される。岩石の損傷（Ｄ）は、岩盤が受ける外乱（擾乱）の度合いに依存する因子である。これらの定数の推定例として、下式を用いることができる。
【数１１】
2021515126.tif 000013
ここで、ｍiは、鉱物特性及び粒径を含む無フラクチャ岩石特性に基づいて決まるパラメータである。
【００４２】
場合によっては、三軸試験を行って、破壊強度（σ’1）及び拘束応力（σ’3）の実験測定データを取得できる。したがって、フック・ブラウン破壊基準の式（１１）に基づいてカーブフィッティング（曲線あてはめ）操作を行うことにより、パラメータσci、ｍbを取得できる。図８及び関連する説明は、これらの実施のさらなる詳細を提供する。
【００４３】
一の例において、海洋貯留層で掘削された傾斜型海洋坑井に対する一連の現場データ坑井ソフトウェアプラットフォームＴＥＣＨＬＯＧ２０１６．２、及びＳＡＧＥ−ＷＳＡを用いて分析される。これらの坑井ソフトウェアプラットフォームは、坑井の安定性を分析するために前述した、坑井安定性ツールと統合されている。この例では、水深が７８４６フィート（ｆｔ）（約２３９１ｍ）であり、水深に対する水圧勾配が０．４４７ポンド毎平方インチ（ｐｓｉ）／ｆｔ（１０．１ｋＰａ／ｍ）である。下表に、測定深度（ＭＤ）に応じた坑井の軌跡、応力、間隙圧、岩石特性の概要を示す。
【表１】
2021515126.tif 000014
【００４４】
図４は、一の実施による、安全な泥水比重領域を表す例示のグラフ４００を示す。グラフ４００は、坑井ソフトウェアプラットフォームＴＥＣＨＬＯＧと組み合わせた、前述の坑井安定性ツール及びアルゴリズムを用いて取得される。この坑井安定性ツールは、異なる航空力学ソフトウェアプラットフォームであるＳＡＧＥ−ＷＳＡと統合された場合にも、同様の結果を生成する。図に示すように、グラフ４００は、曲線４１０及び曲線４２０を含む。曲線４１０は、下限としての崩壊臨界の泥水比重（ＣＭＷ）を表す。曲線４２０は、上限としてのフラクチャを生じる泥水比重（ＦＭＷ）を表す。したがって、各深度（ｙ軸で表される）における、安全な泥水比重領域（坑井の安定性を維持するであろう泥水比重を表す）は、対応する深度におけるＣＭＷの値とＦＭＷの値との間にある。
【００４５】
図５は、一の実施による、坑井安定性ツールの出力例を示す。図５は、この例のために用いられる入力データを示している例示のＧＵＩ５１０を含んでいる。図５は、異なる坑井の傾斜角度における安全な泥水比重領域を示すグラフ５２０も含む。例えば、傾斜角度が約２０度の場合、安全な泥水比重領域は、９．１３ポンド／ガロン（ｐｐｇ）（約１．０９４ｇ／ｃｍ３）と９．５０ｐｐｇ（約１．１３８ｇ／ｃｍ３）との間にある。
【００４６】
別の例では、別の貯留層での現場事例が分析される。この事例では、傾斜角２４度（°）及び方位角２９５°の傾斜坑井を、白亜紀の頁岩に掘削した。測定深度２７５０ｍ、及び、同２７５０ｍから同３０００ｍまでの間、掘削泥水比重９．２ポンド／ガロン（ｌｂ／ｇａｌ）（約１．１０２ｇ／ｃｍ３）で、坑井の不安定性が発生した。穴の拡大は最大４０インチ（ｉｎ）（約１０１．６ｃｍ）であった。１１．７ｌｂ／ｇａｌ（約１．４０３ｇ／ｃｍ３）の泥水比重を用いて、枝掘り坑井が正常に掘削された。元の坑井と比較して、枝掘り坑井の安定性は向上した。石油ベースの掘削泥水を、元の坑井と枝掘りの坑井の両方で用いた。泥水に逸泥防止剤（ＬＣＭ）を添加しなかった。この厄介な深さでの頁岩の岩石試料を枝掘り坑井から抽出したところ、フラクチャの発生が観察された。下表に、その場での応力及び間隙圧の勾配、坑井の軌跡及び形状、岩石マトリックス及びフラクチャの機械的特性及び水力学的特性を示す。
【表２】
2021515126.tif 000015
【００４７】
頁岩の化学的活性は、石油ベースの掘削泥水によって抑制及び低減され得る。したがって、化学的影響（化学効果）は含まれず、掘削泥水の塩分は、地層の間隙流体の塩分と同じに設定され、そして、例えば、頁岩膜係数、陽イオン交換容量、イオン拡散係数、電気浸透の浸透率、及び電気伝導度、を含む化学電気的パラメータは、ゼロに設定された。これに対応して、二重間隙化学電気弾性的な坑井のアプローチは二重有孔性間隙弾性アプローチに縮小される。
【００４８】
坑井壁では、マトリックス圧力とフラクチャ間隙圧の両方が掘削の泥水圧力（ｐｗ＝３１．４ＭＰａ）に等しく設定される。図６は、一の実施による、間隙圧分布の変化を示す例示のグラフ６００を示す。ｘ軸は正規化された半径距離を表し、ｙ軸は間隙圧を表す。曲線６１０、６２０、及び６３０は、それぞれ、１０分後、１時間後、及び２時間後における岩石マトリックスの間隙圧を表している。曲線６１２、６２２、及び６３２は、それぞれ、１０分後、１時間後、及び２時間後における天然フラクチャの間隙圧を表している。図に示すように、水力学的拡散率は、天然フラクチャの方が岩石マトリックスよりも大きく、それは、浸透率が天然フラクチャの方が大きいからである。
【００４９】
図７は、一の実施による、半径方向の有効応力分布の変化を表す例示のグラフ７００を示す。ｘ軸は正規化された半径方向距離を表し、ｙ軸は半径方向の有効応力を表す。曲線７１０、７２０、及び７３０は、それぞれ、１０分後、１時間後、及び２時間後での坑井壁での半径方向の有効応力を表す。頁岩の化学的活性は石油ベースの掘削泥水によって抑制されたため、坑井周りには引張応力が発生しなかった。
【００５０】
図８は、一の実施による、フック・ブラウン破壊基準に基づくカーブフィッティングの例を表す例示のグラフ８００を示す。グラフ８００は、点８０２、点８０４、及び他の点を含む。各点のｙ軸は破壊強度（σ’1）を表し、各点のｘ軸は拘束応力（σ’3）を表す。これらの点は、現場から収集された岩石の例に対する三軸試験から取得される。グラフ８００は曲線８１０も含む。曲線８１０は、これらの点を、式（１１）から式（１４）において前述したフック・ブラウン破壊基準に適合させる曲線を見出すために、カーブフィッティングアルゴリズムを用いて取得される。データ点（８０２、８０４、その他）、並びにｓ＝０．０５、及びａ＝０．５の値を用いて、曲線８１０を取得することができ、以下のσci及びｍbの値を決定することができる：σci＝３１．０ＭＰａ、ｍb＝７．０。
【００５１】
図９は、一の実施による、崩壊の泥水比重へのフラクチャの浸透率の影響を示す例示のグラフ９００を示す。２４度の傾斜型坑井では、フラクチャの浸透率が０．０２ミリダルシー（ｍＤ）から０．２ｍＤへ変わるにつれて、崩壊の泥水比重は１１．０ポンド／ガロン（ｌｂ／ｇａｌ）（約１．３１８ｇ／ｃｍ３）から１１．７ｌｂ／ｇａｌ（約１．４０３ｇ／ｃｍ３）へ増加する（約６．４％増加）。現場作業データからは、９．２ｌｂ／ｇａｌ（約１．１０２ｇ／ｃｍ３）の泥水比重を用いた場合、この坑井は不安定であったとの報告があった。枝掘り坑井では、掘削の泥水比重を１１．７ｌｂ／ｇａｌ（約１．４０３ｇ／ｃｍ３）に上げたところ、安定した。実際に用いた掘削の泥水比重と一致するようにフラクチャの浸透率の感度分析を実行すると、フラクチャの浸透率は約０．０２ｍＤであることが示される。このため、１１．７ｌｂ／ｇａｌ（約１．４０３ｇ／ｃｍ３）であった掘削の泥水比重は、図９に示す崩壊の泥水比重よりも大きい値であり、これにより、坑井の安定性を維持することができた。
【００５２】
したがって、坑井安定性ツールを用いて、安全な泥水比重領域を出力することができる。安全な泥水比重領域を用いて、坑井の安定性を維持するために用いることが可能な泥水比重を選択することができる。したがって、選択された泥水比重の掘削流体が、掘削及び他の現場の作業の際に、坑井に注入される。場合によっては、これらの手順のいくつかを自動化することができ、例えば、泥水タンクの場所にある掘削システム又は他の掘削装置へ安全な泥水比重領域を送ることにより、適切に掘削流体を選択し組成することができる。
【００５３】
図１０は、一の実施による、本開示で述べた方法に基づく坑井安定性分析システム１０００の概括的な構造ブロック図である。概括的に言えば、図示のシステム１０００は、ネットワーク１０３０と結合されたコンピュータ１００２を含む。
【００５４】
記載される説明は、説明した主題の１つの可能な実施にすぎず、本開示を、唯一の記載される実施に限定するものではない。当業者は、説明されるコンポーネントを、本開示と矛盾せずに、接続し、組合せ、又は代わりの方法で使用できることを理解するであろう。
【００５５】
ネットワーク１０３０は、コンピュータ１００２と他のコンポーネントとの間の通信を促進する。当該他のコンポーネントは、例えば、ある位置に対して観測されたデータを取得して、その観測されたデータをコンピュータ１００２へ送信する。ネットワーク１０３０は、無線又は有線ネットワークであり得る。ネットワーク１０３０は、また、メモリパイプ、ハードウェア接続、又はコンポーネント間の任意の内部又は外部通信経路であり得る。
【００５６】
コンピュータ１００２は、本開示で説明した方法を実行するように構成されたコンピュータシステムを含む。場合によっては、本方法を、例えばＣ／Ｃ＋＋実行可能コードなどの実行可能なコンピュータコードを用いて実装することができる。場合によっては、コンピュータ１００２は、バッチアプリケーションを実行するスタンドアロンＬｉｎｕｘシステムを含むことができる。場合によっては、コンピュータ１００２は、モバイルコンピュータ又はパーソナルコンピュータを含むことができる。
【００５７】
コンピュータ１００２は、以下の入力デバイス又は出力デバイスを含むコンピュータ、又はグラフィカルユーザーインターフェース（ＧＵＩ）を備えていてもよい。入力デバイスは、例えば、キーパッド、キーボード、タッチスクリーン、マイクロフォン、音声認識デバイス、ユーザ情報を受け入れ可能な他のデバイス等である。出力デバイスは、デジタルデータ、視覚情報、又は音声情報を含む、コンピュータ１００２の動作に関連付けられた情報を伝達する。
【００５８】
コンピュータ１００２は、クライアント、ネットワークコンポーネント、サーバ、データベース、又は他のパーシステンス、又はシステム１０００の任意の他のコンポーネントとして機能することができる。実施によっては、コンピュータ１００２の１つ又は複数のコンポーネントは、クラウドコンピュータベースの環境内で作動するように構成することができる。
【００５９】
概括的に言えば、コンピュータ１００２は、システム１０００に関連付けられたデータ及び情報を受信し、送信し、処理し、格納し、又は管理するように動作可能な電子式計算デバイスである。いくつかの実施によれば、コンピュータ１００２は、アプリケーションサーバ、電子メールサーバ、ウェブサーバ、キャッシュサーバ、ストリーミングデータサーバ、ビジネスインテリジェンス（ＢＩ）サーバ、又は他のサーバを含むか通信可能に結合されていてもよい。
【００６０】
コンピュータ１００２は、ネットワーク１０３０を介してクライアントアプリケーション（例えば、別のコンピュータ１００２上で動作する）からリクエストを受けることができ、適切なソフトウェアアプリケーションにおいて当該リクエストを処理することによって受けたリクエストに応答することができる。加えて、リクエストを、コンピュータ１００２へ、内部ユーザ（例えば、コマンドコンソールから）、外部ユーザ又はサードパーティ（第三者）、又は自動化されたアプリケーションから送ってもよい。
【００６１】
コンピュータ１００２の各コンポーネントは、システムバス１００３を用いて通信することができる。いくつかの実施では、コンピュータ１００２のうちのいずれか又はすべてのコンポーネント、ハードウェア又はソフトウェアは、アプリケーションプログラミングインターフェース（ＡＰＩ）１０１２、又はサービスレイヤ１０１３を用いて、システムバス１００３上で、互いに又はインターフェース１００４と、連動（インターフェース接続）してもよい。ＡＰＩ１０１２は、ルーチン、データ構造、及びオブジェクトクラスの仕様を含んでもよい。ＡＰＩ１０１２は、コンピュータ言語に依存しない又は依存してもよく、完全なインターフェース、又は単一の機能、あるいは一組のＡＰＩでもよい。サービスレイヤ（サービス層）１０１３は、コンピュータ１００２又はシステム１０００にソフトウェアサービスを提供する。コンピュータ１００２の機能性は、このサービスレイヤを用いるすべてのサービス消費者にアクセス可能であってもよい。サービスレイヤ１０１３によって提供されるサービスといったソフトウェアサービスは、定義されたインターフェースを介して、再利用可能な定義されたビジネス機能（業務）を提供する。例えば、インターフェースは、Ｊａｖａ（登録商標）、Ｃ＋＋、又は拡張マークアップ言語（ＸＭＬ）フォーマットでデータを提供している他の適切な言語で記載されたソフトウェアであってもよい。コンピュータ１００２の統合コンポーネントとして示されているが、代替の実施は、コンピュータ１００２又はシステム１０００の他のコンポーネントに関連したスタンドアロンコンポーネントとして、ＡＰＩ１０１２又はサービスレイヤ１０１３を説明してもよい。さらには、ＡＰＩ１０１２又はサービスレイヤ１０１３のいずれか又はすべての部分を、この開示の範囲から逸脱することなく、別のソフトウェアモジュール、企業アプリケーション、又はハードウェアモジュール、のサブモジュールとして、実装してもよい。
【００６２】
コンピュータ１００２は、インターフェース１００４を含む。図１０では単一のインターフェース１００４として示されているが、コンピュータ１００２又はシステム１０００の特定のニーズ、要求、又は特定の実装に照らして２以上のインターフェース１００４を使用してもよい。インターフェース１００４は、分散環境（システム１０００内を含む）においてネットワーク１０３０に通信可能に結合された別のシステム（図示されているか否かにかかわらず）と通信するために、コンピュータ１００２によって使用される。一般に、インターフェ−ス１００４は、適切な組合せでソフトウェア又はハードウェアにエンコードされ、かつ、ネットワーク１０３０と通信するように動作可能なロジックを備える。より具体的には、インターフェース１００４は、ネットワーク１０３０又はインターフェースのハードウェアが図示のシステム１０００の内側及び外側において物理信号と通信可能であるように、通信に関連付けられた一又は複数の通信プロトコルをサポートするソフトウェアを備えていてもよい。
【００６３】
コンピュータ１００２は、プロセッサ１００５を含む。図１０では単一のプロセッサ１００５として示されているが、コンピュータ１００２又はシステム１０００の特定のニーズ、要望、又は特定の実装に照らして、２以上のプロセッサを使用してもよい。一般に、プロセッサ１００５は、命令を実行し、データを操作して、コンピュータ１００２における動作を実行する。特に、プロセッサ１００５は、地球物理データを処理するために要求される機能を実行する。
【００６４】
また、コンピュータ１００２は、コンピュータ１００２のための又はシステム１０００の他のコンポーネントのためのデータを保持するメモリ１００８をも含む。図１０では単一のメモリ１００８として示されているが、コンピュータ１００２又はシステム１０００の特定のニーズ、要望、又は特定の実装に照らして、２以上のメモリを使用してもよい。メモリ１００８は、コンピュータ１００２の不可欠なコンポーネントとして示されているが、代替の実装では、メモリ１００８はコンピュータ１００２又はシステム１０００の外部に存在し得る。
【００６５】
アプリケーション１００７は、コンピュータ１００２又はシステム１０００の特定のニーズ、要望、又は特定の実装に係る機能、特に地球物理データを処理するために要求される機能を提供するソフトウェアエンジンである。例えば、アプリケーション１００７は、図１〜９に記載された一又は複数のコンポーネント又はアプリケーションとして機能し得る。さらに、アプリケーション１００７は、単一のアプリケーション１００７として示されているが、コンピュータ１００２上に、複数のアプリケーション１００７として実装されていてもよい。加えて、アプリケーション１００７は、コンピュータ１００２に不可欠なものとして示されているが、代替の実装では、コンピュータ１００２又はシステム１０００の外部に存在し得る。
【００６６】
任意の数のコンピュータ１００２が、システム１０００に関連付けられ、又はシステム１０００の外部にあり、ネットワーク１０３０を介して通信する。さらに、用語「クライアント」、「ユーザ」、及び他の適切な専門用語は、本開示の範囲から逸脱することなく、必要に応じて、交換可能に使用されてもよい。さらに、本開示では、多くのユーザが１台のコンピュータ１００２を使用できることや、１人のユーザが複数のコンピュータ１００２を使用できることを想定している。
【００６７】
実施によっては、記載の方法論は、メッセージ、命令、又は他の情報を、コンピュータにより実施されるコントローラ、データベース、又は、他のコンピュータにより実施されるシステムへ送信するように構成されることにより、別のコンピュータにより実施されるシステムに対して動的に制御を開始したり、制御したり、そのシステムにコンピュータにより実施される動作を実行させたりすることができる。例えば、各データに基づく動作、各動作、各出力、又はＧＵＩとの対話を送信することにより、コンピュータ、データベース、ネットワーク、又は他のコンピュータに基づくシステムに関連付けられた動作として、本開示に矛盾しないようにストレージ効率化、データ検索、又は他の動作を実行させることができる。別の例においては、図示の任意のＧＵＩと対話し、そのＧＵＩから１又は複数の命令が自動的に送信されることにより、本開示と矛盾しないようなデータの要求、データの記憶、データの分析、又は他の動作のトリガとなる。
【００６８】
実施によっては、送信された命令は、有形で実体のあるコンピュータ又は他の機器に対して、制御、操作、変更、拡張、又は他の各動作をもたらし得る。例えば、記載されたＧＵＩは、要求を送信して、コンピュータのデータベースである磁気／光ディスクドライブを低速化又は高速化し、コンピュータシステムをアクティブ化（起動）／非アクティブ化（停止）し、ネットワークインターフェイスデバイスが、ネットワーク接続を介して許可されたデータ帯域幅を無効化、狭小化、又は拡大するようにし、記載された方法論に関連付けられたコンピュータシステムに対する又は記載された方法論に関連付けられたコンピュータシステムとやりとりした結果、挙動、決定、又は分析の通知として、聴覚／視覚アラーム（機械的アラーム／発光デバイスなど）を鳴らすことができる。
【００６９】
実施によっては、記載された方法論の出力を用いることにより、炭化水素の生成、分析、及び回収に関連して、又は本開示に矛盾しない他の目的のために、有形で実体のある機器に対して、動的に影響を与え、指示し、制御し、影響を与え、又は管理することができる。例えば、処理された地震データに関連するデータを使用することにより、生成された地震画像／構造画像の質を向上させたり他の分析プロセス／予測プロセスで用いたりすることができる。別の例として、この処理された地震データに関連するデータを用いて、坑井の軌跡を修正し、炭化水素用のドリルを加速／減速又は停止／開始し、アラーム（視覚的、聴覚的、又は音声によるアラームなど）をアクティブ化（起動）／非アクティブ化（停止）し、掘削液を選択／生成し、又は、精製若しくはポンプ動作（例えば、停止、再起動、加速、又は減速）へ影響を及ぼすことができる。その他の例として、（視覚的、聴覚的、又は音声によるアラームなどで）地下の障害が検出された場合に、ジオステアリング及び傾斜掘削を行う担当者に警告することを含めることができる。実施によっては、記載の方法論を、動的なコンピュータにより実施される制御システムの一部として統合し、そのシステムを、本開示と矛盾しない、炭化水素に関連する機器又は他の有形で実体のある機器と共に、制御し、影響を与え、又は用いることができる。
【００７０】
本明細書で記述された主題及び機能的な操作の実施は、デジタル電子回路、有形に具体化されたコンピュータのソフトウェア又はファームウェア、コンピュータハードウェア、又はこれらの一又は複数の組み合わせで実施することができ、これらデジタル電子回路、ソフトウェア、ファームウェア、及びコンピュータハードウェアは、本明細書に開示された構造及びそれらの構造的な同等物を含む。本明細書に記載された主題における実施は、一又は複数のコンピュータプログラム、つまり、コンピュータプログラム命令の一又は複数のモジュールとして実施することができ、コンピュータプログラム命令は、有形の非一時的なコンピュータ読取可能なコンピュータ貯蔵媒体上にエンコードされ、データ処理装置により実行され、又はデータ処理装置の動作を制御する。代替的に又は追加的に、プログラム命令は、人工的に生成された伝播信号、例えば、マシン生成の電気的、光学的、又は電磁気的な信号にエンコードすることができ、この信号は、データ処理装置による実行のために適切な受振器装置への送信用の情報をエンコードするために生成される。コンピュータ記憶媒体は、機械により読取可能な記憶装置、機械により読取可能な記憶基板、ランダム若しくはシリアルアクセスのメモリデバイス、又はこれらのうちの１つ又は複数の組み合わせであり得る。
【００７１】
用語「データ処理装置」、「コンピュータ」、又は「電子コンピュータデバイス」（又は当業者によって理解される同等のもの）は、データ処理ハードウェアであると共にあらゆる種類の装置、デバイス、及びマシンを包含し、これらの種類は、データを処理するためのものであり、例示として、プログラマブルプロセッサ、コンピュータ、又は複数のプロセッサ若しくはコンピュータを含む。装置は、例えば、中央処理装置（ＣＰＵ）、ＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）、又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）を包含する専用ロジック回路であるか、又はこれらを更に含むことができる。いくつかの実施では、データ処理装置又は専用ロジック回路は、ハードウェア系又はソフトウェア系であってもよい。装置は、オプションとして、コンピュータプログラムの実行環境を生成するコードを含むことができ、当該コードは、例えば、プロセッサファームウェア、プロトコルスタック、データベース管理システム、オペレーティングシステム、又はこれらの１つ又は複数の組み合わせを構成するコードである。本開示は、従来のオペレーティングシステムを持つ又は持たないデータ処理装置の使用を想定しており、従来のオペレーティングシステムは、例えば、ＬＩＮＵＸ（登録商標）、ＵＮＩＸ（登録商標）、ＷＩＮＤＯＷＳ（登録商標）、ＭＡＣ  ＯＳ（登録商標）、ＡＮＤＲＯＩＤ（登録商標）、ＩＯＳ（登録商標）である。
【００７２】
コンピュータプログラムは、プログラム、ソフトウェア、ソフトウェアアプリケーション、モジュール、ソフトウェアモジュール、スクリプト、又はコードとして参照され又は記述されてもよいものであるが、コンパイル言語若しくはインタープリタ言語を含むプログラミング言語、又は宣言型若しくは手続き型の言語の形式で記載することができ、かつ、例えば、スタンドアロンプログラムとして、又はモジュール、コンポーネント、サブルーチン、又はコンピュータ環境で使用するのに適した他のユニットとして、任意の形式で展開することができる。コンピュータプログラムは、ファイルシステム内のファイルに対応してもよいが、必ずしも対応する必要はない。プログラムは、他のプログラム又はデータ（例えばマークアップ言語ドキュメントに格納された一又は複数のスクリプト）を保持するファイルの一部に保存することができ、該他のプログラムは、問題のプログラム専用の単一ファイル内に、あるいは複数の連携したファイル（例えば一又は複数のモジュール、サブプログラム、又はコードの一部）に格納することができる。コンピュータプログラムは、一又は複数のコンピュータ上で実行されるように展開することができ、該コンピュータは、一のサイトに位置し、又は複数のサイトに分散されて配置され、これらは通信ネットワークによって相互接続される。様々な図面に例示されたプログラムの部分は、様々なオブジェクト、方法、又は他のプロセスを通して様々な特徴及び機能を実施する個々のモジュールとして示されているが、プログラムは、それらの代わりに、いくつかのサブモジュール、サードパーティのサービス、コンポーネント、又はライブラリを、含んでもよい。逆に、必要に応じて、様々なコンポーネントの機能及び特徴を、単一のコンポーネントに組み合わせることができる。
【００７３】
本明細書に記載されたプロセス及び論理フローは、一又は複数のプログラム可能なコンピュータによって実行することができ、該コンピュータは、入力データを操作して出力データを生成することによって機能を実行する一又は複数のコンピュータプログラムを実行する。プロセス及び論理フローは、特定用途のロジック回路、例えばＣＰＵ、ＦＰＧＡ、又はＡＳＩＣとして実行することができ、また装置も、特定用途のロジック回路、例えばＣＰＵ、ＦＰＧＡ、又はＡＳＩＣとして実施することができる。
【００７４】
コンピュータプログラムの実行に適したコンピュータは、汎用用途もしくは特定用途のマイクロプロセッサ、又はこの両方、あるいは他の種類のＣＰＵに基づくことができる。一般に、ＣＰＵは、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、又はランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、又はその両方から、命令及びデータを受け取るであろう。コンピュータの重要な要素は、命令を行い又は実行するためのＣＰＵ、及び命令及びデータを保存するための一又は複数のメモリデバイスである。一般に、コンピュータは、データを保存するための一又は複数の大容量記憶装置（例えば磁気、光磁気ディスク、又は光ディスク）を含み、あるいはこの大容量記憶装置に動作可能に結合され、この大容量記憶装置からデータを受信又はこの大容量記憶装置にデータを転送又はこの両方を行う。しかし、コンピュータは、そのようなデバイスを持つ必要はない。さらには、コンピュータは、他のデバイスに組み込むことができ、他のデバイスについてほんの数例を挙げると、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、モバイルオーディオ若しくはビデオプレーヤー、ゲームコンソール、全地球測位システム（ＧＰＳ）受信機、又はユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）フラッシュドライブなどのポータブルストレージデバイスである。
【００７５】
コンピュータプログラム命令及びデータを格納するのに適したコンピュータ読取可能媒体（適宜、一時的又は非一時的）は、あらゆる形態の不揮発性のメモリ、媒体、及びメモリデバイスを含み、これらの例として、半導体メモリデバイス（例えば、消去可能プログラマブル読み取り専用メモリ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能プログラマブル読み取り専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ）、及びフラッシュメモリデバイス）、磁気デバイス（例えば、内部ハードディスク又はリムーバブルディスク）、光磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ＋／−Ｒ、ＤＶＤ−ＲＡＭ、ＤＶＤ−ＲＯＭディスク、を含む。メモリは、様々なオブジェクト又はデータを格納してもよく、オブジェクト又はデータは、キャッシュ、クラス、フレームワーク、アプリケーション、バックアップデータ、ジョブ、Ｗｅｂページ、Ｗｅｂページテンプレート、データベーステーブル、ビジネス（業務）情報又は動的情報を格納するリポジトリ、及び任意の他の適切な情報を包含しており、他の適切な情報は、任意のパラメータ、任意の変数、任意のアルゴリズム、任意の命令、任意のルール、任意の制約、又は任意の参照を含む。さらに、メモリは、ログ、ポリシー、セキュリティ又はアクセスのデータ、レポートファイル、といった任意の他の適切なデータを含んでいてもよい。プロセッサ及びメモリは、特定用途ロジック回路によって補完され又は特定用途ロジック回路に組み込むことができる。
【００７６】
ユーザとのインタラクション（意思疎通）を提供するために、本明細書で記載された主題の実施は、ユーザに情報を表示するためのディスプレイデバイス（例えばＣＲＴ（陰極線管）、ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）、ＬＥＤ（発光ダイオード）又はプラズマモニタ）と、ユーザがコンピュータに入力することができるキーボード及びポインティングデバイス（例えばマウス、トラックボール、トラックパッド）とを有するコンピュータ上で実施することができる。コンピュータへの入力は、感圧性を有するタブレットコンピュータの表面などのタッチスクリーン、静電容量式若しくは電気式のセンシングを使用したマルチタッチスクリーンを用いて行ってもよい。他の種類のデバイスを使用して、ユーザとも意思疎通することができる。例えば、ユーザに提供されるフィードバックは、視覚フィードバック、聴覚フィードバック、又は触覚フィードバックといった、あらゆる形態の感覚のフィードバックであり得る。ユーザからの入力は、音響入力、音声入力、触覚入力を包含する、あらゆる形式で受信することができる。さらに、コンピュータは、ユーザによって使用されるデバイスに対してドキュメントを送受信することによって、例えば、Ｗｅｂブラウザから受けたリクエストに応答してユーザのクライアントデバイス上においてＷｅｂブラウザにＷｅｂページを送ることにより、ユーザとインタラクションできる。
【００７７】
用語「グラフィカルユーザーインターフェース」又は「ＧＵＩ」は、単数又は複数で使用して、一又は複数のグラフィカルユーザーインターフェース及び特定のグラフィカルユーザーインターフェースのディスプレイの各々を説明することができる。したがって、ＧＵＩは、任意のグラフィカルユーザーインターフェースを提示してもよく、Ｗｅｂブラウザ、タッチスクリーン、又は情報を処理すると共に情報の結果をユーザに効率的に提示するコマンドラインインターフェース（ＣＬＩ）を含むが、これらに限定されない。一般に、ＧＵＩは、複数のユーザインターフェース（ＵＩ）要素を含んでいてもよく、これらのうちのいくつか又はすべては、インタラクティブフィールド、プルダウンリスト、ビジネススイートユーザによって作動可能なボタンなどのＷｅｂブラウザに関連付けられる。これらのＵＩ要素は、Ｗｅｂブラウザの機能に関連し又はＷｅｂブラウザの機能を表してもよい。
【００７８】
本明細書で記述された主題を実装することができるコンピュータシステムは、バックエンドコンポーネント（例えばデータサーバとして）を含むコンピューティングシステム、ミドルウェアコンポーネント（例えばアプリケーションサーバとして）を含むコンピューティングシステム、フロントエンドコンポーネント（例えばユーザが本明細書において記述された主題の実施とインタラクト（意思疎通）できるグラフィカルユーザーインターフェース又はＷｅｂブラウザを有するクライアントコンピュータとして）を含むコンピューティングシステム、又は、このようなバックエンドコンポーネント、ミドルウェアコンポーネント、及びフロントエンドコンポーネントの一又は複数の任意の組み合わせである。システムのこれらのコンポーネントを、有線又は無線のデジタルデータ通信（例えば通信ネットワーク）の任意の形式又は媒体によって相互接続することができる。通信ネットワークの例示は、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）、メトロポリタンエリアネットワーク（ＭＡＮ）、広域ネットワーク（ＷＡＮ）、マイクロ波アクセスの世界的な相互運用性（ＷＩＭＡＸ）、例えば８０２．１１ａ／ｂ／ｇ／ｎ又は８０２．２０を用いる無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）、及びインターネットのすべて又は一部を含む。ネットワークは、例えば、インターネットプロトコル（ＩＰ）パケット、フレームリレーフレーム、非同期転送モード（ＡＴＭ）セル、音声、ビデオ、データ、又は他の適したネットワークアドレス間の情報、と通信してもよい。
【００７９】
コンピューティングシステムは、クライアント及びサーバを含むことができる。クライアント及びサーバは、一般的には、互いに離れており、また典型的には、通信ネットワークを介してインタラクションする。クライアント及びサーバの関係は、それぞれのコンピュータ上で動作すると共に互にクライアント・サーバ関係にあるコンピュータプログラムのおかげで生じる。
【００８０】
いくつかの実施では、コンピュータシステムのコンポーネントのいずれか又はすべて、ハードウェア又はソフトウェアは、互いに、又は、アプリケーションプログラミングインターフェース（ＡＰＩ）又はサービスレイヤを用いているインターフェースと、連動（インターフェース接続）してもよい。ＡＰＩは、ルーチン、データ構造、及びオブジェクトクラスの仕様を含んでもよい。ＡＰＩは、コンピュータ言語に依存しない又は依存してもよく、完全なインターフェース、又は単一の機能、あるいは一組のＡＰＩであってもよい。サービスレイヤは、コンピュータシステムにソフトウェアサービスを提供する。コンピュータシステムの様々なコンポーネントの機能は、このサービスレイヤを介してすべてのサービス消費者にアクセスしてもよい。ソフトウェアサービスは、定義されたインターフェースを介して再利用可能な定義されたビジネス機能を提供する。例えば、インターフェースは、Ｊａｖａ（登録商標）、Ｃ＋＋、又は拡張マークアップ言語（ＸＭＬ）フォーマット又は他の適切なフォーマットを提供する他の適切なコンピュータ言語で記述されたソフトウェアであってもよい。ＡＰＩ又はサービスレイヤは、統合されたコンポーネント、又は、コンピュータシステムの他のコンポーネントに関連しているスタンドアロンコンポーネントであってもよい。さらには、サービスレイヤのいずれか又はすべての部分は、この開示の範囲から逸脱することなく、別のソフトウェアモジュールの子モジュール又はサブモジュール、企業アプリケーション、又はハードウェアモジュールとして実装してもよい。
【００８１】
本明細書は多くの特定の実施の詳細を含む一方で、これらは、あらゆる開示の範囲の制限又は請求される得る範囲の制限として解釈されるべきではなく、むしろ、特定の開示の特定の実施固有の特徴の説明として解釈されるべきである。分離した複数の実施の観点で本明細書において説明された特徴は、単一の実施の組み合わせで実施することができる。逆に、単一の実施の観点で既述された様々な特徴は、分割された複数の実施で、又は任意の適切なサブコンビネーションで実施することもできる。さらには、特徴は、特定の組み合わせで動作するものとして説示され、最初はそのようなものとして請求されているが、請求された組み合わせからの一又は複数の特徴は、場合によっては当該組み合わせから削除され、また、請求された組み合わせを、サブコンビネーション又はサブコンビネーションの変形に導いてもよい。
【００８２】
ここまで、主題の特定の実施を説明した。記載された実施の他の実施、変更、及び並べ替えは、当業者には明らかであるように以下の請求の範囲内である。工程は、図面又は特許請求の範囲に特定の順序で書かれているが、これは、望ましい結果を達成するために、示された特定の順序で又は順番でそのような工程が実行されること又はすべての図示された工程が実行される（いくつかの工程は随意的と見なされる）ことを要求するものとして理解されるべきではない。ある状況では、マルチタスクや並列処理が有利かもしれない。
【００８３】
さらに、既述の実施における様々なシステムモジュール及びコンポーネントの分離又は統合が、すべての実施においてそのような分離又は統合を必要とするものとして理解されるべきではなく、また、記載されたプログラムコンポーネント及びシステムは、一般に、単一のソフトウェア製品に統合でき、又は複数のソフトウェア製品にパッケージ化できることが理解されるべきである。
【００８４】
これに従って、例示的な実施の前出の記載は、本開示を定義し又は制約しない。他の変更、置換、及び変更も、本開示の範囲及び精神から逸脱することなく可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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