(57)【要約】      （修正有）【課題】筋膜などの軟部組織に生じた炎症などの症状を緩和する施術において、施術者における肉体的負担を軽減できるとともに幅広い症状の緩和に対応することができる人用軟部組織回復補助具を提供する。【解決手段】人用軟部組織回復補助具１００は、凹状の円弧状の大凹状施術部１１１の両端部に凸状施術部１１５を介して把持部１２０が形成されて構成されている。本体部１０１は、手で握ることができる太さの棒体であり、金属製の棒体を屈曲させて構成されている。棒体の中央部に施術部１１０が形成される。施術部１１０は、人の肌に押し付けられた状態で滑らされることによって筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた各種症状を改善するための部分であり、本体部１０１の縁部に沿って曲線状に延びて形成されている。この施術部１１０は、１つの大凹状施術部１１１と、２つの凸状施術部１１５とによって構成されている。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
手で握ることができる太さで棒状または板状に延びる本体部と、
前記本体部が有する２つ面である第１面および第２面が鋭角を構成しながら円弧状の押圧部を介して互いに繋がった角部からなる施術部を有し、
前記施術部は、
凸状に張り出しまたは凹状に凹みながら曲線状に延びて形成されていることを特徴とする人用軟部組織回復補助具。
【請求項２】
請求項１に記載した人用軟部組織回復補助具において、
前記施術部は、
大腿部の幅に対応する長さで凹状に凹みながら曲線状に延びる大凹状施術部を備えることを特徴とする人用軟部組織回復補助具。
【請求項３】
請求項２に記載した人用軟部組織回復補助具において、
前記施術部は、
前記大凹状施術部の両端部からそれぞれ屈曲して凸状に張り出す凸状施術部を有し、
前記本体部は、
前記施術部の両端部にそれぞれ手で把持することができる把持部を備えることを特徴とする人用軟部組織回復補助具。
【請求項４】
請求項１に記載した人用軟部組織回復補助具において、
前記本体部は、板状に延びて形成されており、
前記施術部は、
少なくとも指に掛けることができる幅で凹状に凹みながら曲線状に延びるとともに、前記第１面および前記第２面のうちの一方の面が前記本体部の前記押圧部側への形成方向に対して傾斜しながら前記押圧部に向かって延びてかつ他方の面が前記押圧部側への形成方向に対して平行に前記押圧部に向かって延びる単斜面凹状施術部と、
少なくとも指に掛けることができる幅で凹状に凹みながら曲線状に延びるとともに、前記第１面および前記第２面が共に前記本体部の前記押圧部側への形成方向に対して傾斜しながら前記押圧部に向かってそれぞれ延びる複斜面凹状施術部とを有し、
前記単斜面凹状施術部および前記複斜面凹状施術部は、
前記本体部の長手方向に沿って互い違いに千鳥状に配置されていることを特徴とする人用軟部組織回復補助具。
【請求項５】
請求項４に記載した人用軟部組織回復補助具において、
前記単斜面凹状施術部および前記複斜面凹状施術部は、腕に掛けることができる幅で形成されていることを特徴とする人用軟部組織回復補助具。
【請求項６】
請求項１に記載した人用軟部組織回復補助具において、
前記施術部は、
大腿部の幅に対応する長さで凸状に張り出しながら曲線状に延びる大凸状施術部を備えることを特徴とする人用軟部組織回復補助具。
【請求項７】
請求項１ないし請求項６のうちのいずれか１つに記載した人用軟部組織回復補助具において、
前記施術部は、
爪状に尖った爪状先鋭部を備えることを特徴とする人用軟部組織回復補助具。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、人の筋膜や筋肉などの軟部組織を正常な状態に回復させるための施術に用いる人用軟部組織回復補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、筋肉の疲労状態や筋肉に生じた炎症などの症状を緩和して正常な状態への回復を促す機械装置としてマッサージ器がある。例えば、下記特許文献１には、筋肉の表面を覆う筋膜の癒着を解す椅子型のマッサージ器が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２５３６３１号公報
【０００４】
しかしながら、このような機械式のマッサージ器においては、マッサージ器の制御部に登録された施術用コンピュータプログラムによって一律な施術を行うため、被施術者ごとの具体的な症状の内容や程度に応じた施術が困難であり、症状の改善効果が低いという問題があった。
【０００５】
一方、被施術者ごとの具体的な症状の内容や程度に応じた施術方法として、マッサージ師などの施術者による施術も広く行われている。しかし、施術者による施術は、主として素手によって行われているため、施術者の肉体的負担が大きいとともに、症状の内容や程度によっては素手による施術のみでは不十分な場合もある。
【０００６】
本考案は上記問題に対処するためなされたもので、その目的は、筋膜や筋肉などの軟部組織における疲労や炎症などの症状を緩和する施術において、施術者における肉体的負担を軽減することができるとともに幅広い症状の緩和にも対応することができる人用軟部組織回復補助具を提供することにある。
【考案の概要】
【０００７】
上記目的を達成するため、本考案の特徴は、手で握ることができる太さで棒状または板状に延びる本体部と、本体部が有する２つ面である第１面および第２面が鋭角を構成しながら円弧状の押圧部を介して互いに繋がった角部からなる施術部を有し、施術部は、凸状に張り出しまたは凹状に凹みながら曲線状に延びて形成されていることにある。
【０００８】
このように構成した本考案の特徴によれば、人用軟部組織回復補助具は、疲労や炎症が生じた筋肉や筋膜などの軟部組織に対して施術を行う施術部が丸みを帯びた押圧部とこの押圧部に連続的に形成された第１面部および第２面部とで構成されるとともにこの施術部全体が凸状または凹状の曲線状に延びて形成されている。これにより、人用軟部組織回復補助具は、施術者によって施術部が被施術者における症状の緩和を期待する部分（以下、「患部」という）およびその周辺部分に押し付けられて滑らされて用いられる。この結果、人用軟部組織回復補助具は、筋膜や筋肉などの軟部組織における疲労や炎症などの症状を緩和する施術において、施術者における肉体的負担を軽減することができるとともに幅広い症状の緩和にも対応することができる。
【０００９】
また、本考案の他の特徴は、前記人用軟部組織回復補助具において、施術部は、大腿部の幅に対応する長さで凹状に凹みながら曲線状に延びる大凹状施術部を備えることにある。
【００１０】
このように構成した本考案の他の特徴によれば、人用軟部組織回復補助具は、施術部が大腿部の幅に対応する長さで凹状に凹みながら曲線状に延びる大凹状施術部を有して構成されているため、大腿部に用いることができることは当然、大腿部以外の部位、例えば、肩、背中または脹脛など身体において比較的広範囲に広がる軟部組織に対して施術を効果的に行うことができる。
【００１１】
また、本考案の他の特徴は、前記人用軟部組織回復補助具において、施術部は、大凹状施術部の両端部からそれぞれ屈曲して凸状に張り出す凸状施術部を有し、本体部は、施術部の両端部にそれぞれ手で把持することができる把持部を備えることにある。
【００１２】
このように構成した本考案の他の特徴によれば、人用軟部組織回復補助具は、施術部が大凹状施術部の両端部からそれぞれ凸状に張り出す凸状施術部を有するとともに、本体部が施術部の両端部にそれぞれ手で握ることができる把持部を備えて構成されている。このため、人用軟部組織回復補助具は、両手で把持部を持って施術を行うことができるとともに凸状施術部を支点とする梃子の原理を用いて凸状施術部自身および大凹状施術部によって従来にない施術を行うことができる。
【００１３】
また、本考案の他の特徴は、前記人用軟部組織回復補助具において、本体部は、板状に延びて形成されており、施術部は、少なくとも指に掛けることができる幅で凹状に凹みながら曲線状に延びるとともに、第１面および第２面のうちの一方の面が本体部の押圧部側への形成方向に対して傾斜しながら押圧部に向かって延びてかつ他方の面が押圧部側への形成方向に対して平行に押圧部に向かって延びる単斜面凹状施術部と、少なくとも指に掛けることができる幅で凹状に凹みながら曲線状に延びるとともに、第１面および第２面が共に本体部の押圧部側への形成方向に対して傾斜しながら押圧部に向かってそれぞれ延びる複斜面凹状施術部とを有し、単斜面凹状施術部および複斜面凹状施術部は、本体部の長手方向に沿って互い違いに千鳥状に配置されていることにある。
【００１４】
このように構成した本考案の他の特徴によれば、人用軟部組織回復補助具は、施術部は、指に掛けることができるとともに第１面および第２面のうちの一方が傾斜面として押圧部の片側に設けられた単斜面凹状施術部と第１面および第２面がともに傾斜面として押圧部の両側に設けられた複斜面凹状施術部とが本体部の長手方向に沿って互い違いに千鳥状に配置されて構成されている。これにより、人用軟部組織回復補助具は、指や指の周辺の患部に対して効果的に施術を行うことができるとともに、傾斜面が押圧部の両側に設けられることによって人用軟部組織回復補助具を往復動させることにより効率的かつ効果的な施術を行うことができる。
【００１５】
また、本考案の他の特徴は、前記人用軟部組織回復補助具において、単斜面凹状施術部および複斜面凹状施術部は、腕に掛けることができる幅で形成されていることにある。
【００１６】
このように構成した本考案の他の特徴によれば、人用軟部組織回復補助具は、単斜面凹状施術部および複斜面凹状施術部が腕に掛けることができる幅で形成されているため、腕に用いることができることは当然、腕以外の部位、例えば、肩や関節など身体において可動部分や凸状に張り出した部分に対して効果的な施術を行うことができる。
【００１７】
また、本考案の他の特徴は、前記人用軟部組織回復補助具において、施術部は、大腿部の幅に対応する長さで凸状に張り出しながら曲線状に延びる大凸状施術部を備えることにある。
【００１８】
このように構成した本考案の他の特徴によれば、人用軟部組織回復補助具は、施術部が大腿部の幅に対応する長さで凸状に張り出しながら曲線状に延びる大凸状施術部を有して構成されているため、大腿部に用いることができることは当然、大腿部以外の部位、例えば、肩、背中または脹脛など身体において比較的広範囲に広がる軟部組織に対して施術を効果的に行うことができる。
【００１９】
また、本考案の他の特徴は、前記人用軟部組織回復補助具において、施術部は、爪状に尖った爪状先鋭部を備えることにある。
【００２０】
このように構成した本考案の他の特徴によれば、人用軟部組織回復補助具は、施術部が爪状に尖った爪状先鋭部を備えるため、身体における小さい部分（例えば、指など）や狭い領域（例えば、指と指の間）に対して効果的に施術を行うことができるとともに身体に対して局所的に施術を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】（Ａ），（Ｂ）は、本考案の一実施形態である第１実施形態における人用軟部組織回復補助具の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＡ−Ａ線から見た人用軟部組織回復補助具の断面のみを示す断面図である。
【図２】（Ａ）〜（Ｃ）は、本考案の他の一実施形態である第２実施形態における人用軟部組織回復補助具の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＢ−Ｂ線から見た人用軟部組織回復補助具の破断面のみを示す断面図である。（Ｃ）は（Ａ）に示したＣ−Ｃ線から見た人用軟部組織回復補助具の破断面のみを示す断面図である。
【図３】（Ａ），（Ｂ）は、本考案の他の一実施形態である第３実施形態における人用軟部組織回復補助具の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＤ−Ｄ線から見た人用軟部組織回復補助具の断面図である。
【図４】（Ａ），（Ｂ）は、本考案の他の一実施形態である第４実施形態における人用軟部組織回復補助具の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＥ−Ｅ線から見た人用軟部組織回復補助具の断面図である。
【図５】（Ａ），（Ｂ）は、本考案の他の一実施形態である第５実施形態における人用軟部組織回復補助具の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＦ−Ｆ線から見た人用軟部組織回復補助具の破断面のみを示す断面図である。
【図６】（Ａ）〜（Ｃ）は、本考案の他の一実施形態である第６実施形態における人用軟部組織回復補助具の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＧ−Ｇ線から見た人用軟部組織回復補助具の破断面のみを示す断面図である。（Ｃ）は（Ａ）に示したＨ−Ｈ線から見た人用軟部組織回復補助具の破断面のみを示す断面図である。（Ｄ）は（Ａ）に示したＩ−Ｉ線から見た人用軟部組織回復補助具の破断面のみを示す断面図である。
【考案を実施するための形態】
【００２２】
（第１実施形態）
以下、本考案に係る人用軟部組織回復補助具の一実施形態である第１実施形態について図面を参照しながら説明する。図１（Ａ），（Ｂ）は、本考案に係る人用軟部組織回復補助具１００の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具１００の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＡ−Ａ線から見た人用軟部組織回復補助具１００の断面のみを示す断面図である。なお、本明細書において参照する各図は、本考案の理解を容易にするために一部の構成要素を誇張して表わすなど模式的に表している。このため、各構成要素間の寸法や比率などは異なっていることがある。この人用軟部組織回復補助具１００は、人の皮膚の内側に存在する筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた疲労、炎症、癒着、硬直およびその他の緊張状態などの各種症状を改善して正常な状態に回復させるための施術に用いられる器具である。
【００２３】
（人用軟部組織回復補助具１００の構成）
人用軟部組織回復補助具１００は、本体部１０１を備えている。本体部１０１は、手で握ることができる太さの棒体であり、金属製（例えば、ステンレス材）の棒体を屈曲させて構成されている。本実施形態においては、本体部１０１は、約４４０ｍｍの長さに形成されている。この本体部１０１は、棒体の中央部に施術部１１０が形成されるとともにこの施術部１１０の両端部に把持部１２０が形成されて構成されている。
【００２４】
施術部１１０は、人の肌に押し付けられた状態で滑らされることによって筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた前記各種症状を改善するための部分であり、本体部１０１の縁部に沿って曲線状に延びて形成されている。この施術部１１０は、主として、１つの大凹状施術部１１１と、２つの凸状施術部１１５とによって構成されている。これらのうち、大凹状施術部１１１は、凹状に凹んだ円弧状に延びて形成されており、主として、第１面１１２、第２面１１３および押圧部１１４によって構成されている。本実施形態においては、大凹状施術部１１１は、人の大腿部の幅に対応する長さ、すなわち、大腿部の幅方向に沿って押し付けることができる長さで凹状に凹みながら円弧状に延びて形成されている。
【００２５】
第１面１１２および第２面１１３は、本体部１０１における互いに異なる外表面をそれぞれ構成する面であり、押圧部１１４に向かって延びて形成されている。これらのうち、
第１面１１２は、本体部１０１の押圧部１１４側への形成方向（破線矢印参照）に対して平行に押圧部１１４に向かって延びて形成されている。また、第２面１１３は、本体部１０１の押圧部１１４側への形成方向（破線矢印参照）に対して傾斜しながら押圧部１１４に向かって延びて形成されている。一方、押圧部１１４は、人の肌上に押し付けられる部分であり、第１面１１２から第２面１１３にかけて円弧状に尖って形成されている。
【００２６】
凸状施術部１１５は、大凹状施術部１１１の両端部から大凹状施術部１１１の円弧形状に対して反対側（図示上側）に屈曲することにより凸状に突出して形成されている。この凸状施術部１１５は、前記押圧部１１４の円弧形状が把持部１２０側に向かって次第に大きくなる曲面によって構成されている。したがって、施術部１１０は、先端部である押圧部１１４から第１面１１２を基準面として第２面１１３が傾斜して形成されることによって厚さが次第に厚くなるように構成されている。
【００２７】
把持部１２０は、施術者によって把持される部分であり、手で握ることができる太さの棒状に延びて形成されている。この把持部１２０は、施術部１１０の両端部、より具体的には、大凹状施術部１１１の両端部に凸状施術部１１５を介して直線状に延びてそれぞれ形成されている。この場合、２つの把持部１２０は、それぞれ手の幅よりも長い長さに延びて形成されている。
【００２８】
（人用軟部組織回復補助具１００の作動）
次に、このように構成された人用軟部組織回復補助具１００の作動について説明する。まず、人用軟部組織回復補助具１００を使用する施術者は、被施術者の症状の診断を行った後、必要性に応じて人用軟部組織回復補助具１００を用意する。そして、被施術者は、人用軟部組織回復補助具１００を用いて施術を開始する。
【００２９】
具体的には、施術者は、両手で各把持部１２０を把持した後、施術部１１０を患部およびその周辺の肌（皮膚）上に押し付けた状態で滑らせる。この場合、施術者は、施術部１１０にける第１面１１２を被施術者の肌Ｓ上に密着させた状態で押圧部１１４によって肌Ｓを撫でるまたは扱くように移動（破線矢印参照）させる。この施術における肌Ｓに対する押圧力、移動速度および移動回数は、症状の内容や程度に応じるものであることは当然である。また、施術の部位についても施術部１１０を押し付けることができる部位、例えば、大腿部、腕、肩、背中、腰、腹、首、上肢および下肢などがある。
【００３０】
また、施術者は、施術部１１０による施術において、凸状施術部１１５を用いることができる。具体的には、施術者は、被施術者の身体に対して一方の凸状施術部１１５のみを押し付けることによって身体に対して局所的な施術を行うことができる。また、施術者は、被施術者の身体に対して一方の凸状施術部１１５を押し付けて梃子の支点とすることによって大凹状施術部１１１を押し付けたり凸状施術部１１５を旋回中心として扇状に旋回変位させたりした施術を行うことができる。これらにより、被施術者は、被施術者における軟部組織に生じた各種症状を緩和して回復を促進することができる。
【００３１】
（第２実施形態）
以下、本考案に係る人用軟部組織回復補助具の他の一実施形態である第２実施形態について図面を参照しながら説明する。図２（Ａ）〜（Ｃ）は、本考案に係る人用軟部組織回復補助具２００の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具２００の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＢ−Ｂ線から見た人用軟部組織回復補助具２００の破断面のみを示す断面図である。（Ｃ）は（Ａ）に示したＣ−Ｃ線から見た人用軟部組織回復補助具２００の破断面のみを示す断面図である。なお、この第２実施形態の説明においては、前記第１実施形態と同様の構成および作動部分については適宜省略する。この人用軟部組織回復補助具２００は、前記人用軟部組織回復補助具１００と同様に、人の皮膚の内側に存在する筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた疲労、炎症、癒着、硬直およびその他の緊張状態などの各種症状を改善して正常な状態に回復させるための施術に用いられる器具である。
【００３２】
（人用軟部組織回復補助具２００の構成）
人用軟部組織回復補助具２００は、本体部２０１を備えている。本体部２０１は、手で握ることができる太さの板状に形成されており、直線状に延びる金属製（例えば、ステンレス材）の板状体によって構成されている。本実施形態においては、本体部２０１は、約２００ｍｍの長さに形成されている。この本体部２０１には、板状体における両端部側の縁部に長手方向に沿って施術部２１０が形成されている。
【００３３】
施術部２１０は、前記施術部１１０と同様に、人の肌に押し付けられた状態で滑らされることによって筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた前記各種症状を改善するための部分であり、本体部２０１の長手方向の縁部に沿って曲線状に延びて形成されている。より具体的には、施術部２１０は、凹状に凹んだ円弧状に延びる単斜面凹状施術部２１１および複斜面凹状施術部２１５が本体部２０１の長手方向に互い違いの千鳥状に配置されて構成されている。
【００３４】
これらのうち、単斜面凹状施術部２１１は、前記大凹状施術部１１１と同様に、第１面２１２、第２面２１３および押圧部２１４によって構成されている。本実施形態においては、単斜面凹状施術部２１１は、人の腕の幅に対応する長さ、すなわち、腕の幅方向に沿って押し付けることができる長さで凹状に凹みながら円弧状に延びて形成されている。第１面２１２、第２面２１３および押圧部２１４は、前記第１面１１２、第２面１１３および押圧部１１４と同様なため、説明は省略する。
【００３５】
複斜面凹状施術部２１５は、第１面２１６、第２面２１７および押圧部２１８によって構成されている。これらのうち、第２面２１７および押圧部２１８は、前記第２面２１３および押圧部２１４と同様なため、説明は省略する。第１面２１６は、本体部２０１における外表面の一部を構成する面であり、押圧部２１８に向かって延びて形成されている。この場合、第１面２１６は、本体部１０１の押圧部１１４側への形成方向（破線矢印参照）に対して傾斜しながら押圧部１１４に向かって延びて形成されている。すなわち、第１面２１６と第２面２１７とは、押圧部２１８の中心線に対して対称に形成されている。また、本体部２０１の両端部は、それぞれ円弧状に丸みを帯びた形状に形成されている。
【００３６】
（人用軟部組織回復補助具２００の作動）
次に、このように構成された人用軟部組織回復補助具２００の作動について説明する。まず、人用軟部組織回復補助具２００を使用する施術者は、被施術者の症状の診断を行った後、必要性に応じて人用軟部組織回復補助具２００を用意する。そして、被施術者は、人用軟部組織回復補助具２００を用いて施術を開始する。
【００３７】
具体的には、施術者は、本体部２０１を把持した後、施術部２１０における単斜面凹状施術部２１１または複斜面凹状施術部２１５を患部およびその周辺の肌（皮膚）上に押し付けた状態で滑らせる。この場合、施術者は、単斜面凹状施術部２１１を用いる場合においては、第１面２１２の一部または全部を被施術者の肌（図示せず）上に密着させた状態で押圧部２１４によって肌を撫でるまたは扱くように移動させる。
【００３８】
また、施術者は、複斜面凹状施術部２１５を用いる場合においては、第１面２１６または第２面２１７の一部または全部を被施術者の肌（図示せず）上に密着させた状態で押圧部２１４によって肌を撫でるまたは扱くように移動させる。この場合、施術者は、第１面２１６と第２面２１７とが図示上下対称に形成されているため、肌上において人用軟部組織回復補助具２００を連続的に往復変位させて施術を行うことができる。
【００３９】
この施術における肌に対する押圧力、移動速度および移動回数は、症状の内容や程度に応じるものであることは当然である。また、施術の部位についても施術部２１０を押し付けることができる部位、例えば、腕、肩、背中、腰、腹、首、上肢および下肢などがある。
【００４０】
これらにより、被施術者は、被施術者における軟部組織に生じた各種症状を緩和して回復を促進することができる。この場合、単斜面凹状施術部２１１を用いた場合においては、複斜面凹状施術部２１５に比べて深い深度の施術を行うことができる。また、複斜面凹状施術部２１５を用いる場合においては、単斜面凹状施術部２１１に比べて浅い深度の施術を行うことができるため、痛みの激しい部位や敏感な部位の施術を行うことができる。
【００４１】
（第３実施形態）
以下、本考案に係る人用軟部組織回復補助具の他の一実施形態である第３実施形態について図面を参照しながら説明する。図３（Ａ），（Ｂ）は、本考案に係る人用軟部組織回復補助具３００の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具３００の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＤ−Ｄ線から見た人用軟部組織回復補助具３００の断面図である。なお、この第３実施形態の説明においては、前記各第１，２実施形態と同様の構成および作動部分については適宜省略する。この人用軟部組織回復補助具３００は、前記各人用軟部組織回復補助具１００，２００と同様に、人の皮膚の内側に存在する筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた疲労、炎症、癒着、硬直およびその他の緊張状態などの各種症状を改善して正常な状態に回復させるための施術に用いられる器具である。
【００４２】
（人用軟部組織回復補助具３００の構成）
人用軟部組織回復補助具３００は、本体部３０１を備えている。本体部３０１は、手で握ることができる太さの板状に形成されており、直線状に延びる金属製（例えば、ステンレス材）の板状体によって構成されている。本実施形態においては、本体部３０１は、約１４０ｍｍの長さに形成されている。この本体部３０１には、板状体における一方の端部に施術部３１０が形成されている。
【００４３】
施術部３１０は、前記各施術部１１０，２１０と同様に、人の肌に押し付けられた状態で滑らされることによって筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた前記各種症状を改善するための部分であり、本体部３０１の端部に曲線状に丸みを帯びて形成されている。より具体的には、施術部３１０は、爪状に尖って張り出した爪状先鋭部３１１によって構成されている。
【００４４】
爪状先鋭部３１１は、前記大凹状施術部１１１および前記単斜面凹状施術部２１１と同様に、第１面３１２、第２面３１３および押圧部３１４によって構成されている。本実施形態においては、爪状先鋭部３１１は、約２０ｍｍの幅で形成されている。第１面３１２、第２面３１３および押圧部３１４は、先端部の形状が凸状に張り出した円弧である以外は、前記各第１面１１２，２１２、第２面１１３，２１３および押圧部１１４，２１４と同様なため、説明は省略する。
【００４５】
（人用軟部組織回復補助具３００の作動）
次に、このように構成された人用軟部組織回復補助具３００の作動について説明する。まず、人用軟部組織回復補助具３００を使用する施術者は、被施術者の症状の診断を行った後、必要性に応じて人用軟部組織回復補助具３００を用意する。そして、被施術者は、人用軟部組織回復補助具３００を用いて施術を開始する。
【００４６】
具体的には、施術者は、本体部３０１を把持した後、施術部３１０における爪状先鋭部３１１を患部およびその周辺の肌（皮膚）上に押し付けた状態で滑らせる。この場合、施術者は、爪状先鋭部３１１における第１面３１２を被施術者の肌（図示せず）上に密着させた状態で押圧部３１４によって肌を撫でるまたは扱くように移動させる。また、施術者は、本体部３０１を起立させた状態で爪状先鋭部３１１の押圧部３１４を肌に押し付けることによって施術を行うことができる。
【００４７】
この施術における肌に対する押圧力、移動速度および移動回数は、症状の内容や程度に応じるものであることは当然である。また、施術の部位についても施術部３１０を押し付けることができる部位、例えば、腕、肩、背中、腰、腹、首、上肢および下肢などがある。これらにより、被施術者は、被施術者における軟部組織に生じた各種症状を緩和して回復を促進することができる。この場合、人用軟部組織回復補助具３００は、爪状先鋭部３１１が爪状に尖って形成されているため、身体における小さい部分（例えば、指など）や狭い領域（例えば、指と指の間）に対して効果的に施術を行うことができるとともに身体に対して局所的に施術を行うことができる。
【００４８】
（第４実施形態）
以下、本考案に係る人用軟部組織回復補助具の他の一実施形態である第４実施形態について図面を参照しながら説明する。図４（Ａ），（Ｂ）は、本考案に係る人用軟部組織回復補助具４００の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具４００の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＥ−Ｅ線から見た人用軟部組織回復補助具４００の断面図である。なお、この第４実施形態の説明においては、前記各第１〜３実施形態と同様の構成および作動部分については適宜省略する。この人用軟部組織回復補助具４００は、前記各人用軟部組織回復補助具１００，２００，３００と同様に、人の皮膚の内側に存在する筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた疲労、炎症、癒着、硬直およびその他の緊張状態などの各種症状を改善して正常な状態に回復させるための施術に用いられる器具である。
【００４９】
（人用軟部組織回復補助具４００の構成）
人用軟部組織回復補助具４００は、本体部４０１を備えている。本体部４０１は、手で握ることができる太さの板状に形成されており、直線状に延びる金属製（例えば、ステンレス材）の板状体によって構成されている。本実施形態においては、本体部４０１は、約２１０ｍｍの長さに形成されている。この本体部４０１には、板状体の長手方向に延びる縁部に施術部４１０が形成されている。
【００５０】
施術部４１０は、前記施術部１１０，２１０，３１０と同様に、人の肌に押し付けられた状態で滑らされることによって筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた前記各種症状を改善するための部分であり、本体部４０１の長手方向の縁部に沿って曲線状に延びて形成されている。より具体的には、施術部４１０は、凸状に張り出した円弧状に延びる大凸状施術部４１１によって構成されている。
【００５１】
大凸状施術部４１１は、前記大凹状施術部１１１、前記単斜面凹状施術部２１１および前記爪状先鋭部３１１と同様に、第１面４１２、第２面４１３および押圧部４１４によって構成されている。本実施形態においては、大凸状施術部４１１は、人の大腿部の幅に対応する長さ、すなわち、大腿部の幅方向に沿って押し付けることができる長さで凸状に張り出した円弧状に延びて形成されている。第１面４１２、第２面４１３および押圧部４１４は、先端部の形状が凸状に張り出した円弧である以外は、前記各第１面１１２、第２面１１３および押圧部１１４と同様なため、説明は省略する。
【００５２】
（人用軟部組織回復補助具４００の作動）
次に、このように構成された人用軟部組織回復補助具４００の作動について説明する。まず、人用軟部組織回復補助具４００を使用する施術者は、被施術者の症状の診断を行った後、必要性に応じて人用軟部組織回復補助具４００を用意する。そして、被施術者は、人用軟部組織回復補助具４００を用いて施術を開始する。
【００５３】
具体的には、施術者は、本体部４０１を把持した後、施術部４１０における大凸状施術部４１１を患部およびその周辺の肌（皮膚）上に押し付けた状態で滑らせる。この場合、施術者は、大凸状施術部４１１における第１面４１２を被施術者の肌（図示せず）上に密着させた状態で押圧部４１４によって肌を撫でるまたは扱くように移動させる。
【００５４】
この施術における肌に対する押圧力、移動速度および移動回数は、症状の内容や程度に応じるものであることは当然である。また、施術の部位についても施術部４１０を押し付けることができる部位、例えば、腕、肩、背中、腰、腹、首、上肢および下肢などがある。これらにより、被施術者は、被施術者における軟部組織に生じた各種症状を緩和して回復を促進することができる。
【００５５】
（第５実施形態）
以下、本考案に係る人用軟部組織回復補助具の他の一実施形態である第５実施形態について図面を参照しながら説明する。図５（Ａ），（Ｂ）は、本考案に係る人用軟部組織回復補助具５００の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具５００の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＦ−Ｆ線から見た人用軟部組織回復補助具５００の破断面のみを示す断面図である。なお、この第５実施形態の説明においては、前記各第１〜４実施形態と同様の構成および作動部分については適宜省略する。この人用軟部組織回復補助具５００は、前記各人用軟部組織回復補助具１００，２００，３００，４００と同様に、人の皮膚の内側に存在する筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた疲労、炎症、癒着、硬直およびその他の緊張状態などの各種症状を改善して正常な状態に回復させるための施術に用いられる器具である。
【００５６】
（人用軟部組織回復補助具５００の構成）
人用軟部組織回復補助具５００は、本体部５０１を備えている。本体部５０１は、前記本体４０１と同様に、手で握ることができる太さの板状に形成されており、直線状に延びる金属製（例えば、ステンレス材）の板状体によって構成されている。本実施形態においては、本体部５０１は、約２１０ｍｍの長さに形成されている。この本体部５０１には、板状体の長手方向に延びる縁部に施術部５１０が形成されている。
【００５７】
施術部５１０は、前記施術部１１０，２１０，３１０，４１０と同様に、人の肌に押し付けられた状態で滑らされることによって筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた前記各種症状を改善するための部分であり、本体部５０１の長手方向の縁部に沿って曲線状に延びて形成されている。より具体的には、施術部５１０は、凹状に凹んだ円弧状に延びる大凹状施術部５１１によって構成されている。
【００５８】
大凹状施術部５１１は、前記大凹状施術部１１１と同様であり、第１面５１２、第２面５１３および押圧部５１４によって構成されている。本実施形態においては、大凹状施術部５１１は、人の大腿部の幅に対応する長さ、すなわち、大腿部の幅方向に沿って押し付けることができる長さで凸状に張り出した円弧状に延びて形成されている。第１面５１２、第２面５１３および押圧部５１４は、前記各第１面１１２、第２面１１３および押圧部１１４と同様なため、説明は省略する。
【００５９】
（人用軟部組織回復補助具５００の作動）
次に、このように構成された人用軟部組織回復補助具５００の作動について説明する。まず、人用軟部組織回復補助具５００を使用する施術者は、被施術者の症状の診断を行った後、必要性に応じて人用軟部組織回復補助具５００を用意する。そして、被施術者は、人用軟部組織回復補助具５００を用いて施術を開始する。
【００６０】
具体的には、施術者は、本体部５０１を把持した後、施術部５１０における大凹状施術部５１１を患部およびその周辺の肌（皮膚）上に押し付けた状態で滑らせる。この場合、施術者は、大凹状施術部５１１における第１面５１２を被施術者の肌（図示せず）上に密着させた状態で押圧部５１４によって肌を撫でるまたは扱くように移動させる。
【００６１】
この施術における肌に対する押圧力、移動速度および移動回数は、症状の内容や程度に応じるものであることは当然である。また、施術の部位についても施術部５１０を押し付けることができる部位、例えば、腕、肩、背中、腰、腹、首、上肢および下肢などがある。これらにより、被施術者は、被施術者における軟部組織に生じた各種症状を緩和して回復を促進することができる。
【００６２】
（第６実施形態）
以下、本考案に係る人用軟部組織回復補助具の他の一実施形態である第６実施形態について図面を参照しながら説明する。図６（Ａ）〜（Ｃ）は、本考案に係る人用軟部組織回復補助具６００の外観構成の概略をそれぞれ示しており、（Ａ）は人用軟部組織回復補助具６００の平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示したＧ−Ｇ線から見た人用軟部組織回復補助具６００の破断面のみを示す断面図である。（Ｃ）は（Ａ）に示したＨ−Ｈ線から見た人用軟部組織回復補助具２００の破断面のみを示す断面図である。（Ｄ）は（Ａ）に示したＩ−Ｉ線から見た人用軟部組織回復補助具２００の破断面のみを示す断面図である。なお、この第５実施形態の説明においては、前記各第１〜５実施形態と同様の構成および作動部分については適宜省略する。この人用軟部組織回復補助具６００は、前記人用軟部組織回復補助具１００，２００，３００，４００と同様に、人の皮膚の内側に存在する筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた疲労、炎症、癒着、硬直およびその他の緊張状態などの各種症状を改善して正常な状態に回復させるための施術に用いられる器具である。
【００６３】
（人用軟部組織回復補助具６００の構成）
人用軟部組織回復補助具６００は、本体部６０１を備えている。本体部６０１は、前記本体部２０１と同様に、手で握ることができる太さの板状に形成されており、直線状に延びる金属製（例えば、ステンレス材）の板状体によって構成されている。本実施形態においては、本体部２０１は、約１４０ｍｍの長さに形成されている。この本体部６０１には、板状体における両端部側の縁部に長手方向に沿って施術部６１０が形成されている。
【００６４】
施術部６１０は、前記施術部１１０，２１０，３１０，４１０，５１０と同様に、人の肌に押し付けられた状態で滑らされることによって筋肉や筋膜などの軟部組織に生じた前記各種症状を改善するための部分であり、本体部５０１の長手方向の縁部および同本体部６０１の一方（図示右側）の端部に曲線状に丸みを帯びて形成されている。より具体的には、施術部６１０は、凹状に凹んだ円弧状に延びる単斜面凹状施術部６１１および複斜面凹状施術部６１５が本体部６０１の長手方向に互い違いの千鳥状に配置されて構成されているとともに、同本体部６１０の端部に爪状に尖って張り出した爪状先鋭部６２０によって構成されている。
【００６５】
これらのうち、単斜面凹状施術部６１１は、前記単斜面凹状施術部２１１と同様に、第１面６１２、第２面６１３および押圧部６１４によって構成されている。本実施形態においては、単斜面凹状施術部６１１は、人の手の指の幅に対応する長さ、すなわち、指の幅方向に沿って押し付けることができる長さで凹状に凹みながら円弧状に延びて形成されている。第１面６１２、第２面６１３および押圧部６１４は、前記第１面１１２、第２面１１３および押圧部１１４と同様なため、説明は省略する。
【００６６】
また、複斜面凹状施術部６１５は、前記複斜面凹状施術部２１５と同様に、第１面６１６、第２面６１７および押圧部６１８によって構成されている。本実施形態においては、複斜面凹状施術部６１５は、人の手の指の幅に対応する長さ、すなわち、指の幅方向に沿って押し付けることができる長さで凹状に凹みながら円弧状に延びて形成されている。第１面６１６、第２面６１７および押圧部６１８は、前記第１面２１６、第２面２１７および押圧部２１８と同様なため、説明は省略する。
【００６７】
また、爪状先鋭部６２０は、爪状先鋭部３１１と同様に、第１面６２１、第２面６２２および押圧部６２３によって構成されている。この場合、爪状先鋭部６２０は、爪状先鋭部３１１とは異なり、先端部に向かって幅が縮小して円弧状に尖った形状に形成されている。本実施形態においては、爪状先鋭部６２０は、約２０ｍｍの幅から約５ｍｍの幅で尖って形成されている。第１面６２１、第２面６２２および押圧部６２３は、先端部の形状が先細りの尖った形状である以外は、前記第１面３１２、第２面３１３および押圧部３１４と同様なため、説明は省略する。
【００６８】
（人用軟部組織回復補助具６００の作動）
次に、このように構成された人用軟部組織回復補助具６００の作動について説明する。まず、人用軟部組織回復補助具６００を使用する施術者は、被施術者の症状の診断を行った後、必要性に応じて人用軟部組織回復補助具６００を用意する。そして、被施術者は、人用軟部組織回復補助具６００を用いて施術を開始する。
【００６９】
具体的には、施術者は、本体部６０１を把持した後、施術部６１０における単斜面凹状施術部６１１または複斜面凹状施術部６１５を患部およびその周辺の肌（皮膚）上に押し付けた状態で滑らせる。この場合、単斜面凹状施術部６１１および複斜面凹状施術部６１５の使用方法は、前記単斜面凹状施術部２１１または複斜面凹状施術部２１５と同様であるため、省略する。また、施術者は、本体部６０１を把持した後、施術部６１０における爪状先鋭部６２０を患部およびその周辺の肌（皮膚）上に押し付けた状態で滑らせて使用することもできる。この爪状先鋭部６２０の使用方法も前記爪状先鋭部３１１と同様であるため、省略する。
【００７０】
これの施術における肌に対する押圧力、移動速度および移動回数は、症状の内容や程度に応じるものであることは当然である。また、施術の部位についても施術部６１０を押し付けることができる部位、例えば、腕、肩、背中、腰、腹、首、上肢および下肢などがある。これらにより、被施術者は、被施術者における軟部組織に生じた各種症状を緩和して回復を促進することができる。
【００７１】
上記各作動説明からも理解できるように、上記各実施形態１〜６によれば、人用軟部組織回復補助具１００〜６００は、疲労や炎症が生じた筋肉や筋膜などの軟部組織に対して施術を行う各施術部１１０，２１０，３１０，４１０，５１０，６１０が丸みを帯びた押圧部１１４，２１４，２１８，３１４，４１４，５１４，６１４，６１８，６２３とこの押圧部１１４，２１４，２１８，３１４，４１４，５１４，６１４，６１８，６２３に連続的に形成された第１面部１１２，２１２，２１６，３１２，４１２，５１２，６１２，６１６，６２１および第２面部１１３，２１３，２１７，３１３，４１３，５１３，６１３，６１７，６２２とで構成されるとともにこの施術部１１０，２１０，３１０，４１０，５１０，６１０全体が凸状または凹状の曲線状に延びて形成されている。これにより、人用軟部組織回復補助具１００〜６００は、施術者によって施術部各施術部１１０，２１０，３１０，４１０，５１０，６１０が被施術者における症状の緩和を期待する部分（以下、「患部」という）およびその周辺部分に押し付けられて滑らされて用いられる。この結果、人用軟部組織回復補助具１００〜６００は、筋膜や筋肉などの軟部組織における疲労や炎症などの症状を緩和する施術において、施術者における肉体的負担を軽減することができるとともに幅広い症状の緩和にも対応することができる。
【００７２】
また、上記第１実施形態によれば、人用軟部組織回復補助具１００は、施術部１１０が大凹状施術部１１１の両端部からそれぞれ凸状に張り出す凸状施術部１１５を有するとともに、本体部が施術部１１０の両端部にそれぞれ手で握ることができる把持部１２０を備えて構成されている。このため、人用軟部組織回復補助具１００は、両手で把持部１２０を持って施術を行うことができるとともに凸状施術部１１５を支点とする梃子の原理を用いて凸状施術部１１５自身および大凹状施術部１１１によって従来にない施術を行うことができる。
【００７３】
また上記第２実施形態によれば、人用軟部組織回復補助具２００は、単斜面凹状施術部２１１および複斜面凹状施術部２１５が腕に掛けることができる幅で形成されているため、腕に用いることができることは当然、腕以外の部位、例えば、肩や関節など身体において可動部分や凸状に張り出した部分に対して効果的な施術を行うことができる。
【００７４】
また上記第３実施形態によれば、人用軟部組織回復補助具３００は、施術部３１０が爪状に尖った爪状先鋭部３１１を備えるため、身体における小さい部分（例えば、指など）や狭い領域（例えば、指と指の間）に対して効果的に施術を行うことができるとともに身体に対して局所的に施術を行うことができる。
【００７５】
また上記第４実施形態によれば、人用軟部組織回復補助具４００は、施術部２１０が大腿部の幅に対応する長さで凸状に張り出しながら曲線状に延びる大凸状施術部４１１を有して構成されているため、大腿部に用いることができることは当然、大腿部以外の部位、例えば、肩、背中または脹脛など身体において比較的広範囲に広がる軟部組織に対して施術を効果的に行うことができる。
【００７６】
また上記第５実施形態によれば、人用軟部組織回復補助具５００は、施術部５１０が大腿部の幅に対応する長さで凹状に凹みながら曲線状に延びる大凹状施術部５１１を有して構成されているため、大腿部に用いることができることは当然、大腿部以外の部位、例えば、肩、背中または脹脛など身体において比較的広範囲に広がる軟部組織に対して施術を効果的に行うことができる。
【００７７】
また上記第６実施形態によれば、人用軟部組織回復補助具６００は、施術部６１０は、指に掛けることができるとともに第１面６１２および第２面６１３のうちの一方が傾斜面として押圧部６１４の片側に設けられた単斜面凹状施術部６１１と第１面６１６および第２面６１７がともに傾斜面として押圧部６１８の両側に設けられた複斜面凹状施術部６１５とが本体部６０１の長手方向に沿って互い違いに千鳥状に配置されて構成されている。これにより、人用軟部組織回復補助具６００は、指や指の周辺の患部に対して効果的に施術を行うことができるとともに、傾斜面が押圧部６１８の両側に設けられることによって人用軟部組織回復補助具６００を往復動させることにより効率的かつ効果的な施術を行うことができる。
【００７８】
さらに、本考案の実施にあたっては、上記実施形態に限定されるものではなく、本考案の目的を逸脱しない限りにおいて種々の変更が可能である。
【００７９】
例えば、上記各実施形態１〜６における人用軟部組織回復補助具１００〜６００の本体部１０１〜６０１は、ステンレス材で構成した。しかし、本体部１０１〜６０１は、巣連レス材以外の金属材や金属材以外の材料（例えば、樹脂材、セラミック材、木材）などを用いて構成することもできる。
【００８０】
また、上記各実施形態１〜６における施術部１１０〜６１０は、それぞれ互いに組み合わせて１つの人用軟部組織回復補助具を構成することもできる。
【符号の説明】
【００８１】
Ｓ…肌、
１００，２００，３００，４００，５００，６００…人用軟部組織回復補助具、
１０１，２０１，３０１，４０１，５０１，６０１…本体部、
１１０，２１０，３１０，４１０，５１０，６１０…施術部、
１１１，５１１…大凹状施術部、
１１２，２１２，２１６，３１２，４１２，５１２，６１２，６１６，６２１…第１面、
１１３，２１３，２１７，３１３，４１３，５１３，６１３，６１７，６２２…第２面、
１１４，２１４，２１８，３１４，４１４，５１４，６１４，６１８，６２３…押圧部、
１１５…凸状施術部、
１２０…把持部、
２１１，６１１…単斜面凹状施術部、
２１５，６１５…複斜面凹状施術部、
３１１，６２０…爪状先鋭部
４１１…大凸状施術部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
0003183276.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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