(57)【要約】  無線通信システムにおいて、変調信号を送受信するための基地局の動作方法に係り、端末に、グループ変調設定情報を送信する段階と、端末から、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を受信する段階と、フィードバック情報を考慮し、ＭＣＳ（modulation and coding scheme）を決定する段階と、を含む。
2021522703.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて、変調信号を送受信するための基地局の動作方法において、
端末に、グループ変調設定情報を送信する段階と、
前記端末から、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を受信する段階と、
前記フィードバック情報を考慮してＭＣＳ（modulation and coding scheme）を決定する段階と、を含む方法。
【請求項２】
前記グループ変調設定情報は、
前記基地局のグループ変調方式の使用いかんに係わる情報、前記グループ変調のために使用可能なグループサイズ、グループ変調のために使用可能なグループ当たりビット数に係わる情報のうち少なくとも一つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記フィードバック情報は、ＣＱＩ（channel quality indicator）インデックスを含み、
前記ＣＱＩインデックスは、チャネル状態情報、及び前記端末の能力情報のうち少なくとも一つに基づいて決定された、グループ変調のためのグループサイズ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つによって選択されるものである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記方法は
前記決定されたＭＣＳに係わる情報を、前記端末に送信する段階をさらに含み、
前記ＭＣＳを決定する段階は、
前記フィードバック情報に基づき、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということを判断し、前記判断の結果に基づき、前記端末で使用されるＭＣＳを決定するものである、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＭＣＳに係わる情報は、前記端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報を含み、
前記端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報は、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに係わる情報、グループ変調のための、グループの大きさ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つを含むものである、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記決定されたＭＣＳに係わる情報を前記端末に送信する段階は、
前記端末に前記決定されたＭＣＳに係わる情報をＰＤＣＣＨ（physical downlink control channel）を介して送信するものである、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記端末に、グループ変調設定情報を送信する段階は、
前記端末に上位階層シグナリングまたはＲＲＣ（radio resource control）シグナリングのうち少なくとも１つのシグナリングを介して送信するものである、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
無線通信システムにおいて、変調信号を送受信するための端末の動作方法において、
基地局から、グループ変調設定情報を受信する段階と、
前記基地局に、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を送信する段階と、
前記基地局から、前記フィードバック情報を考慮して決定されたＭＣＳ（modulation and coding scheme）に係わる情報を受信する段階と、を含む方法。
【請求項９】
前記フィードバック情報は、ＣＱＩ（channel quality indicator）インデックスを含み、
前記ＣＱＩインデックスは、チャネル状態情報、及び前記端末の能力情報のうち少なくとも一つに基づいて決定された、グループ変調のためのグループサイズ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つによって選択されるものである、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記グループ変調設定情報は、
前記基地局のグループ変調方式の使用いかんに係わる情報、前記グループ変調のために使用可能なグループサイズ、グループ変調のために使用可能なグループ当たりビット数に係わる情報のうち少なくとも一つを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＭＣＳは、前記基地局によって決定され、
前記ＭＣＳは、前記フィードバック情報に基づき、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに基づいて決定されるものである、請求項８に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＭＣＳに係わる情報は、前記端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報を含み、
前記端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報は、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに係わる情報、グループ変調のための、グループの大きさ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つを含むものである、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記ＭＣＳに係わる情報を受信する段階は、
前記基地局から、前記ＭＣＳに係わる情報をＰＤＣＣＨ（physical downlink control channel）を介して受信するものである、請求項８に記載の方法。
【請求項１４】
無線通信システムにおいて、変調信号を送受信する基地局において、
送受信部と、
変調信号の送受信のためのプログラムを保存する少なくとも１つのメモリと、
前記プログラムを実行することにより、端末に、グループ変調設定情報を送信し、前記端末から、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を受信し、前記フィードバック情報を考慮してＭＣＳを決定するように制御する少なくとも１つのプロセッサと、を含む基地局。
【請求項１５】
無線通信システムにおいて、変調信号を送受信する端末において、
送受信部と、
変調信号の送受信のためのプログラムを保存する少なくとも１つのメモリと、
前記プログラムを実行することにより、基地局から、グループ変調設定情報を受信し、前記基地局に、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を送信し、前記基地局から、前記フィードバック情報を考慮して決定されたＭＣＳに係わる情報を受信するように制御する少なくとも１つのプロセッサと、を含む端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムにおいて、情報を含む信号を送受信する方法及びその装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
４Ｇ通信システム商用化後、増加勢にある無線データトラフィック需要を充足させるために、改善された５Ｇ通信システムまたはpre−５Ｇ通信システムを開発するための努力がなされている。そのような理由により、５Ｇ通信システムまたはpre−５Ｇ通信システムは、４Ｇネットワーク後（beyond ４Ｇ network）の通信システム、またはＬＴＥシステム後（post ＬＴＥ）のシステムと呼ばれている。高データ伝送率を達成するために、５Ｇ通信システムは、超高周波（ｍｍWave）帯域（例えば、６０ギガ（６０ＧＨｚ）帯域のようなもの）での具現が考慮されている。超高周波帯域での電波経路損失を緩和させ、電波伝達距離を延長させるために、５Ｇ通信システムにおいては、ビームフォーミング（beam forming）、巨大配列多重入出力（massive ＭＩＭＯ（multiple-input and multiple-output））、全次元多重入出力（ＦＤ（full dimension）−ＭＩＭＯ）、アレイアンテナ（array antenna）、アナログビームフォーミング（analog beamforming）及び大規模アンテナ（large scale antenna）の技術が論議されている。また、システムのネットワーク改善のために、５Ｇ通信システムにおいては、進化された小型セル、改善された小型セル（advanced small cell）、クラウド無線アクセスネットワーク（cloud radio access network（ＲＡＮ））、超高密度ネットワーク（ultra−dense network）、機器間通信（Ｄ２Ｄ（device to device） communication）、無線バックホール（wireless backhaul）、移動ネットワーク（moving network）、協力通信（cooperative communication）、ＣｏＭＰ（coordinated multi-points）及び受信干渉除去（interference cancellation）のような技術開発がなされている。それ以外にも、５Ｇシステムにおいては、進歩されたコーディング変調（ＡＣＭ：advanced coding modulation）方式であるＦＱＡＭ（hybrid ＦＳＫ（frequency-shift keying） and ＱＡＭ（amplitude modulation） modulation）、ＳＷＳＣ（sliding window superposition coding）、並びに進歩された接続技術であるＦＢＭＣ（filter bank multi carrier）、ＮＯＭＡ（non-orthogonal multiple access）及びＳＣＭＡ（sparse code multiple access）などが開発されている。
【０００３】
一方、インターネットは、人間が情報を生成して消費する人間中心の連結網において、事物のように、分散された構成要素間において情報をやり取りして処理する事物インターネット（ＩｏＴ：internet of things）網で進化している。クラウドサーバなどとの連結を介したビックデータ（big data）処理技術などが、ＩｏＴ技術に結合されたＩｏＥ（internet of everything）技術も出てきている。ＩｏＴを具現するために、センシング技術、有無線通信及びネットワークインフラ、サービスインターフェース技術、並びに保安技術のような技術要素が要求され、最近では、事物間連結のためのセンサネットワーク（sensor network）、事物通信（Ｍ２Ｍ：machine to machine、ＭＴＣ（machine type communication）などの技術が研究されている。ＩｏＴ環境においては、連結された事物において生成されたデータを収集、分析し、人間生活に新たな価値を創出する知能型ＩＴ（internet technology）サービスが提供されうる。ＩｏＴは、既存のＩＴ（Information technology）技術と多様な産業との融合及び複合を介し、スマートホーム、スマートビルディング、スマートシティ、スマートカーまたはコネックティドカー、スマートグリッド、ヘルスケア、スマート家電、先端医療サービスのような分野に応用されうる。
【０００４】
そのために、５Ｇ通信システムをＩｏＴ網に適用させるための多様な試みがなされている。例えば、センサネットワーク、事物通信（Ｍ２Ｍ）、ＭＴＣのような技術が、５Ｇ通信技術であるビームフォーミング、ＭＩＭＯ及びアレイアンテナなどの技法によって具現されているのである。前述のビックデータ処理技術として、クラウド無線アクセスネットワーク（cloud ＲＡＮ）の適用も、５Ｇ技術とＩｏＴ技術との融合一例であるとも言える。
【０００５】
前述のところのように、移動通信システムの発展により、多様なサービスを提供することができるようになることにより、そのようなサービスを効果的に提供するための方案が要求されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、移動通信システムにおいて、サービスを効果的に提供することができる装置及びその方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の実施形態は、無線通信システムにおいて、変調信号を送受信するための方法及びその装置を提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の実施形態によれば、移動通信システムにおいて、サービスを効果的に提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける無線資源領域である時間・周波数領域の基本構造を図示した図面である。
【図２】一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける下向きリンク制御チャネルを図示した図面である。
【図３】一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける下向きリンク制御チャネルの伝送資源を図示した図面である。
【図４】一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける制御領域に対する設定を図示した図面である。
【図５】一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける下向きリンクＲＢ構造に対する設定を図示した図面である。
【図６】一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおけるデータ送信プロセスを示したブロック図である。
【図７】一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおけるデータ受信プロセスを示したブロック図である。
【図８】一部実施形態によるグループ変調シンボルを図示する図面である。
【図９】一部実施形態による、グループ変調シンボルをＲＥグループにマッピングさせる過程を図示した図面である。
【図１０】一部実施形態による、グループサイズが４である場合、隣接したＲＥを１グループに設定する方式を図示した図面である。
【図１１】一部実施形態による、グループサイズによってＲＥＧを設定する方式を図示した図面である。
【図１２】一部実施形態による、グループサイズによってＲＥＧを設定する方式を図示した図面である。
【図１３】一部実施形態による、ＤＭＲＳと係わるＲＥＧ設定を図示した図面である。
【図１４】一部実施形態による、変調信号送受信のための基地局の動作方法を図示した図面である。
【図１５】一部実施形態による、変調信号送受信のための端末の動作方法を図示した図面である。
【図１６】一部実施形態による、グループ変調モードのＣＱＩテーブルを図示した図面である。
【図１７】一部実施形態による、デフォルトモードのＣＱＩテーブルを図示した図面である。
【図１８】一部実施形態による、変調信号送受信のための基地局のＭＣＳ設定方式を図示した図面である。
【図１９】一部実施形態による、変調信号送受信のための端末のＭＣＳ設定方式を図示した図面である。
【図２０】一部実施形態による、グループ変調モードのＭＣＳテーブルを図示した図面である。
【図２１】一部実施形態による、デフォルトモードのＭＣＳテーブルを図示した図面である。
【図２２】一部実施形態による、変調信号送受信のための基地局の動作を図示したフローチャートである。
【図２３】一部実施形態による、変調信号送受信のための端末の動作を図示したフローチャートである。
【図２４】一部実施形態による、基地局の構造を図示するブロック図である。
【図２５】一部実施形態による、端末の構造を図示するブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
一部実施形態による無線通信システムにおいて、変調信号を送受信するための基地局の動作方法は、端末に、グループ変調設定情報を送信する段階と、前記端末から、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を受信する段階と、前記フィードバック情報を考慮し、ＭＣＳ（modulation and coding scheme）を決定する段階と、を含んでもよい。
【００１１】
一部実施形態によれば、前記グループ変調設定情報は、前記基地局のグループ変調方式の使用いかんに係わる情報、前記グループ変調のために使用可能なグループサイズ、グループ変調のために使用可能なグループ当たりビット数に係わる情報のうち少なくとも一つを含んでもよい。
【００１２】
一部実施形態によれば、前記フィードバック情報は、ＣＱＩ（channel quality indicator）インデックスを含み、前記ＣＱＩインデックスは、チャネル状態情報、及び前記端末の能力情報のうち少なくとも一つに基づいて決定された、グループ変調のためのグループサイズ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つによっても選択される。
【００１３】
一部実施形態によれば、前記方法は、前記決定されたＭＣＳに係わる情報を、前記端末に送信する段階をさらに含み、前記ＭＣＳを決定する段階は、前記フィードバック情報に基づき、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということを判断し、前記判断結果に基づき、前記端末で使用されるＭＣＳを決定することができる。
【００１４】
一部実施形態によれば、前記ＭＣＳに係わる情報は、前記端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報を含み、前記端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報は、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに係わる情報、グループ変調のための、グループの大きさ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つを含んでもよい。
【００１５】
一部実施形態によれば、前記決定されたＭＣＳに係わる情報を前記端末に送信する段階は、前記端末に前記決定されたＭＣＳに係わる情報をＰＤＣＣＨ（physical downlink control channel）を通じて送信することができる。
【００１６】
一部実施形態によれば、前記端末に、グループ変調設定情報を送信する段階は、前記端末に上位階層シグナリングまたはＲＲＣ（radio resource control）シグナリングのうち少なくとも１つのシグナリングを介して送信することができる。
【００１７】
一部実施形態による、無線通信システムにおいて、変調信号を送受信するための端末の動作方法は、基地局から、グループ変調設定情報を受信する段階と、前記基地局に、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を送信する段階と、前記基地局から、前記フィードバック情報を考慮して決定されたＭＣＳに係わる情報を受信する段階と、を含んでもよい。
【００１８】
一部実施形態によれば、前記フィードバック情報は、ＣＱＩインデックスを含み、前記ＣＱＩインデックスは、チャネル状態情報、及び前記端末の能力情報のうち少なくとも一つに基づいて決定された、グループ変調のためのグループサイズ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つによっても選択される。
【００１９】
一部実施形態によれば、前記グループ変調設定情報は、前記基地局のグループ変調方式の使用いかんに係わる情報、前記グループ変調のために使用可能なグループサイズ、グループ変調のために使用可能なグループ当たりビット数に係わる情報のうち少なくとも一つを含んでもよい。
【００２０】
一部実施形態によれば、前記ＭＣＳは、前記基地局によって決定され、前記ＭＣＳは、前記フィードバック情報に基づき、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに基づいても決定される。
【００２１】
一部実施形態によれば、前記ＭＣＳに係わる情報は、前記端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報を含んでもよい。
【００２２】
一部実施形態によれば、前記端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報は、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに係わる情報、グループ変調のための、グループの大きさ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つを含んでもよい。
【００２３】
一部実施形態によれば、前記ＭＣＳに係わる情報を受信する段階は、前記基地局から、前記ＭＣＳに係わる情報をＰＤＣＣＨを介して受信することができる。
【００２４】
一部実施形態によれば、前記グループ変調設定情報を受信する段階は、前記基地局から、上位階層シグナリングまたはＲＲＣシグナリングのうち少なくとも１つのシグナリングを介して受信することができる。
【００２５】
一部実施形態による無線通信システムにおいて、変調信号を送受信する基地局は、送受信部と、変調信号の送受信のためのプログラムを保存する少なくとも１つのメモリと、前記プログラムを実行することにより、端末に、グループ変調設定情報を送信し、前記端末から、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を受信し、前記フィードバック情報を考慮してＭＣＳを決定するように制御する少なくとも１つのプロセッサと、を含んでもよい。
【００２６】
一部実施形態による無線通信システムにおいて、変調信号を送受信する端末は、送受信部と、変調信号の送受信のためのプログラムを保存する少なくとも１つのメモリと、前記プログラムを実行することにより、基地局から、グループ変調設定情報を受信し、前記基地局に、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を送信し、前記基地局から、前記フィードバック情報を考慮して決定されたＭＣＳに係わる情報を受信するように制御する少なくとも１つのプロセッサと、を含んでもよい。
【００２７】
以下、添付された図面を参照し、本実施形態について詳細に説明する。
【００２８】
本実施形態の説明において、本開示が属する技術分野にのいて周知されており、本開示と直接関連のない記述内容については、説明を省略する。それは、不要な説明を省略することにより、本開示の要旨を不明確にせず、さらに明確に伝達するためである。
【００２９】
同じ理由により、添付図面において、一部構成要素は、誇張されていたり、省略されていたり、概略的であったりして図示されている。また、各構成要素の大きさは、実際サイズを全面的に反映させるものではない。各図面において、同一であったり、対応したりする構成要素には、同一参照番号を付した。
【００３０】
本開示の利点、特徴、及びそれらを達成する方法は、添付図面と共に詳細に後述されている実施形態を参照すれば、明確になるであろう。しかし、本開示は、以下で開示される実施形態に限定されるものではなく、互いに異なる多様な形態にも具現されるが、ただし、本実施形態は、本開示を完全にものにし、本開示が属する技術分野で当業者に、発明の範疇を完全に知らせるために提供されるものであり、本開示は、請求項の範疇によって定義されるのみである。明細書全体にわたり、同一参照符号は、同一構成要素を指す。
【００３１】
そのとき、処理フローチャート図面の各ブロックと、フローチャート図面の組み合わせは、コンピュータプログラムインストラクションによって遂行されうるということを理解することができるであろう。それらコンピュータプログラムインストラクションは、汎用コンピュータ、特殊用コンピュータ、またはその他プログラム可能なデータプロセッシング装備のプロセッサにも搭載されるので、コンピュータ、またはその他プログラム可能なデータプロセッシング装備のプロセッサを介して遂行されるそのインストラクションが、フローチャートブロックで説明された機能を遂行する手段を生成することになる。それらコンピュータプログラムインストラクションは、特定方式で機能を具現するために、コンピュータ、またはその他プログラム可能なデータプロセッシング装備を志向することができるコンピュータ利用可能であったり、コンピュータで読み取り可能であったりするメモリにも保存されるので、そのコンピュータ利用可能であったり、コンピュータで読み取り可能であったりするメモリに保存されたインストラクションは、フローチャートブロックで説明された機能を遂行するインストラクション手段を内包する製造品目を生産することも可能である。該コンピュータプログラムインストラクションは、コンピュータ上、またはその他プログラム可能なデータプロセッシング装備上にも搭載されるので、コンピュータ上、またはその他プログラム可能なデータプロセッシング装備上において、一連の動作段階が遂行され、コンピュータで実行されるプロセスを生成し、コンピュータ、またはその他プログラム可能なデータプロセッシング装備を遂行するインストラクションは、フローチャートブロックで説明された機能を行うための段階を提供することも可能である。
【００３２】
また、各ブロックは、特定された論理的機能を実行するための１以上の実行可能なインストラクションを含むモジュール、セグメントまたはコードの一部を示すことができる。また、いくつかの代替実施形態においては、ブロックと言及された機能が、順序を外れて生じることも可能であるということに注目しなければならない。例えば、続けて図示されている２つのブロックは、実際には、実質的に同時にも遂行され、あるいはそのブロックが、折々当該機能により、逆順にも遂行されるのである。
【００３３】
また、本実施形態で使用される「〜部」という用語は、ソフトウェア、あるいはＦＰＧＡ（field programmable gate array）またはＡＳＩＣ（application specific integrated circuit）のようなハードウェア構成要素を意味し、「〜部」は、ある役割を遂行する。しかしながら、「〜部」は、ソフトウェアまたはハードウェアに限定される意味ではない。「〜部」は、アドレッシングすることができる記録媒体に存在するようにも構成され、１またはそれ以上のプロセッサを再生させるようにも構成される。従って、一例として、「〜部」は、ソフトウェア構成要素、客体志向ソフトウェア構成要素、クラス構成要素及びタスク構成要素のような構成要素、並びにプロセス、関数、属性、プロシージャ、サブルーチン、プログラムコードのセグメント、ドライバ、ファームウェア、マイクロコード、回路、データ、データベース、データ構造、テーブル、アレイ及び変数を含む。構成要素と「〜部」とのうちにおいて提供される機能は、さらに少ない数の構成要素及び「〜部」によって結合されるか、あるいは追加される、構成要素と「〜部」とにもさらに分離される。それだけでなく、当該の構成要素及び「〜部」は、デバイス内または保安マルチメディアカード内の１またはそれ以上のＣＰＵを再生させるようにも具現される。また、本実施形態において「〜部」は、１以上のプロセッサを含んでもよい。
【００３４】
以下、添付図面を参照し、本発明の動作原理について詳細に説明する。下記において、本発明の説明において、関連する公知の機能または構成に係わる具体的な説明が、本発明の要旨を必要以上に不明確にしうると判断される場合には、その詳細な説明を省略する。そして、後述される用語は、本発明での機能を考慮して定義された用語であり、それらは、ユーザ、運用者の意図または慣例などによっても異なる。従って、それら定義は、本明細書全般にわたる内容を基になされなければならないのである。以下、基地局は、端末の資源割り当てを行う主体であり、ｇNode Ｂ、ｅNode Ｂ、Node Ｂ、ＢＳ（base station）、無線接続ユニット、基地局制御器、またはネットワーク上のノードのうち少なくとも一つでもある。端末は、ＵＥ（user equipment）、ＭＳ（mobile station）、セルラフォン、スマートフォン、コンピュータ、または通信機能を遂行することができるマルチメディアシステムを含んでもよい。ここで、前記例示に制限されるものではないということは、言うまでもない。
【００３５】
本開示は、５Ｇ通信技術及び事物インターネット（ＩｏＴ：internet of things）関連技術を基に、知能型サービス（例えば、スマートホーム、スマートビルディング、スマートシティ、スマートカーまたはコネックティドカー、ヘルスケア、デジタル教育、小売業、保安関連及び安全関連のサービスなど）にも適用される。
【００３６】
以下の説明で使用される放送情報を称する用語、制御情報を称する用語、通信カバレージ（coverage）に係わる用語、状態変化を称する用語（例：イベント（event））、ネットワーク客体（network entity）を称する用語、メッセージを称する用語、装置の構成要素を称する用語などは、説明の便宜のために例示されたものである。従って、本発明は、後述される用語に限定されるものではなく、同等な技術的意味を有する他の用語が使用されもする。
【００３７】
以下、説明の便宜のために、３ＧＰＰＬＴＥ（３ｒｄ generation partnership project long term evolution）規格で定義している用語及び名称が一部使用されうる。しかし、本発明は、前記用語及び名称によって限定されるものではなく、他の規格によるシステムにも、同一に適用される。
【００３８】
無線通信システムは、初期の音声を主とするサービスを提供したところから脱し、例えば、３ＧＰＰのＨＳＰＡ（High Speed Packet Access）、ＬＴＥ（Long Term EvolutionまたはＥ−ＵＴＲＡ（Evolved Universal Terrestrial Radio Access））、ＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Advanced）、ＬＴＥ−Ｐｒｏ、３ＧＰＰ２のＨＲＰＤ（High Rate Packet Data）、ＵＭＢ（Ultra Mobile Broadband）、及びＩＥＥＥの８０２．１６ｅのような通信標準のように、高速、高品質のパケットデータサービスを提供する広帯域無線通信システムに発展している。
【００３９】
広帯域無線通信システムの代表的な例として、ＬＴＥシステムにおいては、下向きリンク（ＤＬ：downlink）においては、ＯＦＤＭ（orthogonal frequency division multiplexing）方式を採用しており、上向きリンク（ＵＬ：uplink）においては、ＳＣ−ＦＤＭＡ（single carrier frequency division multiple access）方式を採用している。上向きリンクは、端末（ＵＥまたはＭＳ）が基地局（ｅNode ＢまたはＢＳ）に、データまたは制御信号を伝送する無線リンクを意味し、下向きリンクは、基地局が端末に、データまたは制御信号を伝送する無線リンクを意味する。前述のような多重接続方式は、各ユーザ別に、データまたは制御情報を伝送する時間・周波数資源が互いに重ならないように、すなわち、直交性（orthogonality）がなされるように、割り当てて運用することにより、各ユーザのデータまたは制御情報を区分する。
【００４０】
ＬＴＥ以後の今後の通信システムとして、すなわち、５Ｇ通信システムは、ユーザ及びサービス提供者の多様な要求事項を自由に反映させなければならないために、多様な要求事項を同時に満足させるサービスが支援されなければならない。５Ｇ通信システムのために考慮されるサービスとしては、向上されたモバイル広帯域通信（ｅＭＢＢ：enhanced mobile broadband）、大規模機械型通信（ｍＭＴＣ：massive machine type communication）、超信頼低遅延通信（ＵＲＬＬＣ：ultra reliability low latency communication）などがある。
【００４１】
一部実施形態によれば、ｅＭＢＢは、既存のＬＴＥ、ＬＴＥ−ＡまたはＬＴＥ−Ｐｒｏが支援するデータ伝送速度よりさらに向上されたデータ伝送速度を提供することを目標とすることができる。例えば、５Ｇ通信システムにおいてｅＭＢＢは、１つの基地局観点において下向きリンクにおいては、２０Ｇｂｐｓの最大伝送速度（peak data rate）、上向きリンクにおいては、１０Ｇｂｐｓの最大伝送速度を提供しなければならない。また、５Ｇ通信システムは、最大伝送速度を提供すると共に、増大された端末の実際体感伝送速度（user perceived data rate）を提供しなければならない。そのような要求事項を満足させるために、５Ｇ通信システムにおいては、さらに向上された多重アンテナ（ＭＩＭＯ：multiple input multiple output）伝送技術を含み、多様な送受信技術の向上が要求される。また、現在のＬＴＥが使用する２ＧＨｚ帯域において、最大２０ＭＨｚ伝送帯域幅を使用して信号を伝送する一方、５Ｇ通信システムは、３〜６ＧＨｚまたは６ＧＨｚ以上の周波数帯域において、２０ＭＨｚより広い周波数帯域幅を使用することにより、５Ｇ通信システムで要求するデータ伝送速度を満足させることができる。
【００４２】
同時に、５Ｇ通信システムにおいて、事物インターネット（ＩｏＴ）のような応用サービスを支援するために、ｍＭＴＣが考慮されている。ｍＭＴＣは、効率的に事物インターネットを提供するために、セル内において、大規模端末の接続支援、端末のカバレージ向上、向上されたバッテリ時間、端末のコスト低減などが要求されうる。該事物インターネットは、さまざまなセンサ、及び多様な機器に付着されて通信機能を提供するので、セル内において、多数の端末（例えば、１，０００，０００端末／ｋｍ２）を支援しなければならない。また、ｍＭＴＣを支援する端末は、サービス特性上、建物地下のように、セルがカバーすることができない陰影地域に位置する可能性が高いので、５Ｇ通信システムで提供する他のサービス対比で、さらに広いカバレージが要求されうる。ｍＭＴＣを支援する端末は、低価の端末によって構成されなければならず、端末のバッテリを折々交換し難いために、１０〜１５年のように非常に長いバッテリ生命時間（battery life time）が要求されうる。
【００４３】
最後に、ＵＲＬＬＣの場合、特定目的（mission-critical）で使用されるセルラ基盤無線通信サービスとして、ロボット（robot）または機械装置（machinery）に対するリモートコントロール（remote control）、産業自動化（industrial automation）、無人飛行装置（unmanned aerial vehicle）、遠隔健康制御（remote health care）、非常状況お知らせ（emergency alert）などに使用されるサービスなどにも使用される。従って、ＵＲＬＬＣが提供する通信は、非常に低い低遅延（超遅延）、及び非常に高い信頼度（超信頼度）を提供することができなければならない。例えば、ＵＲＬＬＣを支援するサービスは、０．５ミリ秒より短い無線接続遅延時間（air interface latency）を満足させなければならず、同時に、１０−５以下のパケット誤謬率（packet error rate）の要求事項を有することができる。従って、ＵＲＬＬＣを支援するサービスのために、５Ｇシステムは、他のサービスより小さい伝送時間区間（ＴＴＩ：transmit time interval）を提供しなければならず、同時に、通信リンクの信頼性を確保するために、周波数帯域において、広いリソースを割り当てなければならない設計事項が要求されうる。
【００４４】
前述の５Ｇ通信システムで考慮される三種のサービス、すなわち、ｅＭＢＢ、ＵＲＬＬＣ、ｍＭＴＣは、１つのシステムで多重化されて伝送されうる。そのとき、それぞれのサービスが有する異なる要求事項を満足させるために、サービス間において、互いに異なる送受信技法及び送受信パラメータを使用することができる。ただし、前述のｍＭＴＣ、ＵＲＬＬＣ、ｅＭＢＢは、互いに異なるサービス類型の一例であるのみ、本開示の適用対象になるサービス類型は、前述の例に限定されるものではない。
【００４５】
また、以下において、ＬＴＥシステム、ＬＴＥ−Ａシステム、ＬＴＥＰｒｏシステムまたは５Ｇ（または、ＮＲ）システムを一例とし、本発明の実施形態について説明するが、類似した技術的背景またはチャネル形態を有するそれ以外の通信システムにも、本発明の実施形態が適用されうる。また、本発明の実施形態は、熟練された技術的知識を有した者の判断をもって、本発明の範囲を大きく外れない範囲において、一部変形を介し、他の通信システムにも適用されうる。
【００４６】
以下、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、５Ｇシステムのフレーム構造について、図面を参照し、さらに具体的に説明する。
【００４７】
図１は、一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける無線資源領域である時間・周波数領域の基本構造を図示した図面である。図１において、横軸は、時間領域を、縦軸は、周波数領域を示す。時間領域での最小伝送単位は、ＯＦＤＭシンボルであり、Ｎｓｙｍｂ １０１個のＯＦＤＭシンボルが集まり、１つのスロット１０２を構成し、２個のスロットが集まり、１つのサブフレーム１０３を構成することができる。スロット１０２の長さは、０．５ｍｓであり、サブフレーム１０３の長さは、１．０ｍｓでもある。そして、ラジオフレーム１０４は、１０個のサブフレームによって構成される時間領域単位である。周波数領域での最小伝送単位は、サブキャリア（subcarrier）であり、全体システム伝送帯域（transmission bandwidth）の帯域幅は、総ＮｓｃＢＷ １０５個のサブキャリアによっても構成される。時間周波数領域において資源の基本単位は、リソースエレメント（ＲＥ：resource element）１０６であり、ＯＦＤＭシンボルインデックス及びサブキャリアインデックスで示すことができる。リソースブロック（ＲＢ（resource block）またはＰＲＢ（physical resource block））１０７は、時間領域における、Ｎｓｙｍｂ １０１個の連続されたＯＦＤＭシンボルと、周波数領域における、ＮｓｃＲＢ １０８個の連続されたサブキャリアとにも定義される。従って、１つのＲＢ １０７は、ＮｓｙｍｂｘＮｓｃＲＢ個のＲＥ １０６によって構成される。一般的に、データの最小伝送単位は、ＲＢ単位でもある。ＬＴＥシステムにおいて、一般的に、Ｎｓｙｍｂ＝７、ＮｓｃＲＢ＝１２であり、ＮｓｃＢＷ及びＮｓｃＲＢは、システム伝送帯域の帯域幅に比例することができる。ただし、そのような具体的な数値は、システムによって可変的にも制御される。
【００４８】
次に、ＬＴＥシステム及びＬＴＥ−Ａシステムにおける下向きリンク制御情報（ＤＣＩ：downlink control information）について具体的に説明する。
【００４９】
一部実施形態によれば、ＬＴＥシステムにおいて、下向きリンクデータまたは上向きリンクデータに係わるスケジューリング情報は、ＤＣＩを介し、基地局から端末にも伝達される。一部実施形態によれば、ＤＣＩは、さまざまなフォーマットを定義することができ、上向きリンクデータに係わるスケジューリング情報であるか、あるいは下向きリンクデータに係わるスケジューリング情報であるかということ、制御情報の大きさが小さいコンパクトＤＣＩであるか否かということ、多重アンテナを使用した空間多重化（spatial multiplexing）を適用するか否かということ、電力制御用ＤＣＩであるか否かということなどによって定められたＤＣＩフォーマットを適用して運用することができる。例えば、下向きリンクデータに関するスケジューリング制御情報であるＤＣＩ format １は、少なくとも次のような制御情報を含むように構成される。
【００５０】
−  資源割り当て類型０／１フラグ（resource allocation type ０／１ flag）：リソース割り当て方式が類型０であるか、あるいは類型１であるかということを通知する。類型０は、ビットマップ方式を適用し、ＲＢＧ（resource block group）単位でリソースを割り当てる。ＬＴＥシステムにおいてスケジューリングの基本単位は、時間領域リソース及び周波数領域リソースで表現されるＲＢであり、ＲＢＧは、複数個のＲＢによって構成され、類型０方式でのスケジューリングの基本単位になる。類型１は、ＲＢＧ内において、特定ＲＢを割り当てるようにする。
【００５１】
−  資源ブロック割り当て（resource block assignment）：データ伝送に割り当てられたＲＢを通知する。システム帯域幅及びリソース割り当て方式により、表現するリソースが決定される。
【００５２】
−  変調及びコーディング方式（ＭＣＳ：modulation and coding scheme）：データ伝送に使用された変調方式と、伝送するデータであるtransport blockの大きさとを通知する。
【００５３】
−  ＨＡＲＱ（hybrid automatic repeat request）プロセス番号（ＨＡＲＱ process number）：ＨＡＲＱのプロセス番号を通知する。
【００５４】
−  新たなデータ指示子（new data indicator）：ＨＡＲＱ初期伝送であるか、あるいは再送信であるかということを通知する。
【００５５】
−  重複バージョン（redundancy version）：ＨＡＲＱの重複バージョンを通知する。
【００５６】
−  ＰＵＣＣＨのための送信電力制御命令（ＴＰＣ（transmit power control） command for ＰＵＣＣＨ（physical uplink control channel））：上向きリンク制御チャネルであるＰＵＣＣＨに対する伝送電力制御命令を通知する。
【００５７】
一部実施形態によれば、ＤＣＩは、チャネルコーディング及び変調過程を経て、下向きリンク物理制御チャネルであるＰＤＣＣＨを介しても伝送される。
【００５８】
一部実施形態によれば、ＤＣＩメッセージpayloadには、ＣＲＣ（cyclic redundancy check）が付き、該ＣＲＣは、端末のアイデンディティに該当するＲＮＴＩ（radio network temporary identifier）によってもスクランブリング（scrambling）される。ＤＣＩメッセージの目的、例えば、端末特定（ＵＥ−specific）のデータ伝送、電力制御命令またはランダムアクセス応答などにより、互いに異なるＲＮＴＩが使用されうる。すなわち、ＲＮＴＩが明示的に伝送されず、ＣＲＣ計算過程に含まれて伝送される。ＰＤＣＣＨ上で伝送されるＤＣＩメッセージを受信すれば、端末は、割り当てられたＲＮＴＩを使用してＣＲＣを確認し、ＣＲＣ確認結果が合えば、当該メッセージは、その端末に伝送されたものであるということが分かる。
【００５９】
図２は、一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける下向きリンク制御チャネルを図示した図面である。
【００６０】
図２を参照すれば、ＬＴＥのＤＣＩが伝送される下向きリンク物理チャネルであるＰＤＣＣＨ ２０１が図示される。図２によれば、ＰＤＣＣＨ ２０１は、データ伝送チャネルであるＰＤＳＣＨ ２０２と時間多重化され、全システム帯域幅にわたって伝送される。ＰＤＣＣＨ ２０１の領域は、ＯＦＤＭシンボル個数で表現されながら、それは、ＰＣＦＩＣＨ（physical control format indicator channel）を介して伝送されるＣＦＩ（control format indicator）で端末にも指示される。ＰＤＣＣＨ ２０１を、サブフレーム前部へ来るＯＦＤＭシンボルに割り当てることにより、端末が、できる限り迅速に下向きリンクスケジューリング割り当てをデコーディングすることができるようにし、それを介し、ＤＬ−ＳＣＨ（downlink shared channel）に対するデコーディング遅延、すなわち、全体的な下向きリンク伝送遅延を低減させることができる長所がある。１つのＰＤＣＣＨは、１つのＤＣＩメッセージを運搬することができ、下向きリンクと上向きリンクとに、多数の端末が同時にスケジューリングされうるので、各セル内においては、多数個のＰＤＣＣＨの伝送が同時にもなされる。ＰＤＣＣＨ ２０１のデコーディングのためのレファレンス信号としては、ＣＲＳ（cell-specific reference signal）２０３が使用されうる。ＣＲＳ ２０３は、全帯域にわたり、毎サブフレームごとに伝送され、セルＩＤ（identity）により、スクランブリング及び資源マッピングが異なりうる。ＣＲＳ ２０３は、全ての端末が共通して使用するレファレンス信号であるために、端末特定ビームフォーミングが使用されえない。従って、ＬＴＥのＰＤＣＣＨに対する多重アンテナ送信技法は、開ループ送信ダイバーシティにも限定される。ここで、前記例示に制限されるものではないということは、言うまでもない。ＣＲＳのポート数は、ＰＢＣＨ（physical broadcast channel）のデコーディングから暗黙的に端末にも知られる。
【００６１】
一部実施形態によれば、ＰＤＣＣＨ ２０１の資源割り当ては、ＣＣＥ（control-channel element）を基にもし、１つのＣＣＥは、９個のＲＥＧ（resource element group）でもあり、総３６個のＲＥによっても構成される。特定ＰＤＣＣＨ ２０１のために必要なＣＣＥの個数は、１，２，４，８個にもなり、それは、ＤＣＩメッセージpayloadのチャネルコーディング率によっても異なる。そのように、互いに異なるＣＣＥ個数は、ＰＤＣＣＨ ２０１のリンク適応（Link adaptation）を具現するためにも使用される。端末は、ＰＤＣＣＨ ２０１に係わる情報を知らない状態で信号を検出しなければならないが、ＬＴＥにおいては、ブラインドデコーディングのために、ＣＣＥの集合を示す探索空間（search space）を定義した。該探索空間は、各ＣＣＥのＡＬ（aggregation level）に、複数個の集合で構成されており、それは、明示的にシグナリングされず、端末アイデンディティによる関数及びサブフレーム番号を介しても暗黙的に定義される。各サブフレーム内において端末は、設定された探索空間内のＣＣＥから作られうる可能な全ての資源候補群（candidate）について、ＰＤＣＣＨ ２０１に対するデコーディングを行い、ＣＲＣ確認を介し、当該端末に有効であると宣言された情報を処理することができる。
【００６２】
一部実施形態によれば、該探索空間は、端末特定探索空間と共通（common）探索空間とにも分類される。一定グループの端末、または全ての端末が、システム情報に対する動的なスケジューリングやページングメッセージのようなセル共通の制御情報を受信するために、ＰＤＣＣＨ ２０１の共通探索空間を調査することができる。例えば、セルの事業者情報などを含むＳＩＢ（system information block）−１の伝送のためのＤＬ−ＳＣＨのスケジューリング割り当て情報は、ＰＤＣＣＨ ２０１の共通探索空間を調査して受信することができる。
【００６３】
一部実施形態によれば、ＬＴＥにおいて、全体ＰＤＣＣＨ領域は、論理領域でのＣＣＥの集合によって構成され、ＣＣＥの集合によってなる探索空間が存在する。該探索空間は、共通探索空間と端末特定探索空間とに区分され、ＬＴＥ ＰＤＣＣＨに係わる探索空間は、下記のようにも定義される。
【００６４】
【数１】
2021522703.tif 000003
【００６５】
前述のＰＤＣＣＨに係わる探索空間の定義によれば、端末特定探索空間は、明示的にシグナリングされず、端末アイデンディティによる関数及びサブフレーム番号を介し、暗黙的にも定義される。換言すれば、端末特定の探索空間が、サブフレーム番号によって変わりうるので、それは、経時的に変わりうるということを意味し、それを介し、端末間において、他の端末により、特定端末が探索空間を使用することができない問題（ブロッキング（blocking）問題）を解決する。もし自身が調査する全てのＣＣＥが、すでに同じサブフレーム内でスケジューリングされた他の端末によって使用されているために、当該サブフレームにおいて、ある端末がスケジューリングされなければ、該探索空間は、経時的に変わるために、次のサブフレームにおいては、そのような問題が生じないのである。例えば、特定サブフレームにおいて、端末＃１と端末＃２との端末特定探索空間の一部が重畳されていても、サブフレーム別に端末特定探索空間が変わるために、次のサブフレームにおける重畳は、それとは異なると予想することができる。
【００６６】
一部実施形態によれば、前述のＰＤＣＣＨに係わる探索空間の定義によれば、共通探索空間の場合、一定グループの端末、または全ての端末がＰＤＣＣＨを受信しなければならないので、既約束のＣＣＥ集合と定義される。換言すれば、該共通探索空間は、端末のアイデンディティやサブフレーム番号などによって変動されないのである。該共通探索空間が、たとえ多様なシステムメッセージの伝送のために存在するとしても、個別的な端末の制御情報の伝送にも使用することができる。それを介し、該共通探索空間は、端末特定探索空間において可用資源が不足し、端末がスケジューリングされない現象に対する解決策としても使用される。
【００６７】
一部実施形態によれば、該探索空間は、与えられたaggregation level上において、端末がデコーディングを試みなければならないＣＣＥによってなる候補制御チャネルの集合であり、１，２，４，８個のＣＣＥでもって、１つのまとまりを作るさまざまなaggregation levelがあるので、端末は、複数個の探索空間を有することができる。ＬＴＥ ＰＤＣＣＨにおいて、aggregation levelによって定義される探索空間内の端末がモニタリング（monitoring）しなければならないＰＤＣＣＨ候補群（candidates）の数は、下記表によって定義される。
【００６８】
【表１】
2021522703.tif 000004
【００６９】
［表１］によれば、端末特定探索空間の場合、aggregation level｛１，２，４，８｝を支援し、そのとき、それぞれ｛６，６，２，２｝個のＰＤＣＣＨ候補群を有することができる。共通探索空間３０２の場合、aggregation level｛４，８｝を支援することができ、そのとき、それぞれ｛４，２｝個のＰＤＣＣＨ候補群を有することができる。該共通探索空間が、aggregation levelが｛４，８｝のみを支援する理由は、システムメッセージが、一般的にセル端まで達しなければならないために、カバレージ特性を良好にするためである。
【００７０】
一部実施形態によれば、共通探索空間に伝送されるＤＣＩは、システムメッセージや、端末グループに対する電力調整（power control）のような用途に該当する０／１Ａ／３／３Ａ／１Ｃのような特定ＤＣＩフォーマットについてのみ定義されうる。該共通探索空間内においては、空間多重化を有するＤＣＩフォーマットは、支援しないのである。ここで、前記例示に制限されるものではないということは、言うまでもない。該端末特定探索空間でデコーディングしなければならない下向きリンクＤＣＩフォーマットは、当該端末について設定された伝送モード（transmission mode）によって変わりうる。該伝送モードの設定は、ＲＲＣシグナリングを介して行われるために、当該設定が、当該端末に対して効力を発揮するか否かということに係わる正確なサブフレーム番号が指定されていない。従って、該端末は、伝送モードと関係なく、ＤＣＩフォーマット１Ａについて、常時デコーディングを行うことにより、通信を失わないようにも動作される。
【００７１】
前述のところにおいては、ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａでの下向きリンク制御チャネル及び下向きリンク制御情報を送受信する方法及び探索空間について記述したが、下記においては、現在論議されている５Ｇ通信システムにおける下向きリンク制御チャネルについて、図面を参照し、さらに具体的に説明する。
【００７２】
図３は、一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける下向きリンク制御チャネルの伝送資源を図示した図面である。
【００７３】
図３を参照すれば、制御チャネルを構成する時間資源及び周波数資源の基本単位（ＲＥＧ）は、時間軸には、１ＯＦＤＭシンボル３０１で構成されており、周波数軸には、１２個のサブキャリア３０２、すなわち、１ＲＢで構成されている。制御チャネルの基本単位の構成にあたり、時間軸基本単位を１ＯＦＤＭシンボル３０１と仮定することにより、１サブフレーム内において、データチャネルと制御チャネルとが時間多重化されうる。データチャネルより制御チャネルを前に位置させることにより、ユーザのプロセッシング時間を短縮させることができ、遅延時間要求事項を満足させやすい。制御チャネルの周波収縮基本単位を１ＲＢ ３０２と設定することにより、制御チャネルとデータチャネルとの周波数多重化をさらに効率的に行うことができる。
【００７４】
図３に図示されているＲＥＧ ３０３に連結されることにより、多様な大きさの制御チャネル領域を設定することができる。一例として、５Ｇにおいて、下向きリンク制御チャネルが割り当てられる基本単位をＣＣＥ ３０４とする場合、１ＣＣＥ ３０４は、多数のＲＥＧ ３０３によっても構成される。図３に図示されたＲＥＧ ３０３を例に挙げて説明すれば、ＲＥＧ ３０３は、１２個のＲＥによっても構成され、１ＣＣＥ ３０４が６個のＲＥＧ ３０３によって構成されるならば、１ＣＣＥ ３０４は、７２個のＲＥによっても構成されるということを意味する。下向きリンク制御領域が設定されれば、当該領域は、多数のＣＣＥ ３０４によっても構成され、特定下向きリンク制御チャネルは、制御領域内のＡＬ（aggregation level）により、１または多数のＣＣＥ ３０４にマッピングされても伝送される。制御領域内のＣＣＥ ３０４は、番号によって区分され、そのとき該番号は、論理的なマッピング方式によっても付される。
【００７５】
図３に図示された下向きリンク制御チャネルの基本単位、すなわち、ＲＥＧ ３０３には、ＤＣＩがマッピングされるＲＥと、それをデコーディングするためのレファレンス信号であるＤＭＲＳ（demodulation reference signal）３０５がマッピングされる領域とがいずれも含まれうる。図３でのように、１ＲＥＧ ３０３内における３個のＲＥから、ＤＭＲＳ３０５が伝送されうる。参照として、ＤＭＲＳ ３０３は、ＲＥＧ ３０３内でマッピングされる制御信号のようなプリコーディングを使用して伝送されるために、端末は、基地局がいかなるプリコーディングを適用したかということに係わる情報がなくとも、制御情報をデコーディングすることができる。
【００７６】
図４は、一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおける制御領域に対する設定を図示した図面である。図４を参照すれば、５Ｇ無線通信システムにおいて、下向きリンク制御チャネルが伝送される制御領域（ＣＯＲＥＳＥＴ：control resource set）に係わる例示であり、周波数軸に、システム帯域幅４１０、時間軸に、１スロット４２０（図４の一例においては、１スロットが７ＯＦＤＭシンボルと仮定した）内に、２個の制御領域（制御領域＃１（control resource set＃１）４０１、制御領域＃２（control resource set＃２）４０２）が設定されている一例を示す。制御領域４０１，４０２は、周波数軸に、全体システム帯域幅４１０内において、特定サブバンド４０３としても設定される。時間軸には、１または多数個のＯＦＤＭシンボルとしても設定され、それを制御領域長（control resource set duration）４０４と定義することができる。図４の一例において制御領域＃１４０１は、２シンボルの制御領域長と設定されており、制御領域＃２４０２は、１シンボルの制御領域長と設定されている。
【００７７】
前述のところで説明した５Ｇでの制御領域は、基地局が端末に、上位階層シグナリング（例えば、システム情報（system information）、ＭＩＢ（master information block）、ＲＲＣシグナリング）を介しても設定される。端末に制御領域を設定するということは、制御領域の位置、サブバンド、制御領域の資源割り当て、制御領域長のような情報などの情報を提供することを意味する。例えば、下記表２の情報を含んでもよい。
【００７８】
【表２】
2021522703.tif 000005
【００７９】
ここで、前記例示に制限されるものではなく、表２の設定情報以外にも、下向きリンク制御チャネルを伝送するのに必要な多様な情報が端末に設定されうるということは、言うまでもない。
【００８０】
次に、５Ｇでの下向きリンク制御情報（ＤＣＩ：downlink control information）について具体的に説明する。
【００８１】
５Ｇシステムにおいて、上向きリンクデータ（ＰＵＳＣＨ：physical uplink shared channel）または下向きリンクデータ（ＰＤＳＣＨ：physical downlink shared channel）に係わるスケジューリング情報は、ＤＣＩを介し、基地局から端末にも伝達される。端末は、ＰＵＳＣＨまたはＰＤＳＣＨに対し、対備策（フォールバック（fallback））用ＤＣＩフォーマットと、非対備策（non−fallback）用ＤＣＩフォーマットとをモニタリングすることができる。対備策ＤＣＩフォーマットは、基地局と端末との間における固定されたフィールドによっても構成され、非対備策用ＤＣＩフォーマットは、設定可能なフィールドを含んでもよい。
【００８２】
一部実施形態によれば、ＰＵＳＣＨをスケジューリングする対備策ＤＣＩは、下記表３の情報を含んでもよい。
【００８３】
【表３】
2021522703.tif 000006
【００８４】
一部実施形態によれば、ＰＵＳＣＨをスケジューリングする非対備策ＤＣＩは、下記表４の情報を含んでもよい。
【００８５】
【表４】
2021522703.tif 000007
【００８６】
一部実施形態によれば、ＰＤＳＣＨをスケジューリングする対備策ＤＣＩは、下記表５の情報を含んでもよい。
【００８７】
【表５】
2021522703.tif 000008
【００８８】
一部実施形態によれば、ＰＤＳＣＨをスケジューリングする非対備策ＤＣＩは、下記表６の情報を含んでもよい。
【００８９】
【表６】
2021522703.tif 000009
【００９０】
一部実施形態によれば、前記ＤＣＩは、チャネルコーディング及び変調過程を経て、下向きリンク物理制御チャネルであるＰＤＣＣＨを介しても伝送される。ＤＣＩメッセージのpayloadには、ＣＲＣが付き、該ＣＲＣは、端末のアイデンディティに該当するＲＮＴＩによってもスクランブリングされる。ＤＣＩメッセージの目的、例えば、端末特定のデータ伝送、電力制御命令またはランダムアクセス応答などにより、互いに異なるＲＮＴＩが使用されうる。また、一部実施形態によれば、ＲＮＴＩは、明示的に伝送されず、ＣＲＣ計算過程に含まれて伝送される。ＰＤＣＣＨ上で伝送されるＤＣＩメッセージを受信すれば、端末は、割り当てられたＲＮＴＩを使用してＣＲＣを確認し、ＣＲＣ確認結果が合えば、当該メッセージが当該端末に伝送されたということを知ることができる。
【００９１】
例えば、システム情報（ＳＩ：system information）に係わるＰＤＳＣＨをスケジューリングするＤＣＩは、ＳＩ−ＲＮＴＩによってもスクランブリングされる。ＲＡＲ（random access response）メッセージに対するＰＤＳＣＨをスケジューリングするＤＣＩは、ＲＡ−ＲＮＴＩによってもスクランブリングされる。Pagingメッセージに対するＰＤＳＣＨをスケジューリングするＤＣＩは、Ｐ−ＲＮＴＩによってもスクランブリングされる。ＳＦＩ（slot format indicator）を通知するＤＣＩは、ＳＦＩ−ＲＮＴＩによってもスクランブリングされる。ＴＰＣ（transmit power control）を通知するＤＣＩは、ＴＰＣ−ＲＮＴＩによってもスクランブリングされる。端末特定のＰＤＳＣＨまたはＰＵＳＣＨをスケジューリングするＤＣＩは、Ｃ−ＲＮＴＩ（Cell ＲＮＴＩ）によってもスクランブリングされる。
【００９２】
一部実施形態によれば、特定端末が、前記ＰＤＣＣＨを介し、データチャネル、すなわち、ＰＵＳＣＨまたはＰＤＳＣＨをスケジューリングされれば、スケジューリングされた資源領域内において、データがＤＭＲＳと共に送受信されうる。図５に図示された例は、特定端末が下向きリンクにおいて、１４個のＯＦＤＭシンボルを１つのスロット（または、サブフレーム）として使用し、初期２つのＯＦＤＭシンボルにＰＤＣＣＨが伝送され、３番目シンボルからＤＭＲＳが伝送されるように設定された場合を示す。図５の場合、ＰＤＳＣＨがスケジューリングされた特定ＲＢ内において、ＰＤＳＣＨは、３番目シンボルからＤＭＲＳが伝送されないＲＥと、その後、４番目から最後のシンボルまでのＲＥに、データがマッピングされて伝送される。図５で表現された副搬送間隔△ｆは、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムの場合、１５ｋＨｚであり、５Ｇシステムの場合、｛１５，３０，６０，１２０，２４０，４８０｝ｋＨｚのうち一つが使用されうる。
【００９３】
また、一部実施形態によれば、セルラシステムにおいて、下向きリンクチャネル状態を測定するために、基地局は、基準信号（reference signal）を伝送することができなければならない。３ＧＰＰのＬＴＥ−Ａシステムの場合、基地局が伝送するＣＲＳまたはＣＳＩ−ＲＳを利用して端末は、基地局と端末との間のチャネル状態を測定することができる。該チャネル状態は、多様な要素を考慮して測定されなければならず、そこには、下向きリンクにおける干渉量が含まれうる。該下向きリンクにおける干渉量には、隣接基地局に属したアンテナよって生じる干渉信号、及び熱ノイズなどが含まれ、該下向きリンクにおける干渉量は、端末が下向きリンクのチャネル状況を判断するのに重要である。一部実施形態によれば、送信アンテナが行った個人基地局から、受信アンテナが行った個人端末に信号を伝送する場合、端末は、基地局から受信された基準信号において、下向きリンクで受信することができるシンボル当たり、エネルギーと当該シンボルをと受信する区間において、同時に受信される干渉量を判断し、Ｅｓ／Ｉｏを決定しなければならない。決定されたＥｓ／Ｉｏは、データ伝送速度、またはそれに相応する値に変換され、基地局に、チャネル品質指示子（ＣＱＩ：channel quality indicator）の形態で伝送され、基地局が端末にどれほどのデータ伝送速度で伝送を行うかということの判断にも使用される。
【００９４】
一部実施形態によれば、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムの場合、端末は、下向きリンクのチャネル状態に係わる情報を基地局にフィードバックし、基地局の下向きリンクスケジューリングに活用するようにする。すなわち、該端末は、下向きリンクで、基地局が伝送する基準信号を測定し、測定された基準信号から抽出した情報を、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａ標準として定義する形態で、基地局にフィードバックするのである。前述のように、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａにおいて、端末がフィードバックする情報は、チャネル状態情報と称することができ、該チャネル状態情報は、次の三種情報を含んでもよい。
【００９５】
−  ランク指示子（ＲＩ：rank indicator）：端末が現在のチャネル状態で受信することができる空間レイヤ（spatial layer）の個数
【００９６】
−  プリコーディングマトリックス指示子（ＰＭＩ：precoding matrix indicator）：端末が現在のチャネル状態において好むプリコーディング行列（precoding matrix）に対する指示子
【００９７】
−  チャネル品質指示子（ＣＱＩ：channel quality indicator）：端末が現在のチャネル状態において受信することができる最大データ伝送率（data rate）
【００９８】
一部実施形態によれば、ＣＱＩは、最大データ伝送率と類似しても活用される信号対干渉ノイズ比（ＳＩＮＲ：signal to interference plus noise ratio）、最大の誤謬訂正符号化率（code rate）変調方式及び周波数当たりデータ効率などでも代替される。
【００９９】
一部実施形態によれば、ＲＩ、ＰＭＩ、ＣＱＩは、互いに関連して意味を有する。一例として、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａで支援するプリコーディング行列は、rank別に異なるように定義されている。例えば、ＲＩが１の値を有するときのＰＭＩ値Ｘと、ＲＩが２の値を有するときのＰＭＩ値Ｘは、異なるようにも解釈される。また、端末がＣＱＩを決定するときにも、自体が基地局に知らせたＰＭＩ値Ｘが、基地局で適用されたという仮定を行う。すなわち、端末が、ＲＩ＿Ｘ、ＰＭＩ＿Ｙ、ＣＱＩ＿Ｚを基地局に報告したことは、ランク（rank）をＲＩ＿Ｘにし、ＰＭＩをＰＭＩ＿Ｙにするとき、ＣＱＩ＿Ｚに該当するデータ伝送率を、当該端末が受信することができると報告するようである。そのように、該端末は、ＣＱＩを計算するとき、基地局にいかなる伝送方式を行うかということを仮定し、当該伝送方式で、実際に伝送を行ったとき、最適化された性能を得ることができるようにする。
【０１００】
一部実施形態によれば、ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａにおいて、端末がフィードバックするチャネル状態情報であるＲＩ、ＰＭＩ、ＣＱＩは、周期的または非周期的な形態によってもフィードバックされる。基地局が、特定端末のチャネル状態情報を非周期的に獲得する場合、該基地局は、端末に対する下向きリンク制御情報（ＤＣＩ）に含まれた非周期的フィードバック指示子（または、チャネル状態情報要請フィールド、チャネル状態情報要請情報）を利用し、非周期的フィードバック（または、非周期的なチャネル状態情報報告）を行うように設定することができる。また、該端末は、非周期的フィードバックを行うように設定された指示子をｎ番目サブフレームで受信すれば、（ｎ＋ｋ）番目サブフレームでのデータ伝送に、非周期的フィードバック情報（または、チャネル状態情報）を含み、上向きリンク伝送を行うことができる。ｋは、３ＧＰＰ ＬＴＥ Release１１標準に定義されたパラメータであり、ＦＤＤ（frequency division duplexing）においては、４でもあり、ＴＤＤ（time division duplexing）においては、［表７］のようにも定義される。
【０１０１】
【表７】
2021522703.tif 000010
【０１０２】
また、一部実施形態によれば、非周期的フィードバックが設定された場合、フィードバック情報（または、チャネル状態情報）は、ＲＩ、ＰＭＩ、ＣＱＩを含み、フィードバック設定（または、チャネル状態報告設定）により、ＲＩとＰＭＩは、フィードバックされない。
【０１０３】
以下、本発明の実施形態について、添付図面と共に詳細に説明する。以下において、ＬＴＥシステムまたはＬＴＥ−Ａシステムを一例とし、本発明の実施形態について説明するが、類似した技術的背景またはチャネル形態を有するそれ以外の通信システムにも、本発明の実施形態が適用されうる。例えば、ＬＴＥ−Ａ後に開発される５世代移動通信技術（５Ｇ、ＮＲ（new radio））がそれに含まれるであろう。従って、本発明の実施形態は、当業者の判断でもって、本発明の範囲を大きく外れない範囲において、一部変形を介し、他の通信システムにも適用される。
【０１０４】
また、本発明についての説明において、関連する機能または構成に係わる具体的な説明が、本発明の要旨を必要以上に不明確にすると判断された場合、その詳細な説明は、省略する。そして、後述される用語は、本発明での機能を考慮して定義された用語であり、それは、ユーザ、運用者の意図または慣例などによっても異なりうる。従って、その定義は、本明細書全般にわたる内容を基に、なされなければならないのである。
【０１０５】
本開示においては、複数のＲＥをグループ化し、１つの変調シンボルにマッピングしてデータを伝送し、ＲＥグループ（ＲＥＧ）に該当する変調シンボルを受信してデータを復調する方法について提案する。提案する変調方式を、以下において、グループ変調（ＧＭ；group modulation）と言う。本開示は、グループ変調のために、ＲＢ内において、ＲＥをグループ化する方式、グループ変調基盤リンク適応のためのＣＱＩ及びＭＣＳ設定方式、並びにグループ変調使用いかんと、使用するグループ変調タイプに係わる基地局と端末との設定方式を含んでもよい。
【０１０６】
図６は、一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおけるデータ伝送プロセスを示したブロック図である。下向きリンクにおいて、エンコーダ６０１を経て、コードワード（code words）形態に入力されるビットは、インターリーバ（Interleaver）６０２を経て、スクランブリングされる（６０３）。グループ変調マッパ（group modulation mapper）６０４は、スクランブリングされたビットを複素変調シンボルにマッピングし、レイヤマッパ（layer mapper）６０５は、複素変調シンボルを、１または複数の伝送レイヤにマッピングする。その後、プリコーダ６０６は、アンテナポートの各伝送チャネル上において、複素変調シンボルをプリコーディング（precoding）する。ＲＥＧマッパ（ＲＥＧ mapper）６０７は、各アンテナポートに係わる複素変調シンボルを、ＲＥＧにマッピングする。その後、ＯＦＤＭ信号生成器（ＯＦＤＭ signal generator）６０８がＩＦＦＴ（inverse fast Fourier transform）を行い、各アンテナのための複素時間ドメインＯＦＤＭ信号を生成する。該複素時間ドメインＯＦＤＭ信号は、多重または単一のアンテナポートを介して送信される。
【０１０７】
一部実施形態によれば、基地局または端末の要請により、フォールバックモードで動作する場合は、グループ変調マッパ６０４とＲＥＧマッパ６０７との代わりに、デフォルト変調マッパとデフォルトＲＥマッパ（ＲＥ mapper）とが使用されうる。該デフォルト変調マッパと該デフォルトＲＥマッパは、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａまたは５ＧＮＲで使用される形態と同一でもある。
【０１０８】
図７は、一部実施形態による、ＬＴＥ、５Ｇ、またはそれと類似したシステムにおけるデータ受信プロセスを示したブロック図である。多重アンテナまたは単一アンテナによって受信されたＯＦＤＭ信号に対し、ＯＦＤＭ信号受信器（ＯＦＤＭ signal receiver）７０１は、ＦＦＴ（fast Fourier transform）を行い、ＲＥＧデマッパ（ＲＥＧ demapper）７０２は、ＲＥＧに対応する信号のデータをデマッピング（demapping）する。デプリコーダ（deprecoder）７０３は、アンテナポートによって受信された信号に対し、デプリコーティング（deprecoding）を行い、レイヤデマッパ（layer demapper）７０４は、各コードワードに対し、デマッピング（demapping）を行う。そして、グループ復調デマッパ（group demodulation demapper）７０５は、各レイヤに対し、復調（demodulation）を行い、デスクランブラ（descrambler）７０６は、復調された信号に対し、デスクランブリング（descrambling）を行う。デインターリーバ（deinterleaver）７０７は、コードワード別に、レイヤ数を考慮し、デスクランブリングされた信号に対し、デインターリービング（deinterleaving）を行い、デコーダ（decoder）７０８は、ＲＩ情報、ＡＣＫ情報及びＣＱＩ情報により、データをデコーディング（decoding）する。
【０１０９】
基地局または端末の要請により、フォールバックモードで動作する場合は、ＲＥＧデマッパ７０２とグループ復調デマッパ７０５との代わりに、デフォルトＲＥデマッパ（ＲＥ demapper）とデフォルト復調マッパとが使用されうる。前記デフォルトＲＥデマッパと前記デフォルト復調マッパは、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａまたは５ＧＮＲで使用される形態と同一でもある。
【０１１０】
一部実施形態によれば、１グループ変調シンボルは、グループサイズに対応する個数ほどの実数値と虚数値との対で表現されるか、あるいはグループサイズに対応する個数ほどの複素数値によっても表現される。それぞれの実数値と虚数値との対、または各複素数の値は、グループ変調サブシンボルであると言える。図８は、グループサイズが２であり、３ビットデータに対応するグループ変調シンボルと、グループサイズが３であり、４ビットデータに対応するグループ変調シンボルとの一例を図示する。例えば、０１１という３ビットデータ伝送のために、０．０１−０．４１ｉ、−１．０４＋０．８６ｉという２つの複素数値をグループ変調シンボルにマッピングさせて伝送することができる。該グループ変調シンボル値は、実施形態の値に固定された値ではなく、システムにおいて、性能に最適化された値にも変更される。
【０１１１】
図９は、二進データ数列をグループ変調シンボルにマッピングした後、該グループ変調シンボルをＲＥグループにマッピングさせる過程の一例を図示する。００１０１１という６ビットデータは、−０．５３−０．２７ｉ、１．２８−０．２６ｉ、−０．４３＋０．２９ｉの値を有するあらかじめ定義されたグループ変調シンボルにもマッピングされる。また、一部実施形態によれば、−０．５３−０．２７ｉ、１．２８−０．２６ｉ、−０．４３＋０．２９ｉのそれぞれは、グループ変調サブシンボルでもある。図９のグループ変調シンボルは、グループサイズが３であるので、３個のＲＥが、１グループにおいて、ＲＢのデータ領域にマッピングされる。
【０１１２】
図１０ないし図１３は、グループ変調のために、ＲＢのデータ領域内において、ＲＥをグループ化する方式を図示する。同じグループに該当するＲＥを、同じ数字で表示した。例えば、グループサイズが２である場合、１２個のＲＥが６個のグループにグループ化される。一部実施形態によれば、データ領域のＲＥ数が、グループサイズの倍数ではない場合は、データ領域のＲＥ数をグループサイズで除した余りに該当するＲＥに対し、情報を伝送しなかったり、グループ変調を適用しなかったりするデフォルト変調方式を使用して変調し、情報を伝送することができる。ここで、前記例示に制限されるものではないということは、言うまでもない。該デフォルト変調方式は、システムであらかじめ定義し、固定させて使用したり、チャネル状態を考慮し、可変的に使用したりもする。
【０１１３】
一部実施形態によれば、ＲＥグループ化方式は、基本的に、隣接したＲＥを１グループに設定する方式と、特定時間または特定周波数に集中して悪影響を及ぼすノイズ及び干渉の影響を最小化させるために、時間軸または周波数軸において、可能な限り遠く分散されているＲＥを１グループに設定する方式と、を使用することができる。また、各ＲＥを各グループにランダムにマッピングするために、インターリーバを使用することができる。ここで、前記例示に制限されるものではなく、ＲＥをグループ化する方式には、制限がないということは、言うまでもない。
【０１１４】
図１０は、グループサイズが４である場合について、隣接したＲＥを１グループに設定する方式を図示した図面である。図１１は、それぞれ５Ｇ ＮＲ Phase ＩのＤＭＲＳ type １が使用された場合、グループサイズが２、２、４、６であるＲＥＧを設定する方式を図示する。図１２は、それぞれ５Ｇ ＮＲ Phase ＩのＤＭＲＳ type ２が使用された場合、グループサイズが、２、３、３、３であるＲＥＧを設定する方式を図示する。図１３は、グループサイズが２である６個のＲＥＧを定義した後、２個のＲＥＧをＤＭＲＳと定義し、残りＲＥＧは、データ伝送のためのＲＥＧに設定する方式を図示する。本開示で提案するＲＥグループ化方式は、図１０ないし図１３に図示された実施形態に限られるものではなく、本開示の技術思想が許容する範囲において、多様に変形して実施することができる。
【０１１５】
図１４は、一部実施形態による、変調信号送受信のための基地局の動作方法を図示した図面である。図１４は、基地局のリンク適応のための動作でもある。
【０１１６】
段階１４０１において、基地局は、グループ変調関連情報を伝送することができる。
【０１１７】
段階１４０２において、基地局は、チャネル状態情報基準信号（ＣＳＩ−ＲＳ）を伝送することができる。
【０１１８】
段階１４０３において、基地局は、グループ変調方式に係わるチャネル品質指示子を受信することができる。また、一部実施形態によれば、基地局は、ＣＱＩインデックスを受信することができる。
【０１１９】
段階１４０４において、基地局は、グループ変調基盤ＣＱＩテーブルを基に、受信したＣＱＩを解釈することができる。フォールバックモードで動作する場合は、基地局は、グループ変調基盤ＣＱＩテーブルの代わりに、デフォルトＣＱＩテーブルを基に、受信したＣＱＩを解釈することができる。
【０１２０】
図１５は、一部実施形態による、変調信号送受信のための端末の動作方法を図示した図面である。図１５は、端末のリンク適応のための動作でもある。
【０１２１】
段階１５０１において、端末は、基地局のグループ変調関連情報を受信することができる。
【０１２２】
段階１５０２において、端末は、チャネル状態情報基準信号（ＣＳＩ−ＲＳ）を受信することができる。
【０１２３】
段階１５０３において、端末は、受信したＣＳＩ−ＲＳに係わるＳＩＮＲ測定、及び対応するＢＬＥＲ（block error rate）または伝送率を選択することができる。
【０１２４】
段階１５０４において、端末は、グループ変調基盤ＣＱＩテーブルを基に、ＣＱＩインデックスを生成することができる。
【０１２５】
段階１５０５において、端末は、グループ変調方式に係わるＣＱＩインデックスをフィードバックすることができる。フォールバックモードで動作する場合は、端末は、グループ変調基盤ＣＱＩテーブルの代わりに、デフォルトＣＱＩテーブルを基に、ＣＱＩインデックスを生成することができる。
【０１２６】
一部実施形態によれば、端末は、受信ＳＩＮＲのようなチャネル状態推定値と、バッテリ消耗のような端末の能力とにより、グループ変調のためのグループサイズを定め、グループサイズに該当するＣＱＩテーブルにおいて、グループ当たりビット数及び符号率を基に、ＣＱＩインデックスを決定することができる。グループ変調基盤ＣＱＩテーブルは、図１６のようにも表現される。図１６に図示されているように、端末または基地局のうち少なくとも一つは、グループサイズ別ＣＱＩテーブルを使用したり、多様なグループサイズが含まれた１つのＣＱＩテーブルを使用したりすることができる。ここで、グループ変調基盤ＣＱＩテーブルが、図１６の例示に制限されるものではないということは、言うまでもない。図１６において、（＃ of bits per group）は、グループ変調において定義したグループ当たり伝送するデータビット数である。Efficiencyは、次の数式１によって計算される。
【０１２７】
［数式１］
（efficiency）＝（＃ of bits per group）／（group size）ｘ（code rate）
【０１２８】
デフォルトモードのＣＱＩテーブルは、図１７のようにも表現される。該デフォルトモードのＣＱＩテーブルは、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａまたは５ＧＮＲで使用される形態と同一でもある。ここで、デフォルトモードのＣＱＩテーブルは、図１７の例示に制限されるものではないということは、言うまでもない。
【０１２９】
図１８は、一部実施形態による、変調信号送受信のための基地局のＭＣＳ設定方式を図示した図面である。図１８は、基地局のグループ変調基盤リンク適応のためのＭＣＳ設定方式でもある。
【０１３０】
段階１８０１において、基地局は、端末のグループ変調方式を設定することができる。
【０１３１】
段階１８０２において、基地局は、端末がグループ変調方式を使用するか否かということを判断することができる。
【０１３２】
段階１８０３において、端末がグループ変調方式を使用する場合、基地局は、端末のＧＭが適用されたＭＣＳテーブルに基づき、ＭＣＳインデックスを選択することができる。
【０１３３】
段階１８０４において、基地局は、ＰＤＣＣＨを介し、グループ変調方式、ＭＣＳインデックス、資源割り当て情報のうち少なくとも一つを伝送することができる。
【０１３４】
段階１８０５において、基地局は、設定されたグループ変調及びＭＣＳ方式を使用し、データを伝送することができる。
【０１３５】
段階１８１３において、端末がグループ変調方式を使用しない場合、基地局は、デフォルトＭＣＳテーブルに基づき、ＭＣＳインデックスを選択することができる。
【０１３６】
図１９は、一部実施形態による、変調信号送受信のための端末のＭＣＳ設定方式を図示した図面である。
【０１３７】
段階１９０１において、端末は、設定されたグループ変調方式を確認することができる。
【０１３８】
段階１９０２において、端末は、ＰＤＣＣＨ内グループ変調方式、ＭＣＳインデックス及び資源割り当て情報を確認することができる。
【０１３９】
段階１９０３において、端末は、グループ変調方式を使用するか否かということを判断することができる。
【０１４０】
段階１９０４において、グループ変調方式を使用する場合、端末は、ＧＭが適用されたＭＣＳテーブルにおいて、ＭＣＳインデックスに係わる情報を確認することができる。言い替えれば、端末は、ＧＭが適用されたＭＣＳテーブルにおいて、段階１９０２におけるＭＳＣインデックスに係わる情報を確認することができる。
【０１４１】
段階１９０５において、端末は、設定されたグループ変調方式及びＭＳＣ方式でデータを受信し、復調することができる。
【０１４２】
段階１９１４において、グループ変調方式を使用しない場合、端末は、デフォルトＭＣＳテーブルにおいて、ＭＳＣインデックスに係わる情報を確認することができる。
【０１４３】
一部実施形態によれば、基地局は、端末から受信したグループ変調方式と、ＣＱＩインデックスとを基に、端末のグループ変調方式を設定し、ＭＣＳインデックスと資源とを割り当てることができる。図２０は、一部実施形態による、グループ変調モードのＭＣＳテーブルを図示した図面であり、図２１は、一部実施形態による、デフォルトモードのＭＣＳテーブルを図示した図面である。ここで、前記例示に制限されるものではないということは、言うまでもない。
【０１４４】
図２１に図示されているように、グループサイズ別ＭＣＳテーブルを使用したり、多様なグループサイズが含まれた１つのＭＣＳテーブルを使用したりすることができる。図２０において、（＃ of bits per group）は、グループ変調で定義したグループ当たり伝送するデータビット数である。Efficiencyは、前記ＣＱＩテーブルと同一に、［数式１］によって計算される。一部実施形態によれば、デフォルトモードのＭＣＳテーブルは、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａまたは５ＧＮＲで使用される形態と同一でもある。
【０１４５】
一部実施形態によれば、グループ変調使用いかんは、ＲＲＣメッセージに含み、基地局と端末とのＲＲＣ連結時に伝達することができる。グループ変調を使用する場合、端末または基地局は、グループ変調タイプは、準静的（semi-static）に使用する方法と、動的（dynamic）に使用する方法とのうち一つを選択することができる。準静的グループ変調方式は、データ伝送時、最初に設定したグループサイズを固定させて使用する方式でもある。動的グループ変調方式は、基地局または端末の要請により、グループサイズを変化させて使用する方式でもある。基地局のグループサイズ（または、グループ変調と係わる他の設定）の変更要請は、既ＭＣＳ設定情報を介しても伝達され、端末のグループサイズ（または、グループ変調と係わる他の設定）の変更要請の場合、ＣＱＩフィードバックを介しても伝達される。
【０１４６】
また、一部実施形態によれば、グループ変調が使用されたデータ伝送時、フォールバックモードが存在する。フォールバックモードとは、システムの一部に誤謬が生じたとき、全体システムが作動しないことを防止するように、誤謬が生じた部分の全部または一部の機能を作動させないモードを意味する。該フォールバックモードとは対比される意味で、システムが正常に作動するモードは、一般モードとも定義される。該フォールバックモードにおいては、グループ変調を支援しない。従って、その場合、デフォルトＣＱＩ／ＭＣＳインデックステーブル（図１７／図２１）が使用されうる。反対に、該フォールバックモードではない一般モードにおいては、グループ変調基盤のＣＱＩ／ＭＣＳインデックステーブル（図１６／図２０）が使用される。一部実施形態によれば、フォールバックモード転換情報は、ＰＤＣＣＨを介して伝送されるＤＣＩメッセージにも含まれる。
【０１４７】
図２２は、一部実施形態による、変調信号送受信のための基地局の動作を図示したフローチャートである。
【０１４８】
段階２２２０において、基地局は、端末に、グループ変調設定情報を送信することができる。一部実施形態によれば、グループ変調設定情報は、基地局のグループ変調設定に係わる情報でもある。
【０１４９】
一部実施形態によれば、該グループ変調設定情報は、基地局のグループ変調方式の使用いかんに係わる情報、グループ変調のために使用可能なグループサイズ、グループ変調のために使用可能なグループ当たりビット数に係わる情報のうち少なくとも一つを含んでもよい。言い替えれば、該グループ変調設定情報は、基地局がグループ変調方式を使用するか否かということ、基地局がグループ変調方式を使用するとき、設定可能なグループの大きさに係わる情報、基地局がグループ変調方式を使用するとき、設定可能なグループ当たりビット数に係わる情報のうち少なくとも一つを含んでもよい。
【０１５０】
また、一部実施形態によれば、基地局は、端末に、前記端末に上位階層シグナリングまたはＲＲＣシグナリングのうち少なくとも１つのシグナリングを介し、グループ変調設定情報を送信することができる。
【０１５１】
一部実施形態によれば、グループ変調は、前述のように、少なくとも１つのビットをグループ変調シンボルにマッピングすることにより、変調を行う構成でもある。例えば、基地局または端末は、少なくとも１つのビットを、複数のグループ変調サブシンボルを含むグループ変調シンボルにマッピングすることにより、ＢＬＥＲまたはＢＥＲを向上させることができる。
【０１５２】
段階２２４０において、基地局は、端末から、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を受信することができる。
【０１５３】
一部実施形態によれば、該フィードバック情報は、チャネル品質指示子またはチャネル状態情報のうち少なくとも一つを含んでもよい。チャネル品質指示子またはチャネル状態情報は、基地局が端末に送信したＣＳＩ−ＲＳに基づき、端末が測定したチャネル状態に係わる情報を含んでもよい。
【０１５４】
また、一部実施形態によれば、フィードバック情報は、ＣＱＩインデックスを含んでもよい。端末は、ＣＳＩ−ＲＳによって測定したチャネル状態に係わる情報、端末の能力情報に基づき、対応するＣＱＩテーブルを決定し、該ＣＱＩテーブルからインデックスを決定し、フィードバック情報を介して送信することができる。
【０１５５】
例えば、端末は、グループ変調設定情報に基づき、基地局のグループ変調モードのＣＱＩテーブルまたはデフォルトモードのＣＱＩテーブルのうち少なくとも一つから、ＣＱＩインデックスを決定することができる。他の例として、端末は、受信ＳＩＮＲのようなチャネル状態推定値と、バッテリ消耗のような端末の能力とにより、グループ変調のためのグループサイズを定め、該グループサイズに該当するＣＱＩテーブルにおいて、グループ当たりビット数及び符号率を基に、ＣＱＩインデックスを決定することができる。
【０１５６】
一部実施形態によれば、ＣＱＩインデックスは、チャネル状態情報、及び前記端末の能力情報のうち少なくとも一つに基づいて決定された、グループ変調のためのグループサイズ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つによっても選択される。端末がＣＱＩインデックスを決定する順序または方式は、前記例示に制限されるものではない。
【０１５７】
段階２２６０において、基地局は、フィードバック情報を考慮し、ＭＣＳを決定することができる。
【０１５８】
一部実施形態によれば、該基地局は、フィードバック情報に基づき、端末において、グループ変調方式を使用するか否かということを判断し、判断結果に基づき、端末で使用されるＭＣＳを決定することができる。
【０１５９】
一部実施形態によれば、ＭＣＳに係わる情報は、端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報を含んでもよい。例えば、ＭＣＳに係わる情報は、ＭＣＳインデックスを含んでもよい。
【０１６０】
一部実施形態によれば、該グループ変調方式に係わる情報は、前記端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに係わる情報、グループ変調のための、グループの大きさ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つを含んでもよい。
【０１６１】
例えば、該基地局は、フィードバック情報を考慮して決定することができる。ここで、基地局がＭＣＳインデックスを決定するとき、端末からのフィードバック情報を必ずしも考慮しなければならないものではないということは、言うまでもない。該基地局は、端末において、グループ変調方式を使用するか否かということを決定し、該決定結果に基づき、グループ変調モードのＭＣＳテーブル、またはデフォルトモードのＭＣＳテーブルのうち少なくとも一つからＭＣＳインデックスを決定することができる。
【０１６２】
また、端末は、決定されたＭＣＳに係わる情報を端末に送信することができる。一部実施形態によれば、基地局は、端末に、決定されたＭＣＳに係わる情報を、ＰＤＣＣＨを介して送信することができる。
【０１６３】
図２３は、一部実施形態による、変調信号送受信のための端末の動作を図示したフローチャートである。
【０１６４】
段階２３２０において、端末は、基地局から、グループ変調設定情報を受信することができる。
【０１６５】
一部実施形態によれば、該グループ変調設定情報は、基地局のグループ変調方式の使用いかんに係わる情報、グループ変調のために使用可能なグループサイズ、グループ変調のために使用可能なグループ当たりビット数に係わる情報のうち少なくとも一つを含んでもよい。それは、前述の内容と対応する。
【０１６６】
また、一部実施形態によれば、該端末は、基地局から、上位階層シグナリングまたはＲＲＣシグナリングのうち少なくとも１つのシグナリングを介し、グループ変調設定情報を受信することができる。
【０１６７】
段階２３４０において、端末は、基地局に、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を送信することができる。
【０１６８】
一部実施形態によれば、該フィードバック情報は、ＣＱＩインデックスを含んでもよい。該ＣＱＩインデックスは、チャネル状態情報、及び端末の能力情報のうち少なくとも一つに基づいて決定された、グループ変調のためのグループサイズ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つによっても選択される。該フィードバック情報に係わる内容は、前述の内容と対応する。
【０１６９】
段階２３６０において、端末は、基地局からフィードバック情報を考慮して決定されたＭＣＳに係わる情報を受信することができる。
【０１７０】
一部実施形態によれば、該ＭＣＳは、基地局によっても決定される。また、該ＭＣＳは、フィードバック情報に基づき、端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに基づいても決定される。
【０１７１】
一部実施形態によれば、該ＭＣＳに係わる情報は、端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報を含み、端末で使用されるグループ変調方式に係わる情報は、該端末において、グループ変調方式を使用するか否かということに係わる情報、グループ変調のための、グループの大きさ、グループ当たりビット数及び符号率のうち少なくとも一つを含んでもよい。該ＭＣＳに係わる情報は、前述の内容と対応する。
【０１７２】
また、一部実施形態によれば、端末は、基地局から、ＭＣＳに係わる情報をＰＤＣＣＨを介して受信することができる。
【０１７３】
本発明の前記実施形態を遂行するために、基地局と端末との送信部、受信部、制御部がそれぞれ図２２と図２３とに図示されている。前記実施形態に該当する通信システムにおいて、下向きリンク制御チャネル及びデータチャネルを送受信する方法を適用するための基地局と端末との送受信方法が示されており、それを遂行するために、基地局と端末との送受信部、プロセッサ、メモリが、それぞれ実施形態によって動作しなければならない。
【０１７４】
図２４は、一部実施形態による、基地局の構造を図示するブロック図である。
【０１７５】
図２４を参照すれば、基地局は、プロセッサ２４０１、送受信部２４０２及びメモリ２４０３を含んでもよい。ただし、基地局の構成要素が前述の例に限定されるものではない。例えば、該基地局は、前述の構成要素よりさらに多くの構成要素を含むか、あるいはさらに少ない構成要素を含んでもよい。それだけでなく、プロセッサ２４０１、送受信部２４０２及びメモリ２４０３が、１つのチップ（chip）形態にも具現される。
【０１７６】
一部実施形態によれば、プロセッサ２４０１は、前述の本開示の実施形態によって基地局が動作するように、一連の過程を制御することができる。例えば、該基地局のプロセッサ２４０１は、本開示の実施形態によるＯＦＤＭ信号を使用した下向きリンク制御チャネルｎ割り当て及び送信、ＲＳ、データチャネル資源マッピングや、送受信方法などを制御することができる。プロセッサ２４０１は、複数個のプロセッサによっても構成され、プロセッサ２４０１は、メモリ２４０３に保存されたプログラムを実行することにより、端末に、グループ変調設定情報を送信し、端末から、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を受信し、フィードバック情報を考慮し、ＭＣＳを決定するように制御することができる。
【０１７７】
送受信部２４０２は、端末と信号を送受信することができる。該端末と送受信する信号は、制御情報とデータとを含んでもよい。一部実施形態によれば、送受信部２４０２は、送信される信号の周波数を上昇変換及び増幅するＲＦ送信器や、受信される信号を低ノイズ増幅し、周波数を下降変換するＲＦ受信器などによっても構成される。ただし、その送受信部２４０２は、一実施形態であるのみ、送受信部２４０２の構成要素が、ＲＦ送信器及びＲＦ受信器に限定されるものではない。また、送受信部２４０２は、無線チャネルを介して信号を受信し、プロセッサ２４０１に出力し、プロセッサ２４０１から出力された信号を無線チャネルを介して伝送することができる。
【０１７８】
一部実施形態によれば、メモリ２４０３は、基地局の動作に必要なプログラム及びデータを保存することができる。また、メモリ２４０３は、基地局が送受信する信号に含まれた制御情報またはデータを保存することができる。メモリ２４０３は、ＲＯＭ（read only memory）、ＲＡＭ（random access memory）、ハードディスク、ＣＤ−ＲＯＭ（compact disc read only memory）及びＤＶＤ（digital versatile disc）のような記録媒体、または記録媒体の組み合わせによっても構成される。また、メモリ２４０３は、複数個のメモリによっても構成される。一部実施形態によれば、メモリ２４０３は、変調信号を送受信するためのプログラムを保存することができ、前述のグループ変調方式の設定、及びグループ変調方式の送受信のためのプログラムを保存することができる。
【０１７９】
図２５は、一部実施形態による、端末の構造を図示するブロック図である。図２５を参照すれば、端末は、プロセッサ２５０１、送受信部２５０２、メモリ２５０３を含んでもよい。ただし、該端末の構成要素は、前述の例に限定されるものではない。例えば、基地局は、前述の構成要素よりさらに多くの構成要素を含むか、あるいはさらに少ない構成要素を含んでもよい。それだけではなく、プロセッサ２５０１、送受信部２５０２及びメモリ２５０３が１つのチップ形態によっても具現される。
【０１８０】
一部実施形態によれば、プロセッサ２５０１は、前述の本開示の実施形態により、端末が動作することができる一連の過程を制御することができる。例えば、該端末のプロセッサ２５０１は、本開示の実施形態によるＯＦＤＭ信号を使用した下向きリンク制御チャネル受信、及びＲＳ、データチャネル送受信方法などを制御することができる。プロセッサ２５０１は、複数個のプロセッサによっても構成され、プロセッサ２５０１は、メモリ２５０３に保存されたプログラムを実行することにより、基地局から、グループ変調設定情報を受信し、基地局に、グループ変調方式に係わるフィードバック情報を送信し、基地局から、フィードバック情報を考慮して決定されたＭＣＳに係わる情報を受信するように制御することができる。
【０１８１】
一部実施形態によれば、送受信部２５０２は、基地局と信号を送受信することができる。基地局と送受信する信号は、制御情報とデータとを含んでもよい。一部実施形態によれば、送受信部２５０２は、送信される信号の周波数を上昇変換及び増幅するＲＦ送信器や、受信される信号を低ノイズ増幅し、周波数を下降変換するＲＦ受信器などによっても構成される。ただし、その送受信部２５０２は、一実施形態であるのみ、送受信部２４０２の構成要素が、ＲＦ送信器及びＲＦ受信器に限定されるものではない。また、送受信部２５０２は、無線チャネルを介して信号を受信し、プロセッサ２５０１に出力し、プロセッサ２５０１から出力された信号を、無線チャネルを介して伝送することができる。
【０１８２】
一部実施形態によれば、メモリ２５０３は、端末の動作に必要なプログラム及びデータを保存することができる。また、メモリ２５０３は、端末が送受信する信号に含まれた制御情報またはデータを保存することができる。メモリ２５０３は、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ハードディスク、ＣＤ−ＲＯＭ及びＤＶＤのような記録媒体、または記録媒体の組み合わせによっても構成される。また、メモリ２５０３は、複数個のメモリによっても構成される。一部実施形態によれば、メモリ２５０３は、変調信号を送受信するためのプログラムを保存することができ、前述のグループ変調方式の設定、及びグループ変調方式の送受信のためのプログラムを保存することができる。
【０１８３】
本開示の請求項または明細書に記載された実施形態による方法は、ハードウェア、ソフトウェア、またはハードウェアとソフトウェアとの組み合わせの形態によっても具現されうる（implemented）。
【０１８４】
該ソフトウェアで具現する場合、１以上のプログラム（ソフトウェアモジュール）を保存するコンピュータ可読記録媒体が提供されうる。該コンピュータ可読記録媒体に保存される１以上のプログラムは、電子装置（device）内の１以上のプロセッサによって実行可能になるように構成される（configured for execution）。１以上のプログラムは、電子装置をして、本開示の請求項または明細書に記載された実施形態による方法を実行させる命令語（instructions）を含む。
【０１８５】
そのようなプログラム（ソフトウェアモジュール、ソフトウェア）は、ＲＡＭ・フラッシュメモリを含む不揮発性（non-volatile）メモリ、ＲＯＭ、電気的削除可能プログラム可能ＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ：electrically erasable programmable read only memory）、磁気ディスク保存装置（magnetic disc storage device）、ＣＤ−ＲＯＭ、デジタル多目的ディスク（ＤＶＤｓ：digital versatile discs）、または他の形態の光学保存装置、マグネチックカセット（magnetic cassette）にも保存される。または、それらの一部または全部の組み合わせによって構成されたメモリにも保存される。また、それぞれの構成メモリは、多数個含まれてもよい。
【０１８６】
また、該プログラムは、インターネット（Internet）、イントラネット（Intranet）、ＬＡＮ（local area network）、ＷＬＡＮ（Wide local area network）またはＳＡＮ（storage area network）のような通信ネットワーク、またはそれらの組み合わせによって構成された通信ネットワークを介してアクセス（access）することができる付着可能な（attachable）保存装置（storage device）にも保存される。そのような保存装置は、外部ポートを介し、本開示の実施形態を遂行する装置に接続することができる。また、通信ネットワーク上の別途の保存装置が、本開示の実施形態を遂行する装置に接続することもできる。
【０１８７】
前述の本開示の具体的な実施形態において、本開示に含まれる構成要素は、提示された具体的な実施形態により、単数または複数に表現された。しかし、単数または複数の表現は、説明の便宜のために提示された状況に適するように選択されたものであり、本開示は、単数または複数の構成要素に制限されるものではなく、複数に表現された構成要素であるとしても、単数に構成されたり、単数で表現された構成要素であるとしても、複数で構成されたりもする。
【０１８８】
なお、本明細書と図面とに開示された本開示の実施形態は、本開示の記述内容を容易に説明し、本開示の理解の一助とするために特定例を提示したものであるのみ、本開示の範囲を限定するものではない。すなわち、本開示の技術的思想に基づく他の変形例が実施可能であるということは、本開示の属する技術分野で当業者に自明なのである。また、前記それぞれの実施形態は、必要によっては、互いに組み合わせされて運用することができる。例えば、本開示の一実施形態と異なる一実施形態の一部分が互いに組み合わせされ、基地局と端末とが運用されもする。また、本開示の実施形態は、他の通信システムにおいても適用可能であり、本実施形態の技術的思想に基づく他の変形例も実施可能であろう。
【符号の説明】
【０１８９】
2401  プロセッサ
2402  送受信部
2403  メモリ
2501  プロセッサ
2502  送受信部
2503  メモリ
【図１】
2021522703.tif 000011
【図２】
2021522703.tif 000012
【図３】
2021522703.tif 000013
【図４】
2021522703.tif 000014
【図５】
2021522703.tif 000015
【図６】
2021522703.tif 000016
【図７】
2021522703.tif 000017
【図８】
2021522703.tif 000018
【図９】
2021522703.tif 000019
【図１０】
2021522703.tif 000020
【図１１】
2021522703.tif 000021
【図１２】
2021522703.tif 000022
【図１３】
2021522703.tif 000023
【図１４】
2021522703.tif 000024
【図１５】
2021522703.tif 000025
【図１６】
2021522703.tif 000026
【図１７】
2021522703.tif 000027
【図１８】
2021522703.tif 000028
【図１９】
2021522703.tif 000029
【図２０】
2021522703.tif 000030
【図２１】
2021522703.tif 000031
【図２２】
2021522703.tif 000032
【図２３】
2021522703.tif 000033
【図２４】
2021522703.tif 000034
【図２５】
2021522703.tif 000035
【国際調査報告】
2021522703.tif 000036
2021522703.tif 000037
2021522703.tif 000038
2021522703.tif 000039