(57)【要約】  ディスプレイパネル及び色補正構成要素を含むＯＬＥＤディスプレイについて記載される。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外はディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有する。複数の比較ディスプレイパネルは、性能点の境界に沿って性能曲線を画定する。ＯＬＥＤディスプレイ及びディスプレイパネルは、それぞれの０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５及びＷＰＣＳ０４５と、それぞれの白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ及びＷＰＡＥ０と、を有する。ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０は、ディスプレイパネルの性能点を性能曲線の右側に画定し、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥは、ＯＬＥＤディスプレイの性能点を性能曲線の上方又は左側に画定する。ＯＬＥＤディスプレイを作製する方法が記載される。
2021522645.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイを作製する方法であって、
ＯＬＥＤディスプレイパネルを準備する工程であって、複数の設計パラメータの１つ以上の値を除いて前記ＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルのうちの各比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有し、前記複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って性能曲線を画定し、前記性能曲線は、最低許容可能効率を有する第１の端点から最大許容可能白色点色シフトＷＰＣＳ４５ＬＡを有する第２の端点へと延び、前記準備する工程は、前記ＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有し、ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０は、前記性能曲線の右側にある、前記ディスプレイパネルの性能点を画定し、ＷＰＣＳＣ４５軸に沿った、前記ディスプレイパネルの前記性能点から前記性能曲線までの距離が少なくとも０．００５であるように、前記複数の設計パラメータを選択する工程を含む、準備する工程と、
前記ＯＬＥＤディスプレイパネル上に色補正構成要素を配設する工程であって、前記色補正構成要素は、前記ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有し、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥは、前記性能曲線の上方又は左側にある前記ディスプレイの性能点を画定するように構成されている、配設する工程と、を含む方法。
【請求項２】
前記準備する工程は、ＷＰＣＳ０４５がＷＰＣＳ４５ＬＡよりも大きくなるように前記複数の設計パラメータを選択する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記準備する工程は、前記ＯＬＥＤディスプレイパネルを設計する工程を含み、前記設計する工程は、前記複数の設計パラメータを特定する工程を含む、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記設計する工程は、１つ以上の傾斜した視野角において、前記ＯＬＥＤディスプレイパネルの混色ウェイトの不均衡を意図的に生じさせるために、前記複数の設計パラメータの値を選択する工程を更に含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記選択する工程の前に、前記色補正構成要素によって提供される色補正を特性評価する工程を更に含み、前記選択する工程は、前記色補正構成要素によって提供される前記色補正が、混色ウェイトにおける前記不均衡を少なくとも部分的に補正するように、前記不均衡を選択する工程を含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記ＯＬＥＤディスプレイパネルは、複数の画素を備え、前記画素の各々は複数のサブ画素を備え、前記サブ画素の各々は複数のＯＬＥＤ層を備え、前記複数の設計パラメータは、前記複数のＯＬＥＤ層のうちの各層の光学厚さを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイを作製する方法であって、
ＯＬＥＤディスプレイパネルを準備する工程であって、複数の設計パラメータの１つ以上の値を除いて前記ＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルのうちの各比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣと、青色軸方向効率であるＢＡＥＣとを有し、前記準備する工程は、前記ＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有し、少なくとも１つの比較ディスプレイパネルについて、ＷＰＣＳＣ４５はＷＰＣＳ０４５−０．００５以下であり、ＷＰＡＥＣはＷＰＡＥ０−１Ｃｄ／Ａ以上であるように、前記複数の設計パラメータを選択する工程を含む、準備する工程と、
前記ＯＬＥＤディスプレイパネル上に色補正構成要素を配設する工程であって、前記色補正構成要素は、前記ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有し、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５＋０．００５未満であり、ＢＡＥは、ＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きくなるように構成されている、配設する工程と、を含む方法。
【請求項８】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイであって、
０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは複数の画素を備え、前記画素の各々は複数のサブ画素を備え、前記サブ画素の各々は複数のＯＬＥＤ層を備える、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、前記ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有するように構成されている、色補正構成要素と、を備える有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイであって、
前記ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有し、前記複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って第１の性能曲線を画定し、
前記ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は前記ディスプレイと同等である複数の比較ディスプレイが、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って第２の性能曲線を画定し、前記第２の性能曲線は、前記第１の性能曲線の上方又は左側にあり、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥが、実質的に前記第２の性能曲線に沿って、前記ディスプレイの性能点を画定し、
前記第２の性能曲線及び前記複数の比較ディスプレイは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間において第３の性能曲線を画定し、このとき、前記第２の性能曲線に沿って性能点を有する前記複数の比較ディスプレイのうちの各比較ディスプレイに対して、前記色補正構成要素を前記比較ディスプレイから取り除くと、前記第３の性能曲線に沿った性能点を有する比較ディスプレイパネルになり、前記第３の性能曲線は、前記第１の性能曲線の右側にあり、ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０が、実質的に前記第３の性能曲線に沿って、前記ディスプレイパネルの性能点を画定する、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ。
【請求項９】
前記複数の比較ディスプレイパネルのうちの比較ディスプレイパネルのＷＰＣＳＣ４５がＷＰＣＳ０４５−０．００５以下であり、比較ディスプレイパネルのＷＰＡＥＣがＷＰＡＥ０−１Ｃｄ／Ａ以上であり、ＷＰＣＳ４５が比較ディスプレイパネルのＷＰＣＳＣ４５未満である、請求項８に記載のディスプレイ。
【請求項１０】
前記複数のサブ画素は、複数の青色サブ画素を含み、前記青色サブ画素の各々は正孔輸送層を有し、前記青色サブ画素の正孔輸送層の厚さは、前記比較ディスプレイパネルにおける対応する青色サブ画素の正孔輸送層の厚さの１．０２〜１．１倍である、請求項９に記載のディスプレイ。
【請求項１１】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイであって、
０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは複数の画素を備え、前記画素の各々は複数のサブ画素を備え、前記サブ画素の各々は複数のＯＬＥＤ層を備える、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、前記ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有するように構成されている、色補正構成要素と、を備え、
前記ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は、前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有し、前記複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って性能曲線を画定し、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥが前記ディスプレイの性能点を画定し、前記ディスプレイの青色軸方向効率ＢＡＥが、前記性能曲線に沿って性能点を有し、ＷＰＡＥから５％以内の白色点軸方向効率を有する前記複数の比較ディスプレイパネルのうちの、第１の比較ディスプレイパネルの青色軸方向効率ＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きい、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ。
【請求項１２】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイであって、
０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは複数の画素を備え、前記画素の各々は複数のサブ画素を備え、前記サブ画素の各々は複数のＯＬＥＤ層を備え、前記ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣと、青色軸方向効率であるＢＡＥＣとを有し、ＷＰＣＳＣ４５はＷＰＣＳ０４５−０．００５以下である、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、前記ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有し、ＷＰＣＳ４５はＷＰＣＳＣ４５＋０．００５未満であり、ＢＡＥはＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きくなるように構成されている、色補正構成要素と、を備える有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ。
【請求項１３】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイであって、
３０度における青色対赤色の混色ウェイト比β０３０、及び４５度における青色対赤色の混色ウェイト比β０４５を有する画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、β０４５＞β０３０≧１．０５、及び１．５≧β０４５≧１．１である、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、４５度における前記ディスプレイの青色対赤色の混色ウェイト比がβ４５であり、３０度における前記ディスプレイの青色対赤色の混色ウェイト比がβ３０であり、β０４５−０．１≧β４５≧２．１−β０４５、及びβ０３０−０．０５≧β３０≧２．０５−β０３０であるように構成された、色補正構成要素と、を備える有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ。
【請求項１４】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイであって、
複数の画素を備える画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、前記画素の各々は複数のサブ画素を備え、前記サブ画素の各々は複数のＯＬＥＤ層を備える、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、前記ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有するように構成されている、色補正構成要素と、を備え、
前記ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は、前記画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第１の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ１４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ１とを有し、ＢＰＣＳＣ１４５はＢＰＣＳ４５から０．００２５以内であり、ＢＡＥはＢＡＥＣ１よりも少なくとも１０％大きいか、又は、
ＢＡＥＣ１はＢＡＥから５％以内であり、ＢＰＣＳＣ１４５はＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００５大きい、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ。
【請求項１５】
前記色補正構成要素は、波長及び偏光に依存する部分反射体を備える、請求項８〜１４のいずれか一項に記載のディスプレイ。
【請求項１６】
前記部分反射体は光学積層体を備え、前記光学積層体は複数の光学繰り返し単位を備え、前記光学繰り返し単位の各々は第１のポリマー層及び第２のポリマー層を含み、第１の軸に沿った、前記第１のポリマー層と前記第２のポリマー層との間の屈折率差はΔｎｙであり、直交する第２の軸に沿った、前記第１のポリマー層と前記第２のポリマー層との間の屈折率差はΔｎｘであり、｜Δｎｘ｜は少なくとも０．１であり、｜Δｎｙ｜は０．０４以下であり、前記第２の軸に沿った屈折率に関して、前記光学繰り返し単位は、前記光学積層体の第１の面に近接する最小光学厚さＴ１、及び前記光学積層体の反対側の第２の面に近接する最大光学厚さＴ２を有し、（Ｔ２−Ｔ１）／（Ｔ２＋Ｔ１）は０．０５〜０．２の範囲内にあり、Ｔ２は少なくとも３５０ｎｍ、かつ１２５０ｎｍ以下である、請求項１５に記載のディスプレイ。
【請求項１７】
前記色補正構成要素は色補正フィルムを備え、前記色補正フィルムは、
複数のミクロ層を備え、前記ミクロ層の各々は、５５０ｎｍにおける３つの直交屈折率の間に０．０５以下の最大差を有し、前記ミクロ層の各々は、５５０ｎｍにおける３つの直交屈折率の算術平均である平均屈折率を有し、
前記複数のミクロ層は、高屈折率ミクロ層と低屈折率ミクロ層との交互からなる複数の層ペアとして構成され、前記高屈折率ミクロ層の各々の平均屈折率は、前記低屈折率ミクロ層の各々の平均屈折率よりも０．１５〜０．７５だけ大きく、
前記複数の層ペアの各々は、５５０ｎｍにおいて１５０ｎｍ〜５５０ｎｍの光学厚さを有し、前記複数の層ペアの少なくとも半分は、５５０ｎｍにおいて２７５ｎｍ〜４００ｎｍ光学厚さを有し、
前記色補正フィルムは、垂直入射する非偏光可視光の、明所視的に重み付けされた少なくとも８０％を透過させるのに十分に少数のミクロ層を有し、
前記色補正フィルムは、６０°で入射する少なくとも１つの波長の非偏光光の少なくとも１５％を反射させるのに十分なミクロ層を有する、請求項８〜１４のいずれか一項に記載のディスプレイ。
【請求項１８】
前記色補正構成要素はポリマーフィルムを備え、前記ポリマーフィルムは、２つの主表面を有する第１のポリマー層を備え、前記第１のポリマー層は、
屈折率ｎ１を有する第１の材料を含む第１のポリマー領域と、
前記第１のポリマー領域内で相互連結された細孔及びチャネルのネットワークを備える第２の領域であって、前記チャネルは、屈折率ｎ２を有する第２の材料を含む、第２の領域と、を備え、
前記第１の材料は、第１の弾性ポリマー材料及び任意選択の粒子を含み、
前記第２の材料は、第２のポリマー材料及び任意選択の粒子、並びに／又は空気を含む、請求項８〜１４のいずれか一項に記載のディスプレイ。
【請求項１９】
前記色補正構成要素はポリマーフィルムを備え、前記ポリマーフィルムは、２つの主表面を有する第１のポリマー層を備え、前記第１のポリマー層はボイドフリーであり、
屈折率ｎ１を有する第１のポリマーマトリックスと、
前記第１のポリマーマトリックス内に均一に分散された、屈折率ｎ２を有する粒子であって、前記第１のポリマー層の体積を基準にして、３０体積％未満の量で存在し、４００ｎｍ〜３０００ｎｍの粒径範囲を有し、ｎ２はｎ１とは異なる、粒子と、を含む、請求項８〜１４のいずれか一項に記載のディスプレイ。
【請求項２０】
前記色補正構成要素は、第１の層及び第２の層と、前記第１の層と前記第２の層との間のナノ構造化境界面とを備える、請求項８〜１４のいずれか一項に記載のディスプレイ。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ、例えば、アクティブマトリックス有機発光ダイオード（ＡＭＯＬＥＤ）ディスプレイは、観視方向により色が変化する光出力を発生することが多い。
【発明の概要】
【０００２】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイを作製する方法が提供される。本方法は、ＯＬＥＤディスプレイパネルを提供する工程を含み、この工程において、複数の設計パラメータの１つ以上の値を除いてＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルのうちの各比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有し、複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って性能曲線を画定し、性能曲線は、最低許容可能効率を有する第１の端点から、最大許容可能白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５ＬＡを有する第２の端点へと延びている。提供する工程は、ＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有するように、複数の設計パラメータを選択することを含み、ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０は、性能曲線の右側にあるディスプレイパネルの性能点を画定し、ＷＰＣＳＣ４５軸に沿った、ディスプレイパネルの性能点から性能曲線までの距離は少なくとも０．００５である。本方法は、ＯＬＥＤディスプレイパネル上に色補正構成要素を配設する工程を更に含み、色補正構成要素は、ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有し、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥは、性能曲線の上方又は左側にあるディスプレイの性能点を画定するように構成されている。
【０００３】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイを作製する方法が提供される。本方法は、ＯＬＥＤディスプレイパネルを提供する工程を含み、この工程において、複数の設計パラメータの１つ以上の値を除いてＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルのうちの各比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有する。提供する工程は、ＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有するように、複数の設計パラメータを選択することを含む。少なくとも１つの比較ディスプレイパネルについて、ＷＰＣＳＣ４５はＷＰＣＳ０４５−０．００５以下であり、ＷＰＡＥＣはＷＰＡＥ０−１Ｃｄ／Ａ以上である。本方法は、ＯＬＥＤディスプレイパネル上に色補正構成要素を配設する工程を更に含み、色補正構成要素は、ディスプレイが、０〜４５度における白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５を有し、ＷＰＣＳ４５はＷＰＣＳＣ４５未満であるように構成されている。
【０００４】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイを作製する方法が提供される。本方法は、ＯＬＥＤディスプレイパネルを提供する工程を含み、この工程において、複数の設計パラメータの１つ以上の値を除いてＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルのうちの各比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣと、青色軸方向効率であるＢＡＥＣとを有する。準備する工程は、ＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有するように、複数の設計パラメータを選択することを含む。少なくとも１つの比較ディスプレイパネルについて、ＷＰＣＳＣ４５はＷＰＣＳ０４５−０．００５以下であり、ＷＰＡＥＣはＷＰＡＥ０−１Ｃｄ／Ａ以上である。本方法は、ＯＬＥＤディスプレイパネル上に色補正構成要素を配設する工程を更に含み、色補正構成要素は、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有し、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５＋０．００５未満であり、ＢＡＥは、ＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きくなるように構成されている。
【０００５】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイが提供される。ディスプレイは、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素とを含む。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、複数の画素を含み、各画素は複数のサブ画素を含み、各サブ画素は複数のＯＬＥＤ層を含む。色補正構成要素は、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有するように構成されている。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有する。複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って第１の性能曲線を画定する。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外はディスプレイと同等である複数の比較ディスプレイは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って第２の性能曲線を画定する。第２の性能曲線は、第１の性能曲線の上方又は左側にある。ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥは、実質的に第２の性能曲線に沿ったディスプレイの性能点を画定する。第２の性能曲線及び複数の比較ディスプレイは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間において第３の性能曲線を画定し、このとき、第２の性能曲線に沿って性能点を有する複数の比較ディスプレイのうちの各比較ディスプレイに対して、色補正構成要素を比較ディスプレイから取り除くと、第３の性能曲線に沿った性能点を有する比較ディスプレイパネルになる。第３の性能曲線は、第１の性能曲線の右側にある。ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０は、実質的に第３の性能曲線に沿ったディスプレイパネルの性能点を画定する。
【０００６】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイが提供される。ディスプレイは、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素とを含む。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、複数の画素を含み、各画素は複数のサブ画素を含み、各サブ画素は複数のＯＬＥＤ層を含む。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である比較ディスプレイパネルは、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有し、ＷＰＣＳＣ４５は、ＷＰＣＳ０４５−０．００５以下である。色補正構成要素は、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有し、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５未満であるように構成されている。
【０００７】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイが提供される。ディスプレイは、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素とを含む。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、複数の画素を含み、各画素は複数のサブ画素を含み、各サブ画素は複数のＯＬＥＤ層を含む。色補正構成要素は、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有するように構成されている。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルは、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有する。複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って性能曲線を画定し、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥがディスプレイの性能点を画定する。ディスプレイの青色軸方向効率ＢＡＥは、性能曲線に沿って性能点を有し、ＷＰＡＥから５％以内の白色点軸方向効率を有する複数の比較ディスプレイパネルのうちの第１の比較ディスプレイパネルの青色軸方向効率ＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きい。
【０００８】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイが提供される。ディスプレイは、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素とを含む。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、複数の画素を含み、各画素は複数のサブ画素を含み、各サブ画素は複数のＯＬＥＤ層を含む。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である比較ディスプレイパネルは、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣと、青色軸方向効率であるＢＡＥＣとを有し、ＷＰＣＳＣ４５は、ＷＰＣＳ０４５−０．００５以下である。色補正構成要素は、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有するように構成されており、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５＋０．００５未満であり、ＢＡＥは、ＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きい。
【０００９】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイが提供される。ディスプレイは、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素とを含む。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、３０度における青色対赤色の混色ウェイト（color mixing weight）比β０３０、及び４５度における青色対赤色の混色ウェイト比β０４５を有する。β０４５＞β０３０≧１．０５、及び１．５≧β０４５≧１．１。色補正構成要素は、ディスプレイの４５度における青色対赤色の混色ウェイト比がβ４５であり、ディスプレイの３０度における青色対赤色の混色ウェイト比がβ３０であるように構成される。β０４５−０．１≧β４５≧２．１−β０４５、及びβ０３０−０．０５≧β３０≧２．０５−β０３０。
【００１０】
本説明のいくつかの態様では、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイが提供される。ディスプレイは、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素とを含む。画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、複数の画素を含み、各画素は複数のサブ画素を含み、各サブ画素は複数のＯＬＥＤ層を含む。色補正構成要素は、ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有するように構成されている。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第１の比較ディスプレイパネルは、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ１４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ１とを有する。ＢＰＣＳＣ１４５は、ＢＰＣＳ４５から０．００２５以内であり、ＢＡＥはＢＡＥＣ１よりも少なくとも１０％大きいか又はＢＡＥＣ１はＢＡＥから５％以内であり、ＢＰＣＳＣ１４５はＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００５大きい。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】白色点軸方向効率対白色点色シフト性能空間の概略プロットである。
【図２】図１の性能空間及び拡張された性能空間の概略プロットである。
【図３Ａ】拡張された性能空間を示す概略プロットである。
【図３Ｂ】図３Ａの性能空間によって定義される性能曲線の概略プロットである。
【図３Ｃ】図３Ｂの性能曲線の左側及び右側の領域を概略的に表す。
【図３Ｄ】図３Ｂの性能曲線の上方及び下方の領域を概略的に表す。
【図４Ａ】性能曲線及び修正された性能曲線を概略的に表す。
【図４Ｂ】図４Ａの修正された性能曲線を概略的に表す。
【図５】有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイを作製する方法を概説するフロー図である。
【図６】ＯＬＥＤ発光積層体の概略断面図である。
【図７】ＯＬＥＤディスプレイパネルの概略上面図である。
【図８】赤色、緑色、及び青色のＯＬＥＤ発光積層体の概略断面図である。
【図９】比較ディスプレイパネルの緑色サブ画素のキャビティ放射率及びドーパント放出のプロットである。
【図１０】いくつかの実施形態に係る、ディスプレイパネルの緑色サブ画素のキャビティ放射率及びドーパント放出のプロットである。
【図１１】図１０の緑色サブ画素の相対スペクトル放射のプロットである。
【図１２】図９の緑色サブ画素の観視角を有する色シフトのｕ’−ｖ’プロットである。
【図１３】図１０の緑色サブ画素の観視角を有する色シフトのｕ’−ｖ’プロットである。
【図１４】いくつかの実施形態に係るディスプレイパネルのサブ画素、及び比較ディスプレイパネルのサブ画素の概略断面図である。
【図１５】ＯＬＥＤディスプレイの断面図である。
【図１６】ナノ構造化境界面のパワースペクトル密度（ＰＳＤ）が集中するフーリエ空間内の領域の概略図である。
【図１７Ａ】波数の関数としてのナノ構造化境界面のＰＳＤの概略図である。
【図１７Ｂ】波数の関数としてのナノ構造化境界面の波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積の概略図である。
【図１８Ａ】波数の関数としてのナノ構造化境界面のＰＳＤの概略図である。
【図１８Ｂ】波数の関数としてのナノ構造化境界面の波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積の概略図である。
【図１９】フーリエ空間における環状セクタと円環とを表す。
【図２０Ａ】複数のピラーを有するナノ構造化表面を含むナノ構造化物品の断面図である。
【図２０Ｂ】図２０Ａのナノ構造化物品のピラーの断面図である。
【図２１】ナノ構造化物品の断面図である。
【図２２】多層光学フィルムの例示的な光学繰り返し単位の概略的斜視図である。
【図２３】部分反射体の概略側面図である。
【図２４Ａ】多層光学フィルムの層厚さプロファイルの概略図である。
【図２４Ｂ】多層光学フィルムの層厚さプロファイルの概略図である。
【図２５】波長及び偏光に依存する部分反射体の透過率対波長の概略プロットである。
【図２６】部分反射体の透過スペクトルの概略的なグラフである。
【図２７】円偏光子の概略断面図である。
【図２８】部分反射体の通過軸、直線吸収偏光子の通過軸、及びリターダの進相軸の概略図である。
【図２９】ポリマーフィルムの概略断面図を表す。
【図３０】追加のポリマー層を有する、図２９のポリマーフィルムの概略断面図を表す。
【図３１】単層ポリマーフィルムの概略断面図を表す。
【図３２】２層ポリマーフィルムの概略断面図を表す。
【図３３】最大青色点色シフトに対する青色軸方向効率の概略プロットである。
【図３４】色補正構成要素あり及びなしのディスプレイに対する最大青色点色シフトに対する青色軸方向効率のプロットである。
【図３５】色補正構成要素あり及びなしのディスプレイに対する最大青色点色シフトに対する青色軸方向効率のプロットである。
【図３６】比較ディスプレイパネルのセットの性能点のＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間でのプロットである。
【図３７】ＯＬＥＤディスプレイのセットの性能点のＷＰＣＳ４５−ＷＰＡＥ空間でのプロットである。
【図３８】比較ディスプレイパネルの別のセットの性能点のＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間でのプロットである。
【図３９】ＯＬＥＤディスプレイの別のセットの性能点のＷＰＣＳ４５−ＷＰＡＥ空間でのプロットである。
【図４０】モデリングによって決定された最大青色点色シフトに対する青色軸方向効率のプロットである。
【図４１】実験及びモデリングによって決定された、ディスプレイパネルに対する青色軸方向効率対最大青色点色シフトのプロットである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下の説明では、本明細書の一部を構成し、様々な実施形態が実例として示される、添付図面が参照される。図面は、必ずしも正確な比率の縮尺ではない。本開示の範囲又は趣旨から逸脱することなく、他の実施形態が想到され、実施可能である点を理解されたい。したがって、以下の発明を実施するための形態は、限定的な意味では解釈されないものとする。
【００１３】
有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイは、観視方向により色が変化する光出力を発生することが多い。この作用は、ＯＬＥＤの発光積層体のカソードとアノードとの間のキャビティの出力が、概ねキャビティ内の観視角の余弦をキャビティ内の波長で除したものとして波長及び観視角に依存する、キャビティが強力なＯＬＥＤにおいて特に好ましくない。ＯＬＥＤディスプレイの色シフト及び効率は、ＯＬＥＤディスプレイの設計パラメータに依存する。例えば、色シフト及び効率の両方は、ＯＬＥＤディスプレイの層の厚さ及び材料に依存する。従来のＯＬＥＤディスプレイでは、ＯＬＥＤ層は、色シフトと効率との間の所望の妥協を達成するように選択される。
【００１４】
米国特許仮出願第６２／３４２６２０号（Ｆｒｅｉｅｒら）及び同第６２／４１４１２７号（Ｅｒｉｃｋｓｏｎら）、並びに国際公開第２０１７／２０５１７４号（Ｆｒｅｉｅｒら）に記載されているように、ナノ構造化境界面を含む光学積層体などの色補正構成要素を、ＯＬＥＤディスプレイパネルの発光層に近接して置いて、ディスプレイの軸上光出力を実質的に変えることなく、観視方向による色のばらつきを低減させることができる。他の有用な色補正構成要素は部分反射体を含み、これは、例えば、波長に依存する反射率及び透過率を提供する。有用な部分反射体は、例えば、米国特許仮出願第６２／５６６６５４号（Ｈａａｇら）、及び同第６２／３８３０５８号（Ｂｅｎｏｉｔら）、及び同第６２／４２７４５０号（Ｂｅｎｏｉｔ）に記載されている。他の有用な色補正構成要素はポリマーフィルムを含み、これは、例えば、穏やかな光学拡散体として機能する。有用なポリマーフィルムは、例えば、米国特許出願公開第１５／５８７９２９号（Ｈａｏら）、及び同第１５／５８７９８４号（Ｈａｏら）に記載されている。
【００１５】
色補正構成要素は、トップ発光ＯＬＥＤの上面に隣接して、又はボトム発光ＯＬＥＤの底面に隣接して置くことができる。ＯＬＥＤは、キャビティが強力なＯＬＥＤ、又はキャビティが弱いＯＬＥＤ、又はキャビティなしＯＬＥＤであってもよい。現在のＯＬＥＤ市場は、アクティブマトリックス有機発光ダイオード（ＡＭＯＬＥＤ）（active-matrix organic light-emitting diode）ディスプレイで占められており、このディスプレイは、トップエミッション型アーキテクチャを有し、現在、強力マイクロキャビティ設計を採用していることを除いて、いずれの光抽出法も使用していない。このキャビティが強力な設計は、高い光効率を有し得るが、角度的色均一性（angular color uniformity）が、例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）よりもはるかに悪い。本明細書のいくつかの実施形態では、色補正構成要素は、有利には、ＡＭＯＬＥＤなどのキャビティが強力なＯＬＥＤと共に使用される。なぜなら、典型的には、キャビティが強力なＯＬＥＤには比較的大きな色シフトが存在するからである。
【００１６】
いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイは、発光層上に配設された封入材と、封入材に隣接して配設された円偏光子とを含む。いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、封入材と円偏光子との間に配設される。
【００１７】
観視方向による色のばらつきの低減を定量化するために使用できるいくつかの変数が存在する。例えば、軸上の指定色からの、観視角による色シフトを使用して、色シフトを特性評価することができる。軸上に指定された色が異なれば、色シフトを特性評価するための異なる量が提供される。軸方向色に白色を指定することは、全体的な色シフト性能を特性評価する有用な量を提供することが見出された。具体的には、色シフトを特性評価する有用な量は、観視角がゼロから４５度に変化する際のディスプレイの最大白色点色シフト（ＷＰＣＳ４５）である。ディスプレイを特性評価するのに有用な別の量は、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフト（ＢＰＣＳ４５）である。観視角とは、ディスプレイ外部の空気中で決定される、ディスプレイに垂直な方向を基準にした角度を指す。ディスプレイの内部層における、法線方向を基準にした対応する角度は、スネルの法則によって決定することができる。ディスプレイが湾曲している場合、法線方向とは、特性評価されている光を放射する画素における法線方向を指す。
【００１８】
観視角による白色点色シフトは、国際照明委員会（Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌｅ  ｄｅ  ｌ’Ｅｃｌａｉｒａｇｅ、ＣＩＥ）１９７６の均等色度系（Ｕｎｉｆｏｒｍ  Ｃｈｒｏｍａｔｉｃｉｔｙ  Ｓｃａｌｅ、ＵＣＳ）色度図との関連で説明することができる。特定の観視角での白色点色シフトは、ゼロ度観視角での光出力が白色である場合の、特定の観視角での光出力と、ゼロ度（ディスプレイに垂直）観視角での光出力との間の色度距離である。色度距離は、ＣＩＥ色度図における２点間のユークリッド距離を指す。例えば、第１の色がＣＩＥ１９７６ＵＣＳの色座標（ｕ’１，ｖ’１）を有し、第２の異なる色がＣＩＥ１９７６ＵＣＳの色座標（ｕ’２，ｖ’２）を有する場合、２つの色の間の色度距離は、（Δｕ’ｖ’）２＝（ｕ’２−ｕ’１）２＋（ｖ’２−ｖ’１）２の正の平方根で与えられる。垂直方向の視野角における白色点は、任意の好適な白色点とすることができる。例えば、白色点は、標準的な発光体の白色点と見なすことができる、又はディスプレイパネルによって生成される白色点と見なすことができる。白色点はｕ’，ｖ’座標で指定することができる。例えば、１つの好適な白色点はｕ’＝０．１９７８３、及びｖ’＝０．４６８３３である。他の例示的な好適な白色点を表１に示す。表１は、標準的な発光体について、及び一般的なディスプレイから生成された白色光について、ＣＩＥ  ｘ、ｙ、ｕ’、及びｖ’座標を与え、標準的な発光体についての相関色温度（ＣＣＴ）を与える。
【００１９】
【表１】
2021522645.tif 000003
【００２０】
特定の観視角での青色点色シフトは同様に、光出力がディスプレイの青色サブ画素からである場合に、特定の観視角での光出力と、ゼロ度（ディスプレイに垂直）観視角での光出力との間の色度距離として定義される。
【００２１】
ディスプレイの輝度及び／又は効率を特性評価することも望ましい。軸上の輝度を特性評価する有用な量は、ディスプレイの白色点軸方向効率（ＷＰＡＥ）である。ディスプレイを特性評価するのに有用な別の量は、青色軸方向効率（ＢＡＥ）である。ＢＡＥは、ディスプレイが白色光出力（例えば、本明細書の別の場所に記載される白色点のいずれか）を発生する場合の青色サブ画素の効率である。ＯＬＥＤディスプレイの寿命は、典型的には、青色サブ画素の寿命によって限定される。したがって、ＢＡＥを増加させることにより、ＯＬＥＤディスプレイの寿命を増加させることができる。効率は、供給される単位電流当たりに生成される光度を指し、ｃｄ／Ａで表すことができる。
【００２２】
本明細書によれば、ＯＬＥＤ積層体及び色補正構成要素を同時に設計すること、又は色補正構成要素の特性に少なくとも部分的に基づいてＯＬＥＤ積層体を設計することにより、最初にＯＬＥＤ積層体を設計して色シフトと効率との間で所望の妥協を提供し、次いで色補正構成要素を使用して色シフトを更に補正することによって得られる性能利益を超える性能利益が得られる。例えば、いくつかの実施形態によれば、ＯＬＥＤ積層体の層が、ＯＬＥＤディスプレイパネルの混色ウェイトの不均衡を意図的に生じさせるように選択され、色補正構成要素が、この不均衡を少なくとも部分的に補正するために使用される場合、結果として得られるディスプレイは、従来のディスプレイパネル上に色補正構成要素を置くことによって達成することができない性能（例えば、効率及び／又は色シフトの低減）を有する。混色ウェイトにおけるこの不均衡は、色補正構成要素の好適な選択によって達成することができる光学特性に少なくとも部分的に基づいて選択することができる。いくつかの実施形態によれば、この結果、従来のＯＬＥＤディスプレイよりも明るく（例えば、より高いＷＰＡＥ）、また従来のＯＬＥＤディスプレイと少なくとも同じくらい良好な色シフトをもたらす（例えば、ＷＰＣＳ４５が増加しない）ディスプレイが構築される、又は、従来のＯＬＥＤディスプレイと比較して改善された色シフト（例えば、低減されたＷＰＣＳ４５及び／又は低減されたＢＰＣＳ４５）を有し、また少なくとも同じくらい良好な輝度を提供する（例えば、ＷＰＡＥは低減されず、及び／又はＢＡＥは低減されない）ディスプレイが構築される、又は、従来のディスプレイパネルと比較して改善された青色軸方向効率を有し、また同等の結果若しくは改善された色シフトをもたらす（例えば、ＷＰＣＳ４５は実質的に増加せず、及び／又はＢＰＣＳ４５は増加しない）ディスプレイが構築される。より一般的には、いくつかの実施形態によれば、ＯＬＥＤ積層体及び色補正構成要素を同時に設計すること、又は色補正構成要素の特性を考慮してＯＬＥＤ積層体を設計することにより、色補正構成要素を従来のＯＬＥＤディスプレイパネルに適用することによっては達成することができない、色シフト／効率の性能空間がもたらされることが見出された。いくつかの実施形態によれば、ＯＬＥＤ積層体及び色補正構成要素を同時に設計すること、又は色補正構成要素を考慮してＯＬＥＤ積層体を設計することが、ＢＡＥを増加させる結果をもたらし得ることが見出された。いくつかの実施形態では、好ましい設計は、青色軸方向効率を増大させることを優先して、白色点色シフトの緩やかな増加を可能にすることであり得る。
【００２３】
ＷＰＣＳ０４５は、色補正構成要素なしディスプレイパネルの０〜４５度における最大白色点色シフト、ＷＰＣＳＣ４５は、比較ディスプレイパネルの０〜４５度における最大白色点色シフト、ＷＰＣＳ４５は、色補正構成要素を含むＯＬＥＤディスプレイの０〜４５度における最大白色点色シフト、ＷＰＡＥ０は、色補正構成要素なしディスプレイパネルの白色点軸方向効率、ＷＰＡＥＣは、比較ディスプレイパネルの白色点軸方向効率、ＷＰＡＥは、色補正構成要素を含むＯＬＥＤディスプレイの白色点軸方向効率、ＢＡＥＣは、比較ディスプレイパネルの青色軸方向効率、ＢＡＥは、色補正構成要素を含むＯＬＥＤディスプレイの青色軸方向効率、ＢＰＣＳ０４５は、色補正構成要素なしディスプレイパネルの、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフト、ＢＰＣＳＣ４５は、比較ディスプレイパネルの０〜４５度における最大白色点色シフト、ＢＰＣＳ４５は、色補正構成要素を含むＯＬＥＤディスプレイの０〜４５度における最大白色点色シフト、を表す。いくつかの実施形態によれば、より望ましくない、又は更に通常は許容できない白色点又は青色点色シフトをもたらすようにＯＬＥＤ積層体を設計することにより、色補正構成要素が含まれる場合に、ＷＰＣＳ４５−ＷＰＡＥ−ＢＰＣＳ４５−ＢＡＥ空間（例えば、ＷＰＣＳ４５＜ＷＰＣＳＣ４５、及び／又はＷＰＡＥ＞ＷＰＡＥＣ、及び／又はＢＡＥ＞ＢＡＥＣ、及び／又はＢＰＣＳ４５＜ＢＰＣＳＣ４５）において、少なくとも一面では性能が改善される結果となることが見出された。
【００２４】
本明細書のディスプレイの別の利点は、いくつかの実施形態によると、製造のばらつきに対する許容誤差が改善されることである。例えば、いくつかの実施形態によれば、例えば、不完全な厚さ制御を伴う製造に起因する層厚のばらつきが、従来のディスプレイパネルにおけるよりも著しく小さいＷＰＣＳ４５−ＷＰＡＥにおける性能ばらつきをもたらすことが見出されている。
【００２５】
図１は、ＷＰＡＥ−ＷＰＣＳ４５座標における性能空間１２を概略的に表すプロットである。性能空間１２は、性能曲線１４の上方、又は下方、及び右側の点を含み、比較ディスプレイパネルの１つ以上の設計パラメータを変更することによって達成可能な性能点を表す。比較ディスプレイパネル、本明細書のディスプレイパネル、及び本明細書のディスプレイパネル及び色補正構成要素を含むＯＬＥＤディスプレイは、同じプロット上に表すことができるので、プロットのｘ軸及びｙ軸は、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ軸、ＷＰＣＳ０４５−ＷＰＡＥ０軸、及びＷＰＣＳ４５−ＷＰＡＥ軸として互換可能に参照される。所与のＯＬＥＤディスプレイパネルについて、複数の設計パラメータの１つ以上の値を除いてＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルを画定することができる。比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間内の性能点を画定し、性能点の境界に沿って性能曲線１４を画定する。具体的には、性能曲線１４は、性能点の境界の左上の部分である。性能曲線１４に沿った異なる点は、設計パラメータの適切な選択によって実現することができる異なる性能結果を表す。性能点が性能曲線１４上に置かれる場合、ＷＰＡＥＣも低下させることなく、より低いＷＰＣＳＣ４５をもたらす、又はＷＰＣＳＣ４５も増加させることなく、より高いＷＰＡＥＣをもたらす結果となる設計パラメータの選択肢はない。
【００２６】
典型的には、０〜４５度の観視角における許容可能最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５ＬＡ、及び最小許容可能軸方向効率であるＷＰＡＥＭｉｎが存在し、これらは用途に依存し得る（例えば、これらの量の一方又は両方は、携帯電話用とテレビ用とで異なり得る）。いくつかの実施形態では、複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＡＥＭｉｎの下方及び上方の両方に延びるＷＰＡＥＣの範囲、並びにＷＰＣＳ４５ＬＡの下方及び上方の両方に延びるＷＰＣＳＣ４５の範囲を有する。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳＣ４５の範囲は、少なくとも０．０１〜０．０１５に延びる。いくつかのそのような実施形態では、ＷＰＣＳＣ４５の範囲は、例えば、少なくとも０．０２、又は少なくとも０．００９〜０．０１５、又は少なくとも０．００８〜０．０２に延びる。いくつかの実施形態では、ＷＰＡＥＣの範囲は、少なくとも３０ｃｄ／Ａ〜３５ｃｄ／Ａ、又は２５ｃｄ／Ａ〜３５ｃｄ／Ａ、又は３５ｃｄ／Ａ〜４０ｃｄ／Ａ、又は４０ｃｄ／Ａ〜４５ｃｄ／Ａに延びる。いくつかの実施形態では、ＷＰＡＥＣの範囲は、少なくとも５ｃｄ／Ａ、又は少なくとも１０ｃｄ／Ａにわたって延びる。色補正構成要素を参照することなく性能点を選択する場合、白色点軸方向効率がＷＰＡＥＭｉｎよりも大きく、０〜４５度の観視角における最大白色点色シフトがＷＰＣＳ４５ＬＡよりも小さい、性能曲線１４に沿った点を選択するであろう。例えば、効率と色シフトとの間の所望の妥協として性能点１５ａを選択することができる。次いで、色補正構成要素を追加して、色シフトを、性能点１５ｂへと低減させることができる。白色点軸方向効率がＷＰＡＥＭｉｎである第１の端点１４１と、０〜４５度の観視角における最大白色点色シフトがＷＰＣＳ４５ＬＡである第２の端点１４２との間に延びる性能曲線１４の部分が、性能曲線１４ａである。性能曲線１４ａは、少なくともＷＰＡＥＭｉｎの白色点軸方向効率と、ＷＰＣＳ４５ＬＡ以下の、０〜４５度の観視角における最大白色点色シフトとを有する性能曲線１４を画定する複数の比較ディスプレイパネルのサブセットである複数の比較ディスプレイパネルによって定義される。第１の端点及び第２の端点は、代替として、０〜４５度の観視角における最大白色点色シフトが、本明細書の他の場所に記載されるいずれかの範囲にわたって延びるように、及び／又は、白色点軸方向効率が、本明細書の他の箇所に記載されるいずれかの範囲にわたって延びるように選択してもよい。
【００２７】
本明細書によれば、色補正構成要素の効果を考慮するようにＯＬＥＤパネルを設計することにより、従来設計されたＯＬＥＤパネルに色補正を使用することと比較して、改善された結果を得ることができることが見出された。ディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素を有するディスプレイに対する結果を最適化することに関心があるので、ディスプレイパネルの性能点についての最適な選択は、性能曲線１４の下方及び右側であり得るが、場合によっては、性能曲線１４上にも存在し得る。例えば、いくつかの実施形態では、色補正構成要素が含まれる場合、ディスプレイパネルに対する性能点１０ａは性能点１０ｂに変換され、ディスプレイパネルの他の性能点はいずれも、効率などの別の所望の性能属性を犠牲にすることなく、より低い白色点色シフトをもたらすことがない。性能点１０ａは、性能曲線１４の下方及び右側にあること、並びに、性能点１０ａと比較して改善された白色点軸方向効率及び改善された白色点色シフトの両方を有する性能点１３ａを有する比較ディスプレイパネルが存在することに留意されたい。色補正構成要素が含まれる場合、性能点１３ａは性能点１３ｂにシフトされる一方で、性能点１０ａは性能点１０ｂにシフトされ、性能点１０ｂは、性能点１３ｂよりも実質的により低い白色点色シフトを有する。
【００２８】
別の例として、色補正構成要素が含まれる場合、性能点２０ａは性能点２０ｂにシフトされる。性能点２０ｂは、性能点１５ｂ及び１３ｂのものとほぼ同等の白色点色シフトを有するが、極めて高い白色点軸方向効率を有する。
【００２９】
いくつかの実施形態では、ディスプレイパネル及び色補正構成要素を含む結果的なディスプレイの最適性能をもたらす性能点は、性能曲線１４ａの右側にある性能曲線１０９に沿っている。
【００３０】
いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、０〜４５度におけるディスプレイパネルの最大白色点色シフトを、左側に少なくとも０．００５、又は少なくとも０．０１、又は少なくとも０．０１５だけシフトさせる。換言すれば、いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５０−ＷＰＣＳ４５≧０．００５、又はＷＰＣＳ４５０−ＷＰＣＳ４５≧０．０１、又はＷＰＣＳ４５０−ＷＰＣＳ４５≧０．０１５である。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイパネルの設計パラメータの値は、ＷＰＣＳ４５０が、少なくとも０．０１２、又は少なくとも０．０１５、又は少なくとも０．０１６、又は少なくとも０．０１７、又は少なくとも０．０１８、又は少なくとも０．０１９、又は少なくとも０．０２であるように選択される。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５は、０．０１４以下、又は０．０１２以下、又は０．０１以下、又は０．００８以下、又は０．００６以下、又は０．００５以下である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ０４５は少なくとも０．０１７であり、ＷＰＣＳ４５は０．０１以下である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ０４５は少なくとも０．０２０であり、ＷＰＣＳ４５は０．０１４以下である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５−０．００５以下、又はＷＰＣＳＣ４５−０．０１以下、又はＷＰＣＳＣ４５−０．０１５以下である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳＣ４５は、ＷＰＣＳ０４−０．００５以下、又はＷＰＣＳ０４−０．０１以下、又はＷＰＣＳ０４−０．０１５以下である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５−０．００５以下であり、ＷＰＣＳＣ４５は、ＷＰＣＳ０４−０．００５以下である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５−０．０１以下であり、ＷＰＣＳＣ４５は、ＷＰＣＳ０４−０．０１以下である。
【００３１】
なお、図１では、色補正構成要素を含むディスプレイの各々の効率が、色補正構成要素がないディスプレイの効率よりもわずかに低いことに留意されたい。これは、垂直入射で色補正構成要素を通過する透過が（例えば、吸収に起因して、又は散乱に起因して）完全ではないために生じ得る。例えば、国際公開第２０１７／２０５１７４号（Ｆｒｅｉｅｒら）の色補正構成要素は、典型的には、吸収に起因して、ＷＰＡＥを１．１〜１．３ｃｄ／Ａ低下させることが見出されている。本明細書によれば、この効率の小さな低下は、ＯＬＥＤディスプレイパネルの設計パラメータを選択して、それにより色補正構成要素を有さないディスプレイパネルの色シフトが、通常許容不可能であると考えられる場合であっても（例えば、ＷＰＣＳ０４５＞ＷＰＣＳ４５ＬＡ）、高効率を有する性能点（例えば、性能点２０ａ）を有するようにすることにより補償してもよい。いくつかの実施形態では、ＷＰＡＥは、少なくとも３５ｃｄ／Ａ、又は少なくとも４０ｃｄ／Ａ、又は少なくとも４３ｃｄ／Ａ、又は少なくとも４５ｃｄ／Ａである。
【００３２】
いくつかの実施形態では、別の属性を優先して、ディスプレイの性能点を、比較ディスプレイパネルよりも高い白色点色シフトを有するように選択してもよい。例えば、いくつかの実施形態では、性能点２０ｂが、より高い効率ゆえに性能点１０ｂよりも好ましい場合があるが、他の実施形態では、性能点１０ｂが、そのより低い色シフトゆえに好ましい場合がある。別の例として、ディスプレイの青色軸方向効率（ＢＡＥ）が比較ディスプレイの青色軸方向効率（ＢＡＥＣ）よりも高い場合は、比較ディスプレイよりも低いＷＰＡＥ及び高いＷＰＣＳ４５の両方を有する性能点を有するディスプレイが、比較ディスプレイよりも好ましい場合がある。いくつかの実施形態では、ＢＡＥは、ＢＡＥＣよりも少なくとも５％、又は少なくとも１０％、又は少なくとも２０％、又は少なくとも３０％、又は少なくとも４０％、又は少なくとも５０％大きい。
【００３３】
いくつかの実施形態では、ディスプレイの効率（ＷＰＡＥ又はＢＡＥ）は、比較ディスプレイパネルの効率よりも大きいが、白色点色シフトは、比較ディスプレイパネルの白色点色シフトよりも小さくない場合がある。例えば、いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳＣ４５は、ＷＰＣＳ０４５−０．００５以下であり、ＷＰＡＥＣはＷＰＡＥ０−１ｃｄ／Ａ以上であり、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５＋０．００５未満であり、ＢＡＥはＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きい。いくつかのそのような実施形態では、及び他の実施形態では、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５以下、又はＷＰＣＳＣ４５−０．００５以下、又はＷＰＣＳＣ４５−０．０１以下、又はＷＰＣＳＣ４５−０．０１５以下である。
【００３４】
図２は、性能曲線１４、修正された性能曲線１１４、及び改善された性能曲線１１０を概略的に示すプロットである。色補正構成要素、及び性能曲線１４に沿った性能点を有する複数の比較ディスプレイパネル内の比較ディスプレイパネルは、本明細書の他の場所で更に説明するように、修正された性能曲線１１４を画定する。なぜなら、色補正構成要素は比較ディスプレイパネルの性能点をシフトさせるからである。いくつかの実施形態では、図２に概略的に示すように、修正された性能曲線１１４は、一部の領域では性能曲線１４の上方及び左側にあるが、他の領域では性能曲線１４の右側にあるということが見出された。いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、性能曲線１４に沿った一部の比較ディスプレイパネルについて白色点色シフトを低減させるが、他の比較ディスプレイパネルについては白色点色シフトを増加させる。改善された性能曲線１１０は、本明細書のいくつかの実施形態に従って達成することができる性能点のセットの境界を表す。いくつかの実施形態では、修正された性能曲線１１４は、図２に示すものとは異なって見える。例えば、いくつかの実施形態では、色補正構成要素が白色点色シフトを減少させる領域は、図２に示すように、大きいＷＰＣＳＣ４５まで延びない場合がある。
【００３５】
いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外はディスプレイと同等である複数の比較ディスプレイが、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って第２の性能曲線を画定し（例えば、改善された性能曲線１１０）、第２の性能曲線は、第１の性能曲線の上方又は左側にある（例えば、性能曲線１４ａ）。いくつかの実施形態では、第２の性能曲線及び複数の比較ディスプレイは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間において第３の性能曲線（例えば、性能曲線１０９）を画定し、このとき、第２の性能曲線に沿って性能点を有する複数の比較ディスプレイのうちの各比較ディスプレイに対して、色補正構成要素を比較ディスプレイから取り除くと、第３の性能曲線に沿った性能点を有する比較ディスプレイパネルになる。第３の性能曲線（例えば、性能曲線１０９）は、第１の性能曲線（例えば、性能曲線１４ａ）の右側にあってもよい。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥは、ディスプレイの性能点を実質的に第２の性能曲線に沿って画定し、ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０は、ディスプレイパネルの性能点を実質的に第３の性能曲線に沿って画定する。これとの関連で、ディスプレイ又はディスプレイパネルの性能点が実質的に性能曲線に沿っているということは、ディスプレイ又はディスプレイパネルの、０〜４５度における最大白色点色シフトが、それぞれ、その点の色シフトから０．００２５以内にあり、ディスプレイ又はディスプレイパネルの、白色点軸方向効率が、それぞれ、その点の白色点軸方向効率から５％以内にあるような点が、性能曲線上に存在するということを意味する。いくつかの実施形態では、ディスプレイ又はディスプレイパネルの性能点が実質的に性能曲線に沿っていると説明される場合、ディスプレイ又はディスプレイパネルの、０〜４５度における最大白色点色シフトが、それぞれ、その点の色シフトから０．００１以内にあり、ディスプレイ又はディスプレイパネルの、白色点軸方向効率が、それぞれ、その点の白色点軸方向効率から２％以内にあるような点が、性能曲線上に存在する。いくつかの実施形態では、ディスプレイ又はディスプレイパネルの性能点が実質的に性能曲線に沿っていると説明される場合、ディスプレイ又はディスプレイパネルの、０〜４５度における最大白色点色シフトが、それぞれ、その点の色シフトから０．０００５以内にあり、ディスプレイ又はディスプレイパネルの、白色点軸方向効率が、それぞれ、その点の白色点軸方向効率から１％以内にあるような点が、性能曲線上に存在する。
【００３６】
本明細書の任意の所与のディスプレイパネルに関して、比較設計パネルの特定のセットにおける比較ディスプレイパネルを参照することが有用であり得る。例えば、ディスプレイパネルの性能点３０（ＷＰＣＳ０４５とＷＰＡＥ０の座標を有する）を図２に示す。点４０のセットは、ＷＰＣＳ０４５−ΔＣ以下のＷＰＣＳＣ４５、及びＷＰＡＥ０−ΔＥ以上のＷＰＡＥＣを有する比較ディスプレイパネルの性能点である。ΔＣの有用な値としては、０．００５又は０．０１を含む。ΔＥの有用な値としては、１ｃｄ／Ａ、又は０．５ｃｄ／Ａ、又は約１〜約２ｃｄ／Ａの範囲内を含む。比較ディスプレイパネルの性能点４１及び４２が示されている。ディスプレイパネルとの比較のために選択された特定の比較ディスプレイパネルは、第１の比較ディスプレイパネルと呼ばれる場合がある。一部の実施形態では、複数の比較ディスプレイパネルのうちに、座標（ＷＰＣＳＣ４５，ＷＰＡＥＣ）を有する性能曲線に沿って性能点４２を有する少なくとも１つの比較ディスプレイパネルが存在し、ここで、ＷＰＣＳＣ４５がＷＰＣＳ０４５−ΔＣ以下であり、ＷＰＡＥＣがＷＰＡＥ０−ΔＥ以上であり、ＷＰＣＳ４５がＷＰＣＳＣ４５未満である。いくつかのそのような実施形態では、ΔＣ＝０．００５、及びΔＥ＝１ｃｄ／Ａである。効率の上限も指定することができる。例えば、ＷＰＡＥＣは、ＷＰＡＥ０−ΔＥ〜ＷＰＡＥ０＋ΔＥの範囲内にあると指定することができる。ΔＥを絶対数として指定する代わりに、ＷＰＣＳＣ４５、ＷＰＣＳＣ４５、又はＷＰＣＳＣ４５のいずれか１つのパーセントとして指定してもよい。例えば、いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳＣ４５の範囲は、ＷＰＡＥから５％以内、又は２％以内、又は１％以内であると指定される。いくつかの実施形態では、選択された比較ディスプレイパネル（第１の比較ディスプレイパネル）は、ＷＰＡＥに等しい白色点軸方向効率を有する。
【００３７】
ディスプレイのいくつかの可能な性能点（ＷＰＣＳ４５、ＷＰＡＥ）は、性能点３１、３２、３３、及び４３として示される。ＷＰＣＳ４５−ＷＰＡＥ空間における性能点３１及び４３は、色補正構成要素を使用せずに、従来のＯＬＥＤディスプレイパネルを使用して達成することができる。しかしながら、性能点３１又は４３を有する本明細書のディスプレイは、同じ又は類似のＷＰＣＳ４５−ＷＰＡＥ座標を有する従来のＯＬＥＤディスプレイの性能属性を超えて改善される別の性能属性（例えば、青色軸方向効率）を有する。例えば、いくつかの実施形態では、ディスプレイパネル（例えば、性能点３１を有する）は、性能曲線に沿って性能点を有しＷＰＡＥから５％以内の白色点軸方向効率を有する複数の比較ディスプレイパネルのうちの第１の比較ディスプレイパネルの青色軸方向効率ＢＡＥＣよりも、少なくとも５％、又は少なくとも１０％、又は少なくとも２０％、又は少なくとも３０％、又は少なくとも４０％、又は少なくとも５０％大きい青色軸方向効率を有する。いくつかの実施形態では、第１の比較ディスプレイパネルは、性能点４３によって与えられるＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ座標を有し、色補正構成要素を有するＯＬＥＤディスプレイは、性能点３１によって又は性能点４３によって与えられるＷＰＣＳ４５−ＷＰＡＥ座標を有するが、このディスプレイは、第１の比較ディスプレイパネルの青色軸方向効率を少なくとも１０％上回る青色軸方向効率を有する。
【００３８】
性能点３２及び３３は、性能曲線１４に沿った性能点を有するディスプレイパネル上に色補正構成要素を置くことによって達成できない性能を表す。性能点３３は、性能点３２よりも低い白色点色シフトを有し、よって典型的には、低い白色点色シフトが第一の関心事である実施形態では、性能点３２よりも好ましい。しかしながら、いくつかの実施形態では、性能点３２を有するディスプレイは、より高い青色軸方向効率を有する場合があり、よって高い青色軸方向効率が第一の関心事である実施形態では好ましい場合がある。
【００３９】
いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０は、性能曲線１４の下方及び右側にあるディスプレイパネルの性能点（ＷＰＣＳ０４５，ＷＰＡＥ０）を画定する。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥは、修正された性能曲線１１４の上方又は左側にあるディスプレイの性能点（ＷＰＣＳ４５，ＷＰＡＥ）を画定する。いくつかの実施形態では、（ＷＰＣＳ４５，ＷＰＡＥ）は、性能曲線１４の上方及び左側にある。いくつかの実施形態では、（ＷＰＣＳ４５，ＷＰＡＥ）は、性能曲線１４の上方及び左側にあり、修正された性能曲線１１４の上方又は左側にある。いくつかの実施形態では、ＷＰＡＥＣ対ＷＰＣＳＣ４５のプロットのＷＰＣＳＣ４５軸に沿った、ＷＰＣＳ４５から性能曲線１４まで、又は修正された性能曲線１１４までの距離は、少なくとも０．００２、又は０．００５である。例えば、性能点３２と性能曲線１４との間の距離ｄ１は、少なくとも０．００２、又は少なくとも０．００２５、又は少なくとも０．００５、又は少なくとも０．００７５、又は少なくとも０．０１であり得る。いくつかの実施形態では、ＷＰＡＥＣ対ＷＰＣＳＣ４５のプロットのＷＰＡＥＣ軸に沿った、ＷＰＡＥから性能曲線１４までの最小距離、又は修正された性能曲線１１４までの最小距離は、少なくとも０．５ｃｄ／Ａ、又は少なくとも１．０ｃｄ／Ａである。例えば、性能点２０ｂから性能曲線１４までの距離ｄ２は、少なくとも０．５ｃｄ／Ａ、又は少なくとも１．０ｃｄ／Ａであってもよい。ＷＰＡＥＣ対ＷＰＣＳＣ４５のプロットのＷＰＣＳＣ４５軸に沿った、性能点２０ｂから性能曲線１４までの距離、又は修正された性能曲線１１４までの距離は、少なくとも０．００２、０．００２５、０．００５、又は０．００７５、又は０．０１であってもよい。いくつかの実施形態では、ＷＰＡＥＣ対ＷＰＣＳＣ４５のプロットのＷＰＣＳＣ４５軸に沿った、ＷＰＣＳ０４５から性能曲線１４までの距離は、少なくとも０．００２、又は少なくとも０．００５である。いくつかの実施形態では、ＷＰＡＥＣ対ＷＰＣＳＣ４５のプロットのＷＰＡＥＣ軸に沿った、ＷＰＡＥ０から性能曲線１４までの距離は、少なくとも０．５ｃｄ／Ａ、又は少なくとも１．０ｃｄ／Ａである。例えば、性能点３９から性能曲線１４までの距離ｄ３は、少なくとも０．００２、又は少なくとも０．００５であってもよく、性能点３９から性能曲線１４までの距離ｄ４は、少なくとも０．５ｃｄ／Ａ、又は少なくとも１ＣＤ／Ａであってもよい。
【００４０】
いくつかの実施形態では、白色点軸方向効率対最大白色点色シフトのプロットの代わりに、又はそれに加えて、青色軸方向効率対最大青色点色シフトのプロットの観点で、ディスプレイ及びディスプレイパネルの性能を特性評価することが好都合である。図３３は、色補正構成要素を含むディスプレイ（曲線７３０に沿う）、及び色補正構成要素を含まないディスプレイパネル（曲線７４０に沿う）についての、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトに対する青色軸方向効率の概略プロットである。ディスプレイの性能点７９０、及び比較ディスプレイパネルの性能点７７０及び７８０が示されている。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイは、複数の画素を含む画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、各画素が複数のサブ画素を含み、各サブ画素が複数のＯＬＥＤ層を含む、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有するように構成されている、色補正構成要素と、を含む。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第１の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ１４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ１とを有し、ＢＰＣＳＣ１４５はＢＰＣＳ４５から０．００２５以内であり、ＢＡＥはＢＡＥＣ１よりも少なくとも１０％大きい。例えば、第１の比較ディスプレイパネルは、性能点７９０を有するディスプレイのＢＰＣＳ４５にほぼ等しいＢＰＣＳＣ１４５を有する性能点７７０を有してもよく、性能点７９０を有するディスプレイのＢＡＥは、性能点７７０を有する第１の比較ディスプレイパネルのＢＡＥＣ１よりも実質的に大きい。いくつかの実施形態では、ＢＰＣＳＣ１４５は、ＢＰＣＳ４５から０．００１以内であり、ＢＡＥはＢＡＥＣ１よりも少なくとも１５％、又は少なくとも２０％、又は少なくとも２５％大きい。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第１の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ１４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ１とを有し、ＢＡＥＣ１はＢＡＥから５％以内であり、ＢＰＣＳＣ１４５は、ＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００５大きい。例えば、第１の比較ディスプレイパネルは、性能点７８０を有するディスプレイのＢＡＥにほぼ等しいＢＡＥＣ１をする性能点７８０を有してもよく、性能点７９０を有するディスプレイのＢＰＣＳ４５は、性能点７８０を有する第１の比較ディスプレイパネルのＢＰＣＳＣ１４５よりも実質的に小さい。いくつかの実施形態では、ＢＡＥＣ１はＢＡＥから２％以内であり、ＢＰＣＳＣ１４５は、ＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００７５、又は少なくとも０．０１、又は少なくとも０．０１５大きい。
【００４１】
いくつかの実施形態では、ＢＰＣＳＣ１４５はＢＰＣＳ４５から０．００２５以内であり、ＢＡＥはＢＡＥＣ１よりも少なくとも１０％大きく（例えば、性能点７７０を有する第１の比較ディスプレイパネルに対して）、ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第２の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ２４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ２とを有し（例えば、性能点７８０を有する第２の比較ディスプレイパネルに対して）、ＢＡＥＣ２はＢＡＥから５％以内であり、ＢＰＣＳＣ２４５は、ＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００５大きい。いくつかの実施形態では、ＢＰＣＳＣ１４５はＢＰＣＳ４５から０．００１以内であり、ＢＡＥはＢＡＥＣ１よりも少なくとも１５％大きく、ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第２の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ２４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ２とを有し、ＢＡＥＣ２はＢＡＥから２％以内であり、ＢＰＣＳＣ２４５は、ＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００７５大きい。
【００４２】
いくつかの実施形態では、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ０４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥ０とを有する。例えば、（ＢＰＣＳ０４５、ＢＡＥ０）は、色補正構成要素がディスプレイパネル上に配設された場合に性能点７９０をもたらす性能点７８１であり得る。
【００４３】
性能曲線の上方／下方又は左側／右側が意味することを一般的に説明するために、普通は考慮されないであろう、ＷＰＡＥＣ−ＷＰＣＳＣ４５の領域を含む、拡張性能空間の一般的な可能な形状を考慮する。
【００４４】
図３Ａは、ＷＰＡＥＣ−ＷＰＣＳＣ４５座標における拡張性能空間２１２を概略的に示す。図示した実施形態では、性能曲線２１４に沿って効率及び色シフトが低下するにつれて、ＷＰＣＳＣ４５が最小点に到達する。この最小点はＷＰＣＳ４５Ｍｉｎとラベル付けされ、対応する白色点軸方向効率であるＡを有する。他の実施形態では、ＷＰＡＥがゼロに接近するにつれてＷＰＡＥはＷＰＣＳ４５Ｍｉｎに接近し、図示するような勾配の符号の変化はない。この場合、Ａはゼロと見なすことができる。図示した実施形態では、性能曲線２１４に沿って効率及び色シフトが増加するにつれて、ＷＰＡＥは最大点に到達する。この最大値は、ＷＰＡＥＭａｘとラベル付けされ、観視角が０から４５度まで変化する際の対応する最大白色点色シフトであるＢを有する。他の実施形態では、ＷＰＡＥは、大きいＷＰＣＳＣ４５においてＷＰＡＥＭａｘに接近し、図示するような勾配の符号の変化はない。この場合、Ｂは達成可能な最大のＷＰＣＳＣ４５と見なすことができる。性能曲線２１４は、性能点（ＷＰＣＳ４５Ｍｉｎ，Ａ）と（Ｂ，ＷＰＡＥＭａｘ）との間に延びる拡張性能空間２１２の境界の部分である。図３Ｂは、性能空間２１２の境界の残りの部分がない性能曲線２１４を概略的に表す。いくつかの実施形態では、性能曲線２１４は、（ＷＰＣＳ４５Ｍｉｎ，Ａ）と（Ｂ，ＷＰＡＥＭａｘ）との間の曲線の一部分のみにわたって延びると見なしてもよい。例えば、曲線の下側端点を、白色点軸方向効率が、Ａよりも高い場合がある最小許容可能値にある点であると見なしてもよく、曲線の第２の端点を、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトが、Ｂよりも低い場合がある最大許容可能値にある点であると見なしてもよい。
【００４５】
図３Ｃは、性能曲線２１４の左側又は右側の意味を表す。ある点からＷＰＣＳＣ４５のより低い点に向かって引かれた水平線が、性能曲線２１４と交差するか、又は、性能曲線２１４の左の端点から下向きに延びる垂直線、若しくは性能曲線２１４の右の端点から上向きに延びる垂直線と交差する場合、その点は性能曲線２１４の右側にある。同様に、ある点からＷＰＣＳＣ４５のより高い点に向かって引かれた水平線が、性能曲線２１４と交差するか、又は、性能曲線２１４の左の端点から下向きに延びる垂直線、若しくは性能曲線２１４の右の端点から上向きに延びる垂直線と交差する場合、その点は性能曲線２１４の左側にある。
【００４６】
図３Ｄは、性能曲線２１４の上方又は下方の意味を表す。ある点からＷＰＡＥＣのより高い点に向かって引かれた垂直線が、性能曲線２１４と交差するか、又は、性能曲線２１４の左の端点から左側に延びる水平線、若しくは性能曲線２１４の右の端点から右側に延びる水平線と交差する場合、その点は性能曲線２１４の下方にある。同様に、ある点からＷＰＡＥＣのより低い点に向かって引かれた垂直線が、性能曲線２１４と交差するか、又は、性能曲線２１４の左の端点から左側に延びる水平線、若しくは性能曲線２１４の右の端点から右側に延びる水平線と交差する場合、その点は性能曲線２１４の上方にある。
【００４７】
色補正構成要素を、性能点を有する比較ディスプレイパネル上に置くことにより、修正された性能点が画定される。したがって、色補正構成要素、及び性能曲線に沿って性能点を有する複数の比較ディスプレイパネルが、複数の修正された性能点を画定する。設計空間は、２次元よりも高い場合があり、典型的には２次元よりも高いので、２次元のＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間において、同じの性能点を有する比較ディスプレイパネルは２つ以上あり得る。一般的には、これら比較ディスプレイパネルの全てが、同じ修正された性能点にシフトするわけではない。このことは図４Ａに概略的に表されている。性能曲線２１４に沿った比較ディスプレイパネルは、領域３１３においてシフトされた性能を有する。いくつかの実施形態では、領域３１３は、図４Ａに示すものとは異なって見える。例えば、領域３１３は、図示するような比較的狭い領域では必ずしもない。更に、領域３１３は、性能曲線２１４とは著しく異なる形状を有する場合がある。いくつかの実施形態では、領域３１３は、所与の白色点軸方向効率に対して白色点色シフトが改善する領域、及び所与の白色点軸方向効率に対して白色点色シフトが劣化する領域を含む。
【００４８】
修正された性能曲線３１４は、所与のＷＰＡＥＣに対して最低のＷＰＣＳＣ４５を有する、又は所与のＷＰＣＳＣ４５に対して最高のＷＰＡＥＣを有する、領域３１３内の点の境界の部分である。修正された性能曲線３１４は、修正された性能点の境界の最も上の部分と最も左の部分との結合として説明することができる。図４Ｂは、第１の端点３１４ａ、最低のＷＰＣＳＣ４５の点３１４ｂ、最高のＷＰＡＥＣの点３１４ｃ、及び第２の端点３１４ｄを有する修正された性能曲線３１４の概略図である。他の実施形態では、修正された性能曲線３１４は、図４Ｂに示すものとは異なって見える場合がある。例えば、第１の端点３１４ａと点３１４ｂは一致してもよく、及び／又は第２の端点３１４ｄと点３１４ｃは一致してもよい。修正された性能点の境界の最も上の部分は、修正された性能曲線３１４の、点３１４ｂと第２の端点３１４ｄとの間の部分である。修正された性能点の境界の最も左の部分は、修正された性能曲線３１４の、第１の端点３１４ａと点３１４ｃとの間の部分である。修正された性能曲線３１４は、点３１４ｂ及び３１４ｃなどの傾斜が符号を変化させる点を含む場合があるので、性能曲線２１４について上述した意味で、点が、修正された性能曲線３１４の最も上の部分の上方又は下方にある場合に、その点は修正された性能曲線３１４のそれぞれ上方又は下方にあると定義する。同様に、性能曲線２１４について上述した意味で、点が、修正された性能曲線３１４の最も左の部分の左側又は右側にある場合に、その点は修正された性能曲線３１４のそれぞれ左側又は右側にあると定義する。例えば、領域３９０は修正された性能曲線３１４の上方及び左側にあり、領域３９２は修正された性能曲線３１４の下方及び左側にあり、及び領域３９４は修正された性能曲線３１４の上方及び右側にある。いくつかの実施形態では、本明細書のディスプレイは、修正された性能曲線３１４の上方又は左側に性能点を有する（例えば、領域３９０、３９２、又は３９４のいずれかにおいて）。いくつかの実施形態では、ディスプレイは、修正された性能曲線３１４の上方かつ左側に性能点を有する（例えば、領域３９０において）。
【００４９】
ＯＬＥＤディスプレイパネルは、典型的には複数の画素を含み、各画素は、少なくとも赤色、緑色、及び青色のサブ画素を含み、各サブ画素は発光積層体を含む。従来の手法では、赤色、緑色、及び青色の発光積層体は、原色のシフトを最小限に抑え、混色ウェイト間のバランスを維持するように設計されており、その結果、許容可能な程度に低い色シフトが得られる（ＷＰＣＳ４５ＬＡ以下）。本手法では、発光積層体は、色補正構成要素によって復元されることになる混色ウェイトの不均衡を意図的に生じさせるように、いくつかの実施形態に従って設計される。例えば、いくつかの実施形態では、この不均衡は、本明細書の他の場所で更に説明するように、ＯＬＥＤ発光積層体のキャビティを強化することによって、及び／又は、キャビティの厚さ若しくは光学厚さを変更することによって達成することができる。所望の不均衡は、色補正構成要素によって提供される色混合のシフトから決定することができ、混色ウェイトという観点で定量化することができる。
【００５０】
サブ画素によって生成される色などの色の混色ウェイトは、ＣＩＥ  １９３１（ＣＩＥ  １９３１  ＸＹＺ色空間）においてＣＩＥによって定義される三刺激値Ｘ、Ｙ、及びＺの合計を指す。三刺激値は、スペクトル放射輝度に、対応する三刺激応答関数（Ｘ（λ）、Ｙ（λ）、Ｚ（λ）、又は
【数１】
2021522645.tif 000004
で示される）を乗じたものの積分である。相対混色ウェイトは、特定の観視角での混色ウェイトを、ゼロ観視角での混色ウェイトで割ったものを指す。ゼロ観視角での混色ウェイトによる除算は、相対混色ウェイトがゼロ観視角において１であるような、便利な正規化を提供する。青色対赤色の混色ウェイト比は、青色サブ画素の相対混色ウェイトを、赤色サブ画素の相対混色ウェイトで割ったものを指す。緑色対赤色の混色ウェイト比は、緑色サブ画素の相対混色ウェイトを、赤色サブ画素の相対混色ウェイトで割ったものを指す。
【００５１】
所与の色補正構成要素について、色補正構成要素によって提供される混色ウェイトのシフトを決定することができ、これは、色補正構成要素が含まれる場合に、白色点色シフトが好適に低くなるように、発光積層体に対して設計パラメータ（例えば、光学厚さ）を選択する際に使用することができる。いくつかの実施形態では、色補正構成要素が、第１の層及び第２の層と、それらの間のナノ構造化境界面とを含む。ナノ構造化境界面は、２つの材料の間の、ナノ構造を含む境界面である。ナノ構造とは、１ｎｍから１０００ｎｍの範囲の少なくとも１つの長さスケールを有する構造である。いくつかの実施形態では、ナノ構造は、１０ｎｍから５００ｎｍの範囲、又は１００ｎｍから３５０ｎｍの範囲にある少なくとも１つの長さスケールを有する。例えば、国際公開第２０１７／２０５１７４号（Ｆｒｅｉｅｒら）に全般的に記載されているような有用な色補正構成要素は、１２５ｎｍの二乗平均振幅（Ｖａｒとも示される）を有し、波数２５μｍ−１と３７μｍ−１との間に環状に集中した実質的に方位対称のパワースペクトル密度（ＰＳＤ）を有するナノ構造を、低屈折率層と高屈折率層との間で利用している。高屈折率（例えば、ｎ＝１．８５）層は、典型的にはＯＬＥＤ積層体に面して配設され、低屈折率（例えば、ｎ＝１．５）層は、典型的には観察者に面して配設される。この色補正構成要素のＰＳＤから、色補正構成要素が含まれる場合に、表２による、観視角θｉにおける青色対赤色の混色ウェイト比βｉ、及びθｉにおける緑色対赤色の混色ウェイト比γｉを有するディスプレイパネルが、低い白色点色シフトをもたらすことになると判定することができる。
【表２】
2021522645.tif 000005
【００５２】
いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイパネルについての複数の設計パラメータ（例えば、ＯＬＥＤ発光積層体における様々な層の光学厚さ）は、１つ以上の斜めの視野角において、ＯＬＥＤディスプレイパネルの混色ウェイトの不均衡を意図的に生じさせるように選択される。いくつかの実施形態では、この不均衡は、色補正構成要素によって提供される色補正の特性評価に基づいて選択される。例えば、混色ウェイトにおける不均衡は、色補正構成要素が上述の通りである場合、表２の混色ウェイト比に一致する又は近似するように選択することができる。他の色補正構成要素については、混色ウェイト比は、表２に示すものとは実質的に異なっていてもよい。しかしながら、表２に示すいくつかの一般的な傾向は、様々な色補正構成要素に当てはまる。例えば、青色対赤色の混色ウェイト比は、２０度から４５度の角度視野範囲にわたって、緑色対赤色の混色ウェイト比よりも大きいことが典型的には好ましい。いくつかの実施形態では、青色対赤色の混色ウェイト比は、ゼロから４５度までの観視角に対して一定である、又は単調に増加する。いくつかの実施形態では、緑色対赤色の混色ウェイト比は、ゼロ〜２０度（又は２５度、又は３０度）の観視角に対して１に近く（例えば、０．９９〜１．０１）、２０度（又は２５度、又は３０度）〜４５度の観視角で一定又は単調に増加する。
【００５３】
いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイは、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素とを含む。いくつかの実施形態では、ディスプレイパネルは、３０度における青色対赤色の混色ウェイト比β０３０、及び４５度における青色対赤色の混色ウェイト比β０４５を有し、β０４５＞β０３０≧１．０５、及び１．５≧β０４５≧１．１である。いくつかの実施形態では、色補正は、ディスプレイの４５度における青色対赤色の混色ウェイト比がβ４５であり、ディスプレイの３０度における青色対赤色の混色ウェイト比がβ３０であるように構成される。いくつかの実施形態では、β０４５よりもβ４５が１に近く、β０３０よりもβ３０が１に近い。いくつかの実施形態では、β４５は、β０４５−０．１５以下、又はβ０４５−０．１以下である。いくつかの実施形態では、β３０は、β０３０−０．１以下、又はβ０３０−０．０５以下である。いくつかの実施形態では、β０４５−０．１≧β４５≧２．１−β０４５、及びβ０３０−０．０５≧β３０≧２．０５−β０３０である。いくつかの実施形態では、β０４５は１．４以下である。いくつかの実施形態では、β０４５は、少なくとも１．１９である。いくつかの実施形態では、１．３８≧β０４５≧１．１５、又は１．３５≧β０４５≧１．１９、又は１．３３≧β０４５≧１．２１である。いくつかの実施形態では、１．４≧β０３０である。いくつかの実施形態では、１．２５≧β０３０≧１．０７である。いくつかの実施形態では、β０４５−β０３０≧０．０３、又はβ０４５−β０３０≧０．０４、又はβ０４５−β０３０≧０．０５、又はβ０４５−β０３０≧０．０６である。いくつかの実施形態では、β０４５−β０３０は、０．３以下、又は０．２５以下、又は０．２以下、又は０．１５以下である。いくつかの実施形態では、１．２６≧β０３０≧１．１、及び１．３５≧β０４５≧１．１９である。β３０及びβ４５は１に近いことが好ましい。いくつかの実施形態では、１．１≧β４５≧０．９、又は１．０８≧β４５≧０．９２、又は１．０６≧β４５≧０．９４，又は１．０５≧β４５≧０．９５、又は１．０４≧β４５≧０．９６である。いくつかの実施形態では、１．１≧β３０≧０．９、又は１．０８≧β３０≧０．９２、又は１．０６≧β３０≧０．９４、又は１．０５≧β３０≧０．９５、又は１．０４≧β３０≧０．９６である。
【００５４】
いくつかの実施形態では、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、４５度における緑色対赤色の混色ウェイト比γ０４５を有し、ＯＬＥＤディスプレイ（色補正構成要素を含む）は、ディスプレイの４５度における緑色対赤色の混色ウェイト比γ４５を有する。いくつかの実施形態では、γ０４５は、少なくとも１．０２５である、又は少なくとも１．０３であり、γ４５はγ０４５−０．００５以下、及び１．０２５≧γ４５≧０．９７５である。いくつかの実施形態では、１．１≧γ０４５≧１．０３、又は１．０８≧γ０４５≧１．０３、１．０７≧γ０４５≧１．０４である。いくつかの実施形態では、γ４５は、γ０４５−０．０１以下、又はγ０４５−０．０２以下、又はγ０４５−０．０３以下である。いくつかの実施形態では、１．０２≧γ４５≧０．９８、又は１．０１５≧γ４５≧０．９８５、又は１．０１≧γ４５≧０．９９である。
【００５５】
いくつかの実施形態では、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルは、３０度における緑色対赤色の混色ウェイト比γ０３０を有し、ＯＬＥＤディスプレイは、３０度における緑色対赤色の混色ウェイト比γ３０を有する。いくつかの実施形態では、β３０は、β０３０が１に近いのと少なくとも同じだけ１に近い。他の実施形態では、γ３０及びγ０３０はそれぞれ１に近く（例えば、どちらも０．９８〜１．０２、又は０．９９〜１．０１の範囲内）、γ３０は、γ０３０ほどは１に近くなくてもよい。いくつかの実施形態では、１．０３≧γ０３０≧０．９７、又は１．０２≧γ０３０≧０．９８、又は１．０１≧γ０３０≧０．９９である。いくつかの実施形態では、１．０３≧γ３０≧０．９７、又は１．０２≧γ３０≧０．９８、又は１．０１≧γ３０≧０．９９である。いくつかの実施形態では、１．０３≧γ０３０≧０．９７及び１．０２≧γ３０≧０．９８である。いくつかの実施形態では、１．０２≧γ０３０≧０．９８及び１．０１≧γ３０≧０．９９である。いくつかの実施形態では、｜γ０３０−１｜＞｜γ３０−１｜である。
【００５６】
いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイを作製する方法は、本明細書の他の場所で更に説明されるように、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能曲線の下方及び右側に性能点を有するＯＬＥＤディスプレイパネルを提供する工程と、ディスプレイの性能点が、修正された性能曲線の上方又は左側にあるように構成されているＯＬＥＤディスプレイパネル上に色補正構成要素を配設する工程と、を含む。いくつかの実施形態では、この方法は、０〜４５度におけるＯＬＥＤディスプレイの許容可能最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５ＬＡを決定する工程を含み、ディスプレイパネルを準備する工程は、ＷＰＣＳ０４５がＷＰＣＳ４５ＬＡよりも大きくなるように複数の設計パラメータを選択する工程を含む。いくつかの実施形態では、本方法は、複数の設計パラメータを特定する工程と、１つ以上の斜めの視野角において、ＯＬＥＤディスプレイパネルの混色ウェイトの不均衡を意図的に生じさせて、ＷＰＣＳ０４５がＷＰＣＳ４５ＬＡよりも大きくなるように、それらのパラメータの値を選択する工程と、を含む。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５ＬＡは、例えば、マーケティングデータによって少なくとも部分的に決定することができる製品性能要件に基づいて決定される。ＷＰＣＳ４５ＬＡは、携帯電話、タブレット、コンピュータモニタ、及びテレビセットに関して異なっていてもよく、プレミアム製品（例えば、ハイエンド携帯電話）、及びバジェット製本（例えば、安価な携帯電話）に関して異なっていてもよい。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ０４５−ＷＰＣＳ４５ＬＡ≧０．００５、又はＷＰＣＳ０４５−ＷＰＣＳ４５ＬＡ≧０．０１、又はＷＰＣＳ０４５−ＷＰＣＳ４５ＬＡ≧０．０１５である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５ＬＡ−ＷＰＣＳ４５≧０．００５、又はＷＰＣＳ４５ＬＡ−ＷＰＣＳ４５≧０．０１、ＷＰＣＳ４５ＬＡ−ＷＰＣＳ４５≧０．０１５、又はＷＰＣＳ４５ＬＡ−ＷＰＣＳ４５≧０．０２である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５ＬＡは、少なくとも０．００５、又は少なくとも０．０１、又は少なくとも０．０１５である。いくつかの実施形態では、ＷＰＣＳ４５ＬＡは、０．０５以下、又は０．０３以下、又は０．０２５以下、又は０．０２以下、又は０．０１５以下、又は０．０１５以下、又は０．０１以下である。
【００５７】
図５は、本明細書のいくつかの実施形態に係る、ＯＬＥＤディスプレイを作製する方法を概説するフロー図である。工程３３００において、色補正構成要素によって提供される色補正が決定される。所与の色補正構成要素（例えば、好適な回折ナノ構造化境界面を含む光学積層体、好適な反射率及び透過率の部分反射体、好適な光学特性を有する穏やかな拡散体を含む光学積層体）について、観視角の関数としての、色補正構成要素によって提供される異なる色の混合の程度は、例えば、実験的に又は光学モデリングによって決定することができる。これにより、色補正構成要素によって提供される混色ウェイトのシフトが生じる。これにより、ディスプレイパネルの出力の色不均衡（これは、混色ウェイトのシフトに関して定量化することができる）を決定することができ、色不均衡は、色補正構成要素と組み合わせた時に、結果として、所望の又は許容可能な（例えば、小さい）、観視角による白色点色シフトにつながる（例えば、表２を参照）。
【００５８】
工程３３１０では、色不均衡を生じさせるようにＯＬＥＤ設計が選択される。いくつかの実施形態では、この工程は、設計パラメータ（例えば、発光積層体内の様々な層の光学厚さ）を特定する工程と、工程３３００において特定された所望の色不均衡を構築する又は近似するために、これらパラメータの値を選択する工程と、を含む。設計パラメータの適切な値は、青色対赤色の混色ウェイト比、及び緑色対赤色の混色ウェイト比を、観視角の関数として設計パラメータの様々な値に対して数値的に決定し、次いで所望の比を与える又は近似するための値を選択することによって選択することができる。例えば、所望の比からの２乗平均平方根（ｒｍｓ）誤差を計算することができ、ｒｍｓ誤差を最小にする設計パラメータの値を選択することができる。いくつかの実施形態では、他の考慮事項又は制約が課される。例えば、設計空間は、１つ以上の色に対する色シフトが特定の値を下回る設計、及び／又は特定の値を超える軸方向効率（ＷＰＡＥ及び／又はＢＡＥ）を有する設計に限定してもよい。
【００５９】
いくつかの実施形態では、工程３３２０及び工程３３１０は反復される。例えば、工程３３１０は、いくつかの種類の色補正構成要素に対して実行してもよく、工程３３２０は、色補正構成要素の各々に対して実行してもよい。次いで、工程３３２０の結果に基づいて、追加の色補正構成要素を考慮してもよく（例えば、試験された色補正構成要素を特徴付けるパラメータの補間又は外挿）、そして工程３３２０を繰り返してもよい。
【００６０】
設計パラメータの適切な値が特定されると、ＯＬＥＤディスプレイパネルは、真空蒸着、真空熱蒸発、有機気相堆積、及びインクジェット印刷のうちの１つ以上によって有機層を堆積させることを含み得る従来のＯＬＥＤ製造プロセスを用いて、ＯＬＥＤディスプレイパネルを作製することができる。ＯＬＥＤディスプレイパネルを製造する有用な方法は、米国特許出願公開第２０１０／００５５８１０（Ｓｕｎｇら）、同第２００７／０２３６１３４号（Ｈｏら）、同第２００５／０１７９３７３号（Ｋｉｍ）、及び同第２０１０／０１９３７９０号（Ｙｅｏら）に記載されている。工程３３２０において、色補正構成要素がディスプレイパネル上に配設される。
【００６１】
ＯＬＥＤディスプレイパネルについての設計パラメータは、発光型ＯＬＥＤ発光積層体の様々な層の厚さ、及び様々な層についての材料選択を含み得る。いくつかの実施形態では、様々な層の光学厚さが設計パラメータとして使用される。層の光学厚さは、層の物理的厚さに層の屈折率を乗じたものを指す。発光積層体内の層との関連において、光学厚さを決定する際に使用される屈折率は、発光積層体のピーク発光波長における屈折率であると見なされることになる。層について複素屈折率を定義することができ、屈折率の虚部が層の吸収を特徴付ける。別段の指示がない限り、用語「屈折率」は、「複素屈折率」への言及がない場合には、対応する複素屈折率の実部とすることができる実数の量を指す。
【００６２】
ＯＬＥＤディスプレイパネルについての設計パラメータは、発光積層体（例えば、青色サブ画素）のいずれか１つの、又は発光積層体（例えば、青色サブ画素と緑色サブ画素）の任意の組み合わせの、又は全ての発光積層体についての、任意の層厚さ若しくは層光学厚さ又は層材料を含み得る。例えば、カソード層の厚さ若しくは光学厚さ、正孔輸送層の厚さ若しくは光学厚さ、キャッピング層の厚さ若しくは光学厚さ、及び／又は発光積層体のうちの１つ以上の発光層の厚さ若しくは光学厚さが、いくつかの実施形態において有用な設計パラメータである。いくつかの実施形態では、異なる有色サブ画素についての正孔輸送層及び発光層の厚さは、別個の設計パラメータであると考えられるが、ＯＬＥＤ発光積層体の他の層の厚さの各々は、発光積層体の各々に共通の設計パラメータであると見なされる。なぜなら、多くの従来の製造プロセスでは、製造コストの制約により、発光積層体に共通層が使用されるからである。
【００６３】
図６は、ＯＬＥＤ発光積層体５７５の概略断面図である。ＯＬＥＤ発光積層体５７５は、上部（発光側）から順に、封止剤層６７０、任意選択のバッファ層６７４、キャッピング層６７５、カソード６７６、電子輸送層６７７、発光層６７８、電子遮断層６７９、正孔輸送層６８０、正孔注入層６８１、及びアノード６８２を含む。薄膜封止材（ＴＦＥ）と呼ばれることがある封止剤層６７０は、第１の無機層６７１と第２の無機層６７３との間に配設された有機層６７２を含む。有機層６７２は、マイクロメートルのオーダー（例えば、約６マイクロメートル）の厚さを有してもよく、第１の無機層６７１及び第２の無機層６７３は、例えば、約１００ｎｍ又は約５０ｎｍの厚さを有する、例えば、Ａｌ２Ｏ３層、又は窒化ケイ素層、又は当該技術分野において既知の他の無機材料であってもよい。任意選択のバッファ層６７４は、ＬｉＦ層であってもよく、例えば、８０〜５００ｎｍの範囲の厚さを有してもよい。キャッピング層６７５は、ＴＣＴＡ（トリス（４−カルバゾイル−９−イルフェニル）アミン）層であってもよく、例えば、３０〜８５ｎｍの範囲の厚さを有してもよい。カソード６７６は、マグネシウム−銀合金（例えば、９：１のＭｇ：Ａｇ原子比を有する）であってもよく、例えば６〜１６ｎｍの範囲の厚さを有してもよい。電子輸送層６７７は、例えばＢｐｈｅｎ（４，７ジフェニル−１，１０−フェナントロリン）層であってもよく、例えば、３０〜６５ｎｍの範囲の厚さを有してもよい。発光層６７８は、例えば、ドーパント（例えば、１０重量％にて）を有する、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）から入手可能なＴＰＢｉ（２，２’，２’’−（１，３，５−ベンジントリイル）−トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）を含んでもよく、例えば、１５〜３５ｎｍの範囲の厚さを有してもよい。好適なドーパントとしては、Ｆｉｒｐｉｃ（ビス［２−（４，６ジフルオロフェニル）ピリジナト−Ｃ２，Ｎ］（ピコリナト）イリジウム（ＩＩＩ））（青色）、Ｉｒｐｐｙ３（トリス［２−フェニルピリジナト−Ｃ２、Ｎ］イリジウム（ＩＩＩ））（緑色）、及びＰＱＩｒ（（２，４−ペンタンジオナト）ビス［２−（２−キノリニル）フェニル］イリジウム（ＩＩＩ））（赤色）が挙げられる。電子遮断層６７９は、２ＴＮＡＴＡ（４，４’，４’’−トリス［２−ナフチル（フェニル）アミノ］トリフェニルアミン）（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから入手可能）層であってもよく、例えば、８〜１２ｎｍの範囲の厚さを有してもよい。正孔輸送層６８０は、ＴＣＴＡ（トリス（４−カルバゾイル−９−イルフェニル）アミン）（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから入手可能）であってもよく、例えば、９０ｎｍ〜２３０ｎｍの範囲の厚さを有してもよく、これは、青色サブ画素に使用されるより薄い層、赤色サブ画素に使用されるより厚い層、及び緑色サブ画素に使用される中間厚さを有する。正孔注入層６８１は、例えば、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）層であってもよく、例えば、５〜１８ｎｍの範囲の厚さを有してもよい。アノード６８２は、アルミニウム層であってもよく、例えば、１００ｎｍの厚さを有してもよい。
【００６４】
図７は、複数の画素９４５を含むＯＬＥＤディスプレイパネル９００の概略上面図であり、各画素はサブ画素９４５ａ、９４５ｂ、及び９４５ｃを含む。サブ画素９４５ａ、９４５ｂ、及び９４５ｃは、典型的には、赤色、緑色、及び青色などの異なる色である。平均画素間隔Ｐが示されている。間隔Ｐは、最隣接の画素間のピッチである。ディスプレイパネル９００は、サブ画素９４５ａ、９４５ｂ、及び９４５ｃに使用される層に応じて、本明細書のディスプレイパネルであってもよく、又は比較ディスプレイパネルであってもよい。いくつかの実施形態では、追加のサブ画素（例えば、黄色）が含まれていてもよい。画素及びサブ画素の配置は、図７に概略的に図示したものと同様であるか、又は異なる場合がある。例えば、当技術分野で既知のように、三角形パターン、縞模様パターン、斜線パターン、又はペンタイル（PENTILE）マトリックスを使用することができる。例えば、サブ画素の赤色と緑色の対、及びサブ画素の緑色と青色の対を含むペンタイルマトリックスの場合、各画素は、赤色と緑色の対、及び緑色と青色の対を含み、それにより各画素は４つのサブ画素を含むと理解することができる。
【００６５】
図８は、赤色のＯＬＥＤ発光積層体５７５ｒ、緑色のＯＬＥＤ発光積層体５７５ｇ、及び青色のＯＬＥＤ発光積層体５７５ｂの概略断面図である。各発光積層体５７５ｒ、５７５ｇ、及び５７５ｂは、発光積層体５７５に対応し、発光積層体５７５について説明したものと同じ種類の層を有する。１つの発光積層体の１つ以上の層で使用される材料が、別の発光積層体で使用されるものとは異なっていてもよい。例えば、異なる有色発光積層体で使用される発光層６７８は、典型的には、異なる色を提供するために異なる組成を有する。１つの発光積層体の１つ以上の層の層厚は、別の発光積層体の層とは異なっていてもよい。発光積層体５７５ｒ、５７５ｇ、及び５７５ｂはまた、サブ画素９４５ａ、９４５ｂ、及び９４５ｃに対応し得る。
【００６６】
いくつかの実施形態では、本明細書のディスプレイパネルで使用されるＯＬＥＤ積層体は、比較ディスプレイパネルよりも、より厚い及び／又はより強いキャビティを使用する。より厚いキャビティを使用すると、キャビティ放射率のピークは、ドーパント発光スペクトルの鋭いエッジから離れるようにシフトする。これにより、デバイス発光において、より短い波長へのシフトの増加がもたらされ、結果として、より短い波長に向かう色の初期シフトはより大きくなる。キャビティを強化することにより、ピークが狭くなり、ピーク波長に対する色の感度が増大する。いくつかの実施形態では、正味の結果は、本明細書のディスプレイパネルについての０〜４５度における最大色シフトは、比較ディスプレイパネルと比較して、２倍を超える増加である。色補正構成要素を含まない場合、このような大きな色シフトは、多くの用途では許容できない。しかしながら、色補正構成要素は、色シフトを少なくとも部分的に補正して、許容可能な色シフトを提供することができる。軸方向効率は、軸方向ピークをドーパント放出のエッジから離れるように移動させることと、より強いキャビティ放射率のピーク振幅の増加との両方によって増加する。これにより、いくつかの実施形態によれば、色補正構成要素を含み、比較ディスプレイパネルと同じ色シフトを有するディスプレイに対して、改善された軸方向効率をもたらす。
【００６７】
ＯＬＥＤ発光積層体５７５などの発光積層体の放射率を理解するのに有用な単純なモデルは、Ｆａｂ−Ｐｅｒｏｔ光学キャビティモデルであり、このモデルでは、バッファ層６７４、キャッピング層６７５、及びカソード６７６によって画定される上面を有し、アノード６８３によって画定される底面を有するキャビティ上に封止剤層６７０が配設される。電子輸送層６７７、発光層６７８、電子遮断層６７９、正孔輸送層６８０、及び正孔注入層は、キャビティ内部の層であると考えられる。キャビティ放射率は、２ｎｃａｖＴｃａｖｃｏｓ（θｃａｖ）が、空気中に放射される光の波長の整数倍の時に最大であり、ここで、ｎｃａｖはキャビティの内部層の実効屈折率であり、Ｔｃａｖはキャビティの厚さであり、θｃａｖはキャビティ内における法線に対する放出角度であり、スネルの法則により、発光積層体の外側の空気中の観視角に関連する。発光積層体の放出は、キャビティ放射率にドーパント放出を乗じたものである。キャビティモデルでは、色シフトは、主にキャビティ放射率におけるｃｏｓ（θｃａｖ）項から生じる。
【００６８】
図９〜図１０は、Ｆａｂｒｙ−Ｐｅｒｏｔ光学キャビティモデルから得られる、比較ディスプレイパネルの緑色サブ画素と、本明細書のディスプレイパネルの緑色サブ画素、それぞれの、キャビティ放射率及びドーパント放出のプロットである。ゼロ、１５、３０、４５、及び６０度におけるキャビティ放射率、並びにドーパント放出が示されている。デバイス放出は、キャビティ放射率とドーパント放出の積である。図１１は、図１０の緑色サブ画素の相対スペクトル放射を示す。図９では、ゼロ度観視角における軸方向ピークは、ドーパント放出のエッジ９６４に近接し、図１０では、ゼロ度観視角における軸方向ピークは、ドーパント放出のエッジ９６４からより遠く離れている。本明細書の他の場所に記載するように、このシフトは、より厚いキャビティを使用することによって得ることができる。図１０では、キャビティ放射率ピークの幅は、図９と比較して狭くなっている。本明細書の他の場所に記載するように、この狭幅化は、より強いキャビティを使用することによって得ることができる。
【００６９】
図１２〜図１３は、図９〜１０に示す緑色サブ画素の観視角における色シフトを示す。図１３に示すゼロから４５度における最大色シフトは、図１２に示すものよりも実質的に大きい。しかしながら、色補正構成要素が含まれる場合、図１３の色シフトは低減され、図１２の色シフトよりも小さい場合があり、及び／又は、例えば、許容可能な色シフト及び改善された効率を有するディスプレイがもたらされる場合がある。
【００７０】
キャビティの厚さは、例えば、正孔輸送層及び／又は発光層の厚さを調整することによって調整することができる。いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、緑色波長に対するよりも青色波長に対して実質的により強い効果を有し、緑色波長に対するよりも赤色波長に対して実質的により弱い効果を有する。青色発光積層体の厚さ正孔輸送層は、特に、発光積層体の色シフトを調整して色補正構成要素を効果的に利用するために有用な設計パラメータであることが見出されている。屈折率にキャビティ厚さを乗じたものがキャビティ放射率モデルに入っているので、正孔輸送層について異なる材料が考慮される場合に有用な設計パラメータは、青色発光積層体の正孔輸送層の光学厚さである。
【００７１】
図１４は、本明細書のディスプレイパネルのサブ画素５７５ｄ、及び比較ディスプレイパネルのサブ画素５７５ｃの概略断面図である。サブ画素５７５ｄは、例えば、ＯＬＥＤ発光積層体５７５ｒ、５７５ｇ、及び５７５ｂのいずれかに対応し得る。サブ画素５７５ｃは、サブ画素の層の材料、サブ画素の層の厚さ、及び／又はサブ画素の層の光学厚さを含み得る１つ以上の設計パラメータによって、サブ画素５７５ｄとは異なる。図示した実施形態では、サブ画素５７５ｄは、比較ディスプレイパネルのサブ画素５７５ｃの正孔輸送層６８０ｃよりも厚い正孔輸送層６８０ｄを有する。いくつかの実施形態では、青色サブ画素の正孔輸送層６８０ｄの厚さは、比較ディスプレイパネルにおける対応する青色サブ画素の正孔輸送層６８０ｃの厚さの少なくとも１．０２倍、又は少なくとも１．０３倍である。いくつかの実施形態では、青色サブ画素の正孔輸送層６８０ｄの厚さは、比較ディスプレイパネルにおける対応する青色サブ画素の正孔輸送層６８０ｃの厚さの１．１倍以下である。
【００７２】
キャビティの強度は、カソード（例えば、カソード６７６）の反射率を調整することによって調整することができる。これは、カソードの厚さを変化させることによって行うことができる。しかしながら、カソードは、典型的には、実質的な電圧降下を伴うことなく必要な駆動電流を流出させるために十分な厚さを有することが望ましく、これにより、カソードの厚さを変化させてカソードの反射率を制御することができる程度が限定される。別の手法は、比較的厚く反射性のカソードを使用し、バッファ層及びキャッピング層（例えば、バッファ層６７４及びキャッピング層６７５）の厚さ及び屈折率を最適化して、反射波の干渉を利用してカソードの反射率を低下させることである。いくつかの実施形態では、バッファ層及びキャッピング層の厚さ及び屈折率を調整して、カソードの反射率を減少させる効率が、比較ディスプレイパネルと比較して劣るようにすることにより、比較ディスプレイパネルの発光キャビティと比較して発光キャビティが強化される。いくつかの実施形態では、バッファ層及び／又はキャッピング層の、厚さ又は材料選択又は光学厚さが、発光積層体の色シフトを調整するための有用な設計パラメータである。
【００７３】
図１５は、ＯＬＥＤ発光層１５３０のエバネッセント領域１５３８の外部に近接して配設された、光学積層体と称することができる色補正構成要素１５０１を含む、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ１５００の断面図である。エバネッセント領域１５３８は、典型的には、ＯＬＥＤ発光層１５３０からｚ方向に、可視光のほんの数波長分だけ広がる。ＯＬＥＤ積層体１５３１は、ＯＬＥＤ発光層１５３０と、電極１５３２と、正孔輸送層１５３３とを含有する。他の層もまた、例えば、図６に示すように含めることができる。内層１５３４は、ＯＬＥＤ発光層１５３０から色補正構成要素１５０１を分離する。内層１５３４は、ＯＬＥＤ発光層１５３０のための封止剤であってもよい（例えば、封止剤層６７０に対応する）。色補正構成要素１５０１は、第１の層１５１０と第２の層１５２０との間に配設されたナノ構造化境界面１５０２を含み、第２の層１５２０は第１の層１５１０とＯＬＥＤ発光層１５３０との間に配設されている。ナノ構造化境界面１５０２は、ｈ（ｘ，ｙ）として示される、中央面１５０４からの変位１５０６を有する。ナノ構造化境界面１５０２は、ＯＬＥＤ発光層１５３０から距離ｄに配設されている。距離ｄは、中央面１５０４からＯＬＥＤ発光層１５３０の上部までの距離である。いくつかの実施形態では、ｄは、少なくとも５マイクロメートル、又は少なくとも１０マイクロメートルであり、いくつかの実施形態では、ｄは、１００マイクロメートル以下、又は５０マイクロメートル以下である。ナノ構造化境界面１５０２は、複数のピーク１５０３と、最隣接のピーク間の平均間隔Ｓとを有する。本明細書中で使用する場合、平均は、別段の指定のない限り、単純算術平均をいう。ナノ構造化境界面１５０２の中央面１５０４からの変位１５０６のばらつきをＶａｒと表す。図１５はまた、ディスプレイ１５００内の画素に関する視錐１５４７を示し、視錐１５４７は、ディスプレイ１５００の法線１５４６に対して半角θを有する。例えば、半角θは６０度、又は４５度であってよい。
【００７４】
いくつかの実施形態では、第１の層１５１０及び第２の層１５２０は、連続ポリマー相を有するポリマー層である。第１の層１５１０と第２の層１５２０のいずれかが、屈折率を変化させるために無機ナノ粒子を含んでもよい。このようなナノ粒子は、典型的には、平均サイズが１００ｎｍ未満である（平均サイズは、（６Ｖ／π）１／３としてナノ粒子の平均体積Ｖ（単純算術平均）から求めることができる）。いくつかの実施形態では、所望のナノ構造化表面を有するツールを使用して、本明細書の他の場所で更に説明される連続キャスト及び硬化プロセスにおいて第１の層１５１０を形成する。第２の層１５２０は、例えば、架橋性組成物で第１の層１５１０のナノ構造化表面をバックフィルすることにより形成することができる。例えば、液体コーティング、蒸着コーティング、粉体コーティング、ラミネーション、ディップコーティング、又はロールツーロールコーティングのうちの１つの方法を使用して、バックフィル材料を適用して、第２の層１５２０を形成することができる。いくつかの実施形態では、バックフィル材料は、ナノ構造化境界面とは反対側に平坦面を形成する。第１の層１５１０と第２の層１５２０のそれぞれが、連続層（例えば、連続ポリマー相を有する層）であってもよい。第１の層１５１０と第２の層１５２０のそれぞれが、中実層（例えば、硬質又は軟質ポリマー層）であってもよい。
【００７５】
第１の層１５１０は、架橋樹脂層であってもよく、例えば、１．２から１．６の範囲、又は１．４から１．５５の範囲の屈折率を有してもよい。屈折率は、別途明記しない限り、又は文脈上他を明確に示すのでない限り、６３２ｎｍで測定した屈折率を指す。いくつかの実施形態では、第２の層１５２０は、少なくとも１．４、少なくとも１．５、少なくとも１．６、少なくとも１．７、又は少なくとも１．７５の屈折率を有する。いくつかの実施形態では、第２の層１５２０は、２．２以下、又は２．１以下、又は２．０以下の屈折率を有する。いくつかの実施形態では、第２の層１５２０は、第１の層１５１０より大きい屈折率を有する。第１の層１５１０と第２の層１５２０は、ナノ構造化境界面１５０２を挟んで屈折率コントラスト（第２の層１５２０の屈折率と第１の層１５１０の屈折率における差の絶対値）を提供する。いくつかの実施形態では、屈折率コントラストは、ナノ構造化境界面１５０２に沿って一定である。いくつかの実施形態では、屈折率コントラストは、０．１、０．２、又は０．３〜１．０の範囲内にある。いくつかの実施形態では、第１の層１５１０は超低屈折率材料であり、例えば、米国特許出願公開第２０１２／００３８９９０号（Ｈａｏら）に記載されており、１．２〜１．３５の範囲内の屈折率を有し、第２の層１２０は１．６を超える、又は１．７を超える屈折率を有する高屈折率層である。
【００７６】
典型的には、ナノ構造化境界面を透過した回折屈折力が屈折率コントラストの２乗に比例するため、屈折率コントラストは大きいことが望ましく、このことは、第２の層１５２０に高屈折率材料を利用することで実現できる。第２の層１５２０に好適な材料の例としては、高屈折率無機材料、高屈折率有機材料、ナノ粒子で充填されたポリマー材料、窒化ケイ素、高屈折率無機材料で充填されたポリマー、及び高屈折率の共役ポリマーが挙げられる。高屈折率ポリマー及びモノマーの例は、Ｃ．Ｙａｎｇらによる、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．７，１２７６（１９９５）、及びＲ．Ｂｕｒｚｙｎｓｋｉらによる、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ３１，６２７（１９９０）、及び、米国特許第６，００５，１３７号に記載されており、これら全ての文献は、参照により、本明細書に矛盾しない範囲で本明細書に組み込まれる。高屈折率無機材料で充填されたポリマーの例は、米国特許第６，３２９，０５８号に記載されている。ナノ粒子で充填されたポリマー材料のナノ粒子の例としては、ＴｉＯ２、ＺｒＯ２、ＨｆＯ２、又は他の無機材料などの高屈折率材料が挙げられる。
【００７７】
いくつかの実施形態では、ナノ構造化境界面１５０２は、実質的に方位対称のパワースペクトル密度（ＰＳＤ）を有する。ＰＳＤは、ｘｙ平面の領域にわたって、変位ｈ（ｘ，ｙ）（
【数２】
2021522645.tif 000006
とも表され、ここで、
【数３】
2021522645.tif 000007
はｘｙ平面におけるベクトルである）の２次元フーリエ変換の大きさを２乗し、ｈ（ｘ，ｙ）におけるピーク間の平均間隔と比べて十分に大きい領域に対する面積で除することによって得られる。したがって、この領域に対するフーリエ変換の大きさを２乗したものの比は、近似的にこの面積から独立している。波数ベクトル
【数４】
2021522645.tif 000008
（ｋとも表される）におけるＰＳＤは、十分に大きい面積Ａについて、
【数５】
2021522645.tif 000009
と表現することができる。典型的には、平均間隔は、１マイクロメートル未満であり、１０マイクロメートル×１０マイクロメートルの正方形の面積は、ＰＳＤを決定するのに十分に大きな面積である。ＰＳＤは、長さの４乗の単位を有する。ＰＳＤの定義から、ＰＳＤの２次元フーリエ空間の積分は、ナノ構造化境界面の平均変位からの変位のばらつきＶａｒの（２π）２倍に等しい。本明細書で説明する実質的に方位対称のパワースペクトル密度を利用することは、ＰＳＤが適切に選択されたときにＯＬＥＤディスプレイの軸出力（例えば、輝度、色、及びコントラスト）を大きく変更することなく、所望の色補正を提供するのに有用であることが見出された。
【００７８】
図１６は、ナノ構造化境界面のパワースペクトル密度（ＰＳＤ）が集中するフーリエ空間内の領域の概略図である。円環１６１２は、共に波数ゼロ１６２２を中心とする内円１６１４及び外円１６１６によって境界を定められた、フーリエ空間における２次元領域である。内円１６１４は、ｋｉｎの半径を有し、ｋｉｎは、円環１６１２の内側波数として説明することができ、外円１６１６は、ｋｏｕｔの半径を有し、ｋｏｕｔは、円環１６１２の外側波数として説明することができる。全フーリエ空間にわたるＰＳＤの積分は、ばらつきＶａｒの（２π）２倍であり、このことは、本明細書の他の部分で説明される。いくつかの実施形態では、内円１６１４内に含まれ、円１６１４によって囲まれる領域１６１３にわたっての、フーリエ空間におけるＰＳＤの積分は、Ｖａｒの４倍以下、又はＶａｒの２倍以下、又はＶａｒ以下である。いくつかの実施形態では、２次元円環１６１２にわたっての、フーリエ空間におけるＰＳＤの積分は、０．８〜１．０に（２π）２とＶａｒを乗じたもの、又は０．９〜１．０に（２π）２とＶａｒを乗じたものである。いくつかの実施形態では、２次元円環１６１２にわたっての、フーリエ空間におけるＰＳＤの積分は、約（２π）２×Ｖａｒである。いくつかの実施形態では、ｋｉｎは、６ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの、又は８ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの、又は９ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの、又は１０ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの、又は１２ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの、又は１３ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの、又は１４ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたものである。いくつかの実施形態では、ｋｏｕｔは、１０ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．８との和を乗じたもの、１２ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．８との和を乗じたもの、１３ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．８との和を乗じたもの、１４ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．８６６との和を乗じたもの、又は１６ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．９との和を乗じたものである。いくつかの実施形態では、ｋｉｎは、２πラジアン／（７００ナノメートル）に第２の屈折率を乗じたものから２πラジアン／（４００ナノメートル）に第２の屈折率を乗じたものまでの範囲にある。いくつかの実施形態では、ｋｉｎは、２πラジアン／（６００ナノメートル）に第２の屈折率を乗じたものから２πラジアン／（５００ナノメートル）に第２の屈折率を乗じたものまでの範囲にある。いくつかの実施形態では、ｋｏｕｔは、２πラジアン／（７００ナノメートル）に第２の屈折率と０．８との和を乗じたものから２πラジアン／（４００ナノメートル）に第２の屈折率と０．９との和を乗じたものまでの範囲にある。いくつかの実施形態では、ｋｏｕｔは、２πラジアン／（６００ナノメートル）に第２の屈折率と０．８６６との和を乗じたものから２πラジアン／（５００ナノメートル）に第２の屈折率と０．８６６との和を乗じたものまでの範囲にある。
【００７９】
フーリエ空間内において、原点から離れている任意の点が、原点からその点までの波数ベクトルを規定する。媒質中を伝播する光の波数ベクトルは、伝播方向の単位ベクトルに、媒質の屈折率を乗じ、２πを乗じ、光の自由空間波長で除したものである。波数ベクトルの大きさは、波数という。本明細書で使用する場合、波数ベクトル及び波数は、ラジアンが明示的に記載されていないとしても、単位長さ当たりのラジアンで表現される。ＰＳＤは、２次元波数ベクトルの関数であり、ＰＳＤが方位対称である場合には、ＰＳＤは波数の関数である。本明細書では、ある波数ベクトルにおいて評価されたＰＳＤと、その波数ベクトルの大きさとの積を、波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積と呼び、波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積は、一般に、波数ベクトルの関数であり、ＰＳＤが方位対称である場合には、波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積は、波数の関数である。
【００８０】
ある入射波数ベクトルを有する光が、ある媒体において、媒体中の入射光の波長と比べて小さい全振幅で、変位ｈ（ｘ，ｙ）を有するナノ構造化境界面上に入射し、かつ透過した波数ベクトルを有する光が、ナノ構造化境界面によって回折される場合、ナノ構造化境界面を透過した回折屈折力は、透過波数ベクトルの水平成分と入射波数ベクトルの水平成分と（例えば、図１５のｘｙ平面上への透過波数ベクトル及び入射波数ベクトルの投影）の間の差において評価されたＰＳＤに略比例する。（２π／λ）（ｎ２）（ここで、ｎ２は、第２の層（例えば、層１５２０）の屈折率であり、λは、ＯＬＥＤ発光層からの光の特性波長である）の大きさの入射波数ベクトルを有する光は、光が、透過した回折屈性力が（２π／λ）（ｎ２）で評価したＰＳＤに比例する状態で、（入射波数ベクトルの水平投影が約（２π／λ）（ｎ２）の大きさを有するように）高い入射角度でナノ構造化境界面に入射した場合、ディスプレイに垂直な方向へ回折することができる。ナノ構造化境界面の存在によって、ディスプレイに垂直な光出力が実質的に変化しないことが望ましい場合が多いため、ｋｉｎは、（２π／λ）（ｎ２）以上であることが望ましい場合がある。λ本明細書の他の部分で詳述するように、いくつかの場合では、ナノ構造化境界面が、空気において、ディスプレイの法線に対して特定の角度未満の観視角φについては、光出力を大きく変化させないことが望ましい場合がある。φこのような場合、ｋｉｎは、（２π／λ）以上（ｎ２＋ｓｉｎφ）であることが望ましい場合もある。
【００８１】
ｋｉｎとｋｏｕｔとの間の波数におけるＰＳＤは、ディスプレイの法線に対する観視角を大きくしたときの回折透過を徐々に大きくする。これは、回折透過に寄与するフーリエ空間における面積が徐々に増えるためである。このように回折透過が徐々に大きくなることにより、混色が徐々に向上し、結果として色均一性が改善することが見出された。大きさが（２π／λ）（ｎ２＋ｓｉｎθ）より大きい水平成分を有する波数ベクトルでナノ構造化境界面に入射した光は、ディスプレイの法線に対してθ度未満の観視角へ回折することができない。θが最大観視角（例えば、６０度であり得る、ディスプレイの視錐の半角）である場合、（２π／λ）（ｎ２＋ｓｉｎθ）を超える波数のＰＳＤの部分は、ディスプレイの視錐への回折透過に大きく寄与しない。したがって、いくつかの実施形態では、ｋｏｕｔは、（２π／λ）（ｎ２＋ｓｉｎθ）以下である。
【００８２】
ｋｉｎを決定するために選択された特性波長λは、ｋｏｕｔを決定するために選択された特性波長とは異なってもよい。例えば、ｋｉｎを決定するための特性波長は、ＯＬＥＤディスプレイにおける赤色発光体の波長に基づいていてもよく、他方、ｋｏｕｔを決定するための特性波長は、ＯＬＥＤディスプレイにおける青色発光体の波長に基づいていてもよい。このことは、ナノ構造化境界面が、ディスプレイの視錐において、すべての色について所望の混色効果をもたらすことを確実にするためになされてもよい。他の実施形態では、一方の色サブ画素を他方のサブ画素より大きくシフトさせると有利な場合があり、特性波長λは、ｋｉｎ及びｋｏｕｔの両方を決定する際に、その色サブ画素の波長としてもよい。例えば、いくつかの実施形態では、ナノ構造化境界面は、緑色サブ画素に対するよりも青色サブ画素に対して実質的により強い色補正を提供し、緑色サブ画素に対するよりも赤色サブ画素に対して更により小さい（又は実質的にゼロの）色補正を提供することが望ましい。この場合、特性波長λは、青色サブ画素の波長（例えば、ピーク波長）と見なすことができる。
【００８３】
図１７Ａは、波数の関数としてのナノ構造化境界面のＰＳＤの理想的な概略図である。この理想的な場合、ＰＳＤは、ｋｉｎとｋｏｕｔとの間のみ非ゼロであり、この波数範囲において、ＰＳＤｍａｘの最大値に等しい一定の大きさを有する。他の場合には、ＰＳＤは、ｋｉｎ未満の波数ｋではゼロではない場合もあり、ｋｉｎとｋｏｕｔとの間のｋでは一定ではない場合もあり、ｋｏｕｔより大きいｋではゼロではない場合もある。ナノ構造化境界面を通る回折屈折力は、ＰＳＤに比例する被積分関数上のフーリエ空間における２次元積分によって決定される。この２次元積分は、角度座標φの極座標においてｋｄｋｄφで与えられる微分面積要素ｄ２ｋを有する。したがって、ナノ構造化境界面を通る回折屈折力は、波数と、波数の大きさを有する波数ベクトルで評価されたＰＳＤと、の積に比例する被積分関数の波数及び角度座標上の積分によって決定される。この積を波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積と呼ぶ。図１７Ｂは、波数の関数としてのナノ構造化境界面の波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積（ｋＰＳＤと表される）の理想的な概略図である。波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積ｋＰＳＤは、ｋＰＳＤｍａｘの最大値を有する。
【００８４】
図１８Ａは、波数の関数としての別のナノ構造化境界面のＰＳＤの概略図である。ＰＳＤは、ｋｉｎより大きく、ｋｏｕｔより小さい波数に対して発生する最大値ＰＳＤｍａｘを有する。いくつかの実施形態では、波数ｋｉｎ及びｋｏｕｔは、ＰＳＤがその最大値の０．５、０．３、０．２、又は０．１倍である、最大値ＰＳＤｍａｘの左右にある点である。いくつかの実施形態では、波数ｋｉｎ及びｋｏｕｔは、ｋＰＳＤがその最大値の０．５、０．３、０．２、又は０．１倍である、最大値ｋＰＳＤｍａｘの左右にある点である。図１８Ｂは、波数と、波数の関数として波数で評価されたナノ構造化境界面のパワースペクトル密度（ＰＳＤ）との積（ｋＰＳＤで表される、波数ＰＳＤ積）の概略図である。波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積ｋＰＳＤは、ｋＰＳＤｍａｘの最大値を有する。いくつかの実施形態では、ｋｉｎ未満のすべての波数について、ＰＳＤは、ＰＳＤｍａｘの０．５倍以下、ＰＳＤｍａｘの０．３倍以下、ＰＳＤｍａｘの０．２倍以下、又はＰＳＤｍａｘの０．１倍以下である。いくつかの実施形態では、ｋｉｎ未満のすべての波数について、波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積は、ｋＰＳＤｍａｘの０．３倍以下、ｋＰＳＤｍａｘの０．２倍以下、ｋＰＳＤｍａｘの０．１倍以下、又はｋＰＳＤｍａｘの０．０５倍以下である。いくつかの実施形態では、ＰＳＤ及び波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積が、本明細書の他の部分で説明する、それぞれの環状に平均化された値に置き換えられる場合、及びＰＳＤｍａｘが、環状に平均化されたＰＳＤの最大値に置き換えられ、ｋＰＳＤｍａｘが、環状に平均化された波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積の最大値に置き換えられる場合に、上記の範囲は有効である。
【００８５】
いくつかの実施形態では、ｋｉｎとｋｏｕｔとの間の円環上のフーリエ空間における２次元積分は、Ｖａｒの（２π）２倍の０．８〜１．０倍であり、ここで、Ｖａｒは、ナノ構造化境界面の平均変位からの変位のばらつきである。いくつかの実施形態では、フーリエ空間における、半径ｋｉｎの円内の領域にわたる２次元積分と半径ｋｏｕｔの円の外側の領域上の２次元積分との合計は、Ｖａｒの（２π）２倍の０．２倍以下である。
【００８６】
いくつかの実施形態では、ＰＳＤは、ｋｉｎとｋｏｕｔとの間に集中するが、ｋｏｕｔより大きい波数からかなりの寄与がある（例えば、ＰＳＤは、ＰＳＤｍａｘの０．０５倍より大きい、又はＰＳＤｍａｘの０．１倍より大きい場合もある）。これは、本明細書の他の部分で説明する、ナノ構造化境界面を形成する際に、ツールを使用することに起因し、ツールは、急激な高さの変化を有するため、ＰＳＤに高い波数をもたらし得る。このような長い波数への寄与は、一般的には、ナノ構造化境界面を含むＯＬＥＤディスプレイの色出力の均一性に著しく影響しないと考えられる。
【００８７】
フーリエ空間内の領域上の量（例えば、ＰＳＤ又は波数ベクトルＰＳＤ積）の平均は、領域上の量の積分を、領域の面積によって除したものをいう。ある波数におけるＰＳＤ（又は波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積）の円環平均は、フーリエ空間における、波数の０．９倍の内径と波数の１．１倍の外径とを有する、円環上のＰＳＤ（又は波数ＰＳＤ）積の平均である。いくつかの実施形態では、６〜９ラジアン／マイクロメートルの範囲にある少なくとも１つのｋ１について、ＰＳＤの環状平均は、ｋ１に第２の屈折率を乗じたものより大きい波数で最大値を有し、ＰＳＤは、ｋ１に第２の屈折率を乗じたもの未満の波数の最大環状平均の０．１、０．２、又は０．３倍以下である。いくつかの実施形態では、６〜９ラジアン／マイクロメートルの範囲にある少なくとも１つのｋ１について、波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積の環状平均は、ｋ１に第２の屈折率を乗じたものより大きい波数で最大値を有し、波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積は、ｋ１に第２の屈折率を乗じたもの未満の波数について最大環状平均の０．１、０．２、又は０．３倍以下である。
【００８８】
図１７Ａ〜図１８Ｂの波数ｋｉｎ及びｋｏｕｔは、図１６に関連して本明細書の他の部分で説明する値のいずれかをとることができる。
【００８９】
図１９は、実質的な方位対称性の説明に役立つ環状セクタ１９１７を含む、円環１９１５を示す。円環１９１５及び環状セクタ１９１７は、第１の大きさｋ１を有する第１の波数ベクトルｋ１によって決定される。円環１９１５は、フーリエ空間における、第１の大きさｋ１の０．９倍の内半径Ｒｉｎと、第１の大きさｋ１の１．１倍の外半径Ｒｏｕｔとによって境界を定められた領域である。円環１９１５は、波数ゼロ１９２２を中心にしている。環状セクタ１９１７は、第１の波数ベクトルｋ１を中心とし、σの中心角を有する。環状セクタは、ｋ１の左右にσの半分の方位角だけ広がる円環１９１５の一部分である。本明細書で使用する場合、１０ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたものと、１３ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．８との和を乗じたものと、の間にある第１の大きさｋ１を有する任意の第１の波数ベクトルｋ１について、第１の波数ベクトルｋ１におけるパワースペクトル密度の局所平均間の最大差が、第１の波数ベクトルｋ１におけるパワースペクトル密度の環状平均の０．６７〜１．３３倍である場合、パワースペクトル密度は実質的に方位対称であり、ここで、局所平均は、フーリエ空間における、第１の波数ベクトルｋ１を中心とし、第１の大きさの０．９倍の内半径Ｒｉｎ、第１の大きさｋ１の１．１倍の外半径Ｒｏｕｔ、及び中心角σを有する環状セクタ１９１７上のパワースペクトル密度の平均であり、環状平均は、フーリエ空間における、第１の大きさｋ１の０．９倍の内半径Ｒｉｎ、及び第１の大きさｋ１の１．１倍の外半径Ｒｏｕｔを有する円環１９１５上のパワースペクトル密度の平均であり、σは、６０度に等しい。
【００９０】
いくつかの実施形態では、１０ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたものと、１３ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．８との和を乗じたものと、の間にある第１の大きさｋ１を有する任意の第１の波数ベクトルｋ１について、第１の波数ベクトルｋ１におけるパワースペクトル密度の局所平均間の最大差が、第１の波数ベクトルｋ１におけるパワースペクトル密度の環状平均の０．７〜１．３倍、０．８〜１．２倍、又は０．９〜１．１倍である。
【００９１】
いくつかの実施形態では、ＰＳＤは、ＰＳＤが実質的に方位対称であるかどうかを決定する際により小さい環状セクタを使用する場合、依然として実質的に方位対称である。例えば、いくつかの実施形態では、ＰＳＤは、中心角σが３０度に等しい場合、実質的に方位対称である。
【００９２】
１０ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたものと、１３ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．８との和を乗じたものと、の間の範囲は、実質的な方位対称を規定する際に使用され、これは、ナノ構造化境界面によって結果としてもたらされる色均一性が、一般的に、他の範囲よりこの範囲の影響を多く受けることが見出されたためである。ＰＳＤはまた、より広い波数範囲内において略方位対称であってもよい。いくつかの実施形態では、６ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの、８ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの、又は１０ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたものと、１３ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．８との和を乗じたもの、又は１４ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率と０．９との和を乗じたものと、の間にある第１の大きさｋ１を有する任意の第１の波数ベクトルｋ１について、第１の波数ベクトルｋ１におけるパワースペクトル密度の局所平均間の最大差が、第１の波数ベクトルｋ１におけるパワースペクトル密度の環状平均の０．７〜１．３倍、又は０．８〜１．２倍であり、ここで、局所平均は、フーリエ空間における、第１の波数ベクトルｋ１を中心とし、第１の大きさの０．９倍の内半径Ｒｉｎ、第１の大きさｋ１の１．１倍の外半径Ｒｏｕｔ、及び中心角σを有する環状セクタ５１７上のパワースペクトル密度の平均であり、環状平均は、フーリエ空間における、第１の大きさｋ１の０．９倍の内半径Ｒｉｎ、及び第１の大きさｋ１の１．１倍の外半径Ｒｏｕｔを有する円環１９１５上のパワースペクトル密度の平均であり、σは、６０度に等しい、又は３０度に等しい。
【００９３】
ＰＳＤは、ある程度の方位方向のばらつきを有していてもよく、実質的に方位対称であると考えることができる。いくつかの実施形態では、実質的に方位対称なＰＳＤは、ｎ回対称軸を有する。このことは、３６０度をｎで除した角度で分離された、共通の大きさを持つ任意の２つの波数ベクトルに対して、ＰＳＤは同じ値をとることを意味する。例えば、図１９の波数ベクトルｋ１及びｋ２は同じ大きさｋ１を有し、角度γによって分離されている。ＰＳＤが、任意の２つのこのような波数ベクトルの対において共通の値を有し、かつγが３６０度をｎで除したものである場合、ＰＳＤは、ｎ回対称であると説明できる。いくつかの実施形態では、実質的に方位対称なパワースペクトル密度は、少なくとも６回回転対称である。
【００９４】
本明細書の他の部分で説明するパワースペクトル密度を有するナノ構造化境界面は、ナノ構造化表面を有するツールを使用して作製することができる。いくつかの実施形態では、ツールは、基材に部分的に埋め込まれた複数の粒子を含む。ツールを作製する有用な技術が、米国特許出願公開第２０１４／０１９３６１２号（Ｙｕら）、及び米国特許第８４６０５６８号（Ｄａｖｉｄら）に記載されている。ツールのナノ構造化表面は、原子間力顕微鏡法（ＡＦＭ）によって特性評価でき、これは、例えば高速フーリエ変換を介して表面のＰＳＤを決定するために使用することができる。要約すれば、ツールは、ポリマー前駆体マトリックス中に粒子を分配して、層を形成することによって作製できる。次いで、この層を乾燥又は硬化する。溶媒を蒸発させる熱を加えること、又は化学線を照射することによって、層を硬化できる。いくつかの場合には、この層を加熱して溶媒を除去し、次いで、化学線を照射して層を硬化させる。次いで、層を（例えば、反応性イオンエッチングで）エッチングして、ツールを形成できる。次いで、ツールを使用して、第１の層にナノ構造化表面を形成でき、次いで第１の層をバックフィルして、ナノ構造化境界面を有する光学積層体を形成できる。ナノ構造化表面は、樹脂がツールに対してキャストされ、例えば化学線（例えば、紫外線）放射又は熱によって硬化される連続キャスト及び硬化プロセスにおいて形成することができる。連続キャスト及び硬化プロセスの例は、以下の特許、米国特許第４３７４０７７号、同第４５７６８５０、同第５１７５０３０、同第５２７１９６８、同第５５５８７４０号、及び同第５９９５６９０号に記載されている。
【００９５】
このツールは、Ｓで表される平均間隔を有するナノ構造化境界面を生成する。粒子は典型的にはランダムに粒塊化（agglomerated）しており、そのため、粒子は典型的には周期的格子上にない。ナノ構造化境界面の平均間隔は、最隣接のピーク間の平均距離と定義することができ、ツールの場合には、隣接する粒子間の中心間距離に対応する。粒子は、Ｄと表される平均粒径を有する。単分散球状粒子の場合、これは粒径である。他の場合では、平均サイズＤは、である、Ｄ＝（６Ｖ／π）１／３として粒子の平均体積Ｖ（ナノ構造化境界面の形成に用いられる粒子の単純算術平均）から決定される。
【００９６】
層に粒子を十分に高充填することにより、粒子は略方位対称にランダムに凝集するため、ナノ構造化境界面について実質的に方位対称なＰＳＤを得る。粒子のサイズＤ、及び粒子の充填、又は結果として得られる粒子の平均中心間間隔Ｓは、図１７Ａ〜図１８Ｂに示す波数ｋｏｕｔを及びｋｉｎを決定するように選択することができる。一般的には、粒子を高充填することを選択することにより、ＰＳＤは、フーリエ空間において、実質的に方位対称となり、薄い領域に局在化する（ｋｏｕｔはｋｉｎを大幅には上回らない）。高充填であることは、ツールが形成された場合、粒子が層内でほぼ密に充填されていることを意味する。粒子の充填が減少すると、Ｓが大きくなり、波数ｋｉｎをより小さい値に移動させる。一般に、波数ｋｏｕｔは、粒子のサイズＤに反比例し、波数ｋｉｎは、粒子間の間隔Ｓに反比例する。このように、ツールの長さスケールＤ及びＳを選択することにより、例えば図１７Ａ〜図１８Ｂのようにｋｉｎとｋｏｕｔとの間に集中した、実質的に方位対称のＰＳＤを有するナノ構造化表面を作製することができる。
【００９７】
いくつかの実施形態では、ツールをエッチングして、ナノ構造化境界面を形成すると、粒子及び柱の頂部を有する柱状構造が形成される。このような柱状構造は、結果として得られるＰＳＤに高い波数への寄与を与える。これらの高い波数への寄与は、結果として得られるナノ構造化境界面を組み込んだＯＬＥＤディスプレイの色均一性に大きく影響を及ぼさないと考えられる。ポストの高さは、エッチングプロセスにより制御できる。高さを低くすることにより、ＰＳＤに対する高い波数への寄与を低減し、したがって、ｋｉｎとｋｏｕｔとの間のＰＳＤを増加させる。
【００９８】
色補正構成要素のための有用なナノ構造化境界面に関する、及びナノ構造化境界面を作製する方法に関する更なる詳細は、米国特許仮出願第６２／３４２６２０号（Ｆｒｅｉｅｒら）、及び同第６２／４１４１２７号（Ｅｒｉｃｋｓｏｎら）、並びに国際公開第２０１７／２０５１７４号（Ｆｒｅｉｅｒら）に見出すことができ記載されている。
【００９９】
図２０Ａは、ベース表面１２１８から延びる複数のピラー１２０３を含むナノ構造化表面１２０２を有する第１の層１２１０を含むナノ構造化物品１２０１の概略的断面図であり、ベース表面１２１８はピラー１２０３の間のナノ構造化表面１２０２の部分である。第１の剥離ライナー１２４３を除去し、任意選択でナノ構造化表面１２０２を埋め戻すことによって、ナノ構造化物品１２０１を使用して色補正構成要素を提供することができる。ピラー１２０３は、平均横方向寸法Ｗ、平均高さＨ、及び平均中心間隔Ｓを有する。ピラー１２０３の各々はナノ粒子１２４２を含む。ナノ粒子１２４２は平均直径Ｄを有する。エッチ層１２１０ａはピラー１２０３を形成する際にエッチングされる、層１２１０の部分である。ナノ構造化物品という用語は、ナノ構造化表面、又は２層間のナノ構造化境界面、を有する任意の物品を指し得る。ナノ構造化表面又はナノ構造化境界面は、１ｎｍ〜１０００ｎｍの範囲内の少なくとも１つの寸法を有する構造である。場合によっては、ナノ構造は、各横方向寸法、又は３つの全ての寸法が、１ｎｍ〜１０００ｎｍの範囲、又は１０ｎｍ〜１０００ｎｍの範囲にある。第１の層は概ねｘ及びｙ方向に配設されており、ピラー１２０３は概ねｚ方向に延びている。ナノ構造化物品１２０１は、第１の剥離ライナー１２４３、及び第１の層１２１０と第１の剥離ライナー１２４３との間に配設された第１の転写層１２４１を含む。第１の層１２１０及び／又は転写層１２４１はポリマー層であってもよく、又はポリマー層を含んでもよい。いくつかの実施形態では、第１の層１２１０は、例えば、放射線架橋性モノマーのフラッシュ蒸発及び気相堆積によって、最初に転写層１２４１にモノマー又はオリゴマーの層を堆積し、その層を架橋してポリマーをｉｎ  ｓｉｔｕで形成し、続いて、例えば電子ビーム装置、ＵＶ光源、放電装置、又は他の好適なデバイスを使用して架橋してエッチ層１２１０ａを形成することによって、形成することができる。次いで、本明細書の他の場所で更に説明するように、エッチ層１２１０ａをエッチングして（例えば、本明細書と矛盾しない限りにおいて参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開第２０１４／０１９３６１２号（Ｙｕら）、及び米国特許第８４６０５６８号（Ｄａｖｉｄら）で概略的に記載されるようなプラズマエッチングによって）、第１の層１２１０内にピラー１２０３を形成する。いくつかの実施形態では、転写層１２４１は、国際公開第２０１３／１１６１０３号（Ｋｏｌｂら）及び国際公開第２０１３／１１６３０２号（Ｋｏｌｂら）に記載のように作製され、これら文献は、本明細書と矛盾しない限りにおいて、参照により本明細書に組み込まれる。剥離ライナー１２４３は、例えば、シリコーン被覆ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルムなどの、任意の従来の剥離処理フィルムであり得る。第１の層１２１０、転写層１２４１、及び第１の剥離ライナー１２４３のための他の有用な材料は、本明細書の他の場所で更に説明される。
【０１００】
エッチ層１２１０ａ及び転写層１２４１に対して異なる材料を使用することにより、エッチ層１２１０ａを、ナノ構造化表面１２０２のエッチング特性の改善、又は所望の光学特性のために選択することが可能になり、かつ転写層１２４１を、剥離ライナー１２４３上での被覆性の改善、又は剥離ライナー１２４３からの剥離特性の改善のために選択することが可能になる。加えて、転写層１２４１の厚さ及び物理的物性を、構成体の機械的特性が改善するように選択してもよい。これが、転写プロセス中及び使用時における構成体のクラックなどの悪影響を緩和することに役立つ場合がある。転写層を、クラックを引き起こす可能性のあるバックフィル（ＢＦ）層中の応力を緩和するように選択してもよい。いくつかの実施形態では、ＢＦ層はバインダー中に無機ナノ粒子を高濃度で含有させたものを含む。場合によっては、これにより、ＢＦ層は非常に脆弱になり割れやすくなる。他の実施形態では、転写層１２４１は省略され、エッチ層１２１０ａが第１の剥離ライナー１２４３上に配設される。この場合、エッチング層１２１０ａは転写層とみなすことができ、本明細書の他の場所で説明する、エッチ層又は転写層のいずれかのための材料から作製することができる。転写層１２４１はまた、ナノ構造化物品に追加の機能性を追加することができる。例えば、転写層１２４１は、所望の水分又は酸素バリア特性を有することができ、又は、例えば紫外線（ＵＶ）光の遮光特性を提供するために使用することができる。いくつかの実施形態では、転写層１２４１は、少なくとも平均ピラー高さに等しい厚さを有する。
【０１０１】
ピラー１２０３の下部１２０３ａ（図２０Ｂ参照）の間の間隔１２１９は窪みと呼ばれる場合があり、ピラー１２０３はナノ構造化表面１２０２の突出部と呼ばれる場合がある。ピラー以外のナノ構造も本明細書の範囲内にあり、ナノ構造の平均高さよりも上方に延びるナノ構造化表面の部分が突出部であり、ナノ構造の平均高さよりも下方のナノ構造化表面の部分が窪みである。
【０１０２】
図２０Ｂは、図２０Ａのナノ構造化物品のピラー１２０３の概略的断面図である。ピラー１２０３ａは、下部１２０３ａ、上部１２０３ｂ、及び中間部１２０３ｃを含む。いくつかの実施形態では、本明細書の他の場所で更に説明するように、中間部１２０３ｃは、ピラー１２０３を作製するために使用するエッチングプロセスにおいて除去されなかったマトリックス材料又はバインダーを含む。いくつかの実施形態では、ピラーは円形断面を有する。他の実施形態では、ピラーは、例えばテーパ状の矩形断面などの他の断面を有してもよい。いくつかの実施形態では、下部１２０３ａは円筒状であり、上部１２０３ｂのナノ粒子は球状である。いくつかの実施形態では、ナノ粒子は、下部の直径と実質的に等しい直径を有する。ナノ粒子は、ピラー１２０３を形成する際にエッチマスクとして機能できる任意のナノ粒子とすることができる。いくつかの実施形態では、ナノ粒子はＳｉＯ２ナノ粒子などの無機ナノ粒子である。他の実施形態では、ナノ粒子は、エッチマスクとして機能できるシリコーンナノ粒子であってもよい。他の好適なナノ粒子については、本明細書の他の場所で更に説明する。いくつかの実施形態では、本明細書の他の場所で更に説明するように、上部１２０３ｂは表面処理され、界面１２０９に沿って中間部１２０３ｃに共有結合される。本明細書に記載のいずれかの実施形態では、ナノ構造の上部（マスク部分）は、ナノ構造の下部に付着させたバインダーに共有結合してもよい。
【０１０３】
上部１２０３ｂと下部１２０３ａとは、異なる組成物を有する。いくつかの実施形態では、下部１２０３ａはポリマー材料を含み、上部１２０３ｂは無機材料を含む。いくつかの実施形態では、下部１２０３ａは少なくとも６０重量パーセントのポリマー材料を含み、上部１２０３ｂは少なくとも８０重量パーセントの無機材料を含む。いくつかの実施形態では、上部１２０３ｂはナノ粒子を含むか、又はナノ粒子から実質的に構成しもよい（すなわち、上部１２０３ｂはナノ粒子を含んでもよく、かつ、ピラーを作製するために使用したエッチングプロセスにおいて完全には除去されなかったバインダーの残渣を含む可能性があり、またナノ粒子上に、ナノ構造化物品の光学性能に実質的に影響しない他の不純物を含む可能性がある）。いくつかの実施形態では、下部１２０３ａはポリマーであるか、又は連続したポリマー相を有する。ナノ粒子はまた、下部１２０３ａに含まれていてもよい。好ましくは、そのようなナノ粒子は上部１２０３ｂのナノ粒子よりも小さい。下部１２０３ａの屈折率を変更するために、下部１２０３ａには、例えば、直径が約１００ｎｍ未満、約５０ｎｍ未満、又は約４０ｎｍ未満の複数のナノ粒子を含んでもよい。いくつかの実施形態では、下部１２０３ａは、上部１２０３ｂのナノ粒子の直径の半分よりも大きい直径を有するナノ粒子を含まない。
【０１０４】
いくつかの実施形態では、上部１２０３ｂのナノ粒子及び下部１２０３ａの材料は、下部１２０３ａ及び上部１２０３ｂの屈折率がほぼ等しくなるように選択される。いくつかの実施形態では、下部１２０３ａと上部１２０３ｂとの間の屈折率の差の絶対値は０．１以下、又は０．０５以下である。そのような屈折率の範囲は、異なる上部及び下部を有する、本明細書に記載のいかなるピラーにも適用される。いくつかの実施形態では、下部１２０３ａと中間部１２０３ｃとの間の屈折率の差の絶対値は０．１以下、又は０．０５以下である。いくつかの実施形態では、上部１２０３ｂと中間部１２０３ｃとの間の屈折率の差の絶対値は０．１以下、又は０．０５以下である。そのような屈折率の範囲は、異なる上部、下部及び中間部を有する、本明細書に記載のいかなるピラーにも適用される。
【０１０５】
いくつかの実施形態では、第２の層が複数のピラー１２０３を覆うように配設されており、ベース表面１２１８まで連続的に延びている。第２の層は、第１の層１２１０のナノ構造化表面１２０２を、例えば架橋性組成物でバックフィルすることにより形成することができる。例えば、液体コーティング、蒸着コーティング、粉体コーティング、ラミネーション、ディップコーティング、又はロールツーロールコーティングのうちの１つの方法を使用して、バックフィル材料を適用して、第２の層を形成することができる。いくつかの実施形態では、バックフィル材料は、ナノ構造化表面とは反対側に平坦面を形成する。いくつかの実施形態では、第２の層は高屈折率バックフィル材料である。好適な高屈折率バックフィル材料の例としては、高屈折率無機材料；高屈折率有機材料；ナノ粒子で充填されたポリマー材料；窒化ケイ素、インジウムスズ酸化物、硫化亜鉛、又はこれらの組み合わせ；高屈折率無機材料で充填されたポリマー；及び高屈折率の共役ポリマーが挙げられる。高屈折率ポリマー及びモノマーの例は、Ｃ．Ｙａｎｇらによる、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．７，１２７６（１９９５）、及びＲ．Ｂｕｒｚｙｎｓｋｉらによる、Ｐｏｌｙｍｅｒ  ３１，６２７（１９９０）、及び、米国特許第６，００５，１３７号に記載されており、これら全ての文献は、参照により、本明細書に矛盾しない範囲で本明細書に組み込まれる。高屈折率の無機材料で充填されたポリマーの例は、米国特許第６３２９０５８号に記載されており、同文献は、本明細書と矛盾しない限りにおいて、参照により本明細書に組み込まれる。高屈折率無機材料は、例えば１００ｎｍ未満、又は５０ｎｍ未満、又は４０ｎｍ未満の大きさを有するナノ粒子であってもよい。ナノ粒子で充填されたポリマー材料のナノ粒子の例としては、ＴｉＯ２、ＺｒＯ２、ＨｆＯ２、又は他の無機材料などの高屈折率材料が挙げられる。
【０１０６】
ナノ構造化表面１２０２、又はナノ構造化表面１２０２と隣接する第２の層との間の対応するナノ構造化境界面は、本明細書の他の場所で更に説明するように、パワースペクトル密度（ＰＳＤ）を有することができる。
【０１０７】
図２１は、第１の層１４１０を含むナノ構造化物品１４０１の概略的断面図であり、第１の層１４１０は、第１の層１４１０のベース表面１４１８から延びる複数のピラー１４０３を含むナノ構造化表面１４０２を有する。ナノ構造化物品１４０１は更に、第１の剥離ライナー１４４３上に配設された転写層１４４１と、複数のピラー１４０３を覆うように配設され、ベース表面１４１８まで連続的に延びる第２の層１４２０と、第２の層１４２０上に第１の層１４１０とは反対側に配設された接着剤１４４８と、接着剤１４４８上に第２の層１４２０とは反対側に配設された第２の剥離ライナー１４４９とを含む。第１の層１４１０は、例えば第１の層１２１０に対して説明したように、又は本明細書の他の場所で説明する他の基材層に対して説明するように、堆積することができる。第１の剥離ライナー１４４３及び第２の剥離ライナー１４４９は、本明細書の他の場所で説明するあらゆる剥離ライナーであり得る。接着剤１４４８は、例えば、光学的に透明な接着剤（ＯＣＡ）であり得る。例示的なＯＣＡは、帯電防止用の光学的に透明な感圧接着剤に関する国際公開第２００８／１２８０７３号、延伸剥離ＯＣＡに関する米国特許出願公開第２００９／０３００８４号、インジウムスズ酸化物互換ＯＣＡに関する米国特許出願公開第２００９／００８７６２９号、光学的に光透過性の接着剤を有する帯電防止光学構成体に関する米国特許出願公開第２０１０／００２８５６４号、腐食感受性層と適合性のある接着剤に関する米国特許出願公開第２０１０／００４０８４２号、光学的に透明な延伸剥離接着テープに関する米国特許出願公開第２０１１／０１２６９６８号、及び延伸剥離接着テープに関する米国特許出願公開第２０１１／０２５３３０１号、に記載されたものを含む。好適なＯＣＡとしては、例えば３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ．から入手可能な、例えば３Ｍ  ＯＣＡ  ８１４６などのアクリル系の光学的に透明な感圧接着剤が挙げられる。いくつかの実施形態では、ＯＣＡは１マイクロメートル〜５０マイクロメートルの範囲内、又は１０マイクロメートル〜４０マイクロメートルの範囲内の厚さを有する。
【０１０８】
第１の剥離ライン１４４３及び第２の剥離ライン１４４９をナノ構造化物品１４０１から除去することができ、接着剤１４４８を使用して、残りの層をＯＬＥＤディスプレイパネルに取り付けて、色補正構成要素を提供することができる。
【０１０９】
ピラー１４０３は、下部１４０３ａ、上部１４０３ｂ、及び中間部１４０３ｃを備える。いくつかの実施形態では、上部１４０３ｂを一括してマスク又はマスク層と呼ぶことができる。なぜなら、これらの部分は、本明細書の他の場所で更に説明するように、ピラー１４０３を形成するために使用できるからである。いくつかの実施形態では、ピラー１４０３の下部は第１の屈折率を有し、第２の層１４２０は第２の屈折率を有し、ピラー１４０３の上部は第３の屈折率を有し、ピラー１４０３の中間部は第４の屈折率を有する。いくつかの実施形態では、第１の屈折率と第３の屈折率との間の差の絶対値は０．１以下、又は０．０５以下である。いくつかの実施形態では、第１の屈折率と第４の屈折率との間の差の絶対値は０．１以下である。いくつかの実施形態では、第１の屈折率と第２の屈折率との間の差の絶対値は０．１〜１．５の範囲にある。
【０１１０】
第１の層１４１０のナノ構造化表面と、第２の層１４２０との間の境界面は、本明細書の他の場所で説明するいかなる形状を有してもよい。例えば、本明細書の他の場所で更に説明するように、このナノ構造化境界面はＰＳＤを有してもよい。ナノ構造化境界面を横切る屈折率コントラストは、本明細書の他の場所で説明する、いかなる範囲内にあってもよい。
【０１１１】
いくつかの実施形態では、ナノ構造化表面は、平均ピラー高さに対する標準偏差が平均ピラー高さの１０％以下（又は８％以下、又は５％以下、又は更に３％以下）、又は２０ｎｍ以下（又は１５ｎｍ未満、又は更に１０ｎｍ未満）であるピラー高さ分布を有する。標準偏差及び平均ピラー高さは、例えば幅１０マイクロメートル、長さ１０マイクロメートルの領域にわたって計算してもよい。
【０１１２】
いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、第１の層及び第２の層と、それらの間のナノ構造化境界面とを含み（例えば、図１５及び図２１に示すように）、第１の層は第１の屈折率を有し、第２の層はＯＬＥＤディスプレイパネルに面し、少なくとも１．４である異なる第２の屈折率を有する。ナノ構造化境界面は、実質的に方位対称のパワースペクトル密度ＰＳＤを有する。波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積は、６ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたものより大きい波数で最大値を有する。いくつかの実施形態では、６ラジアン／マイクロメートルに第２の屈折率を乗じたもの未満の全ての波数については、波数−パワースペクトル密度（ＰＳＤ）の積は、最大値の０．３倍以下である。
【０１１３】
いくつかの実施形態では、色補正は、波長及び偏光に依存する部分反射体であるか又はそれを含む。いくつかの実施形態では、部分反射体は、色補正フィルムと称することができるフィルムである。いくつかの実施形態では、部分反射体は光学積層体を含み、光学積層体は複数の光学繰り返し単位を含み、複数の光学繰り返し単位は所望の、波長及び偏光に依存する反射率及び透過率を提供する。
【０１１４】
本明細書のいくつかの実施形態による波長及び偏光依存性部分反射体は、例えば、部分反射体が有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイの円偏光子に使用されるときに、ＯＬＥＤディスプレイの視野角による色シフトを低減するのに有用である。いくつかの実施形態では、部分反射体は、直交する偏光状態用ではないある偏光状態用の反射帯域を有するため、反射偏光子と、又は部分反射偏光子と呼ぶ場合もある。反射帯域の、遮断軸に沿って偏光された垂直入射光に対する平均反射率は、典型的には９７％未満、又は９５％未満、又は９０％未満、又は７５％未満、又は６０％未満である。反射帯域は、典型的には９８％を超える平均反射率を提供する従来の多層光学フィルムミラー又は反射偏光子の反射帯域よりも、弱くてよい。部分反射体は、制御された帯域端及び入射角に対して調整された反射率を有する、複屈折多層光学フィルムであってもよい。いくつかの実施形態では、部分反射体は、ディスプレイに組み込まれたときに軸上での視覚効果は最小限であるが、軸外では所望の波長に対して光学ゲインが得られるように設計されている。ＯＬＥＤディスプレイに本明細書の部分反射体を利用することにより、波長及び視野角依存性ゲインを提供することによって、ＯＬＥＤディスプレイのバックプレーンの典型的には拡散性である特性にもかかわらず、画質を犠牲にすることなく視野角の変化に対する色均一性を改善できることが見出された。
【０１１５】
いくつかの実施形態では、部分反射体は、ＯＬＥＤディスプレイから部分反射体へと垂直入射する光への影響は無視できる程度であるが、部分反射体に非垂直入射で入射する光の一部を再利用することによって、非垂直入射における波長依存性ゲインを提供するように構成される。このことは、反射帯域を、垂直入射において主として近赤外（７００ｎｍ〜２５００ｎｍの波長）内となるように選択することによって達成できる。非垂直視野角では、反射帯域は赤色波長範囲（６００ｎｍ〜７００ｎｍの波長）へとシフトされ、これは、視野角の増大と共に増加する赤色波長のゲインをもたらし得る。いくつかの実施形態では、部分反射体は、垂直入射において波長依存性ゲインを提供してもよく、並びに（例えば、主反射帯域の第２の高調波を含めることによって、例えば、青色光の一部を再利用することによって）、非垂直入射において波長依存性ゲインを提供することができる。このことは、例えばディスプレイが白色点光出力に設定された場合に、ディスプレイから所望の光出力を提供する際の更なる融通性を可能にするために、又は、垂直入射における光出力の色温度を補正するために行うことができる。
【０１１６】
本明細書の波長及び偏光に依存する部分反射体又は反射偏光子は、典型的には、複数の光学繰り返し単位を含む光学積層体を含む多層光学フィルムであり、各光学繰り返し単位は、ポリマー層であり得る第１の層及び第２の層を含む。図２２は、多層光学フィルム２２００の例示的な光学繰り返し単位（ＯＲＵ）の概略的斜視図である。図２２は、多層光学フィルム２２００の２層のみを示すが、フィルム２２００は、１つ以上の連続的なパケット又は積層体に配置された数十又は数百のそのような層（複数の層）を含み得る。フィルム２２００は、個別のミクロ層２２０２、２２０４を含み、ここで「ミクロ層」とは、十分に薄く、そのような層の間の複数の境界面で反射する光が、強め合う又は弱め合う干渉を受け、多層光学フィルムに、所望の反射又は透過特性をもたらすような層を指す。ミクロ層２２０２、２２０４は合わさることで、多層積層体の１つの光学繰り返し単位（ＯＲＵ）を表すことができる。ＯＲＵとは、積層体の厚さにわたりある繰り返しパターンで繰り返す、層の最小の集合である。隣接するマイクロ層の境界面で一部の光が反射されるように、これらのマイクロ層は異なる屈折率特性を有する。紫外、可視、又は近赤外波長で光を反射するように設計された光学フィルムの場合、各ミクロ層は、典型的に、約１マイクロメートル未満の光学厚さ（すなわち、物理的厚さに、該当する屈折率を乗じたもの）を有する。しかしながら、望ましい場合、フィルムの外側表面のスキン層、又は、フィルム内に配置されミクロ層のパケットを分離させる保護境界層（ＰＢＬ）のようなより厚い層を含むこともできる。いくつかの実施形態では、本明細書の光学フィルムには、ミクロ層の単一のパケット又は積層体のみが含まれている。
【０１１７】
複数のミクロ層のうちの１つ（例えば、図２２のミクロ層２２０２、又は図２３の「Ａ」層）の、偏光した光に関する、主たるｘ軸、ｙ軸、及びｚ軸に沿った屈折率は、それぞれｎ１ｘ、ｎ１ｙ、及びｎ１ｚである。相互に直交するｘ軸、ｙ軸、及びｚ軸は、例えば、材料の誘電テンソルの主方向に対応し得る。多くの実施形態において、かつ議論の都合上、種々の材料の主方向は一致しているが、一般にはそうである必要はない。隣接するミクロ層（例えば、図２２のミクロ層２２０４、又は図２３の「Ｂ」層）の、同じ軸に沿った屈折率は、それぞれ、ｎ２ｘ、ｎ２ｙ、ｎ２ｚである。これらの層の間の屈折率の差は、ｘ方向に沿ったΔｎｘ（＝ｎ１ｘ−ｎ２ｘ）、ｙ方向に沿ったΔｎｙ（＝ｎ１ｙ−ｎ２ｙ）、及びｚ方向に沿ったΔｎｚ（＝ｎ１ｚ−ｎ２ｚ）である。これらの屈折率差の性質は、フィルム内（又は当該フィルムの所与の積層体内）のミクロ層の数及びこれらの厚さ分布と組み合わされて、フィルムの（又は所与のフィルムの積層体の）反射特性及び透過特性を制御する。例えば、隣接するミクロ層が、１つの面内方向に沿って大きな屈折率不整合（Δｎｘが大）を有し、直交する面内方向に沿って小さな屈折率不整合（Δｎｙ≒０）を有する場合には、フィルム又はパケットは、垂直入射光に対する反射偏光子として作用し得る。波長が反射偏光子又は偏光依存性部分反射体の反射帯域内にある場合、反射偏光子又は偏光依存性部分反射体は、通過軸又は第１の軸と呼ぶ場合のある１つの面内軸に沿って偏光された垂直入射光を比較的強く透過し、遮断軸又は第２の軸と呼ぶ場合のある直交する面内軸に沿って偏光された垂直入射光を比較的強く反射する、光学体であると考えることができる。
【０１１８】
所望の場合には、ｚ軸に沿った偏光に関する、隣接するミクロ層の間の屈折率の差（Δｎｚ）も、斜めに入射する光のｐ偏光成分の所望の反射特性を実現するように調整することができる。斜めの入射角における、ｐ偏光の軸上に近い反射率を維持するため、ミクロ層同士の間のｚ−屈折率の不整合Δｎｚは、最大面内屈折率差Δｎｘよりも実質的に小さく、すなわち｜Δｎｚ｜≦０．５＊｜Δｎｘ｜となるように、制御することができる。代替として、｜Δｎｚ｜≦０．２５ｇ＊｜Δｎｘ｜である。ゼロ又はゼロに近い大きさのｚ−屈折率不整合は、ｐ偏光に対する反射率が入射角の関数として一定又はほぼ一定である、ミクロ層の間の境界面を与える。更に、ｚ−屈折率不整合Δｎｚは、面内屈折率差Δｎｘと比較して反対の極性を有するように、例えばΔｎｘ＞０であるときΔｎｚ＜０であるように、制御することができる。この条件は、ｓ偏光の場合と同様に、ｐ偏光に対する反射率が、入射角の増加とともに増加する境界面を与える。Δｎｚ＞０である場合、ｐ偏光の反射率は、入射角と共に低下する。上記の関係はまた、Δｎｚ及びΔｎｙを含む関係についても当然該当し、これは例えば、（通過軸が垂直入射において有意な反射率を有する部分偏光フィルムなどの）２つの主要面内軸に沿って有意な反射率及び透過率が所望される場合である。
【０１１９】
図２３の概略側面図では、複数のＯＲＵが見えるように、多層光学フィルム２３１０の、より多くの内部層が示されている。フィルムは局部的なｘ−ｙ−ｚデカルト座標と関連して図示されており、フィルムはｘ及びｙ軸と平行に延び、ｚ軸はフィルム及びその構成層と垂直であり、フィルムの厚さ軸と平行である。
【０１２０】
図２３において、ミクロ層は、「Ａ」又は「Ｂ」としてラベル付けされ、「Ａ」層はある材料から構成され、「Ｂ」層は、異なる材料から構成され、これらの層は、図示するように、光学繰り返し単位又はユニットセルＯＲＵ１、ＯＲＵ２、．．．ＯＲＵ６を形成するように、交互配置にて積層されている。いくつかの実施形態では、全体がポリマー材料から構成される多層光学フィルムは、高反射率が所望される場合、６個よりもはるかに多くの光学繰り返し単位を含む。他の実施形態では、例えば、ミクロ層の少なくともいくつかが無機材料を含む場合、わずか６層又は８層のミクロ層を使用してもよい。多層光学フィルム２３１０は、実質的により厚い層２３１２を有するものとして示され、この層は、外側スキン層、又は図に示すミクロ層の積層体をミクロ層の別の積層体若しくはパケット（それが存在する場合には）、又は基材層から分離し得る、保護境界層（「ＰＢＬ」、米国特許第６，７８３，３４９号（Ｎｅａｖｉｎら）を参照）を表し得る。多層光学フィルム２３１０は、反対側にある第１の面２３１５及び第２の面２３１７を有する単一の積層体２３１３を含む。
【０１２１】
いくつかの実施形態では、より厚い層２３１２は、光学積層体によって提供される強め合う干渉及び弱め合う干渉に有意に寄与するには厚過ぎるという意味で、光学的に厚い。いくつかの実施形態では、光学的に厚い層は、少なくとも１マイクロメートル、又は少なくとも２マイクロメートル、又は少なくとも３マイクロメートル、又は少なくとも５マイクロメートルである、物理的厚さ及び光学厚さのうちの少なくとも１つを有する。いくつかの実施形態では、ＯＬＥＤディスプレイで使用される円偏光子は、観視角に対する色均一性を改善するために、直線吸収偏光子とリターダとの間に配設された本明細書の部分反射体を含む。
【０１２２】
いくつかの場合において、所与の積層体又はパケットのミクロ層は、１／４波積層体に対応する厚さ及び屈折率値を有することができる。すなわち、等しい光学厚さの２つの隣接するミクロ層をそれぞれ有するＯＲＵに構成され、そのようなＯＲＵは、波長λが光学繰り返し単位の全体の光学厚さの二倍である、建設的干渉光により反射するのに有効である。構成体の「光学厚さ」は、物理的厚さに屈折率をかけた値を指す。偏光依存性部分反射体の場合、光学厚さを決定する際に使用される屈折率は、反射帯域がより強く反射する部分反射体の軸に沿った屈折率である（例えば、反射偏光子の遮断軸）。各ＯＲＵ内の２つの隣接するミクロ層が同等の光学厚さを有する１／４波積層体は、０．５又は５０％の「ｆ比」を有するものとされる。これに関して「ｆ比」は、構成層「Ａ」の光学厚さと完成した光学繰り返し単位の光学厚さとの比を指し、ここで、構成層「Ａ」は、構成層「Ｂ」より高い屈折率を有すると仮定される。層「Ｂ」がより高い屈折率を有する場合、「ｆ比」は、構成層「Ｂ」の光学厚さと完成した光学繰り返し単位の光学厚さとの比を指す。５０％のｆ比を使用することが、しばしば望ましいと見なされる。これは、ミクロ層積層体の１次（主）反射帯域の反射能を最大化するからである。しかし、５０％のｆ比は、２次（第２の高調波）の反射帯域（及びより高い偶数次）を抑制又は排除する。このことはまた多くの場合、多くの用途において望ましいと考えられるが、本明細書の他の箇所で更に説明されるように、所望の色出力を達成する際に更なる融通性をもたらすために主反射帯域の第２の高調波を利用できるため、用途によっては２次反射帯域を抑制することが望ましくない場合がある。例えば、いくつかの実施形態では、青色波長範囲における反射をもたらすために、第２の高調波が使用される。更に、いくつかの実施形態によれば、反射帯域が比較的低い反射率を有することが望ましい場合がある。この場合、所望の反射率を提供するために、層の総数及び光学繰り返し単位中の層間の屈折率の差に加えて、より小さいｆ比（又は１により近いｆ比）を選択することができる。主反射帯域の相対反射能及びｆ比の関数としての主反射帯域の高調波の相対反射能は、例えば、米国特許第９，２７９，９２１号（Ｋｉｖｅｌら）に記載されており、これは、本明細書と矛盾しない範囲で参照により本明細書に組み込まれる。
【０１２３】
いくつかの実施形態では、ｆ比は、０．０６、若しくは０．１、若しくは０．２〜０．４の範囲内、又は、０．６〜０．８、若しくは０．９、若しくは０．９４の範囲内である。他の実施形態では、ｆ比は、例えば、０．４〜０．６の範囲にある。図２３の実施形態では、「Ａ」層は、「Ｂ」層よりも全体的に薄いものとして図示されている。図示されている各光学繰り返し単位（ＯＲＵ１、ＯＲＵ２など）は、その構成層「Ａ」及び「Ｂ」の光学厚さの合計と等しい光学厚さ（ＯＴ１、ＯＴ２など）を有し、各光学繰り返し単位は、その波長λがＯＲＵの全体的な光学厚さの２倍である光の１次反射を提供する。
【０１２４】
妥当な数の層により所望の反射率を達成するために、隣接するミクロ層は、ｘ軸に沿って偏光された光に関して、例えば、少なくとも０．０５、又は少なくとも０．１、又は少なくとも０．１５の屈折率の差（｜Δｎｘ｜）を呈することができる。隣接するミクロ層は、ｙ軸に沿った偏光に対する屈折率（｜Δｎｙ｜）の差がより小さい場合がある。例えば、いくつかの実施形態では、｜Δｎｙ｜は０．０４以下、又は０．０２以下、又は０．０１以下である。Δいくつかの実施形態では、隣接するミクロ層は、ｚ軸に沿った屈折率の整合又は不整合を呈することがあり（Δｎｚ＝０、又は｜Δｎｚ｜が大）、この不整合は、面内屈折率不整合（単数又は複数）と同じ又は反対の極性又は符号であり得る。斜めに入射する光のｐ偏光成分の反射率が入射角の増加に伴って増加するか、減少するか、又は同じままであるかは、そのようなΔｎｚの調整によって制御することができる。屈折率及び屈折率差は、固定基準波長（例えば、５３２ｎｍ、又は５５０ｎｍ、又は６３２ｎｍ）で指定してもよく、又は、各光学繰り返し単位に対して、その光学繰り返し単位が反射するように構成されている波長で指定してもよい。
【０１２５】
いくつかの実施形態では、光学積層体内の光学繰り返し単位の総数は、少なくとも４個、又は少なくとも１０個、又は少なくとも２０個、又は少なくとも２５個、又は少なくとも３０個、又は少なくとも３５個、又は少なくとも４０個である。いくつかの実施形態では、光学繰り返し単位の総数は、３００個以下、又は２００個以下、又は１８０個以下、又は１６０個以下、又は１５０個以下である。より多数の光学繰り返し単位を、より小さい（又は１により近い）ｆ比を有する実施形態で使用することができ、より少数の光学繰り返し単位を、０．５に近いｆ比を有する実施形態で使用することができる。各交互層がポリマーである場合、多数の光学繰り返し単位が典型的には利用され、少なくとも高屈折率層（例えば、図２２のミクロ層２２０２、又は図２３の「Ａ」層）が無機である場合、より少数の光学繰り返し単位が典型的には利用される。いくつかの実施形態では、２６以下、又は２０以下のミクロ層が利用される。
【０１２６】
多層光学フィルムの少なくとも１つのパケット中のミクロ層のうちの少なくともいくつかは、複屈折性、例えば、一軸複屈折性のものであってよい。いくつかの場合では、各ＯＲＵは、１つの複屈折性ミクロ層と、等方性であるか又はもう一方のミクロ層に比べて低い程度の複屈折性を有する第２ミクロ層とを含んでもよい。別の場合において、各ＯＲＵは、２つの複屈折性ミクロ層を含んでもよい。
【０１２７】
多層光学フィルムは、任意の好適な光透過性材料を用いて製造できるが、多くの場合、低吸収性ポリマー材料を使用することが有益である。そのような材料により、可視波長及び赤外波長におけるミクロ層積層体の吸収率は、小さく又は無視できる程度にすることができ、任意の所与の波長、並びに任意の特定の入射角及び偏光状態における積層体（又はそれが一部である光学フィルム）の反射率及び透過率の合計は、近似的に１００％、すなわち、Ｒ＋Ｔ≒１００％、又はＲ≒１００％−Ｔとなる。例示的な多層光学フィルムは、ポリマー材料から形成され、共押出成形、キャスティング、及び配向工程を用いて作製することができる。米国特許第５８８２７７４号（Ｊｏｎｚａら）「Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｆｉｌｍ」、米国特許第６１７９９４８号（Ｍｅｒｒｉｌｌら）「Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｆｉｌｍ  ａｎｄ  Ｐｒｏｃｅｓｓ  ｆｏｒ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｅ  Ｔｈｅｒｅｏｆ」、米国特許第６７８３３４９号（Ｎｅａｖｉｎら）「Ａｐｐａｒａｔｕｓ  ｆｏｒ  Ｍａｋｉｎｇ  Ｍｕｌｔｉｌａｙｅｒ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｆｉｌｍｓ」、及び特許出願公開第２０１１／０２７２８４９号（Ｎｅａｖｉｎら）「Ｆｅｅｄｂｌｏｃｋ  ｆｏｒ  Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ  Ｍｕｌｔｉｌａｙｅｒ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｃ  Ｆｉｌｍｓ」、を参照されたい。多層光学フィルムは、前述の参照文献のいずれかに記載されているポリマーの共押出によって形成することができる。様々な層のポリマーを、同様の流動学的特性を有するように、例えば融解粘度を有するように選択することができ、それによりこれらのポリマーは、有意な流れの乱れを伴うことなく共押出することができる。押出条件は、それぞれのポリマーを、供給ストリーム又は溶融ストリームとして連続的かつ安定したやり方で適切に供給、溶融、混合、及びポンプ移送するように選択される。溶融ストリームの各々を形成し、維持するために使用される温度は、温度範囲の下限で凍結、結晶化又は過度な圧力低下を回避し、温度範囲の上限で材料劣化を回避する範囲内で選択してもよい。
【０１２８】
要約すれば、作製方法は、（ａ）完成フィルムに使用される第１のポリマー及び第２のポリマーに対応する樹脂の少なくとも第１のストリーム及び第２のストリームを提供する工程と、（ｂ）好適なフィードブロックを使用して、第１のストリーム及び第２のストリームを複数の層に分割する工程であって、例えば、フィードブロックが、（ｉ）第１の流れチャネル及び第２の流れチャネルを含む勾配プレートであって、第１のチャネルが流れチャネルに沿って第１の位置から第２の位置まで変化する断面積を有する、勾配プレートと、（ｉｉ）第１の流れチャネルと流体連通する第１の複数の導管、及び第２の流れチャネルと流体連通する第２の複数の導管を有する供給管プレートであって、各導管がそれ自体のそれぞれのスロットダイに供給し、各導管が第１の端部及び第２の端部を有し、導管の第１の端部が流れチャネルと流体連通し、導管の第２の端部がスロットダイと流体連通する、供給管プレートと、（ｉｉｉ）任意選択的に、上記導管の近位に位置する軸方向のロッドヒータと、を含む、ものである、分割する工程と、（ｃ）複合ストリームを押出ダイに通過させて、多層ウェブを形成する工程であって、各層が、隣接する層の主表面に概ね平行である、多層ウェブを形成する工程と、（ｄ）多層ウェブを、キャスティングホイール又はキャスティングドラムと呼ばれることもあるチルロール上にキャストして、キャスト多層フィルムを形成する工程と、を含み得る。このキャストフィルムは、完成フィルムと同じ数の層を有してもよいが、キャストフィルムの層は、典型的には、完成フィルムの層よりもはるかに厚い。更に、キャストフィルムの層は、典型的には全て等方性である。広い波長範囲にわたって反射率及び透過率の低周波変動が制御された多層光学フィルムは、軸ロッドヒータの熱領域制御によって実現することができ、例えば、米国特許第６，７８３，３４９号（Ｎｅａｖｉｎら）を参照されたい。
【０１２９】
多層ウェブがチルロール上で冷却された後、これを伸張又は延伸して、最終的な又はほぼ最終的な多層光学フィルムを製造することができる。伸張又は延伸は、所望の最終的な厚さになるように層を薄化し、層の少なくとも一部が複屈折性となるように層を方向付ける、という２つの目標を達成する。方向付けること又は延伸は、クロスウェブ方向に沿って（例えばテンターにより）、ダウンウェブ方向に沿って（例えばレングスオリエンタ（length orienter）により）、又はそれらの任意の組み合わせで、同時に又は連続的に達成することができる。１つの方向のみに沿って延伸される場合、延伸は「非拘束」（フィルムは延伸方向に直角な面内方向に寸法的に緩和可能である）であってもよく、又は「拘束」（フィルムが拘束され、延伸方向に直角な面内方向にて寸法的に緩和可能ではない）であってもよい。延伸は、得られるフィルムが偏光依存反射率を有するように、直交する面内方向間で非対称であり得る。いくつかの実施形態では、フィルムはバッチプロセスで延伸してもよい。いずれの場合でも、後続の又は並行的な引き伸ばしの低減、応力又は歪みの平衡、ヒートセット、及び他の処理操作もフィルムに適用することができる。
【０１３０】
フィルムは、多数のミクロ層から構成される１つ以上のフィルムのセットを共押出して、典型的には交互となった等方性層及び複屈折層である、一般にパケットと呼ばれるものを構成することによって形成できる。パケットは、典型的には、ロールプロセスで形成され、クロスウェブ寸法は、一般的に横断方向（transverse direction、ＴＤ）とラベル付けされ、ロールの長さに沿った寸法は、機械方向（machine direction、ＭＤ）と呼ばれる。更に、パケットは、形成プロセスにおいて、いわゆるテンタリングプロセス中に複屈折層に影響を及ぼすように慎重に制御された温度ゾーン内で、機械方向及び横断方向に慎重に延伸してもよい。更に、テンタリングプロセスにより、パケットが形成される際に、その横断方向の直線的な延伸又は放物線状の延伸のいずれかを提供できる。一般に（「トーイン（toe-in）」と呼ばれる制御された内向きの直線的縮退を使用して、冷却ゾーン中の制御された収縮を可能にすることができる。このプロセスは、所望の光学効果のために例えば３０〜６００の層、又はそれ以上を提供するように使用することができ、必要に応じて外部の「スキン」層も含んでよい。
【０１３１】
本明細書の部分反射体は、典型的には、赤色及び／又は近赤外の主（１次）反射帯域、並びに任意選択的に、部分的に青色の第２の高調波（２次）帯域を有する。ｍ次の帯域の各波長は、１次の帯域の波長の１／ｍ倍である。したがって、より高次の帯域の位置及び帯域幅は、１次の帯域の位置及び帯域幅によって決定される。主反射帯域及び第２の高調波の所望の波長範囲を達成するために、主反射帯域は好適な波長範囲（例えば、好適な帯域幅を有する赤外反射帯域）にあることが望ましい。このことは、厚さプロファイルを調整することにより、すなわち、ｚ軸又はフィルムの厚さ方向に沿った厚さ勾配に従ってＯＲＵの光学厚さを調整することにより、達成することができ、それにより、光学繰り返し単位の光学厚さは、積層体の一方の側（例えば上部）から積層体の他方の側（例えば下部）へと進むにつれて、増加するか、減少するか、又は他の何らかの関数関係に従う。厚さプロファイルはまた、主反射帯域の勾配及び／又は帯域端の鋭さを調節するように調整することもできる。
【０１３２】
図２４Ａは、光学繰り返し単位からなる単一の積層体を有する光学フィルムの層厚さプロファイルの概略図である。この場合では、４０個の光学繰り返し単位が含まれており、厚さは、層にわたって線形に変化する。一部の実施形態では、層厚さプロファイルは、実質的に連続している。層厚さプロファイルは、良好に近似（例えば、１０パーセントの誤差内、又は５パーセントの誤差内、又は３パーセントの誤差内）する場合、実質的に連続していると説明することができ、任意の内部光学繰り返し単位の光学厚さは、内部光学繰り返し単位のいずれかの側で光学繰り返し単位の光学厚さから線形外挿することによって決定することができる。
【０１３３】
いくつかの実施形態では、光学繰り返し単位は、光学積層体の第１の面から積層体の反対側の第２の面まで実質的に連続的に変化する光学厚さを有する。厚さの変化は、例えば、米国特許第６，１５７，４９０号（Ｗｈｅａｔｌｅｙら）に記載されているように鋭い帯域端を提供するように選択してもよく、又は、高反射率から低反射率へのより緩やかな遷移を提供するように選択してもよい。いくつかの実施形態では、光学繰り返し単位の光学厚さは、最小値と最大値との間で変化し、最大値から最小値を引いた値が最大値の３５パーセント以下、最大値の５％以上である。いくつかの実施形態では、光学厚さは、単一の積層体の第１の面から単一の積層体の反対側の第２の面へと単調に増加する。単一の積層体内の垂直（図２３のｚ座標）位置の関数としての単一の積層体内の光学繰り返し単位の光学厚さのプロットである図２４Ｂに示すように、いくつかの実施形態では、光学厚さは、単一の積層体の位置Ｓ１での第１の面での光学繰り返し単位２４８１から、位置Ｐ１での積層体内の光学繰り返し単位２４８３（最小光学厚さＴ１を有する）へと単調に減少し、光学繰り返し単位２４８３から、単一の積層体の位置Ｓ２での第２の面と光学繰り返し単位２４８３との間に配設された位置Ｐ２での単一の積層体内の光学繰り返し単位２４８５（最大光学厚さＴ２を有する）へと単調に増加し、光学繰り返し単位２４８５から、単一の積層体の位置Ｓ２での第２の面へと単調に減少する。いくつかの実施形態では、第１の光学繰り返し単位と第２の光学繰り返し単位との間の隔離距離（Ｐ２−Ｐ１）は、単一の積層体の厚さ（Ｓ２−Ｓ１）の少なくとも半分又は少なくとも７０％である。他の可能な層プロファイルとしては、スマイルプロファイル（エッジより積層体の中央においてより薄い）及びフラウンプロファイル（エッジより積層体の中央においてより厚い）が挙げられる。
【０１３４】
いくつかの実施形態では、光学繰り返し単位の厚さの変化は、主反射帯域の所望の勾配を与えるように選択される。例えば、主反射帯域は、より高い波長でより反射性であり、より低い波長で反射性が低くてもよく、又はより高い波長でより反射性が低く、より低い波長でより反射性が低くてもよく、又は主反射帯域において実質的に一定の反射率を有してもよい。反射帯域の勾配を調整することにより、入射角に対する反射率を調整し、それによってディスプレイの出力色を視野角で調節するための、更なる融通性を提供することができる。
【０１３５】
いくつかの実施形態では、波長λ１＜λ２＜λ３の場合に、部分反射体は、第１の軸に沿って偏光された垂直入射光に対して、λ１〜λ３の波長に関して少なくとも８５％の透過率を有し、部分反射体は、直交する第２の軸に沿って偏光された垂直入射光に対して、λ２及びλ３の帯域端を有する第１の反射帯域を有する。いくつかの実施形態では、部分反射体は、その光学繰り返し単位のｆ比、第２の軸に沿った第１のポリマー層と第２のポリマー層との間の屈折率差、及び光学積層体内の光学繰り返し単位の総数が、第１の反射帯域が第２の軸に沿って偏光された垂直入射光に対して、例えば１５％〜９７％、又は１５％〜９５％、又は１５％〜９０％、又は２０％〜８５％、又は２０％〜７５％、又は２５％〜６０％の平均反射率を有するようなものとなっている。いくつかの実施形態では、光学繰り返し単位は、（λ３−λ２）／（λ３＋λ２）が、少なくとも０．０３、又は少なくとも０．０５、又は少なくとも０．０７、かつ、０．２５以下、又は０．０２以下、又は０．０１５以下（例えば０．０５〜０．２の範囲内）であるような、光学厚さの範囲を有する。例えば、いくつかの実施形態では、光学繰り返し単位は、光学積層体の第１の面（例えば、位置Ｓ１）に近接した最小光学厚さＴ１、及び光学積層体の反対側の第２の面（例えば、位置Ｓ２）に近接する最大光学厚さＴ２を有し、ここで、（Ｔ２−Ｔ１）／（Ｔ２＋Ｔ１）は、０．０５〜０．２の範囲内にあるか、又は（λ３−λ２）／（λ３＋λ２）に関して記載するいずれかの範囲内にある。光学積層体内の位置は、第２の面よりも第１の面に近い場合に、光学積層体の第１の面に近接していると説明することができる。同様に、光学積層体内の位置は、第１の面よりも第２の面に近い場合に、光学積層体の第２の面に近接していると説明することができる。いくつかの実施形態では、Ｔ２は少なくとも３００ｎｍ、又は少なくとも３２５ｎｍ、又は少なくとも３５０ｎｍ、又は少なくとも３５５ｎｍ、又は少なくとも３６０ｎｍ、又は少なくとも３７５ｎｍである。いくつかの実施形態では、Ｔ２は１２５０ｎｍ以下、又は８００ｎｍ以下、又は５００ｎｍ以下、又は４５０ｎｍ以下である。
【０１３６】
波長及び偏光に依存する部分反射体又は部分反射偏光子の透過率は、図２５に概略的に示されている。図示した実施形態では、通過状態（光が第１の（通過）軸に沿って偏光されている偏光状態）における垂直入射光に対する透過率２５１０は、例えば、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％であり得る値Ｔｐを有する。いくつかの実施形態では、垂直入射光に対する通過状態での透過率は、少なくともλ１〜λ３の波長範囲にわたって、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％である。遮断状態（光が第２の（遮断）軸に沿って偏光されている偏光状態）での透過率２５２０は、第１の反射帯域２５０１及び第２の反射帯域２５０２を呈する。いくつかの実施形態では、第１の反射帯域２５０１は主反射帯域であり、第２の反射帯域４０２は、主反射帯域の第２の高調波である。第１の反射帯域２５０１は、短波長帯域端がλ２であり長波長帯域端がλ３である。いくつかの実施形態では、λ２は、部分反射体の光学積層体の最小光学厚さＴ１の約２倍であり、λ３は、光学積層体の最大光学厚さＴ２の約２倍である。第２の反射帯域２５０２は、短波長帯域端がλ５であり長波長帯域端がλ４である。第１の反射帯域２５０１が主反射帯域であり第２の反射帯域２５０２が主反射帯域の第２の高調波である実施形態では、λ５は約λ２／２であり、λ４は約λ３／２である。いくつかの実施形態では、第１の反射帯域２５０１は近赤外波長を含む（すなわち、λ２〜λ３の範囲内に少なくとも１つの７００ｎｍ〜２５００ｎｍの波長が含まれる）。いくつかの実施形態では、第２の反射帯域２５０２は可視波長を含む（すなわち、λ５〜λ４の範囲内に４００ｎｍ〜７００ｎｍ（例えば４００ｎｍ）の少なくとも１つの波長が含まれる）。他の実施形態では、λ４は４００ｎｍ未満であってもよい。いくつかの実施形態では、λ４は５００ｎｍ以下、又は４５０ｎｍ以下、又は４３０ｎｍ以下、又は４１０ｎｍ以下である。いくつかの実施形態では、λ４は４００ｎｍ〜５００ｎｍの範囲内にある。
【０１３７】
いくつかの実施形態では、第１の反射帯域は、少なくとも７００ｎｍ、又は少なくとも７１０ｎｍ、又は少なくとも７２０ｎｍ、又は少なくとも７５０ｎｍの帯域端λ３を有する、主反射帯域である。いくつかの実施形態では、帯域端λ３は２５００ｎｍ以下、又は１５００ｎｍ以下、又は１０００ｎｍ以下、又は９００ｎｍ以下である。例えば、いくつかの実施形態では、λ３は７００ｎｍ〜２５００ｎｍ、又は７１０ｎｍ〜１０００ｎｍ、又は７２０ｎｍ〜９００ｎｍ、又は７５０ｎｍ〜９００ｎｍの範囲内にある。いくつかの実施形態では、帯域端λ２は少なくとも６００ｎｍ、又は少なくとも６１０ｎｍ、又は少なくとも６２０ｎｍである。いくつかの実施形態では、λ２は７５０ｎｍ以下、又は７１０ｎｍ以下、又は７００ｎｍ以下、又は６９０ｎｍ以下、又は６８０ｎｍ以下である。例えば、いくつかの実施形態では、λ２は６００ｎｍ〜７００ｎｍの範囲内、又は６１０ｎｍ〜６９０ｎｍの範囲にある。いくつかの実施形態では、λ１は４８０ｎｍ以下、又は４５０ｎｍ以下、又は４２０ｎｍ以下、又は４００ｎｍ以下である。いくつかの実施形態では、λ１は少なくとも３８０ｎｍ、又は少なくとも４００ｎｍである。例えば、いくつかの実施形態では、λ１は３８０ｎｍ〜４８０ｎｍの範囲内、又は４００ｎｍ〜４５０ｎｍの範囲内にある。いくつかの実施形態では、λ１は４００ｎｍである。
【０１３８】
いくつかの実施形態では、部分反射体の第１の反射帯域は、例えば９００ｎｍ〜９８０ｎｍ（例えば、９４０ｎｍ）の波長λｃを中心とし、０．０５≦（λ３−λ２）／（λ３＋λ２）≦０．２を満たす。部分反射体は、波長λｃに近い波長を、入射角による帯域シフトによって、ある入射角では反射するが別の入射角では反射しないように適合させてもよい。このような部分反射体は、例えば、本明細書の他の箇所で更に説明されるように、センサシステムにおいて有用である。
【０１３９】
第１の反射帯域２５０１は、第２の軸に沿って偏光された垂直入射光に対して、Ｔｂ１である平均透過率を有する。第２の軸に沿って偏光された垂直入射光に対する対応する平均反射率Ｒｂ１は、Ｓ−Ｔｂ１であり、ここでＳは平均反射率と平均透過率の合計であり、これは表面反射及び吸収を無視すれば約１００％であり得る。いくつかの実施形態では、反射率は、反射帯域の帯域幅にわたって一定ではない。帯域にわたる平均反射率は、帯域における波長に対する反射率の積分値を、帯域の幅（例えば、λ３−λ２）で割ったものとして表すことができる。いくつかの実施形態では、Ｒｂ１は１５％よりも大きい、又は２０％よりも大きい、又は２５％よりも大きい、又は３０％よりも大きい。いくつかの実施形態では、Ｒｂ１は９７％未満、又は９５％未満、又は９０％未満、又は７５％未満、又は６０％未満である。例えば、いくつかの実施形態では、Ｒｂ１は１５％〜９０％、又は２０％〜７５％、又は２５％〜６０％である。同様に、いくつかの実施形態では、Ｔｂ１は１０％〜８５％、又は２５％〜８０％、又は４０％〜８０％である。第２の反射帯域４０２は、第２の軸に沿って偏光された垂直入射光に対して、Ｔｂ２である平均透過率を有する。第２の軸に沿って偏光された垂直入射光に対する対応する平均反射率Ｒｂ２は、Ｓ−Ｔｂ２である。Ｒｂ２は、Ｒｂ１について記載されたいずれの範囲内にあってもよい。同様に、Ｔｂ２は、Ｔｂ１について記載されたいずれの範囲内にあってもよい。Ｒｂ２は、部分反射体の光学積層体のｆ比に応じて、Ｒｂ１より大きくても、小さくても、又はほぼ等しくてもよい。
【０１４０】
図２６は、仮想的な部分反射体の透過スペクトルの概略的なグラフである。この図では、透過率が波長λに対してナノメートル単位でプロットされ、波長軸は４００〜１０００ｎｍの範囲にわたって延びている。曲線３０１は、遮断軸に沿って偏光された垂直入射の光に対する、測定された透過率を表し得る。図示の反射体は、スペクトルの赤色及び近赤外領域の一部内の狭帯域内の光を選択的に遮断するが、このことは、曲線３０１の反射帯域３０１ａの透過率が比較的低いことにより明示される。
【０１４１】
曲線３０１の関連する特徴を定量化するために、図２６において、曲線３０１のベースライン値Ｂ、曲線３０１のピーク値Ｐ（この場合ピーク値Ｐは反射帯域３０１ａの透過最小値に相当し、点ｐ３で示される）、及びＰとＢとの中間である曲線３０１の中間値Ｈを特定している。曲線３０１は、点ｐ１及びｐ２において値Ｈと交差する。これらの点は、反射帯域３０１ａの短波長帯域端３０７及び長波長帯域端３０９それぞれにあり、短波長帯域端波長λ２及び長波長帯域端波長λ３を画定する。短波長帯域端波長及び長波長帯域端波長は、対象とする２つの他のパラメータである、λ３−λ２に等しい反射帯域３０１ａの幅（半値全幅又は「ＦＷＨＭ」）と、（λ２＋λ３）／２に等しい反射帯域３０１ａの中心波長λｃとを算出するために使用することができる。中心波長λｃは、反射帯域３０１ａがどの程度対称又は非対称であるかに応じて、反射帯域３０１ａのピーク波長（点ｐ３を参照）と同じである場合も異なる場合もあることに留意されたい。
【０１４２】
光学要素の透過率は一般に、（所与の波長、入射方向などの光に関して）透過光強度を入射光強度で割ったものを指すが、「外部透過率」又は「内部透過率」という用語で表される場合もある。光学要素の外部透過率は、周囲が空気であり、かつ要素の前方の空気／要素界面のフレネル反射に関して、又は要素の後方の要素／空気界面のフレネル反射に関していかなる補正もされない場合の、その光学要素の透過率である。光学要素の内部透過率は、その前面及び後面のフレネル反射を除去した場合の、その要素の透過率である。前方及び後方のフレネル反射を除くことは、計算によって（例えば、適切な関数を外部透過スペクトルから引き算することによって）、又は実験によってのいずれかで行うことができる。多くのタイプのポリマー及びガラス材料では、フレネル反射は、２つの外部表面の各々で約４〜６％（法線入射角又はほぼ法線入射角に対して）であり、これにより、外部透過率が、内部透過率と比べ約１０％下方にシフトする。図２６は、これらの透過率のうちどちらが使用されるかについては特定していないので、一般に、内部又は外部透過率のどちらに適用してもよい。本明細書で内部又は外部を指定せずに透過率に言及する場合、文脈により特に明記しない限り、透過率は、外部透過率を指すものと見なしてもよい。
【０１４３】
いくつかの実施形態では、ポリマー多層光学フィルムは、少なくとも１５％、又は少なくとも２０％、又は少なくとも２５％、又は少なくとも３０％の（例えば図２６の点ｐ３における）最大反射率（あるいは、８５％未満、又は８０％未満、又は７５％未満、又は７０％未満の最小透過率）を有する反射帯域を有し得る。場合によっては、光学フィルムを通る内部透過率は、反射帯域のいずれかの側の領域において少なくとも８０％であってもよく、又は、反射帯域のいずれかの側の最小透過率よりも少なくとも２０％高くてもよい。例えば、いくつかの実施形態では、光学フィルムは、反射帯域内で少なくとも４０％未満の最小内部透過率を有してもよく、反射帯域の短波長帯域端よりも１０ｎｍ短い、若しくは２０ｎｍ短い、若しくは３０ｎｍ短い波長において、少なくとも８０％の内部透過率を有してもよく、かつ／又は、光学フィルムは、反射帯域の長波長帯域端よりも１０ｎｍ長い、若しくは２０ｎｍ長い、若しくは３０ｎｍ長い波長において、少なくとも８０％の内部透過率を有してもよい。
【０１４４】
本明細書の部分反射体は、ディスプレイ用途において有用であり、部分反射体を組み込んだＯＬＥＤディスプレイにおいて色シフトの低減をもたらすことが見出されている。いくつかの実施形態では、部分反射体は、円偏光子内で直線吸収偏光子とリターダとの間に配設される、色補正部分反射体である。図２７は、直線吸収偏光子２７５２と、部分反射体２７００と、リターダ２７５６とを含む、円偏光子２７５０の概略断面図である。部分反射体２７００は、本明細書に記載される任意の部分反射体であってもよい。部分反射体２７００は、複数の交互のポリマー層を含む光学積層体２７１３を含み、光学的に厚い層２７１２及び２７１４を含む。円偏光子２７５０を、ＯＬＥＤディスプレイパネルの光出力面上に配設することができ、リターダ２７５６はディスプレイパネルに面している。
【０１４５】
いくつかの実施形態では、部分反射体２７００は、直線吸収偏光子２７５２とリターダ２７５６との間に配設された反射偏光子であって、反射偏光子は、６００ｎｍ以上の波長にて短波長帯域端（例えば、図２５のλ２）を有する主反射帯域を有する。
【０１４６】
いくつかの実施形態では、部分反射体２７００は、直線吸収偏光子２７５２とリターダ２７５６との間に配設された反射偏光子であり、反射偏光子は、複数の光学繰り返し単位を含む光学積層体を含み、各光学繰り返し単位は第１のポリマー層及び第２のポリマー層を含み、第１の軸に沿った第１のポリマー層と第２のポリマー層との間の屈折率差がΔｎｙであり、直交する第２の軸に沿った第１のポリマー層と第２のポリマー層との間の屈折率差がΔｎｘである。いくつかの実施形態では、｜Δｎｘ｜は少なくとも０．１であり、｜Δｎｙ｜は０．０４以下である。いくつかの実施形態では、第２の軸に沿った屈折率に関して、光学繰り返し単位は、光学積層体の第１の面に近接する最小光学厚さＴ１、及び光学積層体の反対側の第２の面に近接する最大光学厚さＴ２を有する。Ｔ２及び／又は（Ｔ２−Ｔ２）／（Ｔ２＋Ｔ２）は、本明細書の他の箇所に記載されるいずれの範囲内にあってもよい。例えば、いくつかの実施形態では、Ｔ２は少なくとも３００ｎｍ、又は少なくとも３５０ｎｍ、及び／又は１２５０ｎｍ以下である。
【０１４７】
図２８は、部分反射体の通過軸である部分反射体の第１の軸２８３３、及び直線吸収偏光子の通過軸２８４３の概略図である。通過軸２８４３と第１の軸２８３３との間の角度θが示されている。角度θが２０度未満である場合、通過軸２８４３が第１の軸２８３３と実質的に整列されているものと説明できる。いくつかの実施形態では、角度θは例えば、１０度未満、又は５度未満である。リターダの進相軸２８５３も図示されている。進相軸２８５３は、直線吸収偏光子の通過軸２８４３と斜角φをなす。いくつかの実施形態では、斜角φは、４０〜５０度である。いくつかの実施形態では、角度φは、約４５度である。
【０１４８】
いくつかの実施形態では、リターダは複数のリターダ層を含む。複数のリターダ層を利用して、波長から独立した又は波長にわずかにしか依存しない波の位相差（例えば、ｎｍ単位の位相差をｎｍ単位の波長で割ったもの）を得ることができる。いくつかの実施形態では、４００ｎｍ〜７００ｎｍの範囲内の少なくとも１つの波長に関して、リターダは波長の１／４の位相差を有する。ある実施形態では、リターダは１つの波長に対して波長の１／４の位相差を有し、またある実施形態では、リターダは２つ以上の波長に対して波長の１／４の位相差を有する。いくつかの実施形態では、リターダは１／４波とは異なる位相差を有する。例えば、（ｎ＋１／４）λの位相差を使用することができる。
【０１４９】
円偏光子が円偏光子として機能することを可能にする任意のリターダを使用することができる。いくつかの実施形態では、リターダは複数のリターダ層を含み、複数のリターダ層のうちの第１のリターダ層は第１の進相軸を有し、複数のリターダ層のうちの第２のリターダ層は第２の進相軸を有する。いくつかの実施形態では、第１及び第２の進相軸は平行であり、いくつかの実施形態では、第１及び第２の進相軸は平行ではない。非平行な進相軸は、円偏光子の無色性を改善するために、円偏光子のリターダに使用してもよい。第１のリターダ層と第２のリターダ層の進相軸間の角度は、任意の好適な角度であってもよい。いくつかの実施形態では、この角度は約０度（例えば、−５度〜５度）である。他の実施形態では、この角度は０度〜４５度、又は４５度〜９０度である。
【０１５０】
色補正構成要素として有用な部分反射体の更なる詳細は、例えば、米国特許仮出願第６２／５６６６５４号（Ｈａａｇら）に記載されている。
【０１５１】
いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、色補正フィルムを含む。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、発光ディスプレイパネルと円偏光子との間に配設される。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは複数のミクロ層を含み、各ミクロ層は、５５０ｎｍにおいて、３つの直交屈折率の間に０．０５以下の最大差を有する。各ミクロ層は、５５０ｎｍにおける３つの直交屈折率の算術平均である平均屈折率を有する。いくつかの実施形態では、複数のミクロ層は、高屈折率ミクロ層と低屈折率ミクロ層との交互からなる層ペアとして構成され、各高屈折率ミクロ層の平均屈折率は、各低屈折率ミクロ層の平均屈折率よりも０．１５〜０．７５だけ大きい。いくつかの実施形態では、層ペアの各々は、５５０ｎｍにおいて１５０ｎｍ〜５５０ｎｍの光学厚さを有し、層ペアの少なくとも半分は、５５０ｎｍにおいて２７５ｎｍ〜４００ｎｍ光学厚さを有する。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、垂直入射する非偏光可視光の、明所視的（photopically）に重み付けされた少なくとも８０％を透過させるのに十分に少数のミクロ層を有し、色補正フィルムは、６０°で入射する少なくとも１つの波長の非偏光光の少なくとも１５％を反射させるのに十分なミクロ層を有する。明所視的に重み付けされた好適な関数は、ＣＩＥ（１９３１）明所視光度関数
【数６】
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である（Ｖ（λ）とも表される）。
【０１５２】
いくつかの実施形態では、交互層は有機（例えば、有機ポリマー）である。いくつかの実施形態では、交互層のうちの一方は有機であり、他方は無機である。他の実施形態では、交互層の両方が無機である。いくつかの実施形態では、色補正フィルムの複数のミクロ層の少なくともいくつかは、無機材料と有機材料との両方を含む。いくつかの実施形態では、色補正フィルムの複数のミクロ層の少なくともいくつかは、有機マトリックス中に分散された無機材料を含む。いくつかの実施形態では、無機材料は金属酸化物を含む。
【０１５３】
高分子電解質複数層（polyelectrolyte multilayer、ＰＥＭ）コーティング又は静電的自己組織化（electrostatically self-assembled、ＥＳＡ）コーティングとしても知られる層ごとのコーティングは、色補正フィルムに対して使用することができるコーティングの一種である。基材上に配設することができる複数のミクロ層は、「レイヤー・バイ・レイヤー自己集合プロセス」として一般的に参照される手法によって成膜された少なくとも１つの「２層構造層」を含む。このプロセスは、高分子電解質及び／又は無機酸化物粒子といったような逆極性に帯電したポリイオンの薄膜又はコーティングを静電的に組織化するために一般的に使用される。しかしながら、水素結合ドナー／アクセプタ、金属イオン／リガンド、共有結合部分といったような他の官能基を、フィルムの組織化のための原動力とすることができる。典型的には、この堆積プロセスは、一連の溶液又は槽への、表面電荷を有する基板の露出を含む。これは、液体槽中への基板の没入（ディップコーティングとも呼ばれる）、噴霧、スピンコーティング、ロールコーティング、インクジェット印刷、等々によって実現することができる。基材の極性とは逆極性の電荷を有する第１ポリイオン（例えば、高分子電解質バス）液体溶液に対して露出することにより、基材表面近傍の荷電種が迅速に吸着されることとなる。これは、濃度勾配を確立し、バルク溶液から表面へと、より多くの高分子電解質を引き寄せる。下層の電荷を遮蔽して基材表面の正味の電荷を反転させ得るほど十分なミクロ層が発達するまでは、更なる吸着が起こる。物質移動及び吸着が起こるためには、この露出時間は、典型的には、数秒間から数分間のオーダである。次に、基材は、第１ポリイオン（例えば、バス）液体溶液から取り出され、その後、一連の水洗バスに対して露出される。これにより、物理的に絡まっているような又は緩く結合しているような、すべての高分子電解質が除去される。このような濯ぎ用（例えば、バス）液体溶液に続いて、次に、基材は、第１ポリイオン（例えば、バス）液体溶液の極性とは逆極性の電荷を有した第２ポリイオン（例えば、高分子電解質バス又は無機酸化物ナノ粒子バス）液体溶液に対して露出される。基材の表面電荷が第２（例えば、バス）液体溶液の極性とは逆極性であることにより、再度、吸着が起こる。その後、第２ポリイオン（例えば、バス）液体溶液に対して引き続いての露出により、基材の表面電荷の反転が引き起こされる。後続する濯ぎを実施してサイクルを完了することができる。この一連のステップは、１つの「２層構造層」の成膜を形成するものと言われており、基材に対して更なる２層構造層を追加するために、必要に応じて繰り返すことができる。典型的には、１つのミクロ層を形成するために、複数の２層構造層が成膜される。
【０１５４】
適切なプロセスのいくつかの例は、米国特許第８，２３４，９９８号（Ｋｒｏｇｍａｎ氏ら）、米国特許出願公開第２０１１／００６４９３６号（Ｈａｍｍｏｎｄ−Ｃｕｎｎｉｎｇｈａｍ氏ら）、及び米国特許第８，３１３，７９８号（Ｎｏｇｕｅｉｒａ氏ら）に記載されたものを含む。層ごとのコーティングプロセスを実行するための市販の装置は、ＳＴＲＡＴＯＳＥＱＵＥＮＣＥ  ＶＩ（ｎａｎｏＳｔｒａｔａ  Ｉｎｃ．，Ｔａｌｌａｈａｓｓｅｅ，ＦＬ）ディップコーティングロボット、及び、Ａｇｉｌｔｒｏｎ，Ｉｎｃ．（Ｗｏｂｕｒｎ，ＭＡ）から入手可能なＳＰＡＬＡＳ（Spray-Assisted Layer-by-Layer Assembly）コーティングシステム、を含む。
【０１５５】
基材上における層ごとのコーティングの厚さは、例えばスタイラス表面形状測定を含む当該技術分野において公知の一般的な方法によって決定することができる。層ごとのコーティングの厚さ及び屈折率は、例えば分光エリプソメトリ又はリフレクトメトリを含む当該技術分野において公知の一般的な方法によって決定することができる。層ごとのコーティングの多くは、成膜された２層構造層の数に対しては、一次関数的な厚さの増加を示すが、一方、他のものは、指数関数的な成長又は一次関数を超えた成長を示す。所与の層ごとの材料の組合せ（すなわち、ポリカチオンとポリアニオンとのペア）に関し、特定の組合せの条件（例えば、高分子電解質の濃度、コーティング溶液内におけるイオン強度、及び、コーティング溶液のｐＨ）下において、いわゆる「成長曲線」（すなわち、２層構造層の数に対しての、厚さのプロット）が、一般的に作成される。低屈折率ミクロ層に関しては、材料の組み合わせは、典型的には、ポリマー製のポリカチオン（例えば、ポリジアリルジメチルアンモニウムクロライド）と、低屈折率のアニオン性無機酸化物ナノ粒子（例えば、コロイド状二酸化ケイ素）と、を含む。高屈折率ミクロ層に関しては、材料の組み合わせは、典型的には、ポリマー製のポリカチオンと、高屈折率のアニオン性屈折率無機酸化物ナノ粒子（例えば、コロイド状ジルコニア又はコロイド状チタニア）と、を含む。
【０１５６】
水性媒体中の無機シリカゾルは、当該技術分野において周知であり、市販されている。水内における又は水−アルコール溶液内におけるシリカゾルは、ＬＵＤＯＸ（Ｅ．Ｉ．ｄｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏ．，Ｉｎｃ．，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＤＥによって製造されている）、ＮＹＡＣＯＬ（Ｎｙａｃｏｌ  Ｃｏ．，Ａｓｈｌａｎｄ，ＭＡから入手可能）、又は、ＮＡＬＣＯ（Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ｎａｐｅｒｖｉｌｌｅ，ＩＬによって製造されている）といったような商品名で市販されている。いくつかの有用なシリカゾルは、４ナノメートル（ｎｍ）〜７７ｎｍの平均粒径を有したシリカゾルとして入手可能なＮＡＬＣＯ１１１５、２３２６、１０５０、２３２７、及び２３２９である。他の有用なシリカゾルは、２０ナノメートルの平均粒径を有したシリカゾルとして入手可能なＮＡＬＣＯ１０３４ａである。有用なシリカゾルは、５ナノメートルの平均粒径を有したシリカゾルとして入手可能なＮＡＬＣＯ２３２６である。適切なコロイド状シリカの追加的な例は、米国特許第５，１２６，３９４号（Ｒｅｖｉｓ氏ら）に記載されている。
【０１５７】
様々な高屈折率の無機酸化物ゾルが市販されている。ジルコニアゾルは、Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．（Ｎａｐｅｒｖｉｌｌｅ，ＩＬ）から「Ｎａｌｃｏ  ００ＳＳ００８」という商標名で入手可能であり、Ｂｕｈｌｅｒ  ＡＧ（Ｕｚｗｉｌ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）から「Ｂｕｈｌｅｒ  ｚｉｒｃｏｎｉａ  Ｚ−ＷＯ  ｓｏｌ」という商標名で入手可能であり、更に、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）から「ＮＡＮＯＵＳＥ  ＺＲ」という商品名で入手可能である。酸化アンチモンによって被覆された酸化スズ及びジルコニアの混合物を含むナノ粒子分散体（ＲＩ〜１．９）は、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）から「ＨＸ−０５Ｍ５」という商標名で市販されている。酸化スズナノ粒子分散体（ＲＩ〜２．０）は、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｃｏｒｐ．から「ＣＸ−Ｓ５０１Ｍ」という商標名で市販されている。
【０１５８】
いくつかの実施形態では、無機酸化物ナノ粒子は、チタニアを含むか、又はチタニアから作られる。アナターゼ、ブルッカイト、ルチル、及び非晶質を含む様々な形態のチタニアを利用することができる。アナターゼ型チタニアのナノ粒子（５〜１５ｎｍ直径）分散体は、Ｕ．Ｓ．Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｎａｎｏｍａｔｅｒｉａｌｓ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）から、１５ｗｔ％の水性懸濁液として市販されている。ＴｉＯ２ゾルは、また、酸性溶液又は塩基性溶液内に分散されたものとして、Ｉｓｈｉｈａｒａ  Ｓａｎｇｙｏ  Ｋａｉｓｈａ  Ｌｔｄ．（Ｏｓａｋａ，Ｊａｐａｎ）から入手可能である。チタニアは、ｐＨ約４〜６において等電点を有しており、これにより、等電点よりも十分に大きなｐＨにおいては層ごとの自己組織化におけるポリアニオンとして使用することができ、また、等電点よりも十分に小さなｐＨにおいては層ごとの自己組織化におけるポリカチオンとして使用することができる。
【０１５９】
適切な高分子電解質は、ポリアリルアミン又はポリエチレンイミンといったようなポリカチオン性ポリマー（すなわち、ポリカチオン）を含む。適切なポリカチオン性ポリマーは、限定するものではないけれども、例えば、直鎖状の及び分岐状のポリ（エチレンイミン）、ポリ（アリルアミン塩酸塩）、ポリビニルアミン、キトサン、ポリアニリン、ポリアミドアミン、ポリ（ビニルベンジルトリアメチルアミン）、ポリ（ジアリル−ジメチルアンモニウムクロライド）、ポリ（ジメチルアミノエチルメタクリレート）、及び、ポリ（メタクリロイルアミノ）プロピル−トリメチルアンモニウムクロライド、を含む。適切なポリアニオン性ポリマーは、限定するものではないけれども、ポリ（硫酸ビニル）、ポリ（ビニルスルホン酸）、ポリ（アクリル酸）、ポリ（メタクリル酸）、ポリ（スチレンスルホン酸）、硫酸デキストラン、ヘパリン、ヒアルロン酸、カラギーナン、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸塩、ＮＡＦＩＯＮといったような、スルホン化されたテトラフルオロエチレンベースのフッ素化されたポリマー、ポリ（ビニルリン酸）、ポリ（ビニルホスホン酸）、を含む。
【０１６０】
色補正フィルムに対する目標設計に適合させるために、典型的にはガラス基材上における高屈折率材料と低屈折率材料との組み合わせに関して、成長曲線が作成される。シリコンウェハ又はポリマーフィルムといったような他の基材も、また、適用可能である。成長曲線により、所望の厚さに到達するのに必要な２層構造層の数を決定することができる。その後、色補正コーティングが、各材料の組み合わせに関して必要数の２層構造層を有するように作製され、そして、分光光度計を使用して、紫外／可視／近赤外領域での反射スペクトル及び／又は透過スペクトルが測定される。次に、両スペクトルが、目標設計に関する理論スペクトルと比較される。スペクトル同士が十分に似通っていない場合には、スペクトル同士がより緊密に適合するまで、異なる数の２層構造層が成膜される。高屈折率ミクロ層及び低屈折率ミクロ層の実際の厚さは、例えば断面を走査型電子顕微鏡又は透過型電子顕微鏡を使用して測定することにより、決定することができる。これに代えて、光学モデリングソフトウェアを使用して、ミクロ層の実際の厚さを決定することができる。多くの場合、基材によって影響を受けることによりコーティングの成長速度が異なるため、非理想的なものが存在する。これにより、２層構造層の数は、光学設計に対してより緊密に適合するように変更する必要があり得る。
【０１６１】
真空蒸着された薄膜は、色補正フィルムに対して使用し得る他の種類のコーティングである。高屈折率ミクロ層２２０２（例えば、図２２のミクロ層２２０２、又は図２３の「Ａ」層）と、低屈折率ミクロ層２２０４（例えば、図２２のミクロ層２２０４、又は図２３の「Ｂ」層）との交互からなる複数のミクロ層は、米国特許第７，０１８，７１３号（Ｐａｄｉｙａｔｈら）に記載されているように、ポリマー薄膜、無機薄膜、又はポリマー層と無機層とのハイブリッド組み合わせのいずれについても、従来の薄膜の真空蒸着技術によって作製することができる。ポリマー材料のタイプに応じて、様々な手法でフィルムを蒸着することができる。直接蒸着は、弱い分子間相互作用を有したポリエチレン又はポリテトラフルオロエチレンといったようなポリマーに対して適用することができる。一般的に、ポリマー薄膜は、蒸着重合法により得ることができる。蒸着重合法においては、モノマー材料を蒸発させ、基材表面上における重合反応によってポリマー薄膜を作り出す。二官能性モノマーの共蒸着は、重縮合又は重付加を介した段階的な反応を引き起こし、これにより、ポリイミド及びポリ尿素といったようなポリマーからなる薄膜を得ることができる。この方法は、また、π共役ポリマーからなる薄膜を調製するためにも適用することができる。他の種類の蒸着重合においては、鎖付加反応を利用し、これにより、ビニルモノマー又はアクリルモノマーのラジカル重合を達成することができる。この方法は、より高い重合度が得られるという利点を有していると共に、多用途の分子設計を可能にするという利点を有している。表面において開始される蒸着重合法は、自己組織化された単一層（self-assembled monolayer、ＳＡＭ）をモノマーの蒸着に対して組合せるものであって、基材表面に対して化学的に結合されたポリマー薄膜を成長させるための独自の方法である。ＰＶＤにおける無溶媒の特質は、ナノメートル厚さのフィルムの形成に際して、また、デバイス作製のために時に必要とされる複数層フィルムの形成に際して、都合がよいものである。
【０１６２】
高屈折率ミクロ層と低屈折率ミクロ層との交互からなる複数のミクロ層は、色補正フィルム内において変化する厚さを有し得る。いくつかの実施形態においては、複数のミクロ層は、最も薄い光学層ペア厚さから最も厚い光学層ペア厚さまで（例えば、２層ペア以下という例外を除いて）大まかに構成することができる。あるいはその逆に、複数のミクロ層は、最も厚い光学層ペア厚さから最も薄い光学層ペア厚さまで（例えば、２層ペア以下という例外を除いて）大まかに構成することができる。いくつかの実施形態においては、各層ペアの光学的厚さは、異なるものとされる。いくつかの実施形態においては、各層ペアの光学的厚さは、同じものとされる。いくつかの実施形態においては、非常に少ない層では、所望の反射帯域の様々な部分をカバーする各層ペアを有することによって、反射波長の幅を最大化する必要がある。しかしながら、いくつかの実施形態においては、非常に少ない層では、与えられた波長に対して２つ以上の層ペアを有することによって、あるいは、互いに対しての１０ｎｍ以内に２つ以上の層ペアを有することによって、特定の反射波長の強度を最大化する必要がある。いくつかの実施形態においては、各層ペアの各々は、５５０ｎｍにおいて１５０ｎｍ〜５５０ｎｍの光学的厚さを有している。いくつかの実施形態においては、層ペアの少なくとも半分は、５５０ｎｍにおいて２７５ｎｍ〜４００ｎｍの光学的厚さを有している。いくつかの実施形態においては、層ペアの少なくとも半分は、黄色の光、オレンジ色の光、又は赤色の光を中心とした反射帯域に対応する光学的厚さを有している。所望の層厚さの正確な調整及び構成は、ディスプレイの残部の構成、及び発光ディスプレイの白色点の特徴に依存し得る。
【０１６３】
色補正フィルムは、角度をシフトさせると、反射又は吸収に基づいて色の忠実度を向上させるので、それら性質の大きさと透過との間にトレードオフが存在する。いくつかの実施形態においては、透過を大きいものに維持することが望ましいことがあり得る。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、垂直入射する非偏光可視光の少なくとも８０％を透過させるのに十分に少数の層を有している。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、垂直入射する非偏光可視光の少なくとも８５％を透過させるのに十分に少数の層を有している。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、垂直入射する非偏光可視光の少なくとも９０％を透過させるのに十分に少数の層を有している。透過の割合は、本明細書では、明所視的に重み付けされた平均透過率を指す。逆に、いくつかの実施形態においては、カラーシフトの補正を効果的なものとし得るよう、６０°で入射する少なくとも１つの非偏光光の波長の反射又は吸収は、少なくとも１０％であるべきである。いくつかの実施形態においては、６０°で入射する少なくとも１つの波長の非偏光光の反射又は吸収は、少なくとも１５％であるべきである。いくつかの実施形態においては、６０°で入射する少なくとも１つの波長の非偏光光の反射又は吸収は、少なくとも２０％であるべきである。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、６から２６の光学層を有する。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、８から２０のミクロ層を有する。
【０１６４】
いくつかの実施形態では、色補正フィルムの複数のミクロ層の厚さは、３マイクロメートル未満である。いくつかの実施形態では、色補正フィルムの複数のミクロ層の厚さは、１マイクロメートル未満である。いくつかの実施形態では、色補正フィルムの複数のミクロ層の厚さは、１．５〜２．５マイクロメートルである。
【０１６５】
いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、垂直入射での透過においてシアンに見える。いくつかの実施形態では、色補正フィルムは、６０°入射での透過においてマゼンダに見える。
【０１６６】
色補正構成要素として有用な色補正フィルムの更なる詳細は、例えば、米国特許仮出願第６２／３８３０５８号（Ｂｅｎｏｉｔら）に更に記載されている。
【０１６７】
いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、拡散体フィルムであるか、又は拡散体フィルムを含む。特定の拡散体フィルムが、ＯＬＥＤディスプレイパネルに近接して置かれた場合、ＯＬＥＤディスプレイパネルの色シフトを低減させることが見出された。いくつかの実施形態では、拡散体フィルムは、相互連結された細孔及びチャネルを含むポリマー層を含むポリマーフィルムである。いくつかの実施形態では、拡散体フィルムはポリマー層を含むポリマーフィルムであり、ポリマー層はボイドフリーであり、ポリマーマトリックス中に均一に分散された粒子を含む。
【０１６８】
いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、ポリマーフィルムであるか、又はポリマーフィルムを含み、ポリマーフィルムは、２つの主表面を有する第１のポリマー層を含む。いくつかの実施形態では、第１のポリマー層は、屈折率ｎ１を有する第１の材料を含む第１のポリマー領域と、第１のポリマー領域内に相互連結された細孔及びチャネルのネットワークを含む第２の領域とを含み、チャネルは、屈折率ｎ２を有する第２の材料を含む。いくつかの実施形態では、第１の材料は、第１の弾性ポリマー材料及び任意選択の粒子を含む。いくつかの実施形態では、第２の材料は、第２のポリマー材料及び任意選択の粒子、並びに／又は空気を含む。いくつかの実施形態では、ポリマーフィルムは、少なくとも７０％の透明度、又は少なくとも８０％の透明度、又は少なくとも９０％の透明度と、少なくとも８０％の可視光透過率と、２５％〜８０％のバルクヘイズと、を有する。いくつかの実施形態では、ポリマーフィルムは、ポリマーフィルム全体にわたって１２％以下の正規化されたマイクロヘイズ不均一性を有する。
【０１６９】
用語「ヘイズ」は、広角光散乱を指し、ディスプレイから放出される光は、全方向に拡散され、コントラストの損失を引き起こす。より具体的には、用語「バルクヘイズ」は、数ミリメートル（ｍｍ）の広いサンプリングビームで測定された広角光散乱を指し、これにより、ポリマーフィルムの前述の数ミリメートルのアパーチャからの平均結果を得る。また、より具体的には、用語「マイクロヘイズ」は、数十ミクロン（すなわち、１００ミクロン未満、例えば、１０〜４０ミクロン）のより小さい照射面積で測定される広角光散乱を指し、これにより、平均マイクロヘイズ測定値は、多くの測定値（各々の面積は数十ミクロン、数ミリメートルのポリマーフィルムにわたって拡がる）からの平均結果を表す。
【０１７０】
用語「正規化されたマイクロヘイズ不均一性」は、少なくとも１ｍｍ、及び典型的には数ミリメートルにわたって測定されるときの、マイクロヘイズの標準偏差とマイクロヘイズの平均値との比を指す。マイクロヘイズの標準偏差は、マイクロヘイズノイズの尺度である。したがって、正規化されたマイクロヘイズ不均一性は、視覚的なマイクロヘイズノイズとマイクロヘイズ信号との比の基準値である。
【０１７１】
用語「透明度」は、狭角での散乱を指し、光は、強く集光され小さい角度範囲で拡散される。特定の透明度を有する効果は、基本的に、試験片を通して非常に小さな細部をいかに良好に見ることができるかで説明される。
【０１７２】
ヘイズ、透明度、及び可視光透過率は、ＡＳＴＭ  Ｄ１００３−１３試験規格に記載されているように決定することができる。
【０１７３】
第１の材料は、第１の弾性ポリマー材料及び任意の粒子を含む。第１の材料は、相互連結された細孔（すなわち、ボイド）及びチャネルのネットワークを有する多孔質構造を形成する。すなわち、細孔及びチャネルは、第１のポリマー領域によって画定される。
【０１７４】
典型的には、複数の相互連結された細孔及びチャネルは、中空トンネル又はトンネル様通路を介して互いに接続された細孔を含む。特定の実施形態では、ネットワーク内には、複数の相互連結された細孔及びチャネルが存在し得る。特定の実施形態では、少量の閉じた又は接続されていない細孔が存在し得る。
【０１７５】
典型的には、細孔及びチャネルは、２マイクロメートル以下の平均断面（例えば、球形細孔の直径）を有する。別の言い方をすれば、相互連結された細孔及びチャネルのネットワークは、２マイクロメートル未満のサイズの散乱粒子と同様の角度平均散乱特性を有する。角度平均散乱特性という用語は、以下の意味を有する：不規則形状の散乱中心は、衝突光角に非常に依存する散乱断面及び散乱角などの散乱特性を有する。角度平均散乱特性は、衝突光角を考慮しており、全ての衝突光角の平均化された特性を呈する。
【０１７６】
特定の実施形態では、複数の相互連結された細孔及びチャネルの体積分率は、少なくとも１０％である。
【０１７７】
第１のポリマー材料は、典型的には、多官能性モノマー及び／又はオリゴマーの硬化物である。特定の実施形態では、第１のポリマー材料は、アクリレート、ポリオレフィン、ポリウレタン、シリコーン、ポリエステル、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される有機ポリマーを含む。特定の実施形態では、第１のポリマー材料は、多官能性（メタ）アクリレートモノマー及び／又はオリゴマー（（メタ）アクリレートは、メタクリレート及びアクリレートを含む）、の硬化物を含む。
【０１７８】
ポリマー材料は、好ましくは、細孔及びチャネルが崩壊しないように、多孔質構造を支持するために十分に弾性である。これに関連して、「弾性」材料は、軟質又は硬質の弾性材料であってもよいが、材料の流れにより多孔質構造中をゆっくりと充填する粘性又は粘弾性材料ではない。
【０１７９】
第１のポリマー材料を形成できる多官能性モノマーの例としては、トリメチロールプロパントリアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｅｘｔｏｎ，ＰＡ）から商品名ＳＲ３５１で市販されている）、エトキシル化トリメチロールプロパントリアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒから商品名ＳＲ４５４で市販されている）、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒから商品名ＳＲ４４４で市販されている）、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒから商品名ＳＲ３９９で市販されている）、エトキシル化ペンタエリスリトールテトラアクリレート、エトキシル化ペンタエリスリトールトリアクリレート（商品名ＳＲ４９４でＳａｒｔｏｍｅｒから）、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、及びトリス（２−ヒドロキシエチル）イソシアヌレートトリアクリレート（商品名ＳＲ３６８でＳａｒｔｏｍｅｒから）１，６−ヘキサンジオールジアクリレート（商品名ＳＲ２３８でＳａｒｔｏｍｅｒから）、及び（メタ）アクリレート官能性オリゴマーが挙げられる。そのようなオリゴマーの例としては、高引張強度及び高伸長の樹脂、例えば、Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されているＣＮ９８９３、ＣＮ９０２、ＣＮ９００１、ＣＮ９６１、及びＣＮ９６４、並びにＣｙｔｅｃ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ（Ｗｏｏｄｌａｎｄ  Ｐａｒｋ，ＮＪ）から市販されているＥＢＥＣＲＹＬ  ４８３３及びＥｂ８８０４が挙げられる。好適な材料としてはまた、「ハード」オリゴマーアクリレート及び「ソフト」オリゴマーアクリレートの組み合わせも挙げられる。「ハード」アクリレートの例としては、ＥＢＥＣＲＹＬ  ４８６６などのポリウレタンアクリレート、ＥＢＥＣＲＹＬ  ８３８などのポリエステルアクリレート、並びにＥＢＥＣＲＹＬ  ６００、ＥＢＥＣＲＹＬ  ３２００、及びＥＢＥＣＲＹＬ  １６０８（Ｃｙｔｅｃから市販されている）、及びＣＮ２９２０、ＣＮ２２６１、及びＣＮ９０１３（Ｓａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されている）などのエポキシアクリレートが挙げられる。「ソフト」アクリレートの例としては、Ｃｙｔｅｃから市販されているＥＢＥＣＲＹＬ  ８４１１、並びにＳａｒｔｏｍｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙから市販されているＣＮ９５９、ＣＮ９７８２、及びＣＮ９７３が挙げられる。好適な材料は、例えば、米国特許第９，５４１，７０１（Ｂ２）号（Ｔｈｏｍｐｓｏｎら）に記載されている。
【０１８０】
特定の実施形態では、第１の材料はまた、モルホロジーの制御を助ける粒子を含む。特定の実施形態では、粒子は、ナノ粒子、所望により表面改質ナノ粒子である。そのような粒子の例としては、ＳｉＯ２（例えば、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＡｍｅｒｉｃａからのＡ１７４処理されたＮＡＬＣＯ  ２３２９Ｋシリカ粒子、表面改質ＭＰ４５４０Ｍシリカ粒子）、ＺｒＯ２、ＴｉＯ２、ＳｎＯ２、及びこれらの組み合わせが挙げられる。好ましい粒子は、ＳｉＯ２である。このような粒子の例は、例えば、米国特許出願公開第２０１２／００３８９９０（Ａ１）号（Ｈａｏら）に記載されている。第１の材料中の粒子の量は、第１の材料の総重量を基準として、最大６０重量％であり得る。
【０１８１】
第１のポリマー材料によって画定される多孔質構造の調製は、例えば、米国特許出願公開第２０１２／００３８９９０（Ａ１）号（Ｈａｏら）、及び米国特許第８，８０８，８１１（Ｂ２）号（Ｋｏｌｂら）に記載されている。あるプロセスでは、まず、溶剤に溶解した重合性材料を含む溶液が調製され、重合性材料は、例えば、１種以上のモノマー、任意選択的にカップリング剤、架橋剤、及び反応開始剤などの添加剤、並びに任意選択的にナノ粒子などの複数の粒子を含んでもよい。次に、重合性材料は、例えば、熱又は光を適用して重合され、溶剤中に不溶性ポリマーマトリックスを形成する。場合によっては、重合工程後、溶剤は、より低い濃度であるが、重合性材料の一部を依然として含んでもよい。次に、溶液を乾燥又は蒸発させることによって溶剤を除去し、ポリマー結合剤中に分散された相互連結されたチャネルのネットワークを含む第１のポリマーマトリックスを得る。所望により、第１のポリマーマトリックスは、第１のポリマーマトリックス中に分散された複数の粒子を含む。使用される場合、粒子は、第１のポリマーマトリックス内に結合され、結合は、物理的又は化学的であり得る。
【０１８２】
特定の実施形態では、第１の材料は、ポリマーフィルムの総体積を基準として、少なくとも３５体積％の量で、第１のポリマー層中に存在する。特定の実施形態では、第１の材料は、ポリマーフィルムの総体積を基準として、最大９０体積％の量で、第１のポリマー層中に存在する。
【０１８３】
本開示のポリマーフィルムは、第２の材料で完全に又は更には部分的に充填された「ホスト」として第１の材料内の細孔及びチャネルのネットワークを利用して作製できる。第２の材料は、第１の材料の屈折率と屈折率が一致しない。典型的には、第１の材料と第２の材料との屈折率の差は、少なくとも０．０１である。細孔及びチャネルをポリマー材料で完全に充填すると、元の「空気ボイド」は、第１のポリマー「ホスト」相中の「ゲスト」ポリマー相によって置き換えられる。本明細書の得られたポリマーフィルムの光学特性は、第１の（ｎ１）ポリマー材料と第２の（ｎ２）ポリマー材料との間の屈折率の差、及びそれらの２つの混合材料の固有のモルホロジーによって決定することができる。
【０１８４】
特定の実施形態では、細孔及びチャネルのネットワークは、空気で充填される。特定の実施形態では、細孔及びチャネルのネットワークは、第２のポリマー材料及び所望により粒子で充填される。特定の実施形態では、細孔及びチャネルのネットワークは、空気と第２のポリマー材料（所望により粒子と混合される）との混合物で充填される。空気、第２のポリマー材料（所望により粒子と混合される）、又はこれらの混合物は、本明細書では、第２の材料と呼ばれ、第２の材料で充填された複数の相互連結された細孔及びチャネルは、本明細書では、第２の相互連結領域と呼ばれる。
【０１８５】
したがって、本明細書では、第１の材料は、屈折率ｎ１を有する第１の材料を含む第１のポリマー領域を画定する。屈折率ｎ２を有する第２の材料を含む第２の相互連結領域は、第１の材料内に相互侵入ネットワークを形成する。
【０１８６】
第２の材料がポリマー材料を含む場合、第２のポリマー材料は、アクリレート、ポリオレフィン、ポリウレタン、シリコーン、ポリエステル、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される有機ポリマーを含む。粒子はまた、屈折率を制御するために、第２のポリマー材料と混合してもよい。特定の実施形態では、粒子は、ナノ粒子、所望により表面改質ナノ粒子である。そのような粒子の例としては、ＴｉＯ２、ＺｒＯ２、ＳｎＯ２、並びにＨＸ−３０５Ｍ５などのいくつかの混合金属酸化物、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｍｅｒｉｃａ（Ｈｏｕｓｔｏｎ、ＴＸ）によって製造されたＳｎＯ２／ＺｒＯ２／ＳｂＯ２の混合物が挙げられる。そのような粒子の例は、例えば、米国特許第８，３４３，６２２号（Ｌｉｕら）に記載されている。第２の材料中の粒子の量は、第２の材料の総体積を基準として、最大８０体積％であり得る。
【０１８７】
第２の材料がポリマー材料を含む場合、そのようなポリマー材料は、典型的には、ポリマーフィルムの総体積を基準として、少なくとも１０体積％の量で、ポリマーフィルム中に存在する。第２の材料がポリマー材料を含む場合、そのようなポリマー材料は、典型的には、ポリマーフィルムの総体積を基準として、最大６５体積％の量で、ポリマーフィルム中に存在する。
【０１８８】
（第１のポリマー領域の）第１の材料は、屈折率ｎ１を有する。（第２の相互連結領域の）第２の材料は、屈折率ｎ２を有する。これらの領域の材料は、ｎ１がｎ２と異なるように選択される。特定の実施形態では、｜ｎ１−ｎ２｜は少なくとも０．０１である。特定の実施形態では、｜ｎ１−ｎ２｜は、少なくとも０．０２、又は少なくとも０．０３、又は少なくとも０．０４、又は少なくとも０．０５、又は少なくとも０．１である。特定の実施形態では、｜ｎ１−ｎ２｜ｎ１は、最大で０．５である。特定の実施形態では、ｎ１はｎ２から０．５以内であり、ｎ１はｎ２から０．４以内であり、ｎ１はｎ２から０．３以内であり、ｎ１はｎ２から０．２以内であり、又はｎ１はｎ２から０．１以内である。これに関連して、「以内」は、０．５（又は０．４、又は０．３、又は０．２、又は０．１）以内で、より高い又はより低いことを意味する。
【０１８９】
特定の実施形態では、第１のポリマー層は、本明細書のポリマーフィルムの唯一のポリマー層である。特定の実施形態では、第１のポリマー層は、本明細書のポリマーフィルムの２つ以上のポリマー層のうちの１つである。特定の実施形態では、第１のポリマー層は、本明細書のポリマーフィルムの２つのポリマー層のうちの１つである。
【０１９０】
図２９に示すように、特定の実施形態では、ポリマーフィルム２９０１は、２つの主表面２９０３及び２９０４を有するポリマー層２９０２を含み、ポリマー層２９０２は、屈折率ｎ１を有する第１の材料を含む第１のポリマー領域２９０５と、第１のポリマー領域２９０５内で相互連結された細孔及びチャネル２９０６のネットワークを含む第２の領域と、を含み、相互連結された細孔及びチャネル２９０６のネットワークは、屈折率ｎ２を有する第２の材料で充填されている。相互連結された細孔及びチャネル２９０６内の第２の材料は、空気、ポリマー材料、又はこれらの組み合わせであってもよい。
【０１９１】
特定の実施形態では、本明細書のポリマーフィルムは、第１のポリマー層の一方又は両方の主表面（単数又は複数）上に配設された第２のポリマー層を含み、第２のポリマー層は、屈折率ｎ３を有する第３のポリマー材料を含み、第１のポリマー材料及び第３のポリマー材料は、同一又は異なる。
【０１９２】
図３０に示すように、特定の実施形態では、本明細書のポリマーフィルム２９０７は、第１のポリマー層２９０２の１つの主表面２９０３上に配設された第２のポリマー層２９０８を含み、第１のポリマー層２９０２は、第１のポリマー領域２９０５を含む。第２のポリマー層２９０８は、第３のポリマー材料を含む。（領域２９０５の）第１のポリマー材料及び（層２９０８の）第３のポリマー材料は、同一でも異なっていてもよい。代替として、第３のポリマー材料（又は層２９０８）は、相互連結された細孔及びチャネル２９０６のネットワーク内の第２のポリマー材料と同一であってもよい。
【０１９３】
第２の材料が空気を含む場合、第１及び第２の材料の混合ネットワークは、多孔質構造を形成する。第２のポリマー層２９０８（図３０）は、キャッピング層を形成し、キャッピング層の第３のポリマー材料は、多孔質構造に侵入していないか、又は多孔質構造の一部にのみ侵入している。特定の実施形態では、第３のポリマー材料は、アクリレート、ポリオレフィン、ポリウレタン、シリコーン、ポリエステル、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される有機ポリマーを含む。
【０１９４】
特定の実施形態では、第１のポリマー材料と第３のポリマー材料とは異なり、それによりｎ１はｎ３とは異なる。特定の実施形態では、｜ｎ１−ｎ３｜ｎ１は、少なくとも０．０５である。特定の実施形態では、｜ｎ１−ｎ３｜は、最大で０．５である。特定の実施形態では、ｎ１はｎ３から０．５以内であり、ｎ１はｎ３から０．４以内であり、ｎ１はｎ３から０．３以内であり、ｎ１はｎ３から０．２以内であり、又はｎ１はｎ３から０．１以内である。これに関連して、「以内」は、０．５（又は０．４、又は０．３、又は０．２、又は０．１）以内で、より高い又はより低いことを意味する。
【０１９５】
特定の実施形態では、第２のポリマー材料又は第３のポリマー材料のうちの少なくとも１つは、接着剤材料である。特定の実施形態では、第２のポリマー材料及び第３のポリマー材料のそれぞれは、接着剤材料である。
【０１９６】
特定の実施形態では、ポリマーフィルムの第１の（場合によっては、唯一の）ポリマー材料は、少なくとも５００ナノメートルマイクロメートル（マイクロメートル又はμｍ）の厚さを有する。特定の実施形態では、ポリマーフィルムの第１の（場合によっては、唯一の）ポリマー層は、最大２５マイクロメートル、又は最大１５マイクロメートル、又は最大５マイクロメートル、又は最大１マイクロメートルの厚さを有する。
【０１９７】
特定の実施形態では、第２のポリマー材料は、第１の材料内の細孔及びチャネルを部分的に充填するか、又は第１の材料内の細孔及びチャネルを完全に充填することができ、任意選択的に、充填された混合層（層２９０２、図３０）の上部に過剰な第２のポリマー層を有することができる。この過剰な第２のポリマー層（例えば、層２９０８、図３０）に最大厚さは存在しないが、特定の実施形態では、最大１ミリメートル（ｍｍ）の厚さであり得る。
【０１９８】
特定の実施形態では、ポリマーフィルム全体は、少なくとも１マイクロメートルの厚さを有する。特定の実施形態では、ポリマーフィルム全体は、最大１５マイクロメートル、最大２５マイクロメートル、最大５０マイクロメートル、又は更には１００マイクロメートル超の厚さを有する。
【０１９９】
本明細書の色補正構成要素で使用されるポリマーフィルムは、次の特性：少なくとも７０％（好ましくは少なくとも８０％、又は好ましくは少なくとも８５％、又はより好ましくは少なくとも９０％）の透明度と、少なくとも８５％（好ましくは少なくとも９０％）の可視光透過率と、１５％〜８０％（好ましくは２０％〜８０％、より好ましくは３０％〜７０％、及び更により好ましくは３０％〜５０％）のバルクヘイズと、を有してもよい。特定の実施形態では、本明細書のポリマーフィルムは、ポリマーフィルム全体にわたって１２％以下（好ましくは１０％未満、又はより好ましくは８％未満）の正規化されたマイクロヘイズ不均一性を有する。このようなフィルムは、ＯＬＥＤデバイスで使用された場合、制御された局所的均一性を伴う、非常に穏やかな光学拡散体として機能することができる。透明度、透過率、及びバルクヘイズは、Ｈａｚｅ  Ｇａｒｄ  Ｐｌｕｓ（ＢＹＫ  Ｇａｒｄｎｅｒ（Ｃｏｌｕｍｂｉａ、ＭＤ）製）を使用して測定できる。Ｈａｚｅ  Ｇａｒｄ  Ｐｌｕｓは、ポリマーフィルムの１８ミリメートル（ｍｍ）アパーチャのサンプリングビームから得た測定値を報告する。本明細書のディスプレイに対する好ましい透明度、透過率、及びヘイズの範囲は、従来のディスプレイで使用される場合、本明細書で使用されるディスプレイパネルの設計空間が異なることに起因して、対応する好ましい範囲とは異なる場合がある。
【０２００】
いくつかの実施形態では、色補正構成要素は、２つの主表面を有するポリマー層を含むポリマーフィルムであるか又はそれを含む。このポリマー層は、ポリマーマトリックス及び粒子（好ましくはポリマー粒子）を含み、好ましくはボイドフリーである。粒子を有するこのポリマー層は、第１のポリマー層と呼ばれる。第１のポリマー層は、屈折率ｎ１を有する第１のポリマーマトリックスと、第１のポリマーマトリックス中に均一に分散された屈折率ｎ２を有する粒子と、を含み、この粒子は、第１のポリマー層の体積を基準として、３０体積％未満の量で存在し、かつ４００ナノメートル（ｎｍ）〜３０００ｎｍの粒径範囲を有し、ｎ１は、ｎ２とは異なる。そのようなポリマーフィルムは、非常に穏やかな光学拡散体の光学機能を有する。
【０２０１】
特定の実施形態では、第１のポリマー層は、本明細書のポリマーフィルムの唯一のポリマー層である。特定の実施形態では、第１のポリマー層は、本明細書のポリマーフィルムの２つのポリマー層のうちの１つである。特定の実施形態では、第１のポリマー層は、本明細書のポリマーフィルムの２つ以上のポリマー層のうちの１つである。
【０２０２】
図３１に示すように、特定の実施形態では、ポリマーフィルム３１０１は、２つの主表面３１０３及び３１０４を有するポリマー層３１０２を含む。このポリマー層３１０２は、ポリマーマトリックス３１０５と、この第１のポリマーマトリックス５中に均一に分散された粒子３１０６（好ましくはポリマー粒子）と、を含む。特定の実施形態では、そのようなポリマーフィルム３１０１は、ボイドフリー（void-free）である。本文脈中、「ボイドフリー」は、細孔又はボイドが０．５体積パーセント（体積％）未満で存在することを意味する。
【０２０３】
図３２に示すように、特定の実施形態では、本明細書のポリマーフィルム３１０７は、第１のポリマー層３１０２の１つの主表面３１０３上に配設された第２のポリマー層３１０８を含み、第１のポリマー層３１０２は、ポリマーマトリックス３１０５（すなわち、第１のポリマーマトリックス３１０５）と、粒子３１０６と、を含む。第２のポリマー層３１０８は、第２のポリマーマトリックス３１０９を含む。第１のポリマーマトリックス３１０５及び第２のポリマーマトリックス３１０９は、同一でも異なっていてもよい。
【０２０４】
第１のポリマーマトリックス（粒子が分散しているマトリックス）は、屈折率ｎ１を有し、第２のポリマーマトリックスは、屈折率ｎ３を有する。特定の実施形態では、第１のポリマーマトリックス及び第２のポリマーマトリックスは、同一材料を含む。特定の実施形態では、第１のポリマーマトリックスは、第２のポリマーマトリックスと異なる。
【０２０５】
特定の実施形態では、第１及び第２のポリマーマトリックスが異なる場合、ｎ１は、ｎ３とは少なくとも０．０５異なる。特定の実施形態では、ｎ１はｎ３から０．２以内であり、特定の実施形態では、ｎ１はｎ３から０．１以内である。本文脈中、「以内」は、０．２（又は０．１）以内で、より高い又はより低いことを意味する。
【０２０６】
特定の実施形態では、第１のポリマーマトリックス及び第２のポリマーマトリックスのうちの少なくとも１つは、接着剤マトリックスである。特定の実施形態では、第１のポリマーマトリックス及び第２のポリマーマトリックスはそれぞれ、接着剤マトリックスである又は接着剤マトリックスを含む。特定の実施形態では、第１の接着剤マトリックス及び第２の接着剤マトリックスは、同一材料を含む。特定の実施形態では、第１の接着剤マトリックスは、第２の接着剤マトリックスとは異なる。
【０２０７】
特定の実施形態では、ポリマーフィルムの第１の（場合によっては、唯一の）ポリマー層は、少なくとも１０マイクロメートル（マイクロメートル又はμｍ）の厚さを有する。特定の実施形態では、ポリマーフィルムの第１の（場合によっては、唯一の）ポリマー層は、最大１００マイクロメートル、又は最大５０マイクロメートル、又は最大２５マイクロメートル、又は最大１５マイクロメートルの厚さを有する。
【０２０８】
特定の実施形態では、ポリマーフィルムの第２のポリマー層は、少なくとも２５マイクロメートルの厚さを有する。この第２のポリマー層に最大厚さは存在しないが、特定の実施形態では、最大１ミリメートル（ｍｍ）の厚さであり得る。
【０２０９】
特定の実施形態では、ポリマーフィルム全体は、少なくとも３５マイクロメートルの厚さを有する。特定の実施形態では、ポリマーフィルム全体は、最大１３０マイクロメートルの厚さを有する。
【０２１０】
本明細書の色補正構成要素で使用されるポリマーフィルムは、次の特性：少なくとも７０％（好ましくは少なくとも８０％、又は好ましくは少なくとも８５％、又はより好ましくは少なくとも９０％）の透明度と、少なくとも８５％（好ましくは少なくとも９０％）の可視光透過率と、１５％〜８０％（好ましくは２０％〜８０％、より好ましくは３０％〜７０％、及び更により好ましくは３０％〜５０％）のバルクヘイズと、ポリマーフィルムにわたって１２％以下（好ましくは１０％未満、又はより好ましくは８％未満）の正規化されたマイクロヘイズ不均一性と、を有してもよい。本明細書のディスプレイに対する好ましい透明度、透過率、及びヘイズの範囲は、従来のディスプレイで使用される場合、本明細書で使用されるディスプレイパネルの設計空間が異なることに起因して、対応する好ましい範囲とは異なる場合がある。
【０２１１】
画素化されたディスプレイの視覚的に知覚される所望の品質が達成することができるように、ディスプレイ画素の長さスケールのオーダーでの（例えば、図２９〜図３２のいずれかのポリマーフィルムの）、制御されたヘイズの空間分布についての均一性が典型的には好ましい。表示画素の長さスケールのオーダーを超えるヘイズの不均一性は、画素ぼけ又はいわゆるスパークル（sparkle）などの光学的欠陥をもたらし得る。この品質は、マイクロヘイズ均一性測定によって測定可能であり、この測定では、試料の数十マイクロメートルを照射するサンプリングビームから測定値が提供される。この測定では、測定されたマイクロヘイズレベルの標準偏差を測定しながら、１ピクセル以下の寸法を有する光プローブでポリマーフィルム表面を走査する。このマイクロヘイズ測定技術は、人間の視覚的な知覚のピークに対応する空間周波数、すなわち、典型的な表示距離では、１ミリメートル当たり１〜５ライン対の範囲の空間周波数についての試料分析を可能にする。マイクロヘイズ測定により、表示画素寸法のサイズスケールにおけるサイズスケールのばらつきの検査が可能になる。対照的に、従来のヘイズ測定システムは、各測定で光学フィルムの広い面積を分析し、画素化ディスプレイの臨界長さスケールで視覚的に知覚される差異を区別することができない。
【０２１２】
重要なことに、ポリマーフィルムは、光拡散を制御し、粒子とポリマーマトリックスとの間の屈折率の差、粒径及び粒子の充填量、ポリマーフィルムの厚さ、並びにポリマーフィルムの第１のポリマー層とディスプレイとの間の距離を制御することによって、ＯＬＥＤディスプレイの角色均一性を著しく改善する。ポリマーフィルムの第１のポリマー層と発光ディスプレイ平面との間の距離が大きいほど、望ましくない画素ぼけがより増大する。画素サイズが小さくなるほど、ポリマーフィルムの第１のポリマー層及びディスプレイ平面がより近くなるべきである。また、この距離が増加すると、コントラスト比は望ましくないほど低くなる。これらの２つの要因のため、ポリマーフィルムの第１のポリマー層と発光ディスプレイ平面との間の距離は、最小化されるのが望ましい。一実施例では、５０マイクロメートルの典型的な画素間隔を有する市販の手持形デバイスの場合、ポリマーフィルムの第１のポリマー層と発光ディスプレイ平面距離との間の距離は、好ましくは１５０マイクロメートル未満であるべきである。更なる例では、５００マイクロメートルの典型的な画素間隔を有する大きなディスプレイモニタの場合、ポリマーフィルムの第１のポリマー層と発光ディスプレイ平面との間の距離は、好ましくは１５００マイクロメートル未満であるべきである。一般に、ポリマーフィルムの第１のポリマー層と発光ディスプレイ平面との間の距離は、ディスプレイの画素間隔寸法の３倍未満であることが望ましい。第１のポリマー層とディスプレイ平面との距離が小さくなるほど、更により好ましい。いくつかの実施形態では、ポリマーフィルムの第１のポリマー層と発光ディスプレイ平面との間の距離は、ディスプレイの画素間隔寸法の２倍未満であることが望ましい。他の実施形態では、ポリマーフィルムの第１のポリマー層と発光ディスプレイ平面との間の距離は、ディスプレイの画素間隔寸法未満であることが望ましい。好ましい実施形態では、ポリマーフィルムは、輝度、円偏光子適合性、及び観視角を含む主な性能特性に著しく影響することはない。また、重要なことに、画素ぼけを著しく低減することができる。
【０２１３】
本明細書のポリマーフィルムのポリマー材料には、多種多様なポリマーを使用してもよい。ポリマー材料中で使用するための例示的なポリマーとしては、シリコーン、アクリレート、ポリウレタン、ポリエステル、及びポリオレフィンが挙げられる。
【０２１４】
特定の実施形態では、ポリマー材料は、単相ポリマー、又は多相モルホロジーを有するポリマーから選択することができる。多相モルホロジーは、例えば、非晶質ドメイン及び結晶性ドメインの両方を有する半結晶ポリマーなどのポリマーマトリックスの選択に固有であり得るか、又はポリマーブレンドから生じ得る。あるいは、多相モルホロジーは、ポリマーマトリックスの乾燥中又は硬化中に発生し得る。多相モルホロジーを有する有用なポリマーマトリックスとしては、相のそれぞれが同一の屈折率を有するもの、又は屈折率が不整合であるが、分散相のドメインサイズがポリマーマトリックス中に分散された粒子の粒径を超えないものが挙げられる。
【０２１５】
特定の実施形態では、ポリマー材料は、接着剤材料である。特定の実施形態では、少なくとも１つの接着剤材料は、光学的に透明な接着剤（ＯＣＡ）（optically clear adhesive）を含む。特定の実施形態では、光学的に透明な接着剤は、アクリレート、ポリウレタン、ポリオレフィン（ポリイソブチレン（ＰＩＢ）など）、シリコーン、又はこれらの組み合わせから選択される。例示的なＯＣＡとしては、帯電防止の光学的に透明な感圧接着剤に関する国際公開第２００８／１２８０７３号（３Ｍ  Ｉｎｎｏｖａｔｉｖｅ  Ｐｒｏｐｅｒｔｙ  Ｃｏ．）、引っ張り剥離式ＯＣＡに関する米国特許出願公開第２００９／０８９１３７号（Ｓｈｅｒｍａｎら）、インジウムスズ酸化物適合性ＯＣＡに関する米国特許出願公開第２００９／００８７６２９号（Ｅｖｅｒａｅｒｔｓら）、光学的透過性接着剤を有する帯電防止の光学構造に関する米国特許出願公開第２０１０／００２８５６４号（Ｃｈｅｎｇら）、腐食感受性層と適合性のある接着剤に関する米国特許出願公開第２０１０／００４０８４２号（Ｅｖｅｒａｅｒｔｓら）、光学的に透明な引っ張り剥離式接着テープに関する米国特許出願公開第２０１１／０１２６９６８号（Ｄｏｌｅｚａｌら）、及び引っ張り剥離式接着テープに関する米国特許第８，５５７，３７８号（Ｙａｍａｎａｋａら）に記載されるようなものが挙げられる。好適なＯＣＡとしては、例えば３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮ．から入手可能な、例えば３Ｍ  ＯＣＡ  ８１４６などのアクリル系の光学的に透明な感圧接着剤が挙げられる。
【０２１６】
特定の実施形態では、二重層製品構造（例えば、図３０及び図３２参照）は、特定の光学的拡散特性を有する１つの層（例えば、図３０の層２９０２、又は図３２の層３１０２）と、光学的に透明な接着剤である第２の層（例えば、図３０の層２９０８、又は図３２の層３１０８）と、を含み得る。二重層製品構造を形成することによる利点のいくつかは、剥離強度、堅牢性、コーティング一体性などの改善された接着性を提供することであろう。二重層製品がＯＬＥＤディスプレイデバイス中に組み込まれる場合、光学拡散層、例えば、図３０の層２９０２、又は図３２の層３１０２）は、ＯＬＥＤ発光ディスプレイ平面に面し、構造が許す限り、その平面に近接して置かれることが好ましい。コントラスト比及び画素ぼけの最小化などを含む最良性能のために、光学拡散層は、ＯＬＥＤ封止層（単数又は複数）と直接接触することが好ましいであろう。直接接触していない場合、拡散層と発光平面との間の距離が増加するにつれて、性能は低下し得る。
【０２１７】
色補正構成要素が、ポリマーマトリックス中に粒子を含むポリマーフィルムを含む実施形態では、ポリマー粒子などの粒子は、好ましくはポリマーマトリックス中に均一に分散される。本文脈中、「均一に分散された」は、ポリマーマトリックス全体にわたって連続的にランダムに分散された粒子分布を意味する。このような分散された粒子は、分散された個々の粒子であり、粒子のアグリゲート又はアグリゲーションではない。このようなアグリゲートの存在により、業界ではスパークルとして既知の欠陥として照明ディスプレイに現れる、非常に局所化されたヘイズ差が生まれる。ＬＣＤなどのディスプレイパネルの裏側に配置されることが多い典型的なバルク拡散体とは異なり、色補正拡散体フィルムはディスプレイパネルと観察者との間に配置され、これにより、粒子アグリゲーションによる欠陥がより明白になる。加えて、ワイドビューカラー用途では、光学フィルムの透明度が高いことが多くの場合望ましい。また、一般にヘイズが高く、透明度が低い典型的な拡散体とは対照的に、このような透明度により、粒子アグロメレートもより明確になるであろう。
【０２１８】
ポリマーマトリックス中に均一に分散された粒子を得るために、混合プロセス及びコーティング方法を制御する必要がある。例えば、ポリマー前駆体（例えば、硬化性モノマー）又はポリマー組成物中に粒子を効果的に分散させるために、機械的混合を約数分間にわたって実施してもよい。あるいは、試料（ポリマー前駆体又は溶液に添加される乾燥粒子）のローリングを実施してもよいが、完全かつ均質な粒子分散体を得るために、これは、長時間（例えば、約数日又は約数週間）にわたって行われる必要がある。したがって、ローラ混合は、非常に実用的又は有効ではなく、機械的混合が、その効率及び高い剪断能力のために好ましい。機械的混合は、初期混合中に存在し得るあらゆる粒子アグロメレートを破壊するのに役立つ。
【０２１９】
機械的混合に加えて、機械的に混合される成分へ粒子を制御しながら（ゆっくりと）添加することが、典型的には、個々の粒子のアグロメレーションを避けるために必要である。粒子を急速に添加すると、「ウェットケーキ様固体」を形成しやすい場合があり、これは、一旦形成されると再分散するのが困難である。ゆっくりと添加するには、少量（すなわち、小ショット）の粒子を添加することが必要となり得るため、ミキサーに負担がかからず、ケーキが形成されない。小ショットの粒子が混合されると、別のショットが添加される。ケーキが形成されると、それを破壊し、適度な時間で完全に均一な分散体を得ることは困難であり得る。
【０２２０】
したがって、特定の実施形態では、ポリマーマトリックス中に粒子を効果的に均一に分散させるために、高剪断ミキサー（例えば、分散ディスクＤＳＦＢ６３５、Ｐｒｏｍｉｘ（Ｏｎｔａｒｉｏ、Ｃａｎａｄａ）製）を、粒子をゆっくりと添加することと組み合わせるのが好ましい。典型的には、より堅牢なポリマー又は無機ビーズに関しては、高剪断を使用することができ、一方、より軟質又はより脆い粒子に関しては、より低いがより長い剪断曝露が推奨される。
【０２２１】
国際公開第２０１０／０３３５５８号で使用される方法（所望の用途（例えば、ＬＣＤの裏側拡散体）には分散均一性が不要であるため、典型的には、シロップ剤中に粒子を投入することと、ローラミキサー上でほんの数時間混合することとが含まれる）とは対照的に、機械的撹拌（すなわち、機械的混合）は、溶液中の粒子アグリゲーションを著しく低減することができ、その結果、コーティングされたポリマーマトリックス中に粒子が均一に分散される。加えて、粒子アグリゲーションが発生した場合、十分な混合時間を使用して、溶液中の粒子アグリゲーションを破壊することができる。更に、粒子沈降及び／又はアグロメレーションを回避するために、ポリマー／粒子混合物は、基材上にコーティングされるまで、少なくともローラ上で連続的に混合される。剪断／混合時間が、コーティング組成物中に粒子を均一に分散させるのに十分であれば、コーティングプロセス中のインライン混合を有利に使用することができる。Ｑｕａｄｒｏ（Ｗａｔｅｒｌｏｏ（Ｏｎｔａｒｉｏ、Ｃａｎａｄａ））から入手可能なものなどのインラインミキサーが有用であり得る。
【０２２２】
最終ポリマーフィルム中に均一に分散された粒子を保持するために、スロットダイコーティングなどの精密コーティング方法によってコーティング組成物がコーティングされることがまた好ましく、ダイとキャリアフィルムとの間の間隙は比較的大きいことが好ましい。例えば、光学的に機能的でない（拡散性の）光学的透明接着剤層を追加することにより、ダイとキャリアフィルムとの間により広い間隙を開けることができ、結果として、均一に分散された試料が提供される。分散された粒子がコーティングナイフ又はダイ上で膠着又は乾燥し得るコーティング方法は、粒子アグロメレーションの問題を引き起こす場合があり、一般的には好ましくない。
【０２２３】
粒子は、４００ナノメートル（ｎｍ）〜３０００ｎｍの粒径範囲、又は７００ｎｍ〜２．０マイクロメートル（マイクロメートル）の粒径範囲を有する。この観点で、「粒径」は、粒子の最長寸法を指し、これは、球状の粒子における直径である。「粒径範囲」は、粒径の最小から最大までの分布を指す（平均ではない）。したがって、粒子は、必ずしも均一な粒径ではない。粒径は、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）を使用して決定することができる。
【０２２４】
粒子は、多面体、平行六面体、ひし形、円筒形、弓形、弓形円筒形、丸みを帯びた形状（例えば、楕円形又は球形又は等軸形）、半球形、ガムドロップ形、ベル形、円錐形、円錐台形、不規則形状、及びこれらの混合物を含む、種々の形状のものであり得る。特定の実施形態では、粒子は、球状ビーズである。
【０２２５】
本明細書のポリマーフィルムは、２つの主表面を有する第１のポリマー層を含んでもよく、この第１のポリマー層は、第１のポリマーマトリックスと、その中に均一に分散された粒子（好ましくはポリマー粒子）とを含む。粒子は屈折率ｎ２を有し、粒子が分散された第１のポリマーマトリックスは屈折率ｎ１を有し、ｎ１は、ｎ２とは異なる。特定の実施形態では、｜ｎ１−ｎ２｜は少なくとも０．０１である。特定の実施形態では、｜ｎ１−ｎ２｜は、少なくとも０．０２、又は少なくとも０．０３、又は少なくとも０．０４、又は少なくとも０．０５である。特定の実施形態では、｜ｎ１−ｎ２｜は最大で０．５．である。特定の実施形態では、ｎ１はｎ２から０．５以内であり、ｎ１はｎ２から０．４以内であり、ｎ１はｎ２から０．３以内であり、ｎ１はｎ２から０．２以内であり、又はｎ１はｎ２から０．１以内である。これに関連して、「以内」は、０．５（又は０．４、又は０．３、又は０．２、又は０．１）以内で、より高い又はより低いことを意味する。
【０２２６】
粒子は、好ましくは有機ポリマー粒子であるが、他の粒子も同様に使用することができる。例示的な非有機粒子としては、ＳｉＯ２、Ａｌ２Ｏ３、ＺｒＯ２、ＺｎＯ、及びこれらの混合物が挙げられる。有機粒子中で使用するための例示的な有機ポリマーとしては、ポリジメチルシロキサン（ＰＤＭＳ）などのシリコーン、ポリウレタン、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ポリスチレン、又はこれらの組み合わせから選択される有機ポリマー材料が挙げられる。
【０２２７】
特定の実施形態では、粒子は、第１のポリマー層の体積を基準として、３０体積パーセント（体積％）未満の量で第１のポリマー層中に存在する。特定の実施形態では、粒子は、第１のポリマー層の総体積を基準にして、最大２５体積％、最大２０体積％、又は最大１５体積％の量で第１のポリマーマトリックス中に存在する。特定の実施形態では、粒子は、第１のポリマー層の総体積を基準にして、少なくとも０．５体積％（又は少なくとも１体積％）の量で第１のポリマーマトリックス中に存在する。
【０２２８】
色補正構成要素として有用なポリマーフィルムの更なる詳細は、例えば、米国特許出願公開第１５／５８７９２９号（Ｈａｏら）、及び同第１５／５８７９８４号（Ｈａｏら）に記載されている。
【０２２９】
以下は、本明細書の例示的な実施形態の列挙である。
【０２３０】
実施形態１は、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイを作製する方法であって、方法は、
ＯＬＥＤディスプレイパネルを準備する工程であって、この工程において、複数の設計パラメータの１つ以上の値を除いてＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルのうちの各比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有し、前記複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って性能曲線を画定し、性能曲線は、最低許容可能効率を有する第１の端点から、最大許容可能白色点色シフトＷＰＣＳ４５ＬＡを有する第２の端点へと延び、提供する工程は、ＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有し、ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０は、性能曲線の右側にあるディスプレイパネルの性能点を画定し、ＷＰＣＳＣ４５軸に沿った、ディスプレイパネルの性能点から性能曲線までの距離が少なくとも０．００５であるように、複数の設計パラメータを選択することを含む、準備する工程と、
ＯＬＥＤディスプレイパネル上に色補正構成要素を配設する工程であって、色補正構成要素は、ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有し、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥは、性能曲線の上方又は左側にあるディスプレイの性能点を画定するように構成されている、配設する工程と、を含む。
【０２３１】
実施形態２は、準備する工程が、ＷＰＣＳ０４５がＷＰＣＳ４５ＬＡよりも大きくなるように複数の設計パラメータを選択する工程を含む、実施形態１に記載の方法である。
【０２３２】
実施形態３は、準備する工程が、ＯＬＥＤディスプレイパネルを設計する工程を含み、設計する工程は、複数の設計パラメータを特定する工程を含む、実施形態１又は２に記載の方法である。
【０２３３】
実施形態４は、設計する工程が、１つ以上の傾斜した視野角において、ＯＬＥＤディスプレイパネルの混色ウェイトの不均衡を意図的に生じさせるように、複数の設計パラメータの値を選択する工程を更に含む、実施形態３に記載の方法である。
【０２３４】
実施形態５は、選択工程の前に、色補正構成要素によって提供される色補正を特性評価することを更に含み、選択する工程は、色補正構成要素によって提供される色補正が混色ウェイトにおける不均衡を少なくとも部分的に補正するように、不均衡を選択することを含む、実施形態４に記載の方法である。
【０２３５】
実施形態６は、ＯＬＥＤディスプレイパネルが複数の画素を含み、各画素が複数のサブ画素を含み、各サブ画素が複数のＯＬＥＤ層を含み、複数の設計パラメータが、複数のＯＬＥＤ層内の各層の光学厚さを含む、実施形態４に記載の方法である。
【０２３６】
実施形態７は、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイを作製する方法であって、方法は、
ＯＬＥＤディスプレイパネルを提供する工程であって、この工程において、複数の設計パラメータの１つ以上の値を除いてＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルのうちの各比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣと、青色軸方向効率であるＢＡＥＣとを有し、準備する工程は、ＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有し、少なくとも１つの比較ディスプレイパネルについて、ＷＰＣＳＣ４５はＷＰＣＳ０４５−０．００５以下であり、ＷＰＡＥＣはＷＰＡＥ０−１Ｃｄ／Ａ以上であるように、複数の設計パラメータを選択することを含む、準備する工程と、
ＯＬＥＤディスプレイパネル上に色補正構成要素を配設する工程であって、色補正構成要素は、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有し、ＷＰＣＳ４５は、ＷＰＣＳＣ４５＋０．００５未満であり、ＢＡＥは、ＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きくなるように構成されている、配設する工程と、を含む方法。
【０２３７】
実施形態８は、
０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルが複数の画素を含み、各画素が複数のサブ画素を含み、各サブ画素が複数のＯＬＥＤ層を含む、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有するように構成されている、色補正構成要素と、を含む、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイである。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有し、複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って第１の性能曲線を画定する。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外はディスプレイと同等である複数の比較ディスプレイが、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って第２の性能曲線を画定し、第２の性能曲線は、第１の性能曲線の上方又は左側にあり、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥが、実質的に第２の性能曲線に沿って、ディスプレイの性能点を画定する。第２の性能曲線及び複数の比較ディスプレイは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間において第３の性能曲線を画定し、このとき、第２の性能曲線に沿って性能点を有する複数の比較ディスプレイのうちの各比較ディスプレイに対して、色補正構成要素を比較ディスプレイから取り除くと、第３の性能曲線に沿った性能点を有する比較ディスプレイパネルになり、第３の性能曲線は、第１の性能曲線の右側にあり、ＷＰＣＳ０４５及びＷＰＡＥ０は、実質的に第３の性能曲線に沿って、ディスプレイパネルの性能点を画定する。
【０２３８】
実施形態９は、複数の比較ディスプレイパネルのうちの比較ディスプレイパネルのＷＰＣＳＣ４５がＷＰＣＳ０４５−０．００５以下であり、比較ディスプレイパネルのＷＰＡＥＣがＷＰＡＥ０−１Ｃｄ／Ａ以上であり、ＷＰＣＳ４５が比較ディスプレイパネルのＷＰＣＳＣ４５未満である、実施形態８に記載のディスプレイである。
【０２３９】
実施形態１０は、複数のサブ画素が複数の青色サブ画素を含み、青色サブ画素の各々が正孔輸送層を有し、青色サブ画素の正孔輸送層の厚さが、比較ディスプレイパネルにおける対応する青色サブ画素の正孔輸送層の厚さの１．０２〜１．１倍である、実施形態９に記載のディスプレイである。
【０２４０】
実施形態１１は、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ０４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥ０とを有し、色補正構成要素は、ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有するように構成されている、実施形態８に記載のディスプレイである。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第１の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ１４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ１とを有する。ＢＰＣＳＣ１４５はＢＰＣＳ４５から０．００２５以内であり、ＢＡＥはＢＡＥＣ１よりも少なくとも１０％大きい。
【０２４１】
実施形態１２は、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ０４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥ０とを有し、色補正構成要素は、ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有するように構成されている、実施形態８に記載のディスプレイである。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第１の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ１４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ１とを有する。ＢＡＥＣ１はＢＡＥから５％以内であり、ＢＰＣＳＣ１４５は、ＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００５大きい。
【０２４２】
実施形態１３は、
０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルが複数の画素を含み、各画素が複数のサブ画素を含み、各サブ画素が複数のＯＬＥＤ層を含む、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥとを有するように構成されている、色補正構成要素と、を含む、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイである。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣとを有し、複数の比較ディスプレイパネルは、ＷＰＣＳＣ４５−ＷＰＡＥＣ空間における性能点の境界に沿って性能曲線を画定し、ＷＰＣＳ４５及びＷＰＡＥがディスプレイの性能点を画定し、ディスプレイの青色軸方向効率ＢＡＥが、性能曲線に沿って性能点を有しＷＰＡＥから５％以内の白色点軸方向効率を有する複数の比較ディスプレイパネルのうちの第１の比較ディスプレイパネルの青色軸方向効率ＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きい。
【０２４３】
実施形態１４は、
０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ０４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥ０とを有する画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルが複数の画素を含み、各画素が複数のサブ画素を含み、各サブ画素が複数のＯＬＥＤ層を含み、ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である比較ディスプレイパネルが０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳＣ４５と、白色点軸方向効率であるＷＰＡＥＣと、青色軸方向効率であるＢＡＥＣとを有し、ＷＰＣＳＣ４５はＷＰＣＳ０４５−０．００５以下である、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、色補正構成要素は、ディスプレイが、０〜４５度における最大白色点色シフトであるＷＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有するように構成され、ＷＰＣＳ４５はＷＰＣＳＣ４５＋０．００５未満であり、ＢＡＥはＢＡＥＣよりも少なくとも１０％大きい、色補正構成要素と、を含む有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイである。
【０２４４】
実施形態１５は、
３０度における青色対赤色の混色ウェイト比β０３０、及び４５度における青色対赤色の混色ウェイト比β０４５を有する画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、β０４５＞β０３０≧１．０５、及び１．５≧β０４５≧１．１である、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと、
画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、４５度におけるディスプレイの青色対赤色の混色ウェイト比がβ４５であり、３０度におけるディスプレイの青色対赤色の混色ウェイト比がβ３０であり、β０４５−０．１≧β４５≧２．１−β０４５、及びβ０３０−０．０５≧β３０≧２．０５−β０３０であるように構成されている、色補正構成要素と、を含む有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイである。
【０２４５】
実施形態１６は、１．０８≧β４５≧０．９２、又は１．０６≧β４５≧０．９４、又は１．０５≧β４５≧０．９５である、実施形態１５に記載のディスプレイである。
【０２４６】
実施形態１７は、１．０６≧β３０≧０．９４，又は１．０５≧β３０≧０．９５，又は１．０４≧β３０≧０．９６である、実施形態１５に記載のディスプレイである。
【０２４７】
実施形態１８は、画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルが、少なくとも１．０３の、４５度における緑色対赤色の混色ウェイト比γ０４５を有し、ディスプレイの４５度における緑色対赤色の混色ウェイト比γ４５がγ０４５−０．０１以下、及び１．０２≧γ４５≧０．９８である、実施形態１５記載のディスプレイである。
実施形態１９は、
複数の画素を含む画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルであって、画素の各々が複数のサブ画素を含み、サブ画素の各々が複数のＯＬＥＤ層を含む、ＯＬＥＤディスプレイパネルと、
画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネル上に配設された色補正構成要素であって、ディスプレイが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳ４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥとを有するように構成されている、色補正構成要素と、を含む、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイである。ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である複数の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ１４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ１とを有し、ＢＰＣＳＣ１４５はＢＰＣＳ４５から０．００２５以内であり、ＢＡＥはＢＡＥＣ１よりも少なくとも１０％大きい、又は、ＢＡＥＣ１はＢＡＥから５％以内であり、ＢＰＣＳＣ１４５は、ＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００５大きい。
【０２４８】
実施形態２０は、ＢＰＣＳＣ１４５がＢＰＣＳ４５から０．００１以内であり、ＢＡＥが、ＢＡＥＣ１よりも少なくとも１５％大きいか、又はＢＡＥＣ１よりも少なくとも２０％大きいか、又はＢＡＥＣ１よりも少なくとも２５％大きい、実施形態１９に記載のディスプレイである。
【０２４９】
実施形態２１は、ＢＡＥＣ１がＢＡＥから２％以内であり、ＢＰＣＳＣ１４５が、ＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００７５大きいか、又はＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．０１大きいか、又はＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．０１５大きい、実施形態１９に記載のディスプレイである。
【０２５０】
実施形態２２は、ＢＰＣＳＣ１４５がＢＰＣＳ４５から０．００２５以内であり、ＢＡＥがＢＡＥＣ１よりも少なくとも１０％大きく、ＯＬＥＤ層が１つ以上の異なる光学厚さを有すること以外は画素化されたＯＬＥＤディスプレイパネルと同等である第２の比較ディスプレイパネルが、観視角が０から４５度に変化する際の最大青色点色シフトであるＢＰＣＳＣ２４５と、青色軸方向効率であるＢＡＥＣ２とを有し、ＢＡＥＣ２はＢＡＥから５％以内であり、ＢＰＣＳＣ２４５は、ＢＰＣＳ４５よりも少なくとも０．００５大きい、実施形態１９に記載のディスプレイである。
【０２５１】
実施形態２３は、色補正構成要素が、波長及び偏光に依存する部分反射体を含む、実施形態８〜２２のいずれか１つに記載のディスプレイである。
【０２５２】
実施形態２４は、部分反射体が光学積層体を含み、光学積層体が複数の光学繰り返し単位を含み、各光学繰り返し単位が第１のポリマー層及び第２のポリマー層を含み、第１の軸に沿った、第１のポリマー層と第２のポリマー層との間の屈折率差はΔｎｙであり、直交する第２の軸に沿った、第１のポリマー層と第２のポリマー層との間の屈折率差はΔｎｘであり、｜Δｎｘ｜は少なくとも０．１であり、｜Δｎｙ｜は０．０４以下である、実施形態２３に記載のディスプレイである。第２の軸に沿った屈折率に関して、光学繰り返し単位は、光学積層体の第１の側に近接する最小光学厚さＴ１、及び光学積層体の反対側の第２の側に近接する最大光学厚さＴ２を有してもよく、（Ｔ２−Ｔ１）／（Ｔ２＋Ｔ１）は０．０５〜０．２の範囲にあり、Ｔ２は少なくとも３５０ｎｍであり、１２５０ｎｍ以下である。
【０２５３】
実施形態２５は、色補正構成要素が色補正フィルムを含み、この色補正フィルムは複数のミクロ層を含み、各ミクロ層は、５５０ｎｍにおける３つの直交屈折率の間に０．０５以下の最大差を有し、各ミクロ層は、５５０ｎｍにおける３つの直交屈折率の算術平均である平均屈折率を有する、実施形態８〜２２のいずれか１つに記載のディスプレイである。複数のミクロ層は、高屈折率ミクロ層と低屈折率ミクロ層との交互からなる層ペアとして構成され、各高屈折率ミクロ層の平均屈折率は、各低屈折率ミクロ層の平均屈折率よりも０．１５〜０．７５だけ大きい。複数の層ペアの各々は、５５０ｎｍにおいて１５０ｎｍ〜５５０ｎｍの光学厚さを有し、複数の層ペアの少なくとも半分は、５５０ｎｍにおいて２７５ｎｍ〜４００ｎｍ光学厚さを有している。色補正フィルムは、垂直入射する非偏光可視光の、明所視的に重み付けされた少なくとも８０％を透過させるのに十分に少数のミクロ層を有している。色補正フィルムは、６０°で入射する少なくとも１つの波長の非偏光光の少なくとも１５％を反射させるのに十分なミクロ層を有している。
【０２５４】
実施形態２６は、色補正構成要素がポリマーフィルムを含み、ポリマーフィルムが２つの主表面を有する第１のポリマー層を含む、実施形態８〜２２のいずれか１つに記載のディスプレイである。第１のポリマー層は、
屈折率ｎ１を有する第１の材料を含む第１のポリマー領域と、
第１のポリマー領域内の相互連結された細孔及びチャネルのネットワークを含む第２の領域であって、
チャネルは、ｎ２の屈折率を有する第２の材料を含む、第２の領域とを含む。第１の材料は、第１の弾性ポリマー材料及び任意の粒子を含む。第２の材料は、第２のポリマー材料及び任意の粒子、並びに／又は空気を含む。
【０２５５】
実施形態２７は、色補正構成要素がポリマーフィルムを含み、ポリマーフィルムが２つの主表面を有する第１のポリマー層を含む、実施形態８〜２２のいずれか１つに記載のディスプレイである。第１のポリマー層はボイドフリーであり、
屈折率ｎ１を有する第１のポリマーマトリックスと、
第１のポリマーマトリックス内に均一に分散された、屈折率ｎ２を有する粒子と、を含み、
粒子は、第１のポリマー層の体積を基準にして、３０体積％未満の量で存在し、４００ｎｍ〜３０００ｎｍの粒径範囲を有し、ｎ２はｎ１とは異なる。
【０２５６】
実施形態２８は、色補正構成要素が、第１の層及び第２の層と、それらの間のナノ構造化境界面とを含む、実施形態８〜２２のいずれか１つに記載のディスプレイである。
【実施例】
【０２５７】
実施例は、全般的に、整合されたＯＬＥＤデバイスと色補正構成要素の利点の例示として提示される。試験結果は、全般的に、視野角の範囲にわたる輝度及び色シフトの性能指標に焦点を合わせている。有用な例えば光学測定である作製された試験クーポンは、商業的使用のための最終ディスプレイデバイスと必ずしも同じではない。本明細書の特定の実施例は、限定的と見なすべきではない。
【０２５８】
実施例１〜１２及び比較例１〜１２
これらの実施例は、単に「拡散接着剤」及び「ナノ構造」タイプとラベル付けされた２つの特定の種類の色補正構成要素を含む。これらの実施例についての試験結果は、共通のＯＬＥＤディスプレイデバイスを特性評価するのに有用な青色スペクトル成分（青色サブ画素）に焦点を合わせる。各実施例に対するベースＯＬＥＤが、対応する比較例（ＣＥ）として列挙され、例えば、ＣＥ−１が実施例１のベースＯＬＥＤに対応する。
【０２５９】
【表３】
2021522645.tif 000011
【０２６０】
試験方法：
ＯＬＥＤ測定方法の標準セットは、輝度電流電圧（ＬＩＶ）及びエレクトロルミネセントスペクトルの測定値を含む。これらの測定は、ＰＲ６５５分光放射計（Ｐｈｏｔｏ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，Ｉｎｃ．Ｃｈａｔｓｗｏｒｔｈ  ＣＡ）、及びＫｅｉｔｈｌｅｙ  ２４００ソースメータ（Ｋｅｉｔｈｌｅｙ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｉｎｃ．Ｃｌｅｖｅｌａｎｄ  ＯＨ）を利用した。これらの光学測定値は、色補正構成要素あり又はなしのＯＬＥＤデバイスを、ＰＲ６５５カメラに対して回転させることにより、角度の関数として取得した。各ＯＬＥＤデバイスを、色補正構成要素を用いずに対照として試験し、その後、色補正構成要素をＯＬＥＤに積層（laminated）し、輝度及び色特性について再度評価した。
【０２６１】
拡散性接着剤タイプの色補正構成要素についての透過率、ヘイズ、及び透明度の測定は、Ｈａｚｅｇａｒｄ（ＢＹＫ−Ｃｈｅｍｉｅ  ＧｍｂＨ，Ｗｅｓｅｌ  Ｇｅｒｍａｎｙ，ＡＳＴＭ  Ｄ１００３−１３に従う）を使用して実施した。
【０２６２】
ＯＬＥＤ試料の調製：
青色のトップエミッション型（ＴＥ）ＯＬＥＤ試験クーポンを、約１０−７Ｔｏｒｒのベース圧での有機層及び金属層のための標準的な真空熱蒸発、及び約１０−３Ｔｏｒｒのベース圧での酸化物層の真空スパッタリングを用いて構築した。
【０２６３】
研磨されたガラス基板上に１００ｎｍの厚さで堆積されたアルミニウムの第１の層と、アルミニウム層の上に１５ｎｍの厚さで堆積されたインジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）の第２の層とからなるアノードを作製した。画素を画定させる層を適用して、試験クーポンを形成するのに有用な４×４ｍｍの画素を画定した。ＯＬＥＤ層を以下の順序で堆積した：ＴＣＴＡ（１００ｎｍ）に類似した第１の正孔輸送層（ＨＴＬ）、２ＴＮＡＴＡ（１０ｎｍ）に類似した電子遮断層、ＴＢＰｉに類似した材料と発光型ドーパント材料Ｆｉｒｐｉｃとから構成される発光層、約１０重量％の発光型ドーパントを含有する発光層、ＴＰＢｉ（５０ｎｍ）の電子輸送層（ＥＴＬ）、ＬｉＦ（１．５ｎｍ）の電子注入層、銀とマグネシウムとの混合物から作製され約１０重量％の銀（８ｎｍ）を含有するカソード、及びＴＣＴＡ（６５ｎｍ）のキャッピング層。第１のスパッタリングされたＡｌ２Ｏ３層（５０ｎｍ）、蒸発（２．５ｕｍ）によって堆積された有機平滑化層（Ｅ２００）、及び第２のＡｌ２Ｏ３（５０ｎｍ）層からなる一連の封止層を、ＯＬＥＤキャッピング層の上に堆積させた。
【０２６４】
拡散性接着剤タイプの色補正構成要素の調製：
拡散接着剤タイプの色補正構成要素の調製方法は、米国特許第９，９６０，３８９号（Ｈａｏら）に記載されている。ベース接着剤溶液を以下のように調製した。ＥＨＡ（５５部）、ｉＢＯＡ（２５部）、ＨＥＡ（２０部）、及びＤ−１１７３を０．０２部添加することにより、モノマープレミックスを調製した。窒素（不活性）雰囲気下、この混合物を紫外線発光ダイオード（ＵＶＡ−ＬＥＤ）によって生成された紫外線に曝露することにより、部分的に重合させて、約１０００センチポアズ（ｃｐ）の粘度を有するコーティング可能なシロップ剤を得た。次いで、ＨＤＤＡ（０．１５部）、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ６５１（０．１５部）、及びＫＢＭ−４０３（０．０５部）をシロップ剤に添加して、均質な接着剤コーティング溶液を形成した。
【０２６５】
これらの実施例では、特定の拡散接着剤は、１．４８の屈折率を有するベースアクリル接着剤マトリックスに充填された、２μｍ径のシリコーンビーズ（４重量％のＴＯＳＰＥＡＲＬ  １２０Ａ、屈折率１．４２、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，Ｗａｔｅｒｆｏｒｄ，ＮＹから入手可能）を含む。ビーズを接着剤溶液に添加し、次いでオーバーヘッドＪｉｆｆｙ  ＬＭ  Ｐｉｎｔミキサー（Ｊｉｆｆｙ  Ｍｉｘｅｒ  Ｃｏ．Ｉｎｃ，（Ｃｏｒｏｎａ、ＣＡ）製）を使用して２時間機械的に撹拌した。機械的撹拌後、混合物を混合ローラ上に更に２４時間置いた。これらサンプルの最終コーティング厚さは６３μｍであった。拡散接着剤の色補正構成要素は、それぞれ９２．５％、８１．９％、及び９１．４％の測定された透過率、ヘイズ、及び透明度を有した。
【０２６６】
ナノ構造タイプの色補正構成要素の調製：
ナノ構造タイプの色補正構成要素は、国際公開第２０１７／２０５１７４号（Ｆｒｅｉｅｒら）に全般的に記載されている。これらの実施例では、光学的に透明な接着剤（ＯＣＡ  ８１４６，３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，ＳＴ．Ｐａｕｌ  ＭＮから入手可能）を使用して、特定のナノ構造化フィルムをＯＬＥＤデバイスに積層した（laminated）。この特定のナノ構造化フィルムは、１２５ｎｍの２乗平均平方根振幅（Ｖａｒとも示される）を有し、波数２５μｍ−１と３７μｍ−１との間に環状に集中した実質的に方位対称のパワースペクトル密度（ＰＳＤ）を有するナノ構造を、低屈折率層と高屈折率層との間で利用している。ベアのＯＬＥＤデバイスのベースライン測定後、高屈折率（例えば、ｎ＝１．８５）ナノ構造層を、第２の測定のためにＯＬＥＤ積層体に積層した（laminated）。
【０２６７】
実施例の説明：
実施例１〜８については上述のように、一連の青色のＴＥ  ＯＬＥＤを作製した。ここで、ＨＴＬ層は、１００ｎｍから１１５ｎｍまで系統的に変化させた。これらのデバイスを拡散性接着剤タイプの色補正構成要素と整合させて、実施例１〜８を形成した。ここでも、これらの実施例の各々を、拡散接着剤色補正構成要素あり（比較例１〜８）、及びなし（比較例１〜８）の両方で試験した。
【０２６８】
実施例９〜１２については上述のように、一連の青色のＴＥ  ＯＬＥＤを作製した。ここで、ＨＴＬの厚さは、９４ｎｍから１０３ｎｍまで体系的に変化させた。これらのデバイスをナノ構造タイプの色補正構成要素と整合させて、実施例９〜１２を形成した。
【０２６９】
試験結果
拡散性接着剤タイプの色補正構成要素を使用した実施例、及び比較例１〜８の結果（青色軸方向効率、６０度の観視角での効率、観視角がゼロから４５度に変化する際の最大青色点色シフト）を表Ａに示す。
【０２７０】
【表４】
2021522645.tif 000012
【０２７１】
比較例６（対照例）は、０．０５３の色シフトを示し（０〜４５°における最大色シフト（Δｕ’ｖ’））、これが色補正構成要素の追加により０．０１７の色シフトに低減された（実施例６）。また、比較すると、１．４４［ｃｄ／Ａ］の効率を有する比較例４のベアデバイスと比較して、実施例６のデバイスは１．９９［ｃｄ／Ａ］の効率を示した。この結果は、色シフトが同等である一方で、効率が３８％高いことを示す。色シフトが０．０１９であった比較例４（対照例）と比較して、実施例６の色シフトは０．０１７であった。
【０２７２】
実施例１〜８、及び比較例１〜８に従って作製した様々なサンプルに対して、青色軸方向効率、及び観視角がゼロから４５度に変化する際の最大青色点色シフトを図３４に示す。
【０２７３】
ナノ構造タイプの色補正構成要素を使用した実施例９〜１２、及び比較例９〜１２の結果（青色軸方向効率、及び観視角がゼロから４５度に変化する際の最大青色点色シフト）を表Ｂに示す。
【０２７４】
【表５】
2021522645.tif 000013
【０２７５】
比較例１０（対照例）は、０．０１３の色シフトを示し（０〜４５°における最大色シフト（Δｕ’ｖ’））、これが色補正構成要素の追加により０．００９の色シフトに低減された（実施例１０）。また、比較すると、１．１７［ｃｄ／Ａ］の効率を有する比較例１０のベアデバイスと比較して、実施例１１のデバイスは１．３７［ｃｄ／Ａ］の効率を示した。この結果は、色シフトが同等である一方で、効率が１７％高いことを示す。色シフトが０．０１３であった比較例１０（対照例）と比較して、実施例１１の色シフトは０．０１３であった。
【０２７６】
実施例９〜１２、及び比較例９〜１２に従って作製した様々なサンプルに対して、青色軸方向効率、及び観視角がゼロから４５度に変化する際の最大青色点色シフトを図３５に示す。
【０２７７】
実施例１３〜１９及び比較例１３〜１９
赤色、緑色、及び青色のサブ画素を含むＯＬＥＤディスプレイパネルをモデル化した。各サブ画素は図６に示す層構造を有している。
【０２７８】
国際公開第２０１７／２０５１７４号（Ｆｒｅｉｅｒら）に全般的に記載されているような色補正構成要素を、国際公開第２０１７／２０５１７４号（Ｆｒｅｉｅｒら）に記載されている光学モデリング技術を用いて、ディスプレイパネルに対してモデル化した。色補正構成要素は、１２５ｎｍの２乗平均平方根振幅（Ｖａｒとも示される）を有し、波数２５μｍ−１と３７μｍ−１との間に環状に集中した方位対称のパワースペクトル密度（ＰＳＤ）を有するナノ構造を、低屈折率層と高屈折率層との間で利用している。高屈折率（ｎ＝１．８５）層を、ディスプレイパネルに面して配設し、低屈折率（ｎ＝１．５）層を、ディスプレイパネルから離して配設した。光学的に透明な接着剤（ＯＣＡ）層を、発光積層体の色補正構成要素とＴＦＥとの間に配設した。高屈折率層、低屈折率層、及びＯＣＡ層はそれぞれ、少なくともマイクロメートルの厚さを有した。ＯＣＡ層は、色補正構成要素を含まない比較ディスプレイにも含めた。ＯＣＡの屈折率は低屈折率層の屈折率と同様であり、ＯＣＡ及び低屈折率層のいずれも有意な吸収を有しなかったので、色補正構成要素を含むディスプレイの光学性能は、低屈折率層の上に第２のＯＣＡ層を追加することによって実質的に変化しない。それに応じて、色補正構成要素を含むディスプレイと、色補正構成要素を含まない比較ディスプレイパネルとの間の性能の変化は、ＴＦＥの上のＯＣＡの中への色補正構成要素の挿入に起因し得る。
【０２７９】
相対混色ウェイトは、特定の観視角での混色ウェイトを、ゼロ観視角での混色ウェイトで割ったものとして決定した。観視角θｉにおける、原色である赤色、緑色、及び青色の相対混色ウェイトは、それぞれＣＭＷＢ（θｉ）、ＣＭＷＧ（θｉ）、ＣＭＷＲ（θｉ）と示される。０度〜４５度を５度刻みとして両端値を含めた１０個の観視角を考慮した。所望の青色対赤色の混色ウェイト比βｉ、及び緑色対赤色の混色ウェイト比γｉを決定し、所望の比と実際の比との間の２乗平均平方根（ｒｍｓ）差を以下の式を用いて求めた。
【数７】
2021522645.tif 000014
比較ディスプレイパネルについて、所望の値はβｉ＝１及びγｉ＝１であった。本明細書のディスプレイパネルでは、βｉ及びγｉの所望の値は、表２に先に示したものである。
【０２８０】
様々なＯＬＥＤ層のための当該技術分野において既知の材料についての既知の又は（エリプソメトリにより）測定された複素屈折率を、光学モデリングに使用した。層のための材料の所与の選択に関して、層の厚さを変化させ、０．０５未満のｒｍｓを与える厚さを可能な設計として保持した。赤色、緑色、及び青色の発光積層体の各々の正孔輸送層の厚さを設計パラメータとして使用し、バッファ層及びキャッピングの発光積層体の各々についての共通の厚さを設計パラメータとして使用した。
【０２８１】
図３６〜図３７は、当該技術分野で既知の１組のＯＬＥＤ材料の結果を示し、図３８〜図３９は、当該技術分野において既知の別の１組のＯＬＥＤ材料の結果を示す。図３６は、所望の値がβｉ＝１及びγｉ＝１である比較ディスプレイパネルに対するＷＰＡＥＣ−ＷＰＣＳＣ４５空間における結果を示す。図３７は、色補正構成要素を含むディスプレイの結果を示し、ディスプレイパネルは、表２に示される所望のβｉ及びγｉを有する。図３６及び図３７では、点の左上の境界に沿った性能曲線が概略的に示されている。図３７の性能曲線は、図３６の性能曲線よりも改善されている。なぜなら、性能曲線が、白色点色シフトがより低い方に（また、青色軸方向効率がより高い方に（図示せず））シフトされているからである。同様に、図３８は、所望の値がβｉ＝１及びγｉ＝１である比較ディスプレイパネルに対するＷＰＡＥＣ−ＷＰＣＳＣ４５空間における結果を示し、図３９は、色補正構成要素を含むディスプレイの結果を示し、ディスプレイパネルは、表２に示される所望のβｉ及びγｉを有する。図３８及び図３９では、点の左上の境界に沿った性能曲線が概略的に示されている。図３９の性能曲線は、図３８の性能曲線よりも改善されている。なぜなら、性能曲線が、白色点色シフトがより低い方に、白色点軸方向効率がより高い方に、更に青色軸方向効率がより高い方に（図示せず）シフトされているからである。
【０２８２】
表Ｃは、色補正構成要素が追加された場合の図３６の比較ディスプレイパネル（比較例１３及び１４）についての追加の結果、及び色補正構成要素が除去された場合の図４０（実施例１３及び１４）のディスプレイについての追加の結果を提供する。
【０２８３】
【表６】
2021522645.tif 000015
【０２８４】
製造変動に対するディスプレイ性能の感度を判定するために、色補正構成要素を有するディスプレイ１〜２、及び色補正構成要素を有しない比較ディスプレイＣＥ−１３〜ＣＥ−１４について、２％の２乗平均平方根誤差を、５層の厚さ（赤色、緑色、及び青色のＨＴＬ厚さ、並びにバッファ層及びキャッピング層の厚さ）に加えた。ＷＰＡＥ−ＷＰＣＳ４５空間における名目性能点を中心とする散布度は、比較ディスプレイＣＥ−１３〜ＣＥ−１４よりも、ディスプレイ１〜２に対して著しく小さくなることが見出された。散布度の大きさは、指定された性能基準を満足するディスプレイのパーセントとして定義される歩留まりによって特性評価することができる。比較ディスプレイＣＥ−１３及びディスプレイ実施例１３は、比較的高い効率及び比較的高い色シフトの設計を表すので、比較ディスプレイＣＥ−１３及びディスプレイ実施例１３に対して指定された性能基準を、０．０２未満のＷＰＣＳ４５、及び３６ｃｄ／Ａを超えるＷＰＡＥと見なした。歩留まりは、ディスプレイの実施例１３については８８％、比較ディスプレイＣＥ−１３については７５％であることが判明した。比較ディスプレイＣＥ−１４及びディスプレイ実施例２は、比較的低い効率及び比較的低い色シフトの設計を表すので、比較ディスプレイＣＥ−１４及びディスプレイ実施例１４に対して指定された性能基準を、０．０１未満のＷＰＣＳ４５、及び３１ｃｄ／Ａを超えるＷＰＡＥと見なした。歩留まりは、ディスプレイの実施例１４については９０％、比較ディスプレイＣＥ−１４については５５％であることが判明した。
【０２８５】
ナノ構造化された色補正構成要素を有する及び有しない青色サブ画素を上述のようにモデル化し、青色軸方向効率、及び観視角がゼロから４５度まで変化する際の最大青色点色シフトをモデリングから決定した。ナノ構造化されたタイプの色補正構成要素を用いた実施例１５〜１９、及び比較例１５〜１９の結果を表Ｄに列挙する。
【０２８６】
【表７】
2021522645.tif 000016
【０２８７】
比較例１６は、０．０１０（０から４５°の間における最大色シフト（Δｕ’ｖ’））の色シフト、及び１．１１［ｃｄ／Ａ］の効率を示し、これと比較し、実施例１７のデバイスは、１．５８ｃｄ／Ａの効率、及び０．０１１の色シフトを示した。この結果は、色シフトが同等である一方で、効率が４２％高いことを示す。
【０２８８】
観視角がゼロから４５度に変化する際の最大青色点色シフトに対する青色軸方向効率を計算した結果を図４０に示す。（実施例９〜１２及び比較例９〜１２について説明したように）色補正構成要素なしのディスプレイパネルに対する、観視角がゼロから４５度に変化する際の最大青色点色シフトに対する青色軸方向効率の、計算値と測定値を図４５に示す。モデルによるＨＴＬ厚さは９５〜１０９ｎｍで変動し、ＨＴＬ厚さについての実験データは１０９〜１１３ｎｍで変動した。ＨＴＬ厚さ範囲の差は、計算値及び測定値の結果が近くなるように選択した。ＨＴＬ厚さのこのシフトは、モデルの変数と実験の変数との間のわずかな不一致に起因する可能性が高い。モデル化により、観視角がゼロから４５度に変化する際の最大青色点色シフトに対する青色軸方向効率の傾向が正確に捕捉されることが、結果から示される。
【０２８９】
「約、ほぼ（about）」などの用語は、それらが本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者によって理解されるだろう。特徴部の形状、量、及び物理的性質を表す量に適用される「約」の使用が、本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者にとって明らかではない場合、「約」は、特定の値の１０パーセント以内を意味すると理解されるだろう。特定の値の約として与えられる量は、正確に特定の値であり得る。例えば、本発明の記載に使用され記載されている文脈において、当業者にとって明らかではない場合、約１の値を有する量は、０．９〜１．１の値を有する量かつその値が１であり得ることを意味する。
【０２９０】
前述の参照文献、特許、又は特許出願はいずれも一貫した方法でそれらの全体を参照することにより本明細書に組み込まれる。組み込まれた参照文献の一部と本出願との間に不一致又は矛盾がある場合、前述の記載における情報が優先するものとする。
【０２９１】
図中の要素の説明は、別段の指示がない限り、他の図中の対応する要素に等しく適用されるものと理解されたい。具体的な実施形態を本明細書において例示し記述したが、様々な代替及び／又は同等の実施により、図示及び記載した具体的な実施形態を、本開示の範囲を逸脱することなく置き換え可能であることが、当業者には理解されるであろう。本出願は、本明細書において説明した具体的な実施形態のあらゆる適合例又は変形例を包含することを意図する。したがって、本開示は、特許請求の範囲及びその同等物によってのみ限定されるものとする。
【図１】
2021522645.tif 000017
【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
2021522645.tif 000025
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2021522645.tif 000031
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【国際調査報告】
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