(57)【要約】  動物においてケトン体を増加させる方法は、約１％〜約１５％の量の中鎖トリグリセリドと、約３０％〜７０％の量のタンパク質と、約２０％〜約４０％の量の脂肪と、約１０％〜約２５％の量の炭水化物と、を含む、組成物を動物に経口投与することを含み得る。組成物は、少なくとも約２：１のタンパク質対炭水化物比を有することができる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
動物においてケトン体を増加させる方法であって、
約１％〜約１５％の量の中鎖トリグリセリドと、
約３０％〜７０％の量のタンパク質と、
約２０％〜約４０％の量の脂肪と、
約１０％〜約２５％の量の炭水化物と、を含む組成物を、前記動物に経口投与することを含み、
前記組成物が、少なくとも約２：１のタンパク質対炭水化物比を有する、方法。
【請求項２】
前記組成物が、１％〜約７．５％の中鎖トリグリセリドを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＭＣＴの中鎖脂肪酸が、カプリル酸、カプリン酸、及びこれらの混合物からなる群から選択され得る、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記中鎖トリグリセリドが、少なくとも２５％のカプリル酸を含有する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記中鎖トリグリセリドが、少なくとも９０％のカプリル酸を含有する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
投与することが、１日当たり、前記動物の体重１ｋｇ当たり約０．００１ｇ〜約５０．０ｇの前記ＭＣＴを提供する、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記動物が、コンパニオンアニマルである、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記コンパニオンアニマルが、イヌ科の動物である、請求項８に記載の方法。
【請求項９】
前記組成物が、完全な、かつ栄養的にバランスのとれたペットフードである、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
動物においてケトン体を増加させるための組成物であって、
約１％〜約１５％の量の中鎖トリグリセリドと、
約３０％〜７０％の量のタンパク質と、
約２０％〜約４０％の量の脂肪と、
約１０％〜約２５％の量の炭水化物と、を含み、
前記組成物が、少なくとも約２：１のタンパク質対炭水化物比を有する、組成物。
【請求項１１】
前記組成物が、１％〜約７．５％の中鎖トリグリセリドを含む、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１２】
前記ＭＣＴの中鎖脂肪酸が、カプリル酸、カプリン酸、及びこれらの混合物からなる群から選択され得る、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１３】
前記中鎖トリグリセリドが、少なくとも２５％のカプリル酸を含有する、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１４】
前記中鎖トリグリセリドが、少なくとも９０％のカプリル酸を含有する、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１５】
前記組成物が、完全な、かつ栄養的にバランスのとれたペットフードである、請求項１０に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
[0001]本出願は、２０１８年６月７日に出願された米国仮出願第６２／６８１，８７３号の優先権を主張するものであり、その開示の全容がこれの参照により本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
[0002]本開示は、概して、動物においてケトン体を増加させるための、方法及び中鎖トリグリセリドを含有する組成物に関する。
【０００３】
[0003]中鎖トリグリセリド（「ＭＣＴ」）は、動物又はヒトの食品組成物に様々な目的で含められている脂質分子である。ＭＣＴは、缶詰食品及び他の調製された食品などの「ウェット」フードに添加されており、ドライフード中にある程度の量で、又はドライフード上にコーティングとして使用されてきた。しかしながら、ＭＣＴを使用可能な量は、特にドライフードにおいて制限されているようであることが実務上の検討課題である。例えば、ウェットフード組成物にはかなりの量のＭＣＴを組み込むことができるが、当該組成物は、分離、風味の問題、及び他の問題を生じやすくなり得る。押出製品及び焼成製品などのドライフードでは、当該組成物には、多くの製品において特定の閾値を超過させてＭＣＴを増量させることはできないという厳しい制限が課される。したがって、ＭＣＴは、このような食品のコーティング又は表面塗布として使用されてきた。コーティングなどの表面塗布は、包装に際し実務上の問題を示し、かつ消費者に対する訴求力を低減する。例えば、消費時にコーティングをかける、若しくは混ぜ込まなければならない場合に、又はドライフードが油っぽい外観若しくは感触を有する場合に、かかる食品組成物の摂取又は投与はより一層面倒なものになる。加えて、食品マトリックスと一体になるよう組み込まれていないＭＣＴが大量にあると、そのような食品組成物の嗜好性及び許容性に問題を生じる可能性がある。
【０００４】
[0004]化学的に、中鎖トリグリセリドは、グリセロール分子に対しエステル化された中鎖長（６〜１２炭素）脂肪酸分子を３つ有するトリグリセリド群を含む。かかる組成は、食品製品を配合するための食品技術において典型的に使用される脂肪の大半のものとは物理的にも化学的にも異なる。ＭＣＴは比較的短く、加工の際に、それらよりも長鎖の相当物とは異なる機能特性を示す傾向がある。例えば、ＭＣＴは、食品技術者によって使用される多くの他の機能性脂肪とは異なり、典型的には室温で液体である。
【０００５】
[0005]上記の課題を考慮しても、ＭＣＴ含有組成物は、脳のための代替的なエネルギー源、関連する認知機能の補助、代謝変換の加速、体重減少、運動パフォーマンスの増強、持久力、筋力、活動の増強などを含む、ＭＣＴに関係する健康上の利益に基づいて所望され続けている。
【０００６】
[0006]したがって、ＭＣＴに関する研究及び開発が引き続き求められている。
【発明の概要】
【０００７】
[0007]本開示は、中鎖トリグリセリドを含む組成物、及び当該組成物を動物に投与することを含む方法に関する。より具体的には、本開示は、動物においてケトン体を増加させるための組成物及び方法に関する。
【０００８】
[0008]したがって、動物においてケトン体を増加させる方法は、約１％〜約１５％の量の中鎖トリグリセリドと、約３０％〜７０％の量のタンパク質と、約２０％〜約４０％の量の脂肪と、約１０％〜約２５％の量の炭水化物と、を含む組成物を、動物に経口投与することを含み得る。加えて、組成物は、少なくとも約２：１のタンパク質対炭水化物比を有することができる。
【０００９】
[0009]更に、一実施形態では、動物においてケトン体を増加させるための組成物は、約１％〜約１５％の量の中鎖トリグリセリドと、約３０％〜７０％の量のタンパク質と、約２０％〜約４０％の量の脂肪と、約１０％〜約２５％の量の炭水化物と、を含むことができる。加えて、組成物は、少なくとも約２：１のタンパク質対炭水化物比を有することができる。
【００１０】
[0010]更なる特徴及び利点を本明細書に記載する。これらは、以下の発明を実施するための形態及び図面から明らかとなろう。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
定義
[0011]以下、いくつかの定義を示す。しかしながら定義が以下の「実施形態」の項にある場合もあり、上記の見出し「定義」は、「実施形態」の項におけるそのような開示が定義ではないことを意味するものではない。
【００１２】
[0012]本開示及び添付の特許請求の範囲において使用されるとき、単数形「１つの」、すなわち「ａ」、「ａｎ」及び「ｔｈｅ」には、別段の指示がない限り、複数の参照物も含まれる。したがって、例えば、「１つの成分／ある成分（an ingredient）」又は「その成分（the ingredient）」についての言及は、２つ以上の成分を包含する。「Ｘ及び／又はＹ」の文脈にて使用される用語「及び／又は」は、「Ｘ」又は「Ｙ」、又は「Ｘ及びＹ」と解釈されるべきである。本明細書で使用する場合、用語「例（example）」は、特に、後に用語の掲載が続く場合は、単に例示的なものであり、かつ説明のためのものであり、排他的又は包括的なものであると判断すべきではない。
【００１３】
[0013]本明細書で使用するとき、「約」は、数値範囲内、例えば、参照数値の−１０％から＋１０％の範囲、一態様では、−５％から＋５％の範囲内、別の態様では、参照数値の−１％から＋１％の範囲内、特定の態様では、参照数値の−０．１％から＋０．１％の範囲内の数を指すものと理解される。２つの値の「間」の範囲は、その２つの値を含む。更に、本明細書における全ての数値範囲は、その範囲内の全ての整数を、全体的に又は部分的に含むものと理解されたい。更に、これらの数値範囲は、この範囲内の任意の数又は数の部分集合を対象とする請求項をサポートするために与えられていると解釈されたい。例えば、１〜１０という開示は、１〜８、３〜７、１〜９、３．６〜４．６、３．５〜９．９などの範囲をサポートするものと解釈されたい。
【００１４】
[0014]本明細書に記載する全ての百分率は、別途記載のない限り、組成物の総重量によるものである。食品組成物に関する全ての百分率は、別途記載のない限り、乾物基準である。本明細書で表される全ての比率は、別途記載のない限り、重量によるものである。ｐＨについての参照がなされる場合には、値は標準的な装置により２５℃にて測定されるｐＨに相当する。
【００１５】
[0015]用語「食品」、「食品製品」及び「食品組成物」は、ヒトを含む動物によって摂取されることが意図され、動物に少なくとも１種の栄養素を提供する製品又は組成物を意味する。更に、この点において、これらの用語は、当該製品又は組成物が、摂取の準備が整った形態であること、及びそれをもとに摂取可能な製品又は組成物が作られる単なる中間体ではないこと、を意味しているものの、いくつかの実施形態では、他の食品組成物を加えることができる。用語「ペットフード」とは、ペットによる摂取を意図した任意の食品組成物を意味する。用語「ペット」は、本開示により提示される組成物から利益を得ること、又は当該組成物を楽しむことができる任意の動物を意味する。例えば、ペットは、鳥類、ウシ科動物、イヌ科動物、ウマ科動物、ネコ科動物、ヤギ、オオカミ科動物、ネズミ、ヒツジ又はブタといった動物であってもよいが、ペットは任意の好適な動物であり得る。いくつかの実施形態では、ペットは、イヌ科の動物又はネコ科の動物であり得る。
【００１６】
[0016]用語「動物」は、ヒト及びコンパニオンアニマルなどの哺乳動物を含む任意の動物を指す。一実施形態では、動物という用語は、ヒト及びコンパニオンアニマルを指すことができる。用語「コンパニオンアニマル」とは、イヌ又はネコを意味する。本明細書で使用するとき、用語「イヌ」及び「イヌ科の動物」を互換的に使用することができる。本明細書で使用するとき、用語「ネコ」及び「ネコ科の動物」は、互換的に使用することができる。一実施形態では、コンパニオンアニマルはイヌ科の動物であってもよい。別の実施形態では、コンパニオンアニマルはネコ科の動物であり得る。
【００１７】
[0017]「ウェットフード」とは、含水率が約５０％〜約９０％、一態様では約７０％〜約９０％であるペットフードを意味する。「ドライフード」とは、含水率が約２０％未満、一態様では約１５％未満、特定の態様では約１０％未満であるペットフードを意味する。「セミモイストフード」とは、含水率が約２０％〜約５０％、一態様では約２５％〜約３５％のペットフードを意味する。「キブル」とは、ペレットの形状であっても、他の任意の形状であってもよい、ドライタイプ又はセミモイストタイプのペットフードの小塊を意味する。キブルの非限定例としては、粒子状のもの；ペレット；ペットフード、脱水肉、肉類似物、野菜、及びこれらの組み合わせの小塊；並びに肉若しくは野菜の干物、ローハイド、及びビスケットなどのペットスナックが挙げられる。
【００１８】
[0018]本明細書で開示される組成物には、本明細書にて具体的に開示されない任意の要素が存在しない場合がある。したがって、「含む／備える（comprising）」という用語を用いた実施形態の開示は、特定されている構成成分「から本質的になる（consisting essentially of）」実施形態、及び「からなる（consistingof）」実施形態の開示を含む。同様にして、本明細書で開示の方法には、本明細書において具体的に開示されない任意のステップが存在しない場合がある。したがって、「を含む」という用語を用いた実施形態の開示は、特定されているステップ「から本質的になる」実施形態、及び「からなる」実施形態の開示を含む。また、「任意選択的な」ステップとしてのいくつかのステップの記載は、任意選択的なことが明示的に記載されていない他のステップが必須であることを意味するものではない。
【００１９】
[0019]本明細書で開示の任意の実施形態は、本明細書で開示の任意の他の実施形態と組み合わせることができる。
【００２０】
[0020]相対用語「改善された」、「増加した」、「増強された」などは、より少量の中鎖トリグリセリド、タンパク質及び／若しくは炭水化物を有する、又は中鎖トリグリセリド、タンパク質、及び／若しくは炭水化物を不含有であるものの、他は同一である組成物と比較した、本明細書に開示される組成物（ある量の中鎖トリグリセリド、タンパク質を含む組成物）の効果を指す。
【００２１】
[0021]「中鎖トリグリセリド」又は「ＭＣＴ」は、エステル結合により３つの脂肪酸がグリセロール骨格に結合しており、少なくとも２つ、好ましくは３つ全ての脂肪酸の炭素数がそれぞれ６〜１２個である脂質である。中鎖脂肪酸は、カプロン酸（６個の炭素原子を含む又はＣ６：０又はＣ６）、カプリル酸（８個の炭素原子を含む又はＣ８：０又はＣ８）、カプリン酸（１０個の炭素原子を含む又はＣ１０：０又はＣ１０）及びラウリン酸（１２個の炭素原子を含む又はＣ１２：０又はＣ１２）である。一実施形態において、中鎖脂肪酸は、主に（例えば、少なくとも９８％）、トリグリセリドの形態である。別の実施形態では、ＭＣＴの中鎖脂肪酸は、カプリル酸、カプリン酸、及びこれらの混合物からなる群から選択することができ、かかる中鎖脂肪酸類は、ＭＣＴ中に存在する中鎖脂肪酸全量の約８０％〜約１００％を構成する。このような実施形態は、ＭＣＴ中のグリセロール骨格に結合している全ての中鎖脂肪酸のパーセントとして、ＭＣＴ中のグリセロール骨格に結合している中鎖脂肪酸の全量を指す。一実施形態では、中鎖トリグリセリドの中鎖脂肪酸は、存在する全中鎖脂肪酸の少なくとも５０％のカプリル酸を含み得る。別の実施形態では、中鎖トリグリセリドの中鎖脂肪酸は、存在する全中鎖脂肪酸の少なくとも９０％のカプリル酸を含み得る。
【００２２】
[0022]用語「維持エネルギー要求量」又は「ＭＥＲ」又は「ベースライン維持エネルギー要求量」は、動物の体重を維持するために必要とされる食品組成物の最小量を意味する。一実施形態では、１〜１２週間にわたる給餌試験又は間接若しくは直接熱量測定を使用して、ＭＥＲを決定することができる。熱量測定ではない方法もまた使用することができる。
【００２３】
[0023]本明細書で引用又は参照される全ての特許、特許出願、刊行物、技術及び／又は学術論文、並びにその他の参照文献は、法律によって許される範囲でそれらの全体を本明細書に援用する。これらの参照についての論考は、それらにおいてなされる主張を要約することを意図するにすぎない。そのような特許、特許出願、刊行物、若しくは参照文献の一切、又は、それらのいずれの部分も、関連技術、必須技術、又は先行技術であると認めるものではない。そのような特許、特許出願、刊行物、及びその他の参照文献が、関連技術、必須技術、又は先行技術であるというあらゆる主張に対し、正確性及び妥当性に異議を申し立てる権利を明確に留保するものである。
【００２４】
実施形態
[0024]本開示の一実施形態は、動物に組成物を経口投与することを含む、動物においてケトン体を増加させる方法であって、組成物は、約１％〜約１５％の量の中鎖トリグリセリドと、約３０％〜７０％の量のタンパク質と、約２０％〜約４０％の量の脂肪と、約１０％〜約２５％の量の炭水化物と、を含む、方法である。概して、組成物は、少なくとも約２：１のタンパク質対炭水化物比を有することができる。
【００２５】
[0025]概して、本明細書に記載の組成物の投与は、動物においてケトン体の増加をもたらすことができる。このようなケトン体の増加は、動物において食後のβ−ヒドロキシ酪酸（ＢＨＢ）レベルを測定することによって定量することができる。ＢＨＢは、食後２時間、食後４時間、食後６時間、又は食後８時間に測定することができる。加えて、ケトン体の増加は、上記の時間を含む動物の血液中のアセトアセテート又はアセトンを食後に測定することによって定量することができる。
【００２６】
[0026]概して、中鎖トリグリセリドは、組成物の約１％〜約１５％であり得る。一態様では、中鎖トリグリセリドは、組成物の約１％〜約１０％であり得る。他の態様では、中鎖トリグリセリドは、組成物の約１％〜約５％、約５％〜約１０％、又は約２％〜約８％であり得る。中鎖トリグリセリドの調製は、直接エステル化、転位、分留、及び／又はエステル交換などの、任意の公知のプロセスによるものであってもよい。例えば、中鎖トリグリセリドは、ココナッツ油などの植物油資源から転位プロセスを介して調製することもできる。それらの鎖長及び分布は、資源の油に応じて変化し得る。例えば、１〜１０％のＣ６、３０〜６０％のＣ８、３０〜６０％のＣ１０、及び１〜１０％のＣ１２を含有するＭＣＴを、パーム油及び／又はココナッツ油から誘導することもできる。いくつかの実施形態では、ＭＣＴの少なくとも一部はココナッツ油によって提供され得るが、他の実施形態では、組成物はココナッツ油を含有しない。オクタン酸のグリセリンに対する半合成エステル化によって、少なくとも約９５％のＣ８を含有するＭＣＴを製造することができ、いくつかの実施形態では、脂肪酸の残部は、Ｃ６及びＣ１０であり得る。Ｃ８の合計が約５０％であり及び／又はＣ１０の合計が約５０％であるＭＣＴを含む混合物もまた、本明細書で使用することができる。一実施形態では、ＭＣＴの中鎖脂肪酸は、カプリル酸、カプリン酸、及びこれらの混合物からなる群から選択することができ、かかる中鎖脂肪酸は、ＭＣＴ中に存在する全中鎖脂肪酸の約８０％〜約１００％を構成する。一実施形態では、ＭＣＴは、カプリル酸（Ｃ８）である脂肪酸を十分に含み得る。例えば、このようなＭＣＴは、カプリル酸を少なくとも５０％、少なくとも５５％、少なくとも６０％、少なくとも６５％、少なくとも７０％、少なくとも７５％、少なくとも８０％、少なくとも８５％、少なくとも９５％、又は更には１００％有するものを含み得る。
【００２７】
[0027]概して、組成物は、動物に定期的に投与することができる。一態様では、定期的とは、少なくとも週１回、又は１つの特定の態様では、少なくとも毎日であってもよい。一実施形態では、組成物は、動物に長期的に投与することができる。一態様では、長期的とは、少なくとも６ヶ月間、１つの特定の態様では、少なくとも１年間であってもよい。いくつかの実施形態では、組成物は、少なくとも１週間、少なくとも１ヶ月、少なくとも２ヶ月、３ヶ月、４ヶ月、５ヶ月又は６ヶ月、及びいくつかの実施形態では少なくとも１年にわたって動物に投与することができる。期間中、組成物は、少なくとも週１日、少なくとも週２日、少なくとも週３日、４日、５日、又は６日、動物に投与することができ、又は更に週７日であってもよい。組成物は、１日１回単回用量で投与することも、１日に複数の分割用量で投与することもできる。一実施形態では、組成物は、１日に動物の体重１ｋｇ当たり約０．０１〜５０ｇのＭＣＴを提供する量で投与することができる。一態様では、１日当たり、動物の体重１ｋｇ当たり０．１ｇ〜約５ｇのＭＣＴを投与することができる。
【００２８】
[0028]本明細書に記載されるように、本開示は、動物においてケトン体を増加させるための組成物であって、約１％〜約１５％の量の中鎖トリグリセリドと、約３０％〜７０％の量のタンパク質と、約２０％〜約４０％の量の脂肪と、約１０％〜約２５％の量の炭水化物と、を含む組成物を提供する。概して、組成物は、少なくとも約２：１のタンパク質対炭水化物比を有し得る。一態様では、当該比は、約２：１〜約２０：１の範囲であり得る。他の態様では、当該比は、約３：１〜約１０：１、約３：１〜約８：１、約３：１〜約６：１、又は更には約３：１〜約５：１の範囲であり得る。本明細書で論じられるように、用語「約」は、各終点を±１０％、±５％、±１％、又は更には±０．１％修正することができる。例えば、タンパク質対炭水化物比は、２．７：１〜２２：１、２．７：１〜１８：１、２．７：１〜１０．１：１、２．８５：１〜９．９：１、２．７：０．９〜５．４：１．１などの範囲であり得る。
【００２９】
[0029]概して、本組成物は、動物による経口摂取に好適な任意の種類の食品組成物であり得る。一実施形態では、組成物は、ヒトの消費用に配合された食品組成物であり得る。このような食品組成物は、液体、シェーキ、固体食品、主要な食事、菓子、スナック、栄養補助食品などの任意の種類の組成物であり得る。一実施形態では、組成物は、ペットフード組成物であり得る。一態様では、組成物は、完全な、かつ栄養的にバランスのとれたペットフードであり得る。本組成物は、任意の動物に使用することを意図している。一態様では、動物はヒトであり得る。別の態様では、動物はコンパニオンアニマルである。更に他の態様では、動物はイヌ科の動物であってもよく、又は動物はネコ科の動物であってもよい。
【００３０】
[0030]加えて、本組成物は、ω３脂肪酸を含むことができる。好適なω３脂肪酸の非限定例としては、エイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）、ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）、αリノレン酸（ＡＬＡ）、及びこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、ω３脂肪酸は、組成物の約０．２％〜約５％の範囲であり得る。いくつかの実施形態では、ω３脂肪酸は、少なくとも約０．２％、少なくとも約１．０％、又は少なくとも約２．０％である。
【００３１】
[0031]本明細書に開示されるペットフード組成物に関して、かかる組成物は、イヌ又はネコなどのペットによる摂取のために配合された任意の食品であり得る。一実施形態では、ペットフード組成物は、米国飼料検査官協会（Association of American Feed Control Officials、ＡＡＦＣＯ）によって定義され、組成物に意図される動物の種類（例えば、イヌ又はネコ）によって異なる完全な栄養を提供する。
【００３２】
[0032]ペットフード組成物は、乳化した肉などの肉を含んでもよい。好適な肉の例としては、家禽肉、牛肉、豚肉、ラム肉、及び魚、特にペットに好適な種類の肉が挙げられる。肉は、臓物を含む、屠体の何らかの余剰部分（additional parts of an animal）を含んでもよい。肉のいくらか又は全てを、１つ以上のミートミールとして、すなわち、乾燥し、挽いて、実質的に均一なサイズの粒子を形成し、かつＡＡＦＣＯが規定した、肉として提供してもよい。追加的又は代替的に、エンドウ豆タンパク質、トウモロコシタンパク質（例えば、挽いたトウモロコシ又はトウモロコシグルテン）、小麦タンパク質（例えば、挽いた小麦又は小麦グルテン）、大豆タンパク質（例えば、大豆粕、大豆濃縮物、又は大豆分離物）、米タンパク質（例えば、挽いた米又は米グルテン）などの植物性タンパク質を使用することができる。
【００３３】
[0033]本明細書で開示のペットフード組成物は、植物油、風味剤、着色剤、又は水のうちの１つ以上を含んでもよい。好適な植物油の非限定例としては、大豆油、トウモロコシ油、綿実油、ヒマワリ油、キャノーラ油、落花生油、紅花油などが挙げられる。いくつかの実施形態において、組成物中の脂質は、ＭＣＴ、並びに任意の植物油、任意の魚油、任意の肉由来の脂質、及び任意のω３脂肪酸のうちの１つ以上からなっていてよい。
【００３４】
[0034]好適な風味剤の非限定例としては、酵母、牛脂（tallow）、レンダリングしたアニマルミール（例えば、家禽肉、牛肉、ラム肉、及び豚肉）、香料の抽出物又はブレンド（例えば、グリルした牛肉）、及び動物消化処理物などが挙げられる。好適な着色剤の非限定例としては、青色１号、青色２号、緑色３号、赤色３号、赤色４０号、黄色５号及び黄色６号などの（ＦＤ＆Ｃ）着色料；カラメル色素、アンナット、クロロフィリン、コチニール、ベタニン、ウコン、サフラン、パプリカ、リコピン、ニワトコジュース、パンダン、チョウマメなどの天然着色剤、二酸化チタン、並びに当業者に既知の任意の好適な食品着色剤が挙げられる。
【００３５】
[0035]本明細書で開示のペットフード組成物は、任意選択的に、デンプン、湿潤剤、口腔ケア成分、保存料、アミノ酸、繊維、プレバイオティクス、糖類、動物油、アロマ、他の油などの更なる成分を、植物油、塩類、ビタミン、ミネラル、プロバイオティクス微生物、生物活性分子若しくはこれらの組み合わせに対して追加して、又は代替として含んでもよい。
【００３６】
[0036]好適なデンプンの非限定例としては、例えば、トウモロコシ、コメ、小麦、大麦、オート麦、ジャガイモ、エンドウマメ、豆類、キャッサバなどの穀物類、並びにこれらの穀物類の混合物が挙げられ、好適なデンプンは、任意の小麦粉に少なくとも部分的に含まれ得る。好適な湿潤剤の非限定例としては、塩、糖類、プロピレングリコール、並びにグリセリン及びソルビトールなどの多価グリコールなどが挙げられる。好適な口腔ケア成分の非限定例としては、クロロフィルを含有するアルファルファ栄養濃縮物、重曹、ホスフェート（例えば、リン酸三カルシウム、酸性ピロホスフェート、ピロリン酸四ナトリウム、メタホスフェート、及びオルトホスフェート）、ペパーミント、クローブ、パセリ、及び生姜などが挙げられる。好適な保存料の非限定例としては、ソルビン酸カリウム、ソルビン酸、メチルパラヒドロキシ安息香酸ナトリウム、プロピオン酸カルシウム、プロピオン酸及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【００３７】
[0037]本明細書で開示のペットフード組成物における各々の更なる成分の具体的な量は、第１の食材及び任意の第２の食材に含まれる成分；動物の種；動物の齢、体重、健康状態、性別、及び食習慣；動物の飲食速度；食品製品を動物に投与する目的などの様々な因子に応じたものとなる。したがって、成分、及びその量は非常に様々であってもよい。
【００３８】
[0038]本開示の更に別の態様は、ペットフードの製造方法であって、組成物が動物においてケトン体を増加させることができるように、タンパク質、炭水化物、及び／又は脂肪を含む成分を含有する他の可食成分に、ＭＣＴを添加すること、を含む、方法である。例えば、１食分の当該食品が、食後に測定される動物の血液中のケトン体（例えばＢＨＢ）を増加させることができるよう、ＭＣＴを食品成分に添加することができる。
【実施例】
【００３９】
[0039]以下の非限定的な試験は、限定ではなく例示を目的として、本開示により提供される１つ以上の実施形態において、動物のケトン体を増加させるための組成物及び方法を例示するものである。
【００４０】
実施例１−イヌ科の動物におけるケトン体の試験
[0040]４〜６のボディ・コンディション・スコア（ＢＣＳ）を有する合計２０匹のビーグル犬（平均年齢：９．７歳、７．９〜１２．１歳の範囲、１０匹の雄及び１０匹の雌）を、このクロスオーバー試験に採用した。各イヌの維持エネルギー要求量（ＭＥＲ）を、その体重を維持する現在の食物摂取をもとに決定した。イヌは、ＭＥＲ（ＭＥＲ＝１日当たりの給餌量）、ＢＣＳ、性別、及び年齢に基づき、１群当たり１０匹となるよう無作為に２群に割り付けた。規定食を表１及び表２に示す。
【表１】
2021527393.tif 000002
【表２】
2021527393.tif 000003
【００４１】
[0041]試験期間中、全てのイヌに、維持エネルギー要求量の１００％を摂食させた。最初に、群１のイヌには、２７．８５％のタンパク質と、３８．３３％の炭水化物と、１０．４８％のＭＣＴを含む３３．８１％の脂肪と、を含有する対照ＭＣＴ（中鎖トリグリセリド食）食を給餌し、群２のイヌには試験ＭＣＴ食（５０．８６％のタンパク質と、１７．１８％の炭水化物と、１０．５７％のＭＣＴを含む３１．９６％の脂肪とを含有）を２７日間給餌した。次いで、群１のイヌは試験ＭＣＴ食に３２日間切り替え、群２のイヌは対照ＭＣＴ食に３２日間切り替えた。試験ＭＣＴ食は、タンパク質を多量に含み（食物エネルギーの５０．８６％）、炭水化物の含有量は低く、食物エネルギーとしては脂肪を約３２％だけ含有する。したがって、試験ＭＣＴ食は、以下に更に記載されるような、典型的なケトン食ではない。
【００４２】
[0042]イヌには朝に給餌し、各クロスオーバー期の終わりに、給餌の０、１、２、４、６、及び８時間後に、２ｍＬの血液を採取した。血清分離管（ＳＳＴ）又はレッドトップ採血管を使用した。β−ヒドロキシ酪酸（ＢＨＢ）アッセイには、血清サンプル（イヌ１匹に対する採血として、２本の各チューブに０．５ｍＬずつを採取）を使用した。
【００４３】
[0043]結果は、いずれの規定食も、ＢＨＢとして測定されるものとして同様のベースラインのケトン体（０．２２６９ｍｇ／ｄＬ対０．１８５５ｍｇ／ｄＬ）を有したことを示したが、試験ＭＣＴ食では、対照ＭＣＴ食を与えたイヌと比較して、食後８時間の平均食後ＢＨＢが著しく高かった（０．５０３８ｍｇ／ｄＬ対１．２２８１ｍｇ／ｄＬ）。８時間のサンプル採取の終わりには、試験ＭＣＴを給餌されたイヌは、表３に示されるように対照ＭＣＴ食を給餌したイヌと比較して、２倍超のＢＨＢ（０．９６７ｍｇ／ｄＬ対０．３８５ｍｇ／ｄＬ）を有した。
【表３】
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【００４４】
[0044]特に、対照食を給餌したイヌの方が、投与前に最初に有していたケトン体濃度が高かったのにもかかわらず、ＭＣＴ食は、食後１、２、４、６、及び８時間後の各間隔で、より高いケトン体濃度をもたらした。いずれの規定食もＭＣＴの含有率は同じであったことから、ケトン体の顕著な増加は、ＭＣＴ含有量のみによるものではなく、タンパク質量及び炭水化物量を含む食事全体によるものである。特に、本試験食は、表４及び５に示されるように、従来のケトン食、ＭＣＴ含有ケトン食、及び他の改変ケトン食とは著しく異なる。これらの既知のケトン食は、最も主要な成分として食物脂肪を有し、続いて食物タンパク質、及び最後に炭水化物を有する。対照的に、本発明の組成物は、最も主要な成分としてタンパク質を有し、続いて炭水化物、及び最後に食物脂肪を有する（表２）。したがって、一実施形態では、本組成物は、炭水化物の量よりも多量のタンパク質を有することができ、炭水化物の量は脂肪の量よりも多い。
【表４】
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【表５】
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【００４５】
[0045]従来のケトン食療法（ＫＤ）は、通常、タンパク質及び炭水化物１部に対して３部又は４部の比で脂肪を含有する（Ｂｏｕｇｈ  ａｎｄ  Ｒｈｏ，２００７；Ｄｈａｍｉｊａ  ｅｔ  ａｌ．，２０１３）。しかしながら、最大９０％の脂肪と、４％の炭水化物と、６％のタンパク質とからなるこれらのケトン食は、便秘、嘔吐、エネルギー不足、及び空腹感を含むいくつかの副作用を有しており、バランスがとれていない規定食である（Ｎｅａｌ  ｅｔ  ａｌ．，２００８；Ｄｈａｍｉｊａ  ｅｔ  ａｌ．，２０１３）。３通りの修正ケトン食療法が開発されている。１５％〜２０％の炭水化物と、１０％のタンパク質と、１０〜３０％のＬＣＴと共に、食物エネルギーの４５〜６０％のＭＣＴを含有するＭＣＴケトン食療法（Ｎｅａｌ  ｅｔ  ａｌ．，２００８；Ｄｈａｍｉｊａ  ｅｔ  ａｌ．，２０１３）。修正アトキンスケトン食は、６５％の脂肪と、１０％の炭水化物と、２５％のタンパク質とからなる。低グリセミック指数食は、６０％の脂肪と、１０％の炭水化物と、３０％のタンパク質とからなる（Ｄｈａｍｉｊａ  ｅｔ  ａｌ．，２０１３）。
【００４６】
[0046]本組成物は、使用するケトン生成成分（例えばＭＣＴ）を増加させずとも、及び／又は食物タンパク質を制限せずとも、動物においてケトン体を著しく増加させる驚くべき効果により、これらの既知の規定食とは実質的に異なる。
【００４７】
実施例２−イヌの試験
[0047]この試験では、３０匹のイヌを使用した。１５匹のイヌには、５５％のＣ８及び４５％のＣ１０を有し５．５％のＭＣＴを含有する規定食により、１００％のＭＥＲを２週間給餌し（Ｃ８Ｃ１０  ＭＣＴ群）、一方、もう１５匹のイヌには、５．５％のＣ１０ＭＣＴを含有する規定食により、１００％のＭＥＲを２週間給餌した（Ｃ１０  ＭＣＴ群）。血中β−ヒドロキシ酪酸（ＢＨＢ）濃度を表６に示す。
【表６】
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【００４８】
[0048]表６の結果は、Ｃ８Ｃ１０  ＭＣＴ群のイヌは、Ｃ１０  ＭＣＴ群のイヌよりもはるかに高い血中ＢＨＢを有しており、イヌでは、Ｃ１０のＭＣＴの大部分がケトン体に代謝されない一方で、Ｃ８のＭＣＴの大部分がケトン体に変換され得ることを示す。
【００４９】
[0049]本明細書で説明されている現在の好ましい実施形態に対する様々な変更及び改変が、当業者には明らかとなろうことを理解されたい。かかる変更及び改変は、本発明の主題の趣旨及び範囲から逸脱することなく、かつ意図される利点を損なわずに、行うことができる。それゆえ、そのような変更及び改変は、添付の特許請求の範囲に包含されることが意図されている。
【国際調査報告】
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