(57)【要約】  マイトジェン活性化プロテインキナーゼキナーゼ７（ＭＫＫ７酵素）の共有結合阻害剤として作用する化合物、その調製方法及び使用が提供される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式Ｉの化合物：
【化２３５】
2021526139.tif 000249
式Ｉ’、
及びその任意のエナンチオマー、溶媒和物、水和物又は薬学的に許容可能な塩であって、式中、
Ｅは、Ｒａ及びＲａ’のそれぞれが、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｍｅ、Ｅｔ及びＰｒからなる群から独立して選択される反応性求電子性物質部分
【化２３６】
2021526139.tif 000250
であるか、又は
【化２３７】
2021526139.tif 000251
、
【化２３８】
2021526139.tif 000252
、
【化２３９】
2021526139.tif 000253
、
【化２４０】
2021526139.tif 000254
、
【化２４１】
2021526139.tif 000255
、
【化２４２】
2021526139.tif 000256
、
【化２４３】
2021526139.tif 000257
、
【化２４４】
2021526139.tif 000258
、及び
【化２４５】
2021526139.tif 000259
からなる群から選択される反応性求電子性物質部分であり；
Ｒ３はＨであるか、又は
【化２４６】
2021526139.tif 000260
、
【化２４７】
2021526139.tif 000261
、
【化２４８】
2021526139.tif 000262
、
【化２４９】
2021526139.tif 000263
、
【化２５０】
2021526139.tif 000264
、
【化２５１】
2021526139.tif 000265
、
【化２５２】
2021526139.tif 000266
、
【化２５３】
2021526139.tif 000267
、
【化２５４】
2021526139.tif 000268
、
【化２５５】
2021526139.tif 000269
、
【化２５６】
2021526139.tif 000270
、及び
【化２５７】
2021526139.tif 000271
からなる群から選択される置換基であり；
Ｘ１及びＸ２はそれぞれ独立してＣ及びＮであり
ＺはＣ又はＨであり；
環Ａは、環内に０〜２個のヘテロ原子を有する５員又は６員の芳香族又は脂肪族の置換又は非置換の環であり、
【化２５８】
2021526139.tif 000272
（ここで、Ｒ５〜８はそれぞれ、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＮＯ２、Ｍｅ、ＯＭｅ及びＰｈからなる群から独立して選択される）からなる群から選択されるか、又は環Ａは、
【化２５９】
2021526139.tif 000273
、
【化２６０】
2021526139.tif 000274
、
【化２６１】
2021526139.tif 000275
、
【化２６２】
2021526139.tif 000276
、
【化２６３】
2021526139.tif 000277
、
【化２６４】
2021526139.tif 000278
、
【化２６５】
2021526139.tif 000279
、
【化２６６】
2021526139.tif 000280
、
【化２６７】
2021526139.tif 000281
、
【化２６８】
2021526139.tif 000282
、
【化２６９】
2021526139.tif 000283
、
【化２７０】
2021526139.tif 000284
、
【化２７１】
2021526139.tif 000285
、
【化２７２】
2021526139.tif 000286
、
【化２７３】
2021526139.tif 000287
、及び
【化２７４】
2021526139.tif 000288
からなる群から選択され；
前記化合物は、
（Ｚ）−４−オキソ−４−（（３−（６−（フェニルスルホンアミド）−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル）アミノ）ブタ−２−エン酸、
（Ｚ）−４−オキソ−４−（（３−（６−（ｐ−トリル）−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル）アミノ）ブタ−２−エン酸、
Ｎ−メチル−Ｎ−［２−オキソ−２−［［３−（４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル］アミノ］エチル］−２−プロペンアミド、
Ｎ−［３−オキソ−３−［［３−（４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル］アミノ］プロピル］−２−プロペンアミド、
３−［５−（４，５，６，７−テトラヒドロ−５−メチル−１Ｈ−ピラゾロ［４，３−ｃ］ピリジン−３−イル）−３−ピリジニル］−２−プロペン酸エチルエステル、
【化２７５】
2021526139.tif 000289
、
【化２７６】
2021526139.tif 000290
、及び
【化２７７】
2021526139.tif 000291
（ここで、
Ｒｘは
【化２７８】
2021526139.tif 000292
、
【化２７９】
2021526139.tif 000293
、
【化２８０】
2021526139.tif 000294
、
【化２８１】
2021526139.tif 000295
、
【化２８２】
2021526139.tif 000296
、
【化２８３】
2021526139.tif 000297
、及び
【化２８４】
2021526139.tif 000298
からなる群から選択され；
Ｒｙは、ＰｈＮＨＣＯ、４−Ｐｈ−ＰｈＳＯ２、ＰｈＣＯ、４−ｔＢｕ−ＰｈＳＯ２、ＰｈＣＨ２、４−ＯＣＨ３−ＰｈＳＯ２、ＰｈＳＯ２、４−ＮＯ２−ＰｈＳＯ２、４−ＣＨ３−ＰｈＳＯ２、及び４−Ｆ−ＰｈＳＯ２からなる群から選択され；
Ｒｚは
【化２８５】
2021526139.tif 000299
、
【化２８６】
2021526139.tif 000300
、
【化２８７】
2021526139.tif 000301
、
【化２８８】
2021526139.tif 000302
、
【化２８９】
2021526139.tif 000303
、
【化２９０】
2021526139.tif 000304
、及び
【化２９１】
2021526139.tif 000305
からなる群から選択される）からなる群から選択されないという条件を伴う、化合物及びその任意のエナンチオマー、溶媒和物、水和物又は薬学的に許容可能な塩。
【請求項２】
前記反応性求電子性物質部分が、ＭＫＫ７酵素の２１８位のシステインに対応する残基の側鎖と共有結合を形成することができる、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
ヒトＭＫＫ７酵素のＣＹＳ２１８に共有結合することによりヒトＭＫＫ７酵素を阻害することができる、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
オーロラキナーゼ酵素と比較して少なくとも２桁低い濃度でヒトＭＫＫ７酵素の阻害を示すことを特徴とする、請求項３に記載の化合物。
【請求項５】
−１〜６の範囲のオクタノール−水分配係数（ＬｏｇＰｏｗ）値を特徴とする、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項６】
【化２９２】
2021526139.tif 000306
、
【化２９３】
2021526139.tif 000307
、
【化２９４】
2021526139.tif 000308
、
【化２９５】
2021526139.tif 000309
、
【化２９６】
2021526139.tif 000310
、
【化２９７】
2021526139.tif 000311
、
【化２９８】
2021526139.tif 000312
、
【化２９９】
2021526139.tif 000313
、
【化３００】
2021526139.tif 000314
、
【化３０１】
2021526139.tif 000315
、
【化３０２】
2021526139.tif 000316
、
【化３０３】
2021526139.tif 000317
、
【化３０４】
2021526139.tif 000318
、
【化３０５】
2021526139.tif 000319
、
【化３０６】
2021526139.tif 000320
、
【化３０７】
2021526139.tif 000321
、
【化３０８】
2021526139.tif 000322
、
【化３０９】
2021526139.tif 000323
、
【化３１０】
2021526139.tif 000324
、
【化３１１】
2021526139.tif 000325
、
【化３１２】
2021526139.tif 000326
、
【化３１３】
2021526139.tif 000327
、
【化３１４】
2021526139.tif 000328
、
【化３１５】
2021526139.tif 000329
、
【化３１６】
2021526139.tif 000330
、
【化３１７】
2021526139.tif 000331
、及び
【化３１８】
2021526139.tif 000332
からなる群から選択される、請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物
【請求項７】
【化３１９】
2021526139.tif 000333
、
【化３２０】
2021526139.tif 000334
、
【化３２１】
2021526139.tif 000335
、及び
【化３２２】
2021526139.tif 000336
からなる群から選択される、請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
有効成分として、請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物及び薬学的に許容可能な担体を含み、ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する病状、疾患又は障害の治療に使用するために包装材料に包装され、印刷物で識別される、医薬組成物。
【請求項９】
前記病状、疾患又は障害がＭＫＫ７酵素に関連している、請求項８に記載の組成物。
【請求項１０】
ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する病状、疾患又は障害を治療する方法であって、それを必要とする対象に、請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物の治療有効量を投与することを含む、方法。
【請求項１１】
前記病状、疾患又は障害がＭＫＫ７酵素に関連している、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する病状、疾患又は障害の治療用の薬剤の調製のための、請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１３】
前記病状、疾患又は障害がＭＫＫ７酵素に関連している、請求項１２に記載の使用。
【請求項１４】
前記反応性求電子性物質部分が、ＭＫＫ７酵素の２１８位のシステインに対応する残基の側鎖と共有結合を形成することができる、請求項８〜１３のいずれか一項に記載の組成物、方法又は使用。
【請求項１５】
前記化合物が、ヒトＭＫＫ７酵素のＣＹＳ２１８に共有結合することによってヒトＭＫＫ７酵素を阻害することができる、請求項８〜１３のいずれか一項に記載の組成物、方法又は使用。
【請求項１６】
前記化合物が、オーロラキナーゼ酵素と比較して少なくとも２桁低い濃度でヒトＭＫＫ７酵素の阻害を示すことを特徴とする、請求項８〜１３のいずれか一項に記載の組成物、方法又は使用。
【請求項１７】
前記病状、疾患又は障害が、パーキンソン病、アルツハイマー病、ピック病、クローン病、ベーチェット病、脳卒中、冠状動脈疾患、心不全、腹部大動脈動脈瘤、ヌーナン症候群、慢性Ｃ型肝炎ウイルス感染、急性肝損傷、非アルコール性脂肪性肝疾患、喘息、慢性閉塞性肺疾患、筋萎縮性側索硬化症、炎症性腸疾患、ポリグルタミン病、聴覚毛細胞変性、関節リウマチ、全身性紅斑性狼瘡、セリアック病、結腸直腸癌、網膜芽細胞腫、黒色腫、乳癌、卵巣癌、肥満、インスリン抵抗性、進行性核上麻痺、皮質基底変性、嗜銀性顆粒病、家族性前頭側頭認知症、及び２型糖尿病からなる群から選択される、請求項８〜１６のいずれか一項に記載の組成物、方法又は使用。
【請求項１８】
ＭＫＫ７酵素に関連する前記病状、疾患又は障害が、前記病状、疾患又は障害が糖尿病、癌、又は炎症ではないという条件を伴う、請求項１７に記載の組成物、方法又は使用。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
この出願は、２０１８年６月４日に出願されたイスラエル特許出願第２５９８１０号の優先権の利益を主張し、その内容は、その全体が引用することで本明細書の一部となる。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、その幾つかの実施形態では、医薬品化学、より具体的には、限定的ではないが、ＭＫＫ７阻害剤のファミリー及びその使用に関する。
【背景技術】
【０００３】
キナーゼ活性部位の非保存システイン残基の共有結合ターゲティングは、キノーム全体で効力及びより重要な選択性の両方を達成するためのロバストな戦略であることが証明されている。かかる努力の成果から得られた幾つかの承認された薬としては、共有結合キナーゼ阻害剤であるイブルチニブ、アファチニブ、オシメルチニブ及びネラチニブが挙げられる。
【０００４】
ＭＡＰ２Ｋ７としても知られるＭＫＫ７は、ＪＮＫの２つの上流活性化因子の１つである。他のマイトジェン活性化プロテインキナーゼ（ＭＡＰＫ）カスケードと同様に、ＪＮＫカスケードは３つの層で構成されている。ＵＶ、浸透圧ショック、サイトカイン又は毒素への曝露等の細胞外ストレスシグナルに続いて、ＴＬＲ４、ＩＬ−１受容体、ＴＮＦα受容体等の様々な受容体が１つ以上のＭＡＰＫキナーゼキナーゼ（ＭＡＰ３Ｋ）を活性化する。ＪＮＫ経路の標準的なＭＡＰ３Ｋは、例えばＤＬＫ、ＭＬＫ、ＴＡＫ、及びＡＳＫ１である。これらのＭＡＰ３Ｋは、ＭＡＰＫキナーゼ（ＭＡＰ２Ｋ）であるＭＫＫ７及びＭＫＫ４の一方又は両方を順次リン酸化して活性化する。ＪＮＫを完全に活性化するために、ＭＫＫ７及びＭＫＫ４はＪＮＫの活性化ループ上のＴｈｒ−１８３及びＴｙｒ−１８５をリン酸化する。ｃＪＵＮ、ＡＴＦ２、ｐ５３等のＪＮＫの基質を含むこともあるこのカスケード全体は、足場タンパク質ＪＩＰ（ＪＮＫ相互作用タンパク質）に結合することによって共局在化される。
【０００５】
ＪＮＫ経路は多くの細胞プロセス、特に炎症プロセスのまさに中心であるため、様々な適応症の治療標的と見なされている。例えば、関節リウマチ、炎症性腸疾患、及びアルツハイマー病である。先の研究では、非特異性（ｐｒｏｍｉｓｃｕｏｕｓ）ＳＰ６００１２５等の阻害剤を介するか、又は最近では選択的阻害剤を用いるいずれかにより、ＪＮＫを直接阻害することを選択した。しかしながら、おそらく全ての組織でのその幅広い発現プロファイルのために、ＪＮＫを標的とする承認された薬物はない。逆に言えば、ＭＡＰ３Ｋは、上流を阻害するとＪＮＫ経路全体の活性化が阻害される可能性があるため、候補の標的と見なされた。それでも、ＭＡＰ３Ｋを阻害することは、潜在的な冗長性のために効果的ではない可能性がある。
【０００６】
最近の研究［非特許文献１；以下本明細書では「Ｃｈａｎｇの研究」と称する］は、抗癌標的として浮上しているオーロラキナーゼ及びその阻害剤に焦点を当てており、そのうちの幾つかは臨床研究に進んでいる。この研究では、ｉｎ  ｓｉｌｉｃｏフラグメントベースのアプローチ及び知識ベースのドラッグデザインを利用して、オーロラキナーゼ結合ポケット内の特定の残基、特に、ターゲッティング残基Ａｒｇ２２０、Ｔｈｒ２１７、又はＧｌｕ１７７との相互作用に基づいて、特定のオーロラＡ及び／又はＢ阻害剤として作用する化合物を同定した。
追加の背景技術としては、特許文献１、特許文献２、特許文献３、特許文献４、特許文献５及び特許文献６、並びに特許文献７、特許文献８、特許文献９及び特許文献１０、特許文献１１、特許文献１２、特許文献１３、特許文献１４、特許文献１５、非特許文献２及び非特許文献３が挙げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許第９，２２７，９７８号明細書
【特許文献２】米国特許第８，０８８，７８３号明細書
【特許文献３】米国特許第７，５１４，４４４号明細書
【特許文献４】米国特許第７，１９５，８９４号明細書
【特許文献５】米国特許第７，８０３，７４９号明細書
【特許文献６】米国特許第６，１３６，５９６号明細書
【特許文献７】米国特許出願公開第２０１０／０００４２３４号明細書
【特許文献８】米国特許出願公開第２００６／００７９４９４号明細書
【特許文献９】米国特許出願公開第２００５／０００９８７６号及び
【特許文献１０】米国特許出願公開第２００４／０２４３２２４号明細書
【特許文献１１】国際公開第２０１４／１３０６９３号明細書
【特許文献１２】国際公開第２０１６／００４２７２号明細書
【特許文献１３】国際公開第２０１６／１３３９３５号明細書
【特許文献１４】国際公開第２０１６／０１０１０８号明細書
【特許文献１５】日本国特許出願公開第２０１１／２４６３８９号明細書
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Ｃｈａｎｇ，Ｃ．−Ｆ．ｅｔ  ａｌ．，Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２０１６，１２４，ｐｐ．１８６−１９９
【非特許文献２】Ｌａｎｎｉｎｇ，Ｂ．Ｒ．ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔ．Ｃｈｅｍ．Ｂｉｏｌ．，２０１４，１０（９），ｐｐ．７６０−７６７
【非特許文献３】Ｚｈａｏ，Ｚ．ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，２０１７，６０，ｐｐ．２８７９−２８８９
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の態様は、ＭＫＫ７の共有結合阻害剤に関する。ｃ−Ｊｕｎ  ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）シグナル伝達経路は、ストレス、炎症シグナル、及び毒素に対する細胞応答の中心である。選択的阻害剤は、ＪＮＫ自体及び経路内の様々なＭＡＰ３Ｋでは知られているが、これまでＪＮＫを活性化する２つの直接のＭＡＰ２Ｋの１つであるＭＫＫ７に関して選択的阻害剤は知られていない。共有結合仮想スクリーニングに基づいて、本発明者らは、本明細書に提示される、最初に報告された選択的ＭＫＫ７共有結合阻害剤を同定した。本明細書に提示される阻害剤は、オーロラキナーゼ等の他のキナーゼには見られない、ＭＫＫ７の活性部位の非保存システイン残基に焦点を当てた設計パラダイムに基づいて、ＪＮＫリン酸化の低マイクロモル細胞阻害に最適化された。本発明の実施形態により、例示的な阻害剤の結晶構造が決定され、共有結合仮想スクリーニングが結合様式を正しく予測したことが裏付けられた。分子の最適化は、プロテオミクスレベルで７６のキナーゼのパネルに対して本明細書に提示された阻害剤の選択性を主張し、ノックアウト細胞株を使用してオンターゲット効果を検証した。さらに、本明細書に提示される阻害剤は、リポ多糖に応答して初代マウスＢ細胞の活性化をブロックすることが示された。本明細書に提示される共有結合阻害剤化合物は、ＪＮＫシグナル伝達の調査を可能にし、治療薬の開発のリードとしての役割を果たすことができる。
【００１０】
本発明の幾つかの実施形態の態様によれば、一般式Ｉ’の化合物：
【化１】
2021526139.tif 000002
式Ｉ’、
及びその任意のエナンチオマー、溶媒和物、水和物又は薬学的に許容可能な塩であって、式中、
Ｅは、Ｒａ及びＲａ’のそれぞれが、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｍｅ、Ｅｔ及びＰｒからなる群から独立して選択される反応性求電子性物質部分
【化２】
2021526139.tif 000003
であるか、又は
【化３】
2021526139.tif 000004
、
【化４】
2021526139.tif 000005
、
【化５】
2021526139.tif 000006
、
【化６】
2021526139.tif 000007
、
【化７】
2021526139.tif 000008
、
【化８】
2021526139.tif 000009
、
【化９】
2021526139.tif 000010
、
【化１０】
2021526139.tif 000011
、及び
【化１１】
2021526139.tif 000012
からなる群から選択される反応性求電子性物質部分であり；
Ｒ３はＨであるか、又は
【化１２】
2021526139.tif 000013
、
【化１３】
2021526139.tif 000014
、
【化１４】
2021526139.tif 000015
、
【化１５】
2021526139.tif 000016
、
【化１６】
2021526139.tif 000017
、
【化１７】
2021526139.tif 000018
、
【化１８】
2021526139.tif 000019
、
【化１９】
2021526139.tif 000020
、
【化２０】
2021526139.tif 000021
、
【化２１】
2021526139.tif 000022
、
【化２２】
2021526139.tif 000023
、及び
【化２３】
2021526139.tif 000024
からなる群から選択される置換基であり；
Ｘ１及びＸ２はそれぞれ独立してＣ及びＮであり
ＺはＣ又はＨであり；
環Ａは、環内に０〜２個のヘテロ原子を有する５員又は６員の芳香族又は脂肪族の置換又は非置換の環であり、
【化２４】
2021526139.tif 000025
（ここで、Ｒ５〜８はそれぞれ、Ｈ、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＮＯ２、Ｍｅ、ＯＭｅ及びＰｈからなる群から独立して選択される）からなる群から選択されるか、又は環Ａは、
【化２５】
2021526139.tif 000026
、
【化２６】
2021526139.tif 000027
、
【化２７】
2021526139.tif 000028
、
【化２８】
2021526139.tif 000029
、
【化２９】
2021526139.tif 000030
、
【化３０】
2021526139.tif 000031
、
【化３１】
2021526139.tif 000032
、
【化３２】
2021526139.tif 000033
、
【化３３】
2021526139.tif 000034
、
【化３４】
2021526139.tif 000035
、
【化３５】
2021526139.tif 000036
、
【化３６】
2021526139.tif 000037
、
【化３７】
2021526139.tif 000038
、
【化３８】
2021526139.tif 000039
、
【化３９】
2021526139.tif 000040
、及び
【化４０】
2021526139.tif 000041
からなる群から選択され；
当該化合物が、
（Ｚ）−４−オキソ−４−（（３−（６−（フェニルスルホンアミド）−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル）アミノ）ブタ−２−エン酸、
（Ｚ）−４−オキソ−４−（（３−（６−（ｐ−トリル）−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル）アミノ）ブタ−２−エン酸、
Ｎ−メチル−Ｎ−［２−オキソ−２−［［３−（４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル］アミノ］エチル］−２−プロペンアミド、
Ｎ−［３−オキソ−３−［［３−（４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル］アミノ］プロピル］−２−プロペンアミド、
３−［５−（４，５，６，７−テトラヒドロ−５−メチル−１Ｈ−ピラゾロ［４，３−ｃ］ピリジン−３−イル）−３−ピリジニル］−２−プロペン酸エチルエステル、
【化４１】
2021526139.tif 000042
、
【化４２】
2021526139.tif 000043
、及び
【化４３】
2021526139.tif 000044
（ここで、
Ｒｘは
【化４４】
2021526139.tif 000045
、
【化４５】
2021526139.tif 000046
、
【化４６】
2021526139.tif 000047
、
【化４７】
2021526139.tif 000048
、
【化４８】
2021526139.tif 000049
、
【化４９】
2021526139.tif 000050
、及び
【化５０】
2021526139.tif 000051
からなる群から選択され；
Ｒｙは、ＰｈＮＨＣＯ、４−Ｐｈ−ＰｈＳＯ２、ＰｈＣＯ、４−ｔＢｕ−ＰｈＳＯ２、ＰｈＣＨ２、４−ＯＣＨ３−ＰｈＳＯ２、ＰｈＳＯ２、４−ＮＯ２−ＰｈＳＯ２、４−ＣＨ３−ＰｈＳＯ２、及び４−Ｆ−ＰｈＳＯ２からなる群から選択され；
Ｒｚは
【化５１】
2021526139.tif 000052
、
【化５２】
2021526139.tif 000053
、
【化５３】
2021526139.tif 000054
、
【化５４】
2021526139.tif 000055
、
【化５５】
2021526139.tif 000056
、
【化５６】
2021526139.tif 000057
、及び
【化５７】
2021526139.tif 000058
からなる群から選択される）からなる群から選択されないという条件を伴う、化合物及びの任意のエナンチオマー、溶媒和物、水和物又は薬学的に許容可能な塩が提供される。
【００１１】
本発明の幾つかの実施形態の別の態様によれば、一般式Ｉで表される化合物：
【化５８】
2021526139.tif 000059
式Ｉ、
及びその任意のエナンチオマー、溶媒和物、水和物又は薬学的に許容可能な塩であって、式中、
環Ａ及び環Ｂはそれぞれ独立して、環内に０〜２個のヘテロ原子を有する５員又は６員の芳香族又は脂肪族の環であり、
Ｅは反応性求電子性物質部分であり；
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ、存在しないか、Ｈであるか又は置換基であり；
当該化合物は、
（Ｚ）−４−オキソ−４−（（３−（６−（フェニルスルホンアミド）−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル）アミノ）ブタ−２−エン酸、
（Ｚ）−４−オキソ−４−（（３−（６−（ｐ−トリル）−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル）アミノ）ブタ−２−エン酸、
Ｎ−メチル−Ｎ−［２−オキソ−２−［［３−（４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル］アミノ］エチル］−２−プロペンアミド、
Ｎ−［３−オキソ−３−［［３−（４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル］アミノ］プロピル］−２−プロペンアミド、
３−［５−（４，５，６，７−テトラヒドロ−５−メチル−１Ｈ−ピラゾロ［４，３−ｃ］ピリジン−３−イル）−３−ピリジニル］−２−プロペン酸エチルエステル、
【化５９】
2021526139.tif 000060
、
【化６０】
2021526139.tif 000061
、及び
【化６１】
2021526139.tif 000062
（ここで、
Ｒｘは
【化６２】
2021526139.tif 000063
、
【化６３】
2021526139.tif 000064
、
【化６４】
2021526139.tif 000065
、
【化６５】
2021526139.tif 000066
、
【化６６】
2021526139.tif 000067
、
【化６７】
2021526139.tif 000068
、及び
【化６８】
2021526139.tif 000069
からなる群から選択され；
Ｒｙは、ＰｈＮＨＣＯ、４−Ｐｈ−ＰｈＳＯ２、ＰｈＣＯ、４−ｔＢｕ−ＰｈＳＯ２、ＰｈＣＨ２、４−ＯＣＨ３−ＰｈＳＯ２、ＰｈＳＯ２、４−ＮＯ２−ＰｈＳＯ２、４−ＣＨ３−ＰｈＳＯ２、及び４−Ｆ−ＰｈＳＯ２からなる群から選択され；
Ｒｚは
【化６９】
2021526139.tif 000070
、
【化７０】
2021526139.tif 000071
、
【化７１】
2021526139.tif 000072
、
【化７２】
2021526139.tif 000073
、
【化７３】
2021526139.tif 000074
、
【化７４】
2021526139.tif 000075
、及び
【化７５】
2021526139.tif 000076
からなる群から選択される）からなる群から選択されないという条件を伴う、化合物及びそれらの任意のエナンチオマー、溶媒和物、水和物又はそれらの薬学的に許容可能な塩が提供される。
【００１２】
本発明の幾つかの実施形態によれば、反応性求電子性物質部分が、ＭＫＫ７酵素の２１８位のシステインに対応する残基の側鎖と共有結合を形成することができる。
【００１３】
本発明の幾つかの実施形態によれば、本明細書で提供される化合物は、ヒトＭＫＫ７酵素のＣＹＳ２１８に共有結合することによってヒトＭＫＫ７酵素を阻害することができる。
【００１４】
本発明の幾つかの実施形態によれば、本明細書で提供される化合物は、オーロラキナーゼ酵素と比較して少なくとも２桁低い濃度でヒトＭＫＫ７酵素の阻害を示すことを特徴とする。
【００１５】
本発明の幾つかの実施形態によれば、式Ｉの反応性求電子性物質部分Ｅを一般式ＩＩで表すことができ：
【化７６】
2021526139.tif 000077
式ＩＩ、
式中：
Ｑは、−Ｃ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）−、−ＮＲｄＣ（＝Ｏ）−、−Ｐ（ＯＲｄ）（＝Ｏ）−、−ＣＨ２ＮＲｄＣ（＝Ｏ）−、−Ｓ（＝Ｏ）−、−ＣＨ２Ｓ（＝Ｏ）２−、−Ｓ（＝Ｏ）２−、及び−ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２−からなる群から選択され；
ＲｄはＨ、Ｃ１〜６アルキル又はヒドロキシルアルキルであり；
【化７７】
2021526139.tif 000078
は、炭素−炭素二重結合又は炭素−炭素三重結合であり；
Ｒａ、Ｒｂ、及びＲｃのそれぞれは独立して、存在しないか、Ｈであるか、若しくはＣ１〜６アルキル、アミノアルキル、アルキルアミノアルキル、シアノ、及びヒドロキシルアルキルからなる群からから選択されるか、又は
【化７８】
2021526139.tif 000079
が二重結合である場合、ＲａとＲｂとが結合して、脂環式若しくは複素環を形成するか、又は
【化７９】
2021526139.tif 000080
が三重結合である場合、Ｒａが存在せず、Ｒｂ及び／又はＲｃはＨ、Ｃ１〜６アルキル、アミノアルキル、アルキルアミノアルキル若しくはヒドロキシルアルキルである。
【００１６】
本発明の幾つかの実施形態によれば、反応性求電子性物質部分は、以下からなる群から選択される：
【化８０】
2021526139.tif 000081
、
【化８１】
2021526139.tif 000082
、
【化８２】
2021526139.tif 000083
、
【化８３】
2021526139.tif 000084
、
【化８４】
2021526139.tif 000085
、
【化８５】
2021526139.tif 000086
、
【化８６】
2021526139.tif 000087
、
【化８７】
2021526139.tif 000088
、及び
【化８８】
2021526139.tif 000089
。
【００１７】
本発明の幾つかの実施形態によれば、Ｒａは電子求引基である。
【００１８】
本発明の幾つかの実施形態によれば、Ｑは−ＮＨＣ（＝Ｏ）−である。
【００１９】
本発明の幾つかの実施形態によれば、Ｒａ、Ｒｂ及びＲｃはそれぞれＨである。
【００２０】
本発明の幾つかの実施形態によれば、反応性求電子性物質部分は、以下からなる群から選択される：
【化８９】
2021526139.tif 000090
、
【化９０】
2021526139.tif 000091
、
【化９１】
2021526139.tif 000092
、
【化９２】
2021526139.tif 000093
、
【化９３】
2021526139.tif 000094
、
【化９４】
2021526139.tif 000095
、
【化９５】
2021526139.tif 000096
、
【化９６】
2021526139.tif 000097
、
【化９７】
2021526139.tif 000098
、
【化９８】
2021526139.tif 000099
、
【化９９】
2021526139.tif 000100
、
【化１００】
2021526139.tif 000101
、
【化１０１】
2021526139.tif 000102
、及び
【化１０２】
2021526139.tif 000103
。
【００２１】
本発明の幾つかの実施形態によれば、環Ａは、６員の脂環式、ヘテロ脂環式、アリール又はヘテロアリールである。
【００２２】
本発明の幾つかの実施形態によれば、環Ｂは、６員の脂環式、ヘテロ脂環式、アリール又はヘテロアリールである。
【００２３】
本発明の幾つかの実施形態によれば、環Ａ及び環Ｂはそれぞれ６員のアリールである。
【００２４】
本発明の幾つかの実施形態によれば、環Ａ及び／又は環Ｂ上の置換基（複数の場合もある）は、ハロ、シアノ、ニトリル、ニトロ、Ｃ１〜６アルキル、Ｃ１〜６アルケニル、アルキニル、胚Ｃ１〜６アルカン、ベンジル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、カルボキシル、カルボキシレート、アミド、アルキルスルホニル、ヘテロ二環式、ビフェニル、置換ビフェニル、ビアリール、及び置換ビアリールからなる群から独立して選択される。
【００２５】
本発明の幾つかの実施形態によれば、本明細書で提供される化合物は、−１〜６の範囲のオクタノール−水分配係数（ＬｏｇＰｏｗ）値によって特徴付けられる。
【００２６】
本発明の幾つかの実施形態によれば、本明細書で提供される化合物は、以下からなる群から選択される：
【化１０３】
2021526139.tif 000104
、
【化１０４】
2021526139.tif 000105
、
【化１０５】
2021526139.tif 000106
、
【化１０６】
2021526139.tif 000107
、
【化１０７】
2021526139.tif 000108
、
【化１０８】
2021526139.tif 000109
、
【化１０９】
2021526139.tif 000110
、
【化１１０】
2021526139.tif 000111
、
【化１１１】
2021526139.tif 000112
、
【化１１２】
2021526139.tif 000113
、
【化１１３】
2021526139.tif 000114
、
【化１１４】
2021526139.tif 000115
、
【化１１５】
2021526139.tif 000116
、
【化１１６】
2021526139.tif 000117
、
【化１１７】
2021526139.tif 000118
、
【化１１８】
2021526139.tif 000119
、
【化１１９】
2021526139.tif 000120
、
【化１２０】
2021526139.tif 000121
、
【化１２１】
2021526139.tif 000122
、
【化１２２】
2021526139.tif 000123
、
【化１２３】
2021526139.tif 000124
、
【化１２４】
2021526139.tif 000125
、
【化１２５】
2021526139.tif 000126
、
【化１２６】
2021526139.tif 000127
、
【化１２７】
2021526139.tif 000128
、
【化１２８】
2021526139.tif 000129
、
【化１２９】
2021526139.tif 000130
、
【化１３０】
2021526139.tif 000131
、及び
【化１３１】
2021526139.tif 000132
。
【００２７】
本発明の幾つかの実施形態によれば、本明細書で提供される化合物は、以下からなる群から選択される：
【化１３２】
2021526139.tif 000133
、
【化１３３】
2021526139.tif 000134
、
【化１３４】
2021526139.tif 000135
、及び
【化１３５】
2021526139.tif 000136
。
【００２８】
本発明の幾つかの実施形態の一態様によれば、有効成分として、一般式Ｉ
【化１３６】
2021526139.tif 000137
式Ｉ、
（式中：
環Ａ及び環Ｂのそれぞれは、独立して、環内に０〜２個のヘテロ原子を有する５員又は６員の芳香族又は脂肪族環であり；
Ｅは反応性求電子性物質部分であり；
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して、存在しないか、Ｈであるか又は置換基である）
によって表される化合物、及びその任意のエナンチオマー、溶媒和物、水和物又は薬学的に許容される塩と、薬学的に許容可能な担体とを含み、ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する病状、疾患又は障害の治療に使用するために、包装材料に包装され、印刷物で識別される、医薬組成物が提供される。
【００２９】
本発明の幾つかの実施形態によれば、病状、疾患又は障害は、ＭＫＫ７酵素に関連している。幾つかの実施形態では、ＭＫＫ７酵素は、ヒトＭＫＫ７のＣｙｓ２１８に対応するシステイン残基を有する。
【００３０】
本発明の幾つかの実施形態によれば、病状、疾患又は障害は、オーロラキナーゼに関連している、関連していない。
【００３１】
本発明の幾つかの実施形態の一態様によれば、ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する病状、疾患又は障害を治療する方法が提供され、これは、一般式Ｉ：
【化１３７】
2021526139.tif 000138
式Ｉ、
（式中、
環Ａ及び環Ｂはそれぞれ独立して、環内に０〜２個のヘテロ原子を有する５員又は６員の芳香族又は脂肪族環であり；
Ｅは反応性求電子性物質部分であり；
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して、存在しないか、Ｈであるか又は置換基である）
を有する化合物、及びそのエナンチオマー、溶媒和物、水和物又は薬学的に許容可能な塩の治療有効量を、それを必要とする対象に投与することを含む。
【００３２】
治療方法に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、病状、疾患又は障害は、ＭＫＫ７酵素、より具体的には、ヒトＭＫＫ７のＣｙｓ２１８に対応する位置にシステイン残基を示すＭＫＫ７酵素と関連する。
【００３３】
本発明の幾つかの実施形態のさらに別の態様によれば、一般式Ｉ
【化１３８】
2021526139.tif 000139
式Ｉ、
（式中、環Ａ及び環Ｂはそれぞれ独立して、環内に０〜２個のヘテロ原子を有する５員又は６員の芳香族又は脂肪族環であり；
Ｅは反応性求電子性物質部分であり；
Ｒ１〜Ｒ８はそれぞれ独立して、存在しないか、Ｈであるか又は置換基である）
を有する化合物及びそのエナンチオマー、溶媒和物、水和物又は薬学的に許容可能な塩のｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する病状、疾患又は障害の治療用の薬剤の調製のための使用。
【００３４】
本明細書に提示される化合物の任意の使用に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、病状、疾患又は障害は、ＭＫＫ７酵素、より具体的には、ヒトＭＫＫ７のＣｙｓ２１８に対応する位置にシステイン残基を示すＭＫＫ７酵素と関連する。
【００３５】
式Ｉで表される化合物の医薬組成物、治療方法、又は使用に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、式Ｉにおいて反応性求電子性物質部分Ｅが、ＭＫＫ７酵素の２１８位のシステインに対応する残基の側鎖と共有結合を形成することができる。
【００３６】
式Ｉによって表される化合物の医薬組成物、治療方法又は使用に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、ヒトＭＫＫ７酵素のＣＹＳ２１８に共有結合することによってヒトＭＫＫ７酵素を阻害することができる。
【００３７】
式Ｉで表される化合物の医薬組成物、治療方法又は使用に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、オーロラキナーゼ酵素と比較して少なくとも２桁低い濃度でヒトＭＫＫ７酵素の阻害を示すことを特徴とする。
【００３８】
式Ｉで表される化合物の医薬組成物、治療方法又は使用に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、式Ｉの反応性求電子性物質部分Ｅは一般式ＩＩで表され：
【化１３９】
2021526139.tif 000140
式ＩＩ、
式中：
Ｑは、−Ｃ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）−、−ＮＲｄＣ（＝Ｏ）−、−Ｐ（ＯＲｄ）（＝Ｏ）−、−ＣＨ２ＮＲｄＣ（＝Ｏ）−、−Ｓ（＝Ｏ）−、−ＣＨ２Ｓ（＝Ｏ）２−、−Ｓ（＝Ｏ）２−、及び−ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２−からなる群から選択され；
ＲｄはＨ、Ｃ１〜６アルキル又はヒドロキシルアルキルであり；
【化１４０】
2021526139.tif 000141
は、炭素−炭素二重結合又は炭素−炭素三重結合であり；
Ｒａ、Ｒｂ、及びＲｃのそれぞれは独立して、存在しないか、Ｈであるか、若しくはＣ１〜６アルキル、アミノアルキル、アルキルアミノアルキル、シアノ、及びヒドロキシルアルキルからなる群からから選択されるか、又は
【化１４１】
2021526139.tif 000142
が二重結合である場合、ＲａとＲｂとが結合して、脂環式若しくは複素環を形成するか、又は
【化１４２】
2021526139.tif 000143
が三重結合である場合、Ｒａが存在せず、Ｒｂ及び／又はＲｃはＨ、Ｃ１〜６アルキル、アミノアルキル、アルキルアミノアルキル若しくはヒドロキシルアルキルである。
【００３９】
医薬組成物、治療方法又は式Ｉで表される化合物の使用に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、病状、疾患又は障害は、パーキンソン病、アルツハイマー病、ピック病、クローン病、ベーチェット病、脳卒中、冠状動脈疾患、心不全、腹部大動脈動脈瘤、ヌーナン症候群、慢性Ｃ型肝炎ウイルス感染、急性肝損傷、非アルコール性脂肪性肝疾患、喘息、慢性閉塞性肺疾患、筋萎縮性側索硬化症、炎症性腸疾患、ポリグルタミン病、聴覚毛細胞変性、関節リウマチ、全身性紅斑性狼瘡、セリアック病、結腸直腸癌、網膜芽細胞腫、黒色腫、乳癌、卵巣癌、肥満、インスリン抵抗性、進行性核上麻痺、皮質基底変性、嗜銀性顆粒病、家族性前頭側頭認知症、及び２型糖尿病からなる群から選択される。
【００４０】
式Ｉで表される化合物の医薬組成物、治療方法又は使用に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、ＭＫＫ７酵素に関連する病状、疾患又は障害に関連し、病状、疾患又は障害は糖尿病、癌、又は炎症ではないという条件を伴う。
【００４１】
式Ｉによって表される化合物の医薬組成物、治療方法又は使用に関する本発明の幾つかの実施形態によれば、ＭＫＫ７酵素に関連する病状、疾患又は障害に関連するが、病状、疾患又は障害は神経膠腫、乳癌、卵巣癌、結腸癌、及び甲状腺癌ではないという条件を伴う。
【００４２】
別段の定義がない限り、本明細書で使用される全ての技術用語及び／又は科学用語は、本発明が関係する当業者によって一般に理解されるのと同じ意味を有する。本明細書に記載されるものと同様又は同等の方法及び材料を本発明の実施形態の実施又は試験に使用することができるが、例示的な方法及び／又は材料を以下に説明する。矛盾する場合、定義を含む特許明細書が優先される。さらに、材料、方法、及び実施例は例示にすぎず、必ずしも限定することを意図するものではない。
【発明を実施するための形態】
【００４３】
本発明の原理及び操作は、説明及び付随するスキームを参照することにより、よりよく理解され得る。
【００４４】
本発明の少なくとも１つの実施形態を詳細に説明する前に、本発明は、その適用において、以下の説明に記載されるか、又は実施例によって例示される詳細に必ずしも限定されないことを理解されたい。本発明は、他の実施形態が可能であるか、又は様々な方法で実施若しくは実行され得る。
【００４５】
上で検討されるように、ＭＫＫ７を阻害する既知のキナーゼ阻害剤はごくわずかであるが、これまでＭＫＫ７の強力で選択的な阻害剤は報告されていない。ＭＫＫ７は幾つかの病状のメカニズムにおいて極めて重要な酵素であるため、選択的なＭＫＫ７阻害剤を提供することには利点がる。選択的ＭＫＫ７阻害剤を設計する試みにおいて、本発明者らは、ナノモル範囲で有効となるであろう共有結合阻害剤を探索した。かかる選択的で共有結合的なＭＫＫ７阻害剤のファミリーを検索する間、本発明者らは、構造ベースのドラッグデザインツールを使用し、ＭＫＫ７で共有結合的に作用することが実証され、キノーム及びプロテオームレベルの両方で高い選択性を示す化合物のファミリーを提供することにつながった。この阻害剤ファミリーのメンバーは、初代Ｂ細胞の活性化をブロックできるため、化学ツールと将来の治療薬の潜在的なリードの両方となることがさらに実証された。
【００４６】
本発明者よりも前の挑戦は、アクリルアミド等の穏やかであるが反応性の求電子物質の最適な配置と、強力な可逆的認識のバランスをとり得る化合物を設計することであった。この課題に対処するために、本発明者らは、共有結合仮想スクリーニングソフトウェアであるＤＯＣＫｏｖａｌｅｎｔを利用し、これにより、タンパク質及び標的求核物質の構造モデルが与えられると、求電子物質の任意の大きな仮想ライブラリをスクリーニングして、強力な選択的結合物質の設計に優先順位を付けることができる。
【００４７】
共有結合ＭＫＫ７阻害剤：
本発明の実施形態の一態様によれば、化合物、及びそのエナンチオマー、溶媒和物、水和物、又は薬学的に許容可能な塩が提供され、これは、以下に提示される一般式Ｉによって表すことができ、共通の構造的特徴には、環Ａに融合し、環Ｂに結合した１Ｈ−ピラゾール部分を含み：
【化１４３】
2021526139.tif 000144
式Ｉ、
式中、環Ａ及び環Ｂはそれぞれ、環内に０〜２個のヘテロ原子を有する５員又は６員の芳香族又は脂環式環（ヘテロ原子が環内に存在する場合はヘテロアリール又はヘテロ脂環式）であり得る。一般に、Ｒ１〜Ｒ８は、以下に定義及び例示されるように、それぞれ独立して、存在しないか、Ｈであるか又は置換基であり得る。
【００４８】
例えば、本発明の幾つかの実施形態によれば、化合物は、限定されないが、以下の構造骨格のいずれか１つを示し得る。
【化１４４】
2021526139.tif 000145
、
【化１４５】
2021526139.tif 000146
、
【化１４６】
2021526139.tif 000147
、
【化１４７】
2021526139.tif 000148
、又は
【化１４８】
2021526139.tif 000149
。
【００４９】
化合物の別の一般的な構造的特徴は、環Ｂの指定された位置に、式ＩにおいてＥで示される反応性求電子性物質部分が存在することである。「求電子性物質」又は「求電子性物質部分」は、求核物質と反応することができる任意の部分（例えば、孤立電子対、負電荷、部分的な負電荷、及び／又は過剰の電子を有する部分、例えば、−ＳＨ基）である。求電子性物質は通常、電子が不足しているか、電子が不足している原子を含む。特定の実施形態では、求電子性物質は、正電荷若しくは部分正電荷を含み、正電荷若しくは部分正電荷を含む共鳴構造を有するか、又は電子の非局在化若しくは分極が正電荷若しくは部分正電荷を含む１つ以上の原子をもたらす部分である。幾つかの実施形態では、求電子性物質は、共役二重結合、例えば、α，β−不飽和カルボニル又はα，β−不飽和チオカルボニル化合物を含む。本発明の実施形態の文脈において、求電子性物質（式ＩのＥ）は、一般に、別の官能基と共有結合を形成するその能力について選択される官能基であり、より具体的には、Ｅは、ＭＫＫ７のシステイン残基のチオール、すなわちヒトＭＫＫ７タンパク質の２１８位のシステインに対応するシステイン残基の側鎖チオールと共有結合を形成するその能力について選択される。本明細書に提示される化合物の設計標的は、ヒトＭＫＫ７であり、より具体的には、その中の２１８位の非保存システインであり、したがって、本発明の根底にある設計パラダイムは、現在開示されているヒトＭＫＫ７に対する化合物の高レベルの選択性及び特異性であること；下記表６に見られるように、この偉業の大部分が達成され、現在提供されている化合物ファミリーの例示的なメンバーが、ヒトキノームと呼ばれるキナーゼ空間の不十分な又はヌル阻害剤として機能することが明らか見られることに留意されたい。
【００５０】
幾つかの実施形態では、式Ｉの反応性求電子性物質部分Ｅは一般式ＩＩを有し：
【化１４９】
2021526139.tif 000150
式ＩＩ、
式中：
Ｑは、−Ｃ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＣＨ２Ｃ（＝Ｏ）−、−ＮＲｄＣ（＝Ｏ）−、−Ｐ（ＯＲｄ）（＝Ｏ）−、−ＣＨ２ＮＲｄＣ（＝Ｏ）−、−Ｓ（＝Ｏ）−、−ＣＨ２Ｓ（＝Ｏ）２−、−Ｓ（＝Ｏ）２−、及び−ＮＲｄＳ（＝Ｏ）２−からなる群から選択され；
ＲｄはＨ、Ｃ１〜６アルキル又はヒドロキシルアルキルであり；
【化１５０】
2021526139.tif 000151
は、炭素−炭素二重結合又は炭素−炭素三重結合であり；
Ｒａ、Ｒｂ、及びＲｃのそれぞれは独立して、存在しないか、Ｈであるか、若しくはＣ１〜６アルキル、アミノアルキル、アルキルアミノアルキル、シアノ、及びヒドロキシルアルキルからなる群からから選択されるか、又は
【化１５１】
2021526139.tif 000152
が二重結合である場合、ＲａとＲｂとが結合して、脂環式若しくは複素環を形成するか、又は
【化１５２】
2021526139.tif 000153
が三重結合である場合、Ｒａが存在せず、Ｒｂ及び／又はＲｃはＨ、Ｃ１〜６アルキル、アミノアルキル、アルキルアミノアルキル若しくはヒドロキシルアルキルである。
【００５１】
例えば、反応性求電子性物質部分は、以下の構造のいずれか１つによって特徴付けられ得る：
【化１５３】
2021526139.tif 000154
、
【化１５４】
2021526139.tif 000155
、
【化１５５】
2021526139.tif 000156
、
【化１５６】
2021526139.tif 000157
、
【化１５７】
2021526139.tif 000158
、
【化１５８】
2021526139.tif 000159
、
【化１５９】
2021526139.tif 000160
、
【化１６０】
2021526139.tif 000161
、及び
【化１６１】
2021526139.tif 000162
。
【００５２】
本発明の幾つかの実施形態では、Ｒａは、電子求引基を示す。本発明の実施形態によれば、電子吸引基（ＥＷＧ）は、反応中心から電子を引き離す。この中心が電子リッチなカルバニオン又はアルコキシドアニオンである場合、電子求引性置換基の存在は安定化効果を持つ。ＥＷＧには、限定されるものではないが、極性効果強度の降順で、アルキルスルホニル（−ＳＯ２Ｒ）、トリフリル（−ＳＯ２ＣＦ３）、トリハロ（−ＣＦ３、−ＣＣｌ３）、シアノ（−Ｃ≡Ｎ）、スルホネート（−ＳＯ３Ｈ）、ニトロ（−ＮＯ２）、アンモニウム（−ＮＨ３＋）、第４級アミン（−ＮＲ３＋）、アルデヒド（−ＣＨＯ）、ケトン（−ＣＯＲ）、カルボキシル（−ＣＯＯＨ）、ハロゲン化アシル（−ＣＯＣｌ、−ＣＯＢｒ）、エステル（−ＣＯＯＲ）、アミド（−ＣＯＮＨ２）、及びハロ（−Ｆ、−Ｃｌ、−Ｂｒ）等の部分が含まれる。
【００５３】
本発明の幾つかの実施形態では、反応性求電子性物質部分Ｅは、アクリルアミドであり、ここで、Ｑは、−ＮＨＣ（＝Ｏ）−であり、すなわち、Ｅは、以下である：
【化１６２】
2021526139.tif 000163
。
【００５４】
本発明の幾つかの実施形態によれば、Ｑが−ＮＨＣ（＝Ｏ）−である場合、Ｒａ、Ｒｂ及びＲｃはそれぞれＨであり、Ｅは
【化１６３】
2021526139.tif 000164
である。
【００５５】
あるいは、幾つかの実施形態によれば、反応性求電子性物質部分Ｅは、以下からなる群から選択される：
【化１６４】
2021526139.tif 000165
、
【化１６５】
2021526139.tif 000166
、
【化１６６】
2021526139.tif 000167
、
【化１６７】
2021526139.tif 000168
、
【化１６８】
2021526139.tif 000169
、
【化１６９】
2021526139.tif 000170
、
【化１７０】
2021526139.tif 000171
、
【化１７１】
2021526139.tif 000172
、
【化１７２】
2021526139.tif 000173
、
【化１７３】
2021526139.tif 000174
、
【化１７４】
2021526139.tif 000175
、
【化１７５】
2021526139.tif 000176
、
【化１７６】
2021526139.tif 000177
、及び
【化１７７】
2021526139.tif 000178
。
【００５６】
本発明の幾つかの実施形態には、環Ａは、６員の脂環式、ヘテロ脂環式、アリール又はヘテロアリールである。幾つかの実施形態では、環Ａは、置換又は非置換の６員アリールである。
【００５７】
本発明の幾つかの実施形態では、環Ｂは、６員の脂環式、ヘテロ脂環式、アリール又はヘテロアリールである。幾つかの実施形態では、環Ｂは、置換又は非置換の６員アリールである。
【００５８】
本発明の幾つかの実施形態では、環Ａ及び環Ｂの両方は、それぞれ、置換又は非置換の６員アリールである。
【００５９】
幾つかの実施形態では、環Ａは、置換又は非置換の６員脂環式であり、環Ｂは、置換又は非置換の６員アリールである。幾つかの実施形態では、環Ｂは、置換又は非置換の６員脂環式であり、環Ａは、置換又は非置換の６員アリールである。幾つかの実施形態では、環Ａは、置換又は非置換の６員アリールであり、環Ｂは、置換又は非置換の５員の脂環式又はヘテロ脂環式である。幾つかの実施形態では、環Ｂは、置換又は非置換の６員アリールであり、環Ａは、置換又は非置換の５員の脂環式又はヘテロ脂環式である。本発明の幾つかの実施形態では、環Ａ及び環Ｂはいずれも、それぞれ、置換又は非置換の６員脂環式又はヘテロ脂環式である。
【００６０】
置換される場合、環Ａ及び環Ｂはそれぞれ、置換基の存在が化学的に実現可能である限り、限定されるものではないが、ハロ、シアノ、ニトリル、ニトロ、Ｃ１〜６アルキル、Ｃ１〜６アルケニル、アルキニル、胚Ｃ１〜６アルカン、ベンジル、アリール、ヘテロアリール、アルコキシ、アリールオキシ、カルボニル、カルボキシル、カルボキシレート（エステル）、アミド、アルキルスルホニル、ヘテロ二環式、ビフェニル、置換ビフェニル、ビアリール、及び置換ビアリールを含む１つ以上の例示的な置換基を示し得る。
【００６１】
本発明の幾つかの実施形態では、置換基は、オクタノール−水分配係数（ＬｏｇＰｏｗ）値の基準を使用して、得られる化合物において観察されるバイオアベイラビリティに従って選択される。したがって、本発明の幾つかの実施形態によれば、化合物は、−１〜６、又は−０．５〜５、又は０〜５、又は０〜４の範囲のＬｏｇＰｏｗ値を示すことを特徴とする。特定の置換基の選択、及び環Ａ又は環Ｂ上のそれらの位置もまた、ｃＬｏｇＰとしても知られるＬｏｇＰｏｗ予測アルゴリズムを使用して実行することができる（ｃＬｏｇＰ予測に関する追加情報については、例えばＧｈｏｓｅ，Ａｒｕｐ  Ｋ．ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ｐｈｙｓ．Ｃｈｅｍ．Ａ，１９９８，１０２（２１），ｐｐ．１０８９−５６３９を参照されたい）。
【００６２】
以下に続く実施例欄に示されるように、本発明者らは、本発明の幾つかの実施形態によるが、以下の表２及び表３に提示される化合物を含む本発明の範囲を限定することなく、一連の例示的な化合物を合成することによって、本発明を縮小して実施した。本発明の好ましい実施形態によれば、本明細書で提供される化合物は、Ｃｈａｎｇの研究で開示された化合物の１つではない（非特許文献１）。本発明の好ましい実施形態によれば、本明細書で提供される化合物は、例えば、特許文献９、特許文献１５、特許文献１１、特許文献１２、特許文献１４、非特許文献２及び非特許文献３に開示される化合物の１つ、並びに（Ｚ）−４−オキソ−４−（（３−（６−（フェニルスルホンアミド）−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル）アミノ）ブト−２−エン酸、Ｎ−［３−オキソ−３−［［３−（４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル］アミノ］プロピル］−２−プロペンアミド、Ｎ−メチル−Ｎ−［２−オキソ−２−［［３−（４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール−３−イル）フェニル］アミノ］エチル］−２−プロペンアミド、及び３−［５−（４，５，６，７−テトラヒドロ−５−メチル−１Ｈ−ピラゾロ［４，３−ｃ］ピリジン−３−イル）−３−ピリジニル］−２−プロペン酸エチルエステル等の化合物ではない。本発明の幾つかの実施形態によれば、本明細書で提供される化合物は、本発明を想到する前に公に開示された化合物の１つではなく、これにより、本発明の範囲から除外される。前述の刊行物の内容は、参照することでその全体が本明細書の一部となる。
【００６３】
新規化合物として式Ｉの範囲から除外されるが、用途及び医薬組成物等の本発明の他の態様の範囲から必ずしも除外されないのは、以下のようなＣｈａｎｇの研究で列挙される化合物である：
【化１７８】
2021526139.tif 000179
、
【化１７９】
2021526139.tif 000180
、及び、
【化１８０】
2021526139.tif 000181
等であり、式中、
Ｒｘは
【化１８１】
2021526139.tif 000182
、
【化１８２】
2021526139.tif 000183
、
【化１８３】
2021526139.tif 000184
、
【化１８４】
2021526139.tif 000185
、
【化１８５】
2021526139.tif 000186
、
【化１８６】
2021526139.tif 000187
、及び
【化１８７】
2021526139.tif 000188
からなる群から選択され；
Ｒｙは、ＰｈＮＨＣＯ、４−Ｐｈ−ＰｈＳＯ２、ＰｈＣＯ、４−ｔＢｕ−ＰｈＳＯ２、ＰｈＣＨ２、４−ＯＣＨ３−ＰｈＳＯ２、ＰｈＳＯ２、４−ＮＯ２−ＰｈＳＯ２、４−ＣＨ３−ＰｈＳＯ２、及び４−Ｆ−ＰｈＳＯ２からなる群から選択され：
Ｒｚは
【化１８８】
2021526139.tif 000189
、
【化１８９】
2021526139.tif 000190
、
【化１９０】
2021526139.tif 000191
、
【化１９１】
2021526139.tif 000192
、
【化１９２】
2021526139.tif 000193
、
【化１９３】
2021526139.tif 000194
、及び
【化１９４】
2021526139.tif 000195
からなる群から選択される。
【００６４】
本発明を実施するために縮小する一方で、以下の化合物が、最適な共有結合ＭＫＫ７阻害剤の開発のための潜在的なリード化合物として同定された：
【化１９５】
2021526139.tif 000196
、
【化１９６】
2021526139.tif 000197
、
【化１９７】
2021526139.tif 000198
、及び
【化１９８】
2021526139.tif 000199
。
【００６５】
したがって、本発明の幾つかの実施形態によれば、化合物は、式ＩのＲ３に対応する位置に電子吸引基を示す。さらに、あるいは、本発明の幾つかの実施形態による化合物は、式ＩのＲ６に対応する位置に置換基を示す。
【００６６】
化合物を調製するプロセス：
本発明の一態様の幾つかの実施形態によれば、本明細書に提示される化合物を調製するプロセスが提供され、これは、本質的に、以下の実施例欄に記載されるように実施される。
【００６７】
使用及び治療法：
本発明はまた、ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する疾患、障害、症候群、若しくは病状を治療する方法における、又はより具体的には、ＭＫＫ７に関連する病状を治療するための本明細書に提示される化合物の使用を提供する。幾つかの実施形態では、有効成分として使用される化合物は、式Ｉによって表され、上記でさらに説明されるが、式Ｉの範囲は、Ｃｈａｎｇの研究で提示される化合物を参照する但し書きの有無にかかわらず企図されており、すなわち、ヒトＭＫＫ７に関連する疾患、病状又は障害を治療する方法の態様では、化合物の範囲は、ヒトＭＫＫ７に関連しない適応症の有効成分として、他の場所に記載される化合物を含む場合がある。例えば、オーロラキナーゼの阻害剤としてＣｈａｎｇの研究に記載されている例示的な化合物ＧＯ３２は、本発明の文脈では、ＭＫＫ７に関連する疾患、病状及び障害に対して示される、治療方法及び／又は医薬組成物における有効成分として企図される。以下の実施例の欄に見られるように、ＧＯ３２は、おそらくは、どのオーロラキナーゼにも存在しないＭＫＫ７の活性部位内又はその近くのアミノ酸残基（例えば、Ｃｙｓ２１８）の側鎖と共有結合を形成するという設計パラダイムのために、どのオーロラキナーゼよりもはるかに強力なＭＫＫ７の阻害剤である。
【００６８】
例えば、本発明は、それを必要とする対象において上記の状態を治療する方法を提供し、これは、治療有効量の本明細書に提示される化合物の１つ以上、又は本明細書に提示される化合物の１つ以上と薬学的に許容可能な担体とを含む医薬組成物を対象に投与することにより、前述の状態を予防又は治療することを含む。本明細書に提示される化合物の投与経路の例としては、経口又は非経口、例えば、静脈内、皮内、経皮（局所）、経粘膜若しくは吸入による投与、及び／又は直腸投与が含まれるが、それぞれ、本発明の別々の実施形態となる可能性がある。
【００６９】
別の態様では、本発明は、ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する病状、疾患又は障害の治療に有益な薬剤の製造のための本明細書に提示される化合物の使用に関する。幾つかの実施形態では、化合物は、薬剤の製造に使用され、式Ｉによって表され、上記でさらに説明されるが、Ｃｈａｎｇの研究で提示された化合物を参照する但し書きの有無にかかわらず、式Ｉの範囲が企図される。
【００７０】
ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する疾患、障害、症候群又は病状は、限定されず、いかなる特定の理論にも拘束されないが、パーキンソン病、アルツハイマー病、ピック病、クローン病、ベーチェット病、脳卒中、冠状動脈疾患、心不全、腹部大動脈動脈瘤、ヌーナン症候群、慢性Ｃ型肝炎ウイルス感染、急性肝損傷、非アルコール性脂肪性肝疾患、喘息、慢性閉塞性肺疾患、筋萎縮性側索硬化症、炎症性腸疾患、ポリグルタミン病、聴覚毛細胞変性、関節リウマチ、全身性紅斑性狼瘡、セリアック病、結腸直腸癌、網膜芽細胞腫、黒色腫、乳癌、卵巣癌、肥満、インスリン抵抗性、進行性核上麻痺、皮質基底変性、嗜銀性顆粒病、家族性前頭側頭認知症、及び２型糖尿病が挙げられる。
【００７１】
幾つかの実施形態によれば、疾患、障害、症候群、又は病状は、２１８位にシステインを示すヒトＭＫＫ７酵素の阻害に基づいて治療可能である。幾つかの実施形態では、疾患、障害、症候群、又は病状は、糖尿病、炎症、又は癌ではない。
【００７２】
本明細書で使用される場合、「投与すること」という用語は、本発明の化合物と接触させることを指す。投与は、細胞又は組織培養物、又は生物、例えばヒトに対して遂行することができる。一実施形態では、本発明は、本発明の化合物をヒトの対象に投与することを包含する。
【００７３】
「治療的」処置は、病態の兆候を減少又は排除する目的でそれらの兆候を示す対象に投与される処置である。「治療有効量」は、化合物が投与される対象に有益な効果を提供するのに十分な化合物の量である。
【００７４】
「予防すること」及び「予防する」とは、臨床的に明らかな疾患の進行の発症を完全に回避すること、又はリスクのある個人における疾患の前臨床的に明らかな段階の発症を遅らせることを意味する。予防には、病気を発症するリスクのある人の予防的処置が含まれる。
【００７５】
本発明による疾患を治療する方法は、単一の活性剤として、又は追加の治療法と組み合わせて、本明細書に提示される化合物を含む医薬組成物又は薬剤の投与を含み得る。幾つかの実施形態では、１つ以上追加の薬剤を組成物に加えることができる。本発明の治療方法は、追加の治療方法と並行して、その前、又はその後であってもよい。
【００７６】
医薬組成物：
本発明の実施形態による化合物は、ＭＫＫ７の選択的共有阻害剤であり、したがって、ｃ−Ｊｕｎ−ＮＨ２末端キナーゼ（ＪＮＫ）経路調節に関連する病状、疾患又は障害の治療、より具体的には、ＭＫＫ７に関連する病状を治療するための医薬組成物中の有効成分としても使用することができる。
【００７７】
本発明の実施形態の追加の態様によれば、有効成分として、本明細書に提示される１つ以上化合物を含む医薬組成物が提供される。幾つかの実施形態では、医薬組成物において有効成分として使用される化合物は、式Ｉによって表されるが、上記でさらに説明されるように、Ｃｈａｎｇの研究で提示された化合物を参照する但し書きの有無にかかわらず、式Ｉの範囲が企図される。
【００７８】
本発明は、幾つかの実施形態では、有効成分として、本明細書に提示される化合物及び薬学的に許容可能な担体を含む医薬組成物を提供する。「薬学的に許容可能な担体」という用語は、活性成分を意図された標的に送達し、ヒト又は他のレシピエント生物に害を及ぼさないビヒクルを指す。本明細書で使用される場合、「医薬、薬学的」は、ヒト及び動物の両方の医薬品を包含すると理解される。有用な担体としては、例えば、水、アセトン、エタノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブタン−１，３−ジオール、ミリスチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、又は鉱油が挙げられる。ｎ−オクチル−β−Ｄ−グルコピラノシド（ＯＧＰ）等の界面活性剤の使用も企図される。医薬組成物の製剤化のための方法論及び成分はよく知られており、例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｅｉｇｈｔｅｅｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ａ．Ｒ．Ｇｅｎｎａｒｏ，Ｅｄ．，Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．Ｅａｓｔｏｎ  Ｐａ．，１９９０に見ることができ、その内容は全体が参照することで本明細書の一部となる。
【００７９】
典型的には、医薬組成物は、投与様式に適切な任意の形態、例えば、溶液、コロイド分散液、エマルション（水中油型又は油中水型）、懸濁液、クリーム、ローション、ゲル、フォーム、スプレー、エアロゾル、軟膏、錠剤、坐剤等に製剤化される。幾つかの実施形態では、本発明の医薬組成物は、それを必要とする対象による吸入のためのエアロゾル投与用に製剤化される。
【００８０】
本発明の幾つかの実施形態による医薬組成物中の本明細書に提示される化合物の治療有効量は、対象に投与されたときに、感染症、例えば、細菌感染症、又はその１つ以上の症状を予防又は改善することができる量である。対象に投与される本発明の薬剤又は組成物の有効量は、疾患の種類及び重症度、並びに全身の健康状態、年齢、性別、体重及び薬物に対する忍容性等の個体の性質に依存するであろう。また、病気の程度、重症度、種類にも依存する。当業者は、これら及び他の要因に応じて適切な投与量を決定することができるであろう。本発明の組成物はまた、１つ以上の追加の治療用化合物と組み合わせて投与することができる。投与する必要がある有効成分の正確な量は、医療者の判断に依存し、各個人に固有である。
【００８１】
典型的には、治療剤は、治療剤及び任意の薬学的に許容可能なアジュバント、担体、賦形剤、及び／又は安定剤を含む医薬製剤として投与され、錠剤、カプセル剤、粉末、溶液、懸濁液、又はエマルション等の固体又は液体の形態であり得る。組成物は、好ましくは、約０．０１〜約９９重量パーセント、より好ましくは約２〜約６０重量パーセントの治療薬を、アジュバント、担体及び／又は賦形剤と共に含む。幾つかの実施形態では、有効量は、対象の約０．００１ｍｇ／体重ｋｇ〜約５００ｍｇ／体重ｋｇの範囲である。幾つかの実施形態では、薬剤の有効量は、約０．０５ｍｇ／ｋｇ〜約３０ｍｇ／ｋｇ、約０．１ｍｇ／ｋｇ〜約３０ｍｇ／ｋｇ、約１ｍｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇ、３０約１ｍｇ／ｋｇ〜約２０ｍｇ／ｋｇ、又は約１又は２ｍｇ／ｋｇ〜約１５ｍｇ／ｋｇの範囲である。
【００８２】
幾つかの実施形態では、本発明の組成物は、鼻腔液又はスプレー、エアロゾル又は吸入剤等の適切な溶液を使用して、鼻腔内又は口腔内投与によって投与される。鼻腔液は通常、液滴又はスプレーで鼻腔に投与されるように設計された水溶液である。典型的には、鼻腔液は、多くの点で鼻分泌物と類似するように調製される。そのため、鼻腔液は通常等張であり、５．５〜６．５のｐＨを維持するためにわずかに緩衝されている。さらに、眼科用製剤で使用されるものと同様の抗菌防腐剤、及び必要に応じて適切な薬物安定剤を製剤に含めることができる。吸入、エアロゾル及びスプレー用の様々な市販の鼻腔及び経口製剤が知られており、例えば、抗生物質及び抗ヒスタミン剤を含み、喘息の予防に使用される。
【００８３】
鼻腔内又は口腔内投与の場合、本発明の組成物は、スプレーの形態で医薬用量を排出するのに適した溶液で提供され、治療量の医薬組成物は、経鼻又は口腔内投与用器具のリザーバー内に含まれる。器具は、用量を排出するための手段が計量ポンプを備えるポンプスプレー装置を備え得る。あるいは、器具は、用量を放出するための手段が計量弁を備え、医薬組成物が従来の噴射剤をさらに含む、加圧スプレー装置を備える。適切な推進剤としては、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタン等のクロロフルオロカーボン、１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）及び１，１，１，２，３，３、３−ヘプタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２２７）等のハイドロフルオロカーボン、又は二酸化炭素の１つ又は混合物が挙げられる。適切な加圧スプレー装置は当技術分野で周知であり、吸入用のエアロゾルではなく、鼻スプレー、又は舌下スプレーを製造するように適合された場合、とりわけ、国際公開第９２／１１１９０号明細書、米国特許第４，８１９，８３４号明細書、同第４，４０７，４８１号明細書及び国際公開第９７／０９０３４号明細書に開示されるものを含む。前述の刊行物の内容は、参照することでその全体が本明細書の一部となる。好適な鼻ポンプスプレー装置には、フランスのマルリールロイにあるＶａｌｏｉｓ  Ｓ．Ａ．から入手可能なＶＰ５０、ＶＰ７０及びＶＰ１００モデル、並びにドイツのラドルフツェルにあるＰｆｅｉｆｆｅｒ  ＧｍｂＨから入手可能な５０μｌ、７０μｌ及び１００μｌの鼻ポンプスプレーがあるが、他のモデル及びサイズも採用することができる。前述の実施形態では、本発明による医薬用量又は投薬単位は、計量ポンプ又は弁の計量チャンバー内に存在し得る。
【００８４】
この出願から成熟する特許の存続期間中に、多くの関連する共有結合性ＭＫＫ７阻害剤が開発され、共有結合性ＭＫＫ７阻害剤という用語の範囲は、かかる全ての新技術を先験的に含むことを意図している。
【００８５】
本明細書で使用される場合、「約」という用語は、±１０％を指す。
【００８６】
「含む、備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「含んでいる、備えている（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む、挙げる（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」、「含んでいる、挙げられる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「有する（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」という用語及びそれらの複合体は、「含むがこれらに限定されない」を意味する。
【００８７】
「からなる」という用語は、「含み、且つこれらに限定される」ことを意味する。
【００８８】
「から本質的になる」という用語は、追加の成分、工程、及び／又は部分が特許請求の範囲の組成物、方法、又は構造の基本的且つ新規な性質を実質的に変更しない場合にのみ、組成物、方法、又は構造が追加の成分、工程、及び／又は部分を含み得ることを意味する。
【００８９】
本明細書で使用される場合、特定の物質の文脈において「実質的に欠如している」及び／又は「本質的に欠如している」という句は、この物質を完全に欠いているか、又は組成物の総重量若しくは体積で物質の約５、１、０．５又は０．１パーセント未満を含む組成物を指す。あるいは、プロセス、方法、特性又は性質の文脈における「実質的に欠如している」及び／又は「本質的に欠如している」という句は、特定のプロセス／方法工程、又は特定の特性若しくは特定の性質が完全に欠如しているプロセス、組成物、構造若しくは物品を指すか、又は特定のプロセス／方法工程が所与の標準プロセス／方法と比較して約５、１、０．５若しくは０．１パーセント未満で実行されるプロセス／方法を指すか、又は所与の標準と比較して約５、１、０．５若しくは０．１パーセント未満の特性若しくは性質を特徴とする特性若しくは性質を指す。
【００９０】
「例示的」という用語は、本明細書では、「例、実例、又は例示としての役割を果たす」ことを意味するために使用される。「例示的」として説明される任意の実施形態は、必ずしも他の実施形態よりも好ましい若しくは有利であると解釈されるべきではなく、及び／又は他の実施形態からの特徴の組み込みを除外すると解釈されるべきではない。
【００９１】
「任意に」又は「代替的に」という用語は、本明細書では、「幾つかの実施形態で提供され、他の実施形態では提供されない」ことを意味するために使用される。本発明の任意の特定の実施形態は、かかる特徴が矛盾しない限り、複数の「任意の」特徴を含み得る。
【００９２】
本明細書で使用される場合、単数形「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」及び「その（ｔｈｅ）」は、文脈が明らかに他のことを指示しない限り、複数の参照を含む。例えば、「化合物」又は「少なくとも１つの化合物」という用語は、それらの混合物を含む複数の化合物を含み得る。
【００９３】
本出願全体を通して、本発明の様々な実施形態は、範囲形式で提示され得る。範囲形式での説明は、単に便宜上及び簡潔にするためであり、本発明の範囲に対する柔軟性のない限定として解釈されるべきではないことを理解されたい。したがって、範囲の説明は、全ての可能な部分範囲と並んで、その範囲内の個々の数値を具体的に開示していると見なされるべきである。例えば、１〜６等の範囲の記載には、１〜３、１〜４、１〜５、２〜４、２〜６、３〜６等の具体的に開示された部分範囲と並んで、その範囲内の個々の数字（１、２、３、４、５、６等）があると見なされる。これは、範囲の幅に関係なく適用される。
【００９４】
本明細書で数値範囲が示される場合は常に、示された範囲内の任意の引用された数字（分数又は整数）を含むことを意味する。第１の表示数と第２の表示数の「間の範囲（複数の場合もある）」及び第１の表示数から第２の表示数「まで」の「範囲（複数の場合もある）」という句は、本明細書では同じ意味で使用され、第１及び第２の表示数、並びにそれらの間の全ての分数及び整数を含むことを意味する。
【００９５】
本明細書で使用される場合、「プロセス」及び「方法」という用語は、既知の、又は化学、材料、機械、計算、及びデジタルアートの実践者による既知の様式、手段、技術及び手順から容易に開発されるそれらの様式、手段、技術及び手順を含むがこれらに限定されない、所与のタスクを遂行するための様式、手段、技術及び手順を指す。
【００９６】
本明細書で使用される場合、「治療する」という用語は、状態の進行を無効にする、実質的に阻害する、遅らせる若しくは逆転させる、状態の臨床的若しくは審美的症状を実質的に改善する、又は状態の臨床的若しくは審美的症状の出現を実質的に予防することを含む。
【００９７】
本明細書で使用する場合、「アルキル」という用語は、直鎖及び分岐鎖の基を含む脂肪族炭化水素を表す。アルキル基は、１〜２０個の炭素原子、好ましくは８〜２０個の炭素原子を示し得る。数値範囲の場合はいつでも、例えば、本明細書に記載されている「１〜２０」は、基、この場合はアルキル基が、１個の炭素原子、２個の炭素原子、３個の炭素原子等、最大２０個までの炭素原子を含み得ることを含意する。アルキルは、置換又は非置換、及び／又は分岐又は非分岐（鎖状）であり得る。置換される場合、本明細書でＲと称される置換基は、例えば、本明細書で定義されるこれらの用語として、アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ハロ、ヒドロキシ、アルコキシ、及びヒドロキシアルキルであり得る。本発明の幾つかの実施形態では、本明細書で使用される「アルキル」という用語は、飽和又は不飽和炭化水素も包含し、したがって、この用語は、アルケニル及びアルキニルをさらに包含する。
【００９８】
「アルケニル」という用語は、本明細書で定義されるように、少なくとも２つの炭素原子及び少なくとも１つの炭素−炭素二重結合を有する不飽和アルキルを説明する。アルケニルは、本明細書に記載されるように、１つ以上の置換基によって置換又は非置換である、分岐又は非分岐（鎖状）であり得る。
【００９９】
本明細書で定義される「アルキニル」という用語は、少なくとも２つの炭素原子及び少なくとも１つの炭素−炭素三重結合を有する不飽和アルキルである。アルキニルは、本明細書に記載されるように、分岐又は非分岐（鎖状）、及び／又は１つ以上の置換基によって置換又は非置換であり得る。
【０１００】
「脂環式」及び「シクロアルキル」という用語は、全炭素単環式又は縮合環（すなわち、隣接する炭素原子の対を共有する環）、３個以上の炭素原子を含む分岐又は非分岐基を指し、１つ以上の環が完全に共役したパイ電子系を持たず、さらに置換又は非置換であってもよい。シクロアルキルは、本明細書に記載されるように、１つ以上の置換基によって置換又は非置換であり得る。
【０１０１】
「ヘテロ脂環式」という用語は、環（複数の場合もある）内に、例えば、窒素、酸素及び硫黄等の１つ以上の非炭素原子を有し、１つ以上の環が完全に共役したパイ電子系を持たない単環式又は縮合環（すなわち、隣接する原子対を共有する環）の基を指す。ヘテロ脂環式は、本明細書に記載されるように、１つ以上の置換基によって置換又は非置換であり得る。
【０１０２】
「アリール」という用語は、完全に共役したパイ電子系を有する全炭素芳香族単環式又は縮合環多環式（すなわち、隣接する炭素原子の対を共有する環）の基を説明する。アリール基は、置換又は非置換であり得る。置換アリールは、本明細書のアルキルについて記載されているように、１つ以上の置換基を有し得る。
【０１０３】
「ヘテロアリール」という用語は、環（複数の場合がある）内に、例えば、窒素、酸素、硫黄等の１つ以上の原子を有し、さらに、完全に共役したパイ電子系を持っている単環式又は融合環（すなわち、隣接する原子対を共有する環）の基を説明する。ヘテロアリールの代表例としては、限定されるものではないが、フラン、イミダゾール、インドール、イソキノリン、オキサゾール、プリン、ピラゾール、ピリジン、ピリミジン、ピロール、キノリン、チアゾール、チオフェン、トリアジン、トリアゾール等が挙げられる。ヘテロアリール基は、本明細書のアルキルについて記載されているように、置換又は非置換であり得る。
【０１０４】
「ハロ」という用語は、−Ｆ、−Ｃｌ、−Ｂｒ、又は−Ｉを指す。
【０１０５】
本明細書で使用される場合、「ヒドロキシ」という用語は、−ＯＨ基を指す。
【０１０６】
「アルコキシ」及び「ヒドロキシアルキル」という用語は、−ＯＲ基を指し、ここで、Ｒは、上記のようなアルキルである。
【０１０７】
明確にするため、別々の実施形態の文脈に記載されている本発明の特定の特徴は単一の実施形態において組み合わせて提供することもできることが十分理解される。逆に、簡潔にするため、単一の実施形態の文脈に記載される本発明の様々な特徴はまた、別々に若しくは任意の適切なサブコンビネーションで、又は本発明の任意の他の記載される実施形態に適したものとして提供され得る。様々な実施形態の文脈で記載される特定の特徴は、実施形態がそれらの要素なしでは機能しない場合を除いて、それらの実施形態の本質的な特徴と見なされるべきではない。
【０１０８】
上記に描写され、以下の特許請求の範囲に記載されている本発明の様々な実施形態及び態様は、以下の実施例において実験的及び／又は計算された支持を見いだす。
【実施例】
【０１０９】
ここでは、以下の実施例を参照し、上記の説明と共に、本発明の幾つかの実施形態を非限定的な方法で示す。
【０１１０】
実施例１
ドッキング
ドッキング法：
ＤＯＣＫｏｖａｌｅｎｔ［Ｌｏｎｄｏｎ，Ｎ．ｅｔ  ａｌ．，“Ｃｏｖａｌｅｎｔ  ｄｏｃｋｉｎｇ  ｏｆ  ｌａｒｇｅ  ｌｉｂｒａｒｉｅｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｏｆ  ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｐｒｏｂｅｓ”，Ｎａｔ  Ｃｈｅｍ  Ｂｉｏｌ，２０１４，１０（１２），ｐｐ．１０６６−７２］を使用して、酵素の活性部位の近くに位置するＭＫＫ７のＣｙｓ２１８残基に対して１１７６６７個のアクリルアミドの仮想ライブラリをスクリーニングした。このライブラリには、対応するアクリルアミドに実質的に変換された適切な遊離アミン（第一級又は第二級、脂肪族又は芳香族）を含む市販のビルディングブロックが含まれていた。
【０１１１】
最初のヒット：
上位５００の予測の目視検査に基づいて、合成及び試験のため１０個の化合物を選択した（表１を参照）。「ドッキングランク」をそれぞれの実行で示すが、アクリルアミドの４つの仮想ライブラリは、アクリルアミドのアミン前駆物質（第一級又は第二級脂肪族アミン、第一級又は第二級芳香族アミン）に基づいて別々にドッキングされた。ｉｎ  ｖｉｔｒｏキナーゼ活性アッセイを、以下に記載されるように、Ｎａｎｏｓｙｎによって実施した。
【０１１２】
【表１】
2021526139.tif 000200
2021526139.tif 000201
【０１１３】
上位１０ヒットのうち、３つの化合物がｉｎ  ｖｉｔｒｏキナーゼ活性アッセイでＭＫＫ７の阻害を示し、ＩＣ５０は０．０１１μＭ、０．５０２μＭ、０．８７３μＭであり、さらに最適化するためにＧＯ４を選択した。
【０１１４】
実施例２
合成
予測されたドッキングモデルに基づいて、ＧＯ４アナログの例示的なシリーズを設計及び合成したが（表２を参照）、ｉｎ  ｖｉｔｒｏキナーゼ活性アッセイ（以下を参照）をＮａｎｏｓｙｎによって、及びＥＣ５０を、ｐＪＮＫ阻害の細胞内ウエスタンアッセイ（ＩＣＷ）評価によって行った。
【０１１５】
【表２】
2021526139.tif 000202
2021526139.tif 000203
2021526139.tif 000204
【０１１６】
全般：
合成に使用した全ての試薬及び溶媒を、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｍｅｒｃｋ、及びＡｃｒｏｓから購入した。化学ビルディングブロックを、Ｅｎａｍｉｎｅ及びＭｏｌＰｏｒｔの化学薬品の供給業者から購入した。さらに精製することなく、市販の試薬を合成に使用した。フラッシュクロマトグラフィーを、ＭｅｒｃｋシリカゲルＫｉｅｓｅｌｇｅｌ  ６０（０．０４〜０．０６ｍｍ）を使用するか、又はＲｅｄｉＳｅｐ  Ｒｆ順相フラッシュカラムを備えた噴霧ＣｏｍｂｉＦｌａｓｈ（登録商標）Ｓｙｓｔｅｍｓ（米国、Ｔｅｌｅｄｙｎｅ  Ｉｓｃｏ）によって行った。最終化合物の精製を、ＸＢｒｉｄｇｅ（登録商標）Ｐｒｅｐ  Ｃ１８  １０μｍ  １０×２５０ｍｍカラム（ＰＮ：１８６００３８９１、ＳＮ：１６１Ｉ３６０８５１２５０２）を使用する、分取ＨＰＬＣ；ＵＶ／Ｖｉｓ検出器２４８９を備えたＷａｔｅｒｓ  Ｐｒｅｐ  ２５４５分取クロマトグラフィーシステムを用いて行った。反応の進行及び化合物の純度を、Ｗａｔｅｒｓ  ＵＰＬＣ−ＭＳシステム：ＰＤＡ検出器を備え、Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）ＢＥＨ  Ｃ１８  １．７μｍ  ２．１×５０ｍｍカラム（ＰＮ：１８６００２３５０、ＳＮ  ０２７０３５３３８２５８３６）を使用するＡｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（登録商標）Ｈクラスによりモニターした。ＭＳシステム：Ｗａｔｅｒｓ、ＳＱ検出器２。１Ｈ及び１３Ｃ  ＮＭＲスペクトルを、ＱＮＰプローブを装備したＢｒｕｋｅｒ  Ａｖａｎｃｅ−３００ＭＨｚ、４００ＭＨｚ、及び５００ＭＨｚ分光計で記録した。化学シフトは、ＴＭＳからのδスケールダウンフィールドに対するｐｐｍで報告される。全てのＪ値をヘルツで示す。高分解能電子スプレー質量分析（ＨＲ−ＭＳ）を、Ｘｅｖｏ  Ｇ２−ＸＳ  ＱＴＯＦ質量分析計（米国Ｗａｔｅｒｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）で行った。
【０１１７】
合成の設計：
本発明の幾つかの実施形態によれば、例示的な化合物を調製するために２つの主要な戦略が適用され、第１は、４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾールテンプレートを生成する合成経路Ａであり、第２は、１Ｈ−インダゾールテンプレートを生成する合成経路Ｂである。
【０１１８】
合成経路Ａ：３−フェニル−４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾールテンプレートの合成：
３−フェニル−４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾールテンプレートを含有する化合物を、以下のスキーム１に記載されているように調製した。市販のシクロヘキサノン又はその誘導体をモルホリンを使用してエナミン中間体に変換し、エナミンを、別々に調製した塩化アシル誘導体（Ａｌｌｏｃ保護３−アミノベンゾイルクロリド）とさらに反応させた。エナミンの加水分解により、１，３−ジケトンが得られた。１，３−ジケトンのピラゾールへの環化を、ヒドラジンの添加によって得た。Ａｌｌｏｃ−Ｎ−アリールを含有するＡｌｌｏｃ基型４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾールテンプレートの脱保護は、アクリル化用の遊離アミン前駆物質を提供した。
【０１１９】
スキーム１において、反応条件は次のとおりである：（ａ）クロロギ酸アリル、４Ｍ  ＮａＯＨ（水溶液）、ジオキサン、０℃〜室温；（ｂ）塩化オキサリル、ＤＣＭ、ＤＭＦ、０℃〜室温；（ｃ）モルホリン、ｐ−トルエンスルホン酸、トルエン、還流；（ｄ）ＣＨＣｌ３、Ｅｔ３Ｎ、０℃〜室温；ＨＣｌ、Ｈ２Ｏ、室温；（ｅ）ＮＨ２ＮＨ２・Ｈ２Ｏ、Ｂ（ＯＣＨ３）３、ＣＨＣｌ３、室温；（ｆ）フェニルシラン、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４、ＣＨ２Ｃｌ２、室温。
【０１２０】
スキーム１
【化１９９】
2021526139.tif 000205
【０１２１】
ハロゲン化アシルの調製：
ハロゲン化アシルを生成する前に、３−アミノ安息香酸の遊離アミンを次のようにＡｌｌｏｃ保護基で保護した：３−アミノ安息香酸（２ｇ、０．０１４ｍｏｌ、１当量）を４Ｍ  ＮａＯＨ（１０ｍＬ）及びジオキサン（４ｍＬ）に溶解し、氷浴で冷却した。クロロギ酸アリル（２ｍＬ、０．０１９ｍｏｌ、１．３当量）を４Ｍ  ＮａＯＨ（５ｍＬ）に溶解し、反応混合物に少しずつ加えた。必要に応じて、混合物のｐＨを４Ｍ  ＮａＯＨの溶液で１０に調整した。反応物を室温で一晩撹拌し、Ｈ２Ｏで希釈し、飽和クエン酸で中性ｐＨに酸性化し、そしてＥｔＯＡｃで抽出した。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、ＥｔＯＡｃを蒸発させてＡｌｌｏｃ保護化合物を得た。３−Ａｌｌｏｃアミノ安息香酸（０．３ｇ、１．３５ｍｍｏｌ、１当量）を乾燥ＤＣＭ（１０ｍＬ）に溶解し、氷浴で冷却した。乾燥ＤＭＦを２〜３滴加えた後、不活性雰囲気下でシリンジを介して塩化オキサリル（１５０μＬ、１．７６ｍｍｏｌ、１．３当量）を加えた。反応物を室温に温め、１時間撹拌した後、塩化オキサリルの追加部分を加え（１０μＬ、０．１ｍｍｏｌ、０．０８当量）、反応物をさらに２〜３時間撹拌した。ＤＣＭを蒸発させて、アリル−（３−（クロロカルボニル）フェニル）カルバメートを白色固体として得た。
【０１２２】
エナミン調製の一般的な手順：
シクロヘキサノン又は同様の誘導体（０．０１９ｍｏｌ、１当量）をトルエン（１０ｍＬ）に溶解し、混合物にモルホリン（０．０１８ｍｏｌ、０．９５当量）及びｐ−トルエンスルホン酸（触媒；０．０１当量）を加えた。反応フラスコにＤｅａｎ−Ｓｔａｒｋ装置を取り付け、水の分離がさらに観察されなくなるまで（２〜３時間）混合物を還流した。反応物を真空で濃縮し、油性粗生成物をさらに精製することなく使用した。
【０１２３】
エナミンのアシル化及び１，３−ジケトンの形成の一般的な手順：
適切なエナミン（３．７６ｍｍｏｌ、１当量）を無水クロロホルム（５ｍＬ）に溶解し、これを、不活性雰囲気下及び氷浴上で、無水クロロホルム（３．２ｍＬ）中のアリル−（３−（クロロカルボニル）フェニル）カルバメート（３．２ｍｍｏｌ、０．８５当量）の溶液に少しずつ加えた。次に、Ｅｔ３Ｎ（３．７６ｍｍｏｌ、１当量）を反応混合物に滴下して加えた。反応物を室温で３．５時間撹拌し、塩化アシルが消費されるまでＵＰＬＣでモニターした。全ての酸塩化物が反応した後、水（１５ｍＬ）及び濃ＨＣｌ溶液（１．５ｍＬ）を反応混合物に加え、適切な１，３−ジケトンが形成されるまで２時間撹拌した。混合物をＥｔＯＡｃで抽出し、クエン酸の飽和溶液で洗浄した。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、真空で濃縮して、粗残留物を得た。残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（勾配、ヘキサンからＥｔＯＡＣ）により精製して、生成物を得た。
【０１２４】
４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール調製の一般的な手順：
適切な１，３−ジケトン（１．３２ｍｍｏｌ、１当量）を無水クロロホルム（１５ｍＬ）に溶解した。反応混合物に、ヒドラジン一水和物（１．５８ｍｍｏｌ、１．２当量）及びホウ酸トリメチル（過剰、５ｍＬ）を加えた。反応物を室温で２０〜３０分間撹拌し、生成物の形成をＵＰＬＣによってモニターした。水（１〜２ｍＬ）を加えることにより反応をクエンチした。クロロホルムを蒸発させ、粗生成物をＥｔＯＡｃに再溶解し、水で２回抽出した。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、真空で濃縮して、粗残留物を得た。残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（勾配、ＤＣＭからＥｔＯＡＣ）で精製して、生成物を得た。
【０１２５】
Ａｌｌｏｃ脱保護の一般的な手順：
Ａｌｌｏｃ保護化合物（Ａｌｌｏｃ−Ｎ−アリール；０．１８ｍｍｏｌ、１当量）を無水ＤＣＭ（８ｍＬ）に溶解し、フェニルシラン（０．４５ｍｍｏｌ、２．５当量）を混合物に加えた。アルゴンを溶媒にバブリングすることにより、溶液を脱気した。５分後、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４触媒（０．０１８ｍｍｏｌ、０．１当量）を、強いアルゴン流の下で加えた。添加後、アルゴン流を止め、フラスコをアルミホイルで覆った。反応混合物を不活性雰囲気下、室温で３時間撹拌した。反応が終了した後、溶媒を真空中で濃縮して粗残留物を得て、これをシリカゲルクロマトグラフィー（勾配：ＤＣＭからＥｔＯＡＣ）によって精製した。
【０１２６】
合成経路Ｂ：３−フェニル−１Ｈ−インダゾールベースの化合物の合成：
３−フェニル−１Ｈ−インダゾールテンプレートを含有する化合物を、以下のスキーム２に記載されているように調製した。市販の３−アシル−１Ｈ−インダゾール又はその誘導体と３−（Ｎ−Ｂｏｃ−アミノ）フェニルボロン酸（３−アミノフェニルボロン酸のボシル化により調製）とのＳｕｚｕｋｉ−Ｍｉｙａｕｒａクロスカップリング反応により、必要な構造テンプレート、すなわち３−フェニル−１Ｈ−インダゾールを生成した。Ｂｏｃの酸分解により、アクリル化の標的アミンを得た。スキーム２では、反応条件は次のとおりである：（ａ）Ｂｏｃ２Ｏ、ＮＥｔ３、ＴＨＦ／Ｈ２Ｏ、０℃〜室温；（ｂ）Ｐｄ（ＰＰｈ３）４、フェニルシラン、ＣＨ２Ｃｌ２（ｃ）ＣＨ２Ｃｌ２中の５０％ＴＦＡ、トリイソプロピルシラン、０℃〜室温。
【０１２７】
スキーム２
【化２００】
2021526139.tif 000206
【０１２８】
３−アミノフェニルボロン酸のボシル化の一般的な手順：
３−アミノフェニルボロン酸一水和物又はその誘導体は、他に記載されているようにボシル化された［国際公開第２００８／１３４０３６号明細書］。
【０１２９】
Ｓｕｚｕｋｉカップリングの一般的な手順：
ハロゲン化物（臭化物又はヨウ化物；０．０８４ｍｍｏｌ、１当量）で置換された適切なインダゾールをジオキサン（５ｍＬ）に溶解した。反応混合物に、３−（Ｎ−Ｂｏｃ−アミノ）フェニルボロン酸（０．１２ｍｍｏｌ、１．５当量）、及び水（１ｍＬ）に溶解したＫ２ＣＯ３（０．１６ｍｍｏｌ、２当量）を加えた。アルゴンを溶媒にバブリングすることにより、溶液を脱気した。２０分後、強いアルゴン流の下で、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４触媒（０．００６ｍｍｏｌ、０．０７当量）を加えた。添加後、アルゴン流を停止し、反応混合物を不活性雰囲気下で１００℃で５時間撹拌し、次いで、ＨＰＬＣが開始インダゾールの消費を示すまで、室温で１〜２日間撹拌したままにした。次いで、反応混合物を冷却し、ＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）で希釈し、飽和クエン酸で抽出した。得られた粗残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（勾配：ＤＣＭからＥｔＯＡＣ）により精製した。
【０１３０】
Ｂｏｃ酸分解の一般的な手順：
Ｂｏｃ保護化合物（１．１ｍｍｏｌ、１当量）を氷浴上で０℃に冷却し、トリイソプロピルシランを一滴加えた後、ＤＣＭ：ＴＦＡ（２：１、合計１８ｍＬ）に溶解した。反応混合物を室温で３０〜６０分間撹拌し、溶媒を真空で除去して、生成物を得た。
【０１３１】
置換Ｎ−アリールアクリルアミド誘導体の合成：
Ｎ−アリールアクリルアミドの合成は、以下のスキーム３に示され、ＮＥｔ３の存在下、乾燥ＣＨ２Ｃｌ２中での塩化アクリレート及び対応するＮ−アリールのワンステップ縮合を伴う。スキーム３の反応条件は次のとおりである：塩化アクリロイル、ＤＭＦ：ＡＣＮ、塩基；Ｒ＝１Ｈ−インダゾール、４，５，６，７−テトラヒドロ−１Ｈ−インダゾール又は市販の複素環。
【０１３２】
スキーム３
【化２０１】
2021526139.tif 000207
【０１３３】
アクリル化の一般的な手順：
アミン含有前駆物質（市販又は実験室で調製；１当量）を無水ＤＭＦ及びＡＣＮの混合物に溶解し、該混合物を氷浴上で０℃に冷却し、ＡｃＣｌ（０．８〜１．２当量）を該混合物に加えた。塩基（ＤＩＰＥＡ又はＥｔ３Ｎ）を使用して反応混合物のｐＨを９に調整し、反応物を氷上で撹拌したまま放置し、次いで生成物が形成されるまで室温で撹拌した。反応が完了したら、溶媒を蒸発させ、残留物をＥｔＯＡｃに懸濁し、３Ｍ  ＨＣｌで２回、飽和ＮａＨＣＯ３の溶液で１回、及びブラインで１回洗浄した。有機抽出物をＮａ２ＳＯ４で乾燥し、真空で蒸発させて粗生成物を得て、これを、バッファー：ＤＤＷ中０．１％ＴＦＡ及びＡＣＮ中０．１％ＴＦＡを使用するＣ１８カラムで分取ＨＰＬＣにより精製した。生成物を、９９％ＤＤＷから９９％ＡＣＮの勾配で溶出した。手順の例外については、以下に記載する。
【０１３４】
例示的なアクリルアミド含有化合物の合成手順及び特性評価のデータ：
ＧＯ１：
【化２０２】
2021526139.tif 000208
【０１３５】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能；０．０２ｇ、０．１５ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（１３．５μＬ、０．１６ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（１ｍＬ：１ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で一晩撹拌した。生成物を白色粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  ５．８４（ｄｄ，Ｊ＝１０．２Ｈｚ，１．７Ｈｚ，１Ｈ），６．４４（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１．７Ｈｚ，１Ｈ），６．６５（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０．２Ｈｚ，１Ｈ），７．４−７．３４（ｍ，２Ｈ），７．６６（ｄ，Ｊ＝６．６Ｈｚ，１Ｈ），８．２４（ｓ，１Ｈ）。
ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１０Ｈ１０Ｎ３Ｏ，必須１８８．０８２４［Ｍ＋Ｈ］＋，実測１８８．０８２２［Ｍ＋Ｈ］＋。
ＧＯ２：
【化２０３】
2021526139.tif 000209
【０１３６】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能；０．０２ｇ、０．０８ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（７．５μＬ、０．０９ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：１ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で２時間撹拌した。生成物を白色粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  １．５０−１．４０（ｍ，２Ｈ），１．８６−１．７５（ｍ，２Ｈ），２．２１−２．１０（ｍ，２Ｈ），２．９５−２．８７（ｍ，１Ｈ），３．９１−３．８３（ｍ，１Ｈ），５．５７（ｄｄ，Ｊ＝９，３Ｈｚ，１Ｈ），６．２７−６．２４（ｍ，２Ｈ），７．４９−７．０４（ｍ，３Ｈ），８．１１（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  ３０．１８，３２．０５，３５．６０，４７．６８，４７．７８，１２４．４５，１２６．０７，１２８．５２，１２９．０１，１３０．９０，１３１．９４，１３１．９８，１５９．４９，１６２．３３，１６３．９６。ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１７Ｈ２１Ｎ４Ｏ，必須２９７．１７１５［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２９７．１７０７［Ｍ＋Ｈ］＋，３１９．１５３５［Ｍ＋Ｎａ］＋，６１５．３１６５［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ３：
【化２０４】
2021526139.tif 000210
【０１３７】
修正されたプロトコル［Ａｌｌｅｎ，Ｃ．Ｅ．ｅｔ  ａｌ．，Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，２０１５，１７（３），４５８−４６０］では、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能）（０．０２ｇ、０．１２ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（１１．０μＬ、０．１３ｍｍｏｌ、１．１当量）、Ａｍｂｅｒｌｙｓｔ  Ａ２６（ＯＨ型）（２７０ｍｇ）を、ＤＭＦ（２ｍＬ）中で、氷浴上で５分間、及び室温で３０分間撹拌した。樹脂を濾別し、粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、白色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  ５．８４（ｄｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，３．３Ｈｚ，１Ｈ），６．４７（ｍ，２Ｈ），７．７１（ｄ，Ｊ＝８．８Ｈｚ  １Ｈ），８．１３（ｄｄ，Ｊ＝８．９Ｈｚ，２．５Ｈｚ，１Ｈ），８．２３（ｓ，１Ｈ），８．６１（ｄ，Ｊ＝２．５Ｈｚ，１Ｈ）。ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１１Ｈ１０Ｎ３Ｏ２，必須２１６．０７７３［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２１６．０７７２［Ｍ＋Ｈ］＋，２３８．０５９２［Ｍ＋Ｎａ］＋，４５３．１２９８［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ４：
【化２０５】
2021526139.tif 000211
【０１３８】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能；０．０２ｇ、０．０９４ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（７．３μＬ、０．０９ｍｍｏｌ、０．９８当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：０．５ｍＬ）の混合物中、氷浴上で５分間、及び室温で４０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、白色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  １．８８−１．９６（ｍ，４Ｈ），２．７９−２．８１（ｍ，４Ｈ），５．８３（ｄｄ，Ｊ＝９．１７，２．８８Ｈｚ，１Ｈ），６．４０−６．５１（ｍ．２Ｈ），７．４５−７．５０（ｍ，２Ｈ），７．６０（ｄ，Ｊ＝７．０２Ｈｚ，１Ｈ），８．２０（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ−ＤＥＰＴＱ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）：δ  ｐｐｍ  ２２．４２，２３．００，２４．０１，１１５．６１，１１９．９０，１２１．６８，１２３．７６，１２８．２６，１３０．７１，１３１．２７，１３２．３１，１４０．６０，１４４．９２，１４６．８１，１６６．２８．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１６Ｈ１８Ｎ３Ｏ，必須２６８．１４５０［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２６８．１４５６［Ｍ＋Ｈ］＋，２９０．１２７６［Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ５：
【化２０６】
2021526139.tif 000212
【０１３９】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能）（０．０２ｇ、０．１１ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（１０．０μＬ、０．１２ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（０．８ｍＬ：０．８ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で２時間撹拌した。生成物を白色粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ３．５５（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，２Ｈ），３．９４（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，２Ｈ），５．６８（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．３３（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４６（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．５９（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，２Ｈ），７．６９（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  ３６．９２，４４．７８，１１７．２９，１１９．６１，１１９．７０，１２５．６３，１３２．０２，１３３．４６，１３７．１２，１５９．１８．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１２Ｈ１３Ｎ３Ｏ２Ｎａ，必須２５４．０９０５［Ｍ＋Ｎａ］＋，実測２５４．０９０７［Ｍ＋Ｎａ］＋，４８５．１９０７［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ６：
【化２０７】
2021526139.tif 000213
【０１４０】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能；０．０２ｇ、０．０９ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（８．９μＬ、０．１０ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：０．５ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で２時間撹拌した。生成物を粘着性のある油として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  １．８２−１．６５（ｍ，２Ｈ），２．１９−２．１４（ｍ，２Ｈ），３．００−２．９０（ｍ，１Ｈ），３．４２−３．２５（ｍ，１Ｈ），４．３０−４．２６（ｍ，１Ｈ），４．７６−４．７２（ｍ，１Ｈ）５．７７（ｄｄ，Ｊ＝１１Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．２３（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．８４（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１１Ｈｚ，１Ｈ），７．５５−７．５０（ｍ，２Ｈ），８．３９（ｄ，Ｊ＝６Ｈｚ，１Ｈ），８．７４（ｄｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１．２Ｈｚ，１Ｈ）。ＥＳＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１５Ｈ１８Ｎ３Ｏ，必須２５６．１４［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２５６．１２［Ｍ＋Ｈ］＋，２７８．２４  ［Ｍ＋Ｎａ］＋，５１１．４７［２Ｍ＋Ｈ］＋，５３３．４５  ［２Ｍ＋Ｎａ］＋，７８８．６７［３Ｍ＋Ｎａ］＋．ＥＳＩ−ＭＳは、不純物の存在も示す。
ＧＯ７：
【化２０８】
2021526139.tif 000214
【０１４１】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能）（０．０２ｇ、０．１３ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（１２．０μＬ、０．１５ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（０．８ｍＬ：０．７ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で２時間撹拌した。生成物を白色粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ４．４３（ｓ，２Ｈ），５．７５（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．３９（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，Ｊ＝２Ｈｚ，１Ｈ），６．４９（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．５３（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．９４（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），８．２１（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  ４４．５７，１１３．６５，１２２．６７，１２３．７５，１２６．４３，１３１．７６，１３３．６０，１３９．０９，１６３．２８，１６９．８５。ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１１Ｈ１１Ｎ２Ｏ２，必須２０３．０８２０［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２０３．０８１４［Ｍ＋Ｈ］＋，２２５．０６３４［Ｍ＋Ｎａ］＋，４２７．１３６９［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ８：
【化２０９】
2021526139.tif 000215
【０１４２】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能；０．０２ｇ、０．０９ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（８．０μＬ、０．１０ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（０．７ｍＬ：０．７ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で２時間撹拌した。生成物を白色粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  １．４７−１．３９（ｍ，１Ｈ），１．６０−１．５１（ｍ，１Ｈ），１．９４−１．８０（ｍ，２Ｈ），２．９０（ｓ，３Ｈ），３．３０−２．９９（ｍ，４Ｈ），４．４２−４．３２（ｍ，２Ｈ），５．５９（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），５．８０（ｓ，１Ｈ），６．２１（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．３２（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），８．１９（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  ２４．１８，２７．３５，２８．１９，３６．５９，４１．６２，４５．３９，４８．４９，７７．５５，１２４．６１，１３１．７０，１４９．６４，１５６．３０，１６０．９２，１６５．０８．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１４Ｈ２２Ｎ５Ｏ，必須２７６．１８２４［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２７６．１８１６［Ｍ＋Ｈ］＋，２９８．１６３１［Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ９：
【化２１０】
2021526139.tif 000216
【０１４３】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能；０．０２ｇ、０．０９ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（８．６μＬ、０．１０ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（０．２ｍＬ：１．５ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で２時間撹拌した。生成物は水溶性であるため、抽出せずに組成生物を分取ＨＰＬＣに注入した。生成物を無色の油として得た。
ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１３Ｈ２０Ｎ５Ｏ，必須２６２．１６６８［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２６２．１６６７［Ｍ＋Ｈ］＋。
ＧＯ１０：
【化２１１】
2021526139.tif 000217
【０１４４】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能）（０．０２５ｇ、０．１１ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（１０．３μＬ、０．１３ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（１．５ｍＬ：０．５ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で一晩撹拌した。生成物は水溶性であるため、抽出せずに組成生物を分取ＨＰＬＣに注入した。生成物を無色の油として得た。ＮＭＲ：時間の経過と共に劣化すると、不純物が含まれる場合がある。
ＥＳＩ−ＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１１Ｈ１８Ｎ５Ｏ，必須２３６．１４［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２３６．２４［Ｍ＋Ｈ］＋，２５８．２３［Ｍ＋Ｎａ］＋，４９３．４７［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ１４：
【化２１２】
2021526139.tif 000218
【０１４５】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能；０．０２ｇ、０．１０ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（９．１μＬ、０．１１ｍｍｏｌ、１．１当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）を、ＡＣＮ（２ｍＬ）中で、氷浴上で１０分間、及び室温で２時間撹拌した。生成物は水溶性であるため、抽出せずに組成生物を分取ＨＰＬＣに注入した。生成物を無色の油として得た。
ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１２Ｈ１８Ｎ４Ｏ２Ｎａ，必須２７３．１３２８［Ｍ＋Ｎａ］＋，実測２７３．１３２３［Ｍ＋Ｎａ］＋，５２３．２７３６［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ３２：
【化２１３】
2021526139.tif 000219
【０１４６】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ブロモ−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ３２を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．３４ｇ、１．１３ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（９０μＬ、１．１３ｍｍｏｌ、１当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（１ｍＬ：５ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で３０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、白色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．７７（ｄ，Ｊ＝９．８４Ｈｚ，１Ｈ），６．４３−６．５９（ｍ，２Ｈ），７．２４（ｔ，Ｊ＝７．４３Ｈｚ，１Ｈ），７．４２（ｔ，Ｊ＝７．５０Ｈｚ，１Ｈ），７．４９（ｔ，Ｊ＝７．８４Ｈｚ，１Ｈ），７．６５（ｄ，Ｊ＝８．３７Ｈｚ，１Ｈ），７．８１−７．８５（ｍ，３Ｈ），８．１８（ｄ，Ｊ＝８．１９Ｈｚ，１Ｈ），８．６０（ｓ，１Ｈ）９．７０（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ−ＤＥＰＴＱ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−ｄ６）δ  ｐｐｍ  １１０．７５，１１８．５４，１１９．０８，１２０．８５，１２１．０２，１２１．４４，１２２．６５，１２６．５８，１２６．７８，１２９．４４，１３２．０９，１３４．８３，１３９．８０，１４２．２８，１４４．０７，１６３．９４．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１６Ｈ１４Ｎ３Ｏ，必須２６４．１１３７［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２６４．１１４６［Ｍ＋Ｈ］＋，２８６．０９６７［Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ２９：
【化２１４】
2021526139.tif 000220
【０１４７】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ブロモ−７−ニトロ−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ２９を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０３ｇ、０．０８５ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（７．６μＬ、０．０９３ｍｍｏｌ、１．１当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：０．５ｍＬ）の混合物中、氷浴上で２時間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、黄色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．７８（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，Ｊ＝２Ｈｚ，１Ｈ），６．６８−６．３５（ｍ，２Ｈ），７．５７−７．５２（ｍ，２Ｈ），７．８１（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．８４（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），８．４７（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），８．５８（ｓ，１Ｈ），８．６６（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １１８．４６，１１９．４２，１２０．９１，１２２．４２，１２２．６５，１２３．５５，１２４．９５，１２５．９９，１２６．４９，１２９．４６，１２９．５８，１３１．８５，１３３．１２，１３４．０９，１３９．８６，１６３．３７．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１６Ｈ１２Ｎ４Ｏ３Ｎａ，必須３３１．０８０７［Ｍ＋Ｎａ］＋，実測３３１．０８００［Ｍ＋Ｎａ］＋，６３９．１７３９［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ３７：
【化２１５】
2021526139.tif 000221
【０１４８】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ブロモ−６−ニトロ−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ３７を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０４ｇ、０．１１ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（８．５μＬ、０．１０ｍｍｏｌ、０．９５当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（１ｍＬ：１ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で６０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、黄色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．７７（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４２（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５４（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．５２（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．８２−７．８０（ｍ，２Ｈ），８．１１（ｄｄ，Ｊ＝９Ｈｚ，１．６Ｈｚ，１Ｈ），８．３８（ｄ，Ｊ＝９Ｈｚ，１Ｈ）８．５９（ｓ，１Ｈ），８．６３（ｄ，Ｊ＝１．６Ｈｚ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １０７．３５，１１５．４９，１１８．２２，１１９．２６，１２１．９２，１２２．３１，１２３．６２，１２６．４４，１２９．４０，１３１．９３，１３３．８５，１３９．９５，１４１．０１，１４６．６１，１４８．１０，１６３．４９．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１６Ｈ１１Ｎ４Ｏ３，必須３０７．０８３１［Ｍ−Ｈ］−，実測３０７．０８３１［Ｍ−Ｈ］−。
ＧＯ４９：
【化２１６】
2021526139.tif 000222
【０１４９】
一般的なアクリル化手順に従って、Ｎ−アリール前駆物質（市販の供給元から入手可能）（０．０２ｇ、０．１０ｍｍｏｌ、１当量）、ＡｃＣｌ（７．８μＬ、０．０９８ｍｍｏｌ、０．９８当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）を、ＤＭＦ：ＡＣＮ（０．４ｍＬ：０．４ｍＬ）の混合液中で、氷浴上で１０分間、及び室温で３０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、白色の固体粉末として生成物を得た。
ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１５Ｈ１６Ｎ３Ｏ，必須２５４．１２９３［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２５４．１２８８［Ｍ＋Ｈ］＋，２７６．１１１３［Ｍ＋Ｎａ］＋，５０７．２５０４［２Ｍ＋Ｈ］＋，５２９．２３２０［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ７２：
【化２１７】
2021526139.tif 000223
【０１５０】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ブロモ−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノ−４−メチルフェニル）ボロン酸からＧＯ７２を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０３１ｇ、０．０９２ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（６３μＬ、０．０７８ｍｍｏｌ、０．８６当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（１ｍＬ：１ｍＬ）の混合物中、氷浴上で５分間、及び室温で３０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を白色の固体粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）ｐｐｍ  δ  ２．３５（ｓ，３Ｈ），５．８３（ｄｄ，Ｊ＝１０．１０，１．４３Ｈｚ，１Ｈ），６．３９−６．６３（ｍ，２Ｈ），７．２０（ｔ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，１Ｈ），７．３９−７．４５（ｍ，２Ｈ），７．５６（ｄ，Ｊ＝８．３０Ｈｚ，１Ｈ），７．７５（ｄ，Ｊ＝７．９１Ｈｚ，１Ｈ），８．０５−８．１０（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）ｐｐｍ  δ  １８．０１，１１１．４７，１２１．７７，１２２．０１，１２２．４１，１２５．６３，１２６．２１，１２７．８９，１２８．０８，１３２．１８，１３２．２３，１３３．１５，１３３．６５，１３７．１８，１４３．３３，１４５．４９，１６６．８４．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１７Ｈ１６Ｎ３Ｏ，必須２７８．１２９３［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２７８．１２８２［Ｍ＋Ｈ］＋，３００．１１０５［Ｍ＋Ｎａ］＋，５５５．２４９２［２Ｍ＋Ｈ］＋，５７７．２３１３［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ７３：
【化２１８】
2021526139.tif 000224
【０１５１】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ブロモ−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノ−５−シアノフェニル）ボロン酸からＧＯ７３を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０２６ｇ、０．０７５ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（７μＬ、０．０８６ｍｍｏｌ、０．８８当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（１ｍＬ：１ｍＬ）の混合物中、氷浴上で５分間、及び室温で１時間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を白色の固体粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．８３（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４５（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５３（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．３２（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．４８（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．７０（ｄ，Ｊ−８Ｈｚ，１Ｈ），８．１３（ｓ，１Ｈ），８．２３（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），８．２６（ｓ，１Ｈ），８．７５（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １１０．７１，１１３．１９，１１８．３６，１２０．４３，１２０．６０，１２０．８４，１２１．５３，１２１．７２，１２４．８１，１２６．５２，１２７．４０，１３１．３７，１３６．２８，１４０．５８，１４１．７４，１４２．０４，１６３．７５．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１７Ｈ１１Ｎ４Ｏ，必須２８７．０９３３［Ｍ−Ｈ］−，実測２８７．０９３４［Ｍ−Ｈ］−。
ＧＯ７４：
【化２１９】
2021526139.tif 000225
【０１５２】
合成経路Ｂに従って、市販の３−ブロモ−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ７４を調製した。Ｂｏｃ酸分解後、ＨＡＴＵカップリング試薬を使用して、Ｎ−アリール前駆物質を４−（ジメチルアミノ）−２−ブテン酸塩酸塩にカップリングした。カップリング手順：４−（ジメチルアミノ）−２−ブテン酸（０．０１２ｇ、０．０７ｍｍｏｌ、０．９２当量）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：２ｍＬ）の混合物に溶解し、ＤＩＰＥＡを添加した（塩基性ｐＨまで）。混合物を５分間撹拌した後、ＨＡＴＵ（０．０３０ｇ、０．０８ｍｍｏｌ、０．９８当量）を反応混合物に加えた。Ｎ−アリール前駆物質（０．０２５ｇ、０．０７７ｍｍｏｌ、１当量）を添加した後、必要に応じてｐＨを塩基性（ｐＨ８〜９）に調整した。反応物を室温で４８時間撹拌した。反応終了後、溶媒を真空除去し、残留物をＥｔＯＡｃに懸濁し、飽和ＮａＨＣＯ３溶液で洗浄した。有機抽出物をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、真空で蒸発させて粗生成物を得て、これを分取ＨＰＬＣに注入して、黄色がかった粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  ２．９３（ｓ，６Ｈ），４．０５（ｄｄ，Ｊ＝７．１９，０．８５Ｈｚ，２Ｈ），６．５９（ｄ，Ｊ＝１５．２０Ｈｚ，１Ｈ），６．８８（ｔｄ，Ｊ＝１４．６４，７．２２，７．２２Ｈｚ，１Ｈ），７．２３（ｔ，Ｊ＝９．０１，１Ｈ），７．４１−７．５９（ｍ，３Ｈ），７．６５−７．７５（ｍ，２Ｈ），８．０６（ｄ，Ｊ＝９．００Ｈｚ，１Ｈ），８．３６（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  ４３．２０，５８．７８，１１１．４９，１２０．２５，１２０．６４，１２１．６７，１２１．８２，１２２．４３，１２４．５６，１２７．８５，１３０．４５，１３２．１１，１３４．２５，１３５．６２，１３９．９７，１４３．２８，１４５．４０，１６４．３２．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１９Ｈ２１Ｎ４Ｏ，必須３２１．１７１５［Ｍ＋Ｈ］＋，実測３２１．１７０９［Ｍ＋Ｈ］＋。
ＧＯ８０：
【化２２０】
2021526139.tif 000226
【０１５３】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ヨード−６−メチル−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ８０を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．６２ｇ、１．８６ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１４８μＬ、１．８６ｍｍｏｌ、１当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（４ｍＬ：６ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で３０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を白色の固体粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−ｄ６）δ  ｐｐｍ  ２．４６（ｓ，３Ｈ），５．７３（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４２（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５４（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．０８（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，１Ｈ），７．４１（ｓ，１Ｈ），７．４７（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．７９−７．８２（ｍ，２Ｈ），８．０２（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），８．５３（ｓ，１Ｈ），９．５７（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ−ＤＥＰＴＱ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−ｄ６）δ  ｐｐｍ  ２１．０９，１０９．９８，１１８．２４，１１８．７８，１１９．１９，１２０．６１，１２２．３７，１２３．５０，１２６．５７，１２９．３０，１３２．２２，１３５．１７，１３６．４８，１３９．８７，１４２．９８，１４３．８４，１６３．７４．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１７Ｈ１６Ｎ３Ｏ，必須２７８．１２９３［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２７８．１２９４［Ｍ＋Ｈ］＋，３００．１１１４［Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ８１：
【化２２１】
2021526139.tif 000227
【０１５４】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ブロモ−７−メチル−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ８１を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０７２ｇ、０．２１ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１６μＬ、０．２０ｍｍｏｌ、０．９５当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：５ｍＬ）の混合物中、氷浴上で５分間、及び室温で１時間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、白色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ＋ＣＤＣｌ３）δ  ｐｐｍ  ２．５３（ｓ，３Ｈ），５．７１（ｄｄ，Ｊ＝８．３７，３．２５Ｈｚ，１Ｈ），６．２６−６．４４（ｍ，２Ｈ），７．０３−７．１８（ｍ，２Ｈ），７．４２（ｔ，Ｊ＝７．９２，１Ｈ），７．６４（ｄ，Ｊ＝７．７４Ｈｚ，１Ｈ），７．８１−７．８５（ｍ，２Ｈ），７．９８（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ＋ＣＤＣｌ３）δ  ｐｐｍ  １６．５０，１１８．４８，１１８．７８，１１９．７９，１２０．２５，１２０．５３，１２１．７４，１２３．３１，１２６．７７，１２７．３７，１２９．３４，１３１．１４，１３３．９７，１３６．１８，１３８．７７，１４１．８０，１４４．９４，１６５．８１．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１７Ｈ１６Ｎ３Ｏ，必須２７８．１２９３［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２７８．１２９３［Ｍ＋Ｈ］＋，３００．１１１３［Ｍ＋Ｎａ］＋，５５５．２５１２［２Ｍ＋Ｈ］＋，５７７．２３２９［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ８３：
【化２２２】
2021526139.tif 000228
【０１５５】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ヨード−６−メトキシ−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ８３を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０７３ｇ、０．２０ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１５μＬ、０．１９ｍｍｏｌ、０．９２当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：２ｍＬ）の混合物中、氷浴上で５分間、及び室温で３０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、白色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  ３．８９（ｓ，３Ｈ），５．８１（ｄｄ，Ｊ＝９．４１，２．２１Ｈｚ，１Ｈ），６．３２−６．５９（ｍ，２Ｈ），６．８９（ｄｄ，Ｊ＝９．３０，３．１０，１Ｈ），６．９７（ｓ，１Ｈ），７．４８（ｔ，Ｊ＝９．２０，１Ｈ），７．６７−７．６９（ｍ，２Ｈ），７．９３（ｄｄ，Ｊ＝８．９２，１．８７Ｈｚ，１Ｈ），８．３２（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  ５５．９６，９１．９２，１１５．２６，１１６．３９，１２０．２８，１２０．８９，１２２．８６，１２４．２６，１２８．０３，１３０．４７，１３２．５２，１３５．０６，１４０．３３，１４４．６８，１４５．４４，１６１．５５，１６６．３４．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１７Ｈ１６Ｎ３Ｏ２，必須２９４．１２４２［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２９４．１２４２［Ｍ＋Ｈ］＋，３１６．１０５９［Ｍ＋Ｎａ］＋，５８７．２４１１［２Ｍ＋Ｈ］＋，６０９．２２２８［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ８８：
【化２２３】
2021526139.tif 000229
【０１５６】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ブロモ−７−フルオロ−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ８８を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０５ｇ、０．１４ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１１．９μＬ、０．１５ｍｍｏｌ、１当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：２ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で６０分間撹拌した。ＨＰＬＣ精製により白色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．７６（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４１（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５４（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．２７−７．１９（ｍ，２Ｈ），７．４９（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．８０（ｄｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１．４Ｈｚ，２Ｈ），７．９９（ｄｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈｚ，１Ｈ）８．５７（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １１０．２２（ｄ，ＪＣＦ＝１６Ｈｚ），１１６．８９（ｄ，ＪＣＦ＝４Ｈｚ），１１８．１０，１１８．８６，１２１．７０（ｄ，ＪＣＦ＝５．５Ｈｚ），１２２．２６，１２４．６３（ｄ，ＪＣＦ＝４Ｈｚ），１２６．３５，１２９．２４，１３１．５１（ｄ，ＪＣＦ＝１６Ｈｚ），１３１．９３，１３４．０７，１３９．７４，１４４．７４，１４８．３（ｄ，ＪＣＦ＝２５０Ｈｚ），１６３．３４．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１６Ｈ１２ＦＮ３ＯＮａ，必須３０４．０８６２［Ｍ＋Ｎａ］＋，実測３０４．０８５５［Ｍ＋Ｎａ］＋，５６３．２０２４［２Ｍ＋Ｈ］＋，５８５．１８２１［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ８９：
【化２２４】
2021526139.tif 000230
【０１５７】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の７−クロロ−３−ヨード−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ８９を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０５３ｇ、０．１５ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１１．９μＬ、０．１５ｍｍｏｌ、１当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：２ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で６０分間撹拌した。ＨＰＬＣ精製により白色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．７６（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４１（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５４（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．２９（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．５２−７．４７（ｍ，２Ｈ），７．８０−７．７８（ｍ，２Ｈ），８．１５（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ）８．５６（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １１５．６４，１１７．００，１１８．０９，１１８．９０，１１９．８５，１２２．１３，１２２．２６，１２２．５５，１２５．６４，１２６．３３，１２９．２６，１２９．６８，１３１．９４，１３４．０９，１３９．７７，１６３．３２．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１６Ｈ１２ＣｌＮ３ＯＮａ，必須３２０．０５６７［Ｍ＋Ｎａ］＋，実測３２０．０５６２［Ｍ＋Ｎａ］＋，６１７．１２３１［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ９８：
【化２２５】
2021526139.tif 000231
【０１５８】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の６−ブロモ−３−ヨード−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ９８を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０６ｇ、０．１５ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１２μＬ、０．１５ｍｍｏｌ、１当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．４ｍＬ：１ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で３０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、白色の固体粉末として生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．７７（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４１（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５３（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．４０（ｄｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，１．５Ｈｚ，１Ｈ），７．４９（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．８０−７．７７（ｍ，２Ｈ），７．８８（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，１Ｈ）８．１１（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，１Ｈ），８．５４（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １１３．３３，１１８．００，１１８．８１，１１９．６７，１１９．９９，１２２．２０，１２２．４５，１２４．３７，１２６．３６，１２９．２５，１３１．９０，１３４．１１，１３９．７１，１４２．７８，１４４．２２，１６３．２９．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１６Ｈ１１ＢｒＮ３Ｏ，必須３４０．００８５［Ｍ−Ｈ］−，実測３４０．００８８［Ｍ−Ｈ］−。
ＧＯ１０１：
【化２２６】
2021526139.tif 000232
【０１５９】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の６−ブロモ−３−ヨード−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ１０１を調製した。Ｂｏｃ酸分解の前に、追加のＳｕｚｕｋｉクロスカップリング反応によってブロモ基をフェニルに変換した。一般的な手順（上記参照）に記載されているのと同じ条件を使用するフェニルボロン酸とのＳｕｚｕｋｉ反応により、６位に所望のフェニルが得られた。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０５ｇ、０．１２ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１１μＬ、０．１４ｍｍｏｌ、１．１当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．６ｍＬ：２ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で６０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を灰白色の固体粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．７６（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４２（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５５（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．４１（ｔ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１Ｈ），７．５４−７．４８（ｍ，３Ｈ），７．５８（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１Ｈ），７．７８（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），７．８１（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．８５（ｄ，Ｊ＝８，１Ｈ）７．８８（ｓ，１Ｈ），８．２６（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１Ｈ），８．６１（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １０８．３２，１１７．９５，１１８．５５，１２０．００，１２１．０８，１２１．２４，１２２．１２，１２６．２６，１２７．３４，１２７．４５，１２８．９０，１２９．１６，１３１．９９，１３４．７６，１３９．３９，１３９．７１，１４１．１５，１４２．８０，１４３．７７，１６３．４０．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ２２Ｈ１７Ｎ３ＯＮａ，必須３６２．１２６９［Ｍ＋Ｎａ］＋，実測３６２．１２６１［Ｍ＋Ｎａ］＋，７０１．２６４６［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ１０６：
【化２２７】
2021526139.tif 000233
【０１６０】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の６−クロロ−３−ヨード−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノフェニル）ボロン酸からＧＯ１０６を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０６５ｇ、０．８２ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１７μＬ、０．２２ｍｍｏｌ、１．２当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（１ｍＬ：２ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で３０分間撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を白色の固体粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ５．７６（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４１（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５２（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．２７（ｄｄ，Ｊ＝９Ｈｚ，１．５Ｈｚ，１Ｈ），７．４９（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．７１（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，１Ｈ），７．８０−７．７７（ｍ，２Ｈ），８．１６（ｄ，Ｊ＝９Ｈｚ  １Ｈ），８．５４（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １１０．１３，１１７．９９，１１８．７９，１１９．４４，１２１．８２，１２２．１９，１２２．２４，１２６．３６，１２９．２４，１３０．２８，１３１．９０，１３４．１４，１３９．７１，１４２．７７，１４４．２４，１６３．２９．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１６Ｈ１３ＣｌＮ３Ｏ，必須２９８．０７４７［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２９８．０７４４［Ｍ＋Ｈ］＋，３２０．０５６５［Ｍ＋Ｎａ］＋，６１７．１２４５［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ１０８：
【化２２８】
2021526139.tif 000234
【０１６１】
合成経路Ｂ及び一般的なアクリル化手順に従って、市販の３−ヨード−６−メチル−１Ｈ−インダゾール及び（３−アミノ−５−シアノフェニル）ボロン酸からＧＯ１０８を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０５ｇ、０．１５ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１１．８μＬ、０．１５ｍｍｏｌ、１当量）、Ｅｔ３Ｎ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（１ｍＬ：２ｍＬ）の混合物中、氷浴上で３０分間、及び室温で１．５撹拌した。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を白色の固体粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ２．５１（ｓ，３Ｈ），５．８３（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４７（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５２（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．１６（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，１Ｈ），７．４７（ｓ，１Ｈ），８．０９（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，１Ｈ），８．１２（ｓ，１Ｈ），８．２５（ｓ，１Ｈ），８．７２（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  ２０．８６，１０９．９７，１１３．１５，１１８．３８，１１８．６５，１２０．０４，１２０．７４，１２１．３９，１２３．９２，１２４．７０，１２７．３８，１３１．３７，１３６．４２，１３６．７３，１４０．５５，１４１．４９，１４２．７２，１６３．７３．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１８Ｈ１４Ｎ４ＯＮａ，必須３２５．１０６５［Ｍ＋Ｎａ］＋，実測３２５．１０６６［Ｍ＋Ｎａ］＋，６２７．２２３９［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ６１：
【化２２９】
2021526139.tif 000235
【０１６２】
合成経路Ａに従って、市販の４Ｎ−Ｂｏｃ−４−ピペリドン及び３−アミノ安息香酸からＧＯ６１を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０５ｇ、０．１６ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１１．４μＬ、０．１４ｍｍｏｌ、０．９当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．５ｍＬ：２ｍＬ）の混合物中、氷浴上で１０分間、及び室温で３０分間撹拌し、水１ｍＬを加えて反応をクエンチした。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を白色の固体粉末として得た。
ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ２０Ｈ２４Ｎ４Ｏ３Ｎａ，必須３９１．１７４６［Ｍ＋Ｎａ］＋，実測３９１．１７３５［Ｍ＋Ｎａ］＋，７３７．３７９６［２Ｍ＋Ｈ］，７５９．３６１１［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ６４：
【化２３０】
2021526139.tif 000236
【０１６３】
入手可能なＧＯ６１からＢｏｃグループアシドーシスによってＧＯ６４を調製した。酸分解条件：ＧＯ６１（０．０６ｇ、０．１６ｍｍｏｌ、１当量）、ＤＣＭ（２ｍＬ）、ＴＦＡ（２ｍＬ）、トリイソプロピルシラン１滴。反応混合物を室温で３０分間撹拌した。溶媒を真空で除去して、生成物を得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯ）Ｄ）δ  ｐｐｍ  １．３０（ｓ，１Ｈ），３．１１（ｔ，Ｊ＝６．２０Ｈｚ，２Ｈ），３．６０（ｔ，Ｊ＝６．２０Ｈｚ，２Ｈ），４．４８（ｓ，２Ｈ），５．８１（ｄｄ，Ｊ＝９．００，３．００Ｈｚ，１Ｈ），６．３５−６．５２（ｍ，２Ｈ），７．３５−７．５０（ｍ，４Ｈ），８．０８（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）δ  ｐｐｍ  ２０．８１，４２．３０，４２．８１，１０６．７０，１１９．４１，１２１．１２，１２３．２９，１２７．７７，１２８．２３，１３０．８２，１３２．４０，１４０．６１，１４１．９１，１４４．２６，１６６．３９．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１５Ｈ１７Ｎ４Ｏ，必須２６９．１４０２［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２６９．１４００［Ｍ＋Ｈ］＋，５３７．２７１３［２Ｍ＋Ｈ］＋。
ＧＯ５４：
【化２３１】
2021526139.tif 000237
【０１６４】
合成経路Ａに従って、市販の４，４−ジメチルシクロヘキサン−１−オン及び３−アミノ安息香酸からＧＯ５４を調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０４ｇ、０．１６ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（１１μＬ、０．１３ｍｍｏｌ、０．８当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（２ｍＬ：１ｍＬ）の混合物中、氷浴上で１０分間、及び室温で２０分間撹拌し、１ｍＬの水を加えて反応をクエンチした。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を白色の固体粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ  δ  ｐｐｍ  １．０７（ｓ，６Ｈ），１．７２（ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ，２Ｈ），２．５６（ｓ，２Ｈ），２．７９（ｔ，Ｊ＝６．６０Ｈｚ，２Ｈ），５．８２（ｄｄ，Ｊ＝８．８５，２．７０Ｈｚ，１Ｈ），６．４２−６．４７（ｍ，２Ｈ），７．３９−７．５０（ｍ，２Ｈ），７．６３（ｄ，Ｊ＝７．８０，１Ｈ），８．１０（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＭｅＯＤ）ｐｐｍ  １９．５９，２８．０３，３１．２２，３５．７９，３６．１６，１１５．２１，１１９．８３，１２１．５１，１２３．８２，１２８．１９，１３０．６２，１３１．６５，１３２．３２，１４０．６０，１４４．６２，１４５．６７，１６６．２７．１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  １．０４（ｓ，６Ｈ），１．６４（ｔ，Ｊ＝６．５Ｈｚ，２Ｈ），２．５５（ｓ，２Ｈ），２．７０（ｔ，Ｊ＝６．５Ｈｚ，２Ｈ），５．７２（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．３７（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．４９（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．３７（ｔ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．４６（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，１Ｈ），７．７５（ｄ，Ｊ＝８，１Ｈ），８．１１（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  １８．８０，２７．３９，３０．２５，３５．２８，３６．０４，１１２．１３，１１７．２７，１１７．９５，１２１．５７，１２６．１５，１２８．８１，１３１．９６，１３４．３９，１３９．４４，１４１．５０，１４４．３９，１６３．１６．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１８Ｈ２２Ｎ３Ｏ，必須２９６．１７６３［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２９６．１７６２［Ｍ＋Ｈ］＋，３１８．１５８１［Ｍ＋Ｎａ］＋，５９１．３４４５［２Ｍ＋Ｈ］＋，６１３．３２６４［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
ＧＯ５５：
【化２３２】
2021526139.tif 000238
【０１６５】
合成経路Ａに従って、ＧＯ５５を市販のテトラヒドロ−４Ｈ−ピラン−４−オン及び３−アミノ安息香酸から調製した。アクリル化条件：Ｎ−アリール前駆物質（０．０２５ｇ、０．１１ｍｍｏｌ）、ＡｃＣｌ（７．４μＬ、０．０９ｍｍｏｌ、０．８当量）、ＤＩＰＥＡ（塩基性ｐＨまで）をＤＭＦ：ＡＣＮ（０．６ｍＬ：２ｍＬ）の混合物中、氷浴上で１０分間、及び室温で３０分間撹拌し、水１ｍＬを加えて反応をクエンチした。粗生成物を分取ＨＰＬＣに注入して、生成物を白色の固体粉末として得た。
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）δ  ｐｐｍ  ２．８０（ｔ，Ｊ＝５．５Ｈｚ，２Ｈ），３．９３（ｔ，Ｊ＝５．５Ｈｚ，２Ｈ），４．９０（ｓ，２Ｈ），５．７４（ｄｄ，Ｊ＝１０Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．３８（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，２Ｈｚ，１Ｈ），６．５０（ｄｄ，Ｊ＝１７Ｈｚ，１０Ｈｚ，１Ｈ），７．３９−７．３７（ｍ，２Ｈ），７．７０−７．６７（ｍ，１Ｈ），８．０５（ｓ，１Ｈ），７．８８（ｄ，Ｊ＝１．５Ｈｚ，１Ｈ）８．１１（ｄ，Ｊ＝８．７Ｈｚ，１Ｈ），８．５４（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（１００ＭＨｚ，アセトン−Ｄ６）：δ  ｐｐｍ  ２３．１４，６３．８８，６４．１５，１１０．９１，１１１．３９，１１６．８１，１１８．０６，１２０．８８，１２６．２７，１２９．１２，１３１．９０，１３９．７０，１４０．１９，１４０．４２，１６３．２１．ＨＲＭＳ：ｍ／ｚ，Ｃ１５Ｈ１６Ｎ３Ｏ２，必須２７０．１２４２［Ｍ＋Ｈ］＋，実測２７０．１２４４［Ｍ＋Ｈ］＋，２９２．１０６３［Ｍ＋Ｎａ］＋，５３９．２４１５［２Ｍ＋Ｈ］＋，５６１．２２３３［２Ｍ＋Ｎａ］＋。
【０１６６】
ＳＡＲベースの共有結合阻害剤の設計：
ＳＡＲ分析及び薬物効用アッセイに基づいて、本発明の実施形態による、ＭＫＫ７の共有結合阻害剤としての使用に適した追加の一連の化合物を調製して以下の表３に列挙し、表中、ＨＥＫ２９３細胞及び３Ｔ３  ＷＴ細胞におけるＥＣ５０は、ｐＪＮＫ阻害のＩＣＷ評価である。
【０１６７】
【表３】
2021526139.tif 000239
2021526139.tif 000240
【０１６８】
実施例３
方法
細胞ウエスタン（ＩＣＷ）：
細胞導入の４５分前にＰＢＳで５μｇ／ｍｌの濃度に希釈したフィブロネクチン（Ｓｉｇｍａ）でプレコートした３８４ウェルクリアボトムブラックプレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ）に、手順の２４時間前にＨＥＫ２９３、Ｂｅａｓ２Ｂ、及び３Ｔ３細胞をプレーティングした。Ｍｕｌｔｉｄｒｏｐ（商標）Ｃｏｍｂｉ試薬ディスペンサー（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ）を使用して細胞をプレーティングした。化合物、試薬及び抗体の分注、並びに洗浄は、ＣｙＢｉｏ液体ハンドラー（Ａｎａｌｙｔｉｋ）を使用して実施した。固定する前に、細胞を、小分子又は最大１％ＤＭＳＯと共に２時間プレインキュベートした。ＨＥＫ２９３、３Ｔ３、又はＢｅａｓ２Ｂ細胞を、それぞれ、固定前に０．６Ｍ／０．２Ｍ／０．２ＭのＤ−ソルビトール／ＰＢＳ（Ｓｉｇｍａ）で２０／４０／４０分間処理した。培地を除去し、ウェルを、１ウェル当たり１５０μｌの３．７％ホルムアルデヒド／ＰＢＳ固定液で２０分間直ちに固定した。次いで、ホルムアルデヒドを吸引し、細胞を１５０μｌの０．５％Ｔｒｉｔｏｎ  ｘ−１００／ＰＢＳ溶液で１０分間透過処理した。吸引後、細胞を氷冷メタノールで洗浄し、−２０℃で１０分間保存した。メタノールを吸引し、細胞を１５０μｌのブロッキングバッファー（ＬＩＣＯＲ）で９０分間ブロックした。一次抗体ホスホ−ＳＡＰＫ／ＪＮＫ  Ｔ１８３／Ｙ１８５（ＣＳＴ；９２５１Ｓ）をブロッキングバッファーで１：１０００に希釈し、ブロッキングバッファーのみを適用した対照ウェルを除き、１ウェル当たり５０μｌを適用し、４℃で一晩（１６時間）穏やかに振盪させた。一次抗体を吸引し、ウェルを１５０μｌの０．１％Ｔｗｅｅｎ２０／ＰＢＳ（Ｓｉｇｍａ）洗浄液で７分間３回洗浄した。次いで、ＩＲＤｙｅ（登録商標）８００ＣＷヤギ抗ウサギＩｇＧ二次抗体（ＬＩＣＯＲ）をブロッキングバッファーで１：１２００に希釈し、対照ウェルのみ（ＣｅｌｌＴａｇ対照なし）に１ウェル当たり５０μｌを適用し、ＣｅｌｌＴａｇ７００（１：２０００）を溶液に添加し、５０μｌを全ての実験ウェルに室温で１時間加えた。ウェルを吸引し、１５０μｌの０．１％Ｔｗｅｅｎ２０／ＰＢＳ（Ｓｉｇｍａ）洗浄液で７分間３回再度洗浄した。プレートを乾燥させ、７００ｎｍ及び８００ｎｍ（Ｌｉｃｏｒ）でＯｄｙｓｓｅｙ  ＣＬｘイメージングシステムでスキャンした。ウェルのシグナルをＯｄｙｓｓｅｙソフトウェアで分析した。シグナルをＣｅｌｌＴａｇ７００シグナルによって正規化した。
【０１６９】
ＭＫＫ７又はＭＫＫ４のｉｎ  ｖｉｔｒｏ活性アッセイ（Ｎａｎｏｓｙｎにより実施）：
本発明の幾つかの実施形態による例示的な試験化合物を、ＤＭＳＯで１０μＭ〜０．０５６５ｎＭの範囲の最終濃度に希釈し、一方、全てのアッセイにおけるＤＭＳＯの最終濃度を１％に保った。参照化合物であるスタウロスポリンも同様の方法で試験した。１ｎＭのＭＫＫ７又はＭＫＫ４を、１００ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、１ｍＭ  ＤＴＴ、０．１％ＢＳＡ、０．０１％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００、及び２μＭ  ＡＴＰを含むバッファー中で不活性ＪＮＫ１と共に２時間プレインキュベートした。インキュベーション後、３０μＭのＡＴＰ  ＡＴＰの存在下で１７時間（ＭＫＫ７）又は４時間（ＭＫＫ４）、ここで活性化されたＪＮＫ１の活性を試験した。
【０１７０】
ＭＫＫ７タンパク質精製：
ＭＫＫ７アイソフォーム４をＯＲＦｅｏｍｅから入手し、そこからＣ末端に６−Ｈｉｓタグが付いたＭＫＫ７アイソフォーム１（１０３〜４２６残基）をｐＥＴ２８−ＴＥＶＨベクターにクローニングし、大腸菌（Ｅ．ｃｏｌｉ）Ｒｅｓｅｔｔａ２（ＤＥ３）ｐＬＹｓ細胞で増殖させた。０．２ｍＭ  ＩＰＴＧで誘導した後、細胞を１５℃で２０時間増殖させた。
【０１７１】
タンパク質を、ＰＢＳ、２５０ｍＭ  ＫＣｌ、５ｍＭ  ＤＴＴで平衡化した５ｍｌのＴＡＬＯＮビーズ（Ｃｌｏｎｅｔｅｃｈ）を使用して精製した。タンパク質を、５００ｍＭイミダゾールを含む同じバッファーで溶出した。溶出したタンパク質を、５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ  ６．７、１２５ｍＭ  ＮａＣｌ、５ｍＭ  ＤＴＴで平衡化したＨｉＬｏａｄ  Ｓｕｐｅｒｄｅｘ  ２００  １６／６０プリグレードカラムに直ちに注入した。ＭＫＫ７を含むピークを濃縮し、同じバッファーで平衡化したＳｕｐｅｒｄｅｘ７５ＨＲ  １０／３０分析カラムに注入した。
【０１７２】
インタクトタンパク質質量分析：
精製されたＭＫＫ７サンプルを、１０μＭの濃度で１時間又は４℃で１６時間、２０μＭの例示的な化合物ＧＯ４、ＧＯ３２、又はＧＯ８０のいずれかと共にインキュベートした。エレクトロスプレーイオン化を使用した陽イオンモードで、指定のインキュベーション時間後、ＬＣ／ＭＳ（Ｗａｔｅｒｓ  ＡＣＵＩＴＹ  ＵＰＬＣクラスＨ）にサンプルを注入した。Ｃ４カラム（３００Å、１．７μＭ、２１ｍｍ×１００ｍｍ）を４０℃に、オートサンプラーを１０℃に保持した。脱溶媒和温度は５００℃、流量は１０００リットル／時間であった、使用した電圧は、キャピラリーで０．６９ｋＶ、コーンで４６Ｖであった。スペクトルを、ＭａｘＥｎｔ１ソフトウェアを使用してデコンボリューションした。
【０１７３】
構造決定及び結晶学：
ＭＫＫ７の安定化変異体であるＣ２１８Ｓ及びＣ２７６Ｓを、以前に報告されているとおりに調製した［Ｋｉｎｏｓｈｉｔａ，Ｔ．ｅｔ  ａｌ．，Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｂｉｏｐｈｙｓ．Ｒｅｓ．Ｃｏｍｍ．，２０１７，４９３（１），ｐｐ．３１３−３１７］。ヘキサ−ヒスチジンタグ付きＭＫＫ７変異体を、大腸菌株Ｒｏｓｓｅｔｔａ２（ＤＥ３）ｐＬｙｓＳ（ドイツ国ダルムシュタットのＭｅｒｃｋ  Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ）を、ｐＥＴ２２ｂ（Ｍｅｒｃｋ  Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ）に挿入されたＭＫＫ７遺伝子で形質転換することによって生成した。タンパク質を、ＴＡＬＯＮコバルト荷電樹脂（日本国大津のＴａｋａｒａ  Ｂｉｏ）及びＳＰセファロースＦＦ陽イオン交換カラム（英国リトルチャルフォントのＧＥヘルスケア）によって精製した。ＭＫＫ７の精製した変異体を、野生型と同じ条件下で結晶化し、２２〜２５％（重量／体積）ＰＥＧ３３５０、０．２Ｍ三塩基性クエン酸ナトリウム及び０．１Ｍ  ＨＥＰＥＳバッファー、ｐＨ７．５からなる。Ｘ線回折データセットを、Ｐｈｏｔｏｎ  Ｆａｃｔｏｒｙ  ＢＬ１７ＡビームラインのＰｉｌａｔｕｓ３  Ｓ６Ｍ検出器（Ｄｅｃｔｒｉｓ）又はＡｉｃｈｉ  Ｓｙｎｃｈｒｏｔｒｏｎ  Ｒａｄｉａｔｉｏｎ  Ｃｅｎｔｅｒ  ＢＬ２Ｓ１ビームラインのＱｕａｎｔｕｍ  Ｑ３１５ｓ検出器（ＡＤＳＣ）で収集し、ＸＤＳによって統合した。初期段階を、開始モデルとして５Ｙ９０構造を使用した分子置換によって決定した。構造のリファインメント及びモデルの変更は、ＣＣＰ４プログラムスイートのＲｅｆｍａｃ５及びＣｏｏｔを使用して繰り返した。データの収集及びリファインメントの統計を以下の表４に示す。Ｃ２１８Ｓ／ＧＯ８０及びＣ２７６Ｓ／ＧＯ８０複合体の最終座標を、それぞれ５Ｚ１Ｅ及び５Ｚ１ＤのＩＤでタンパク質データバンクに登録した。
【０１７４】
【表４】
2021526139.tif 000241
【０１７５】
括弧内の値は、最高解像度のシェルのものである。ａＲｍｅｒｇｅ＝ΣｈΣｊ｜Ｉｈｊ−＜Ｉｈ＞｜／ΣｈΣｊ｜Ｉｈｊ｜、式中、ｈは特有の反射を表し、ｊは対称性に相当する指数を表す。Ｉは観測された強度であり、＜Ｉ＞はＩの平均値である。
【０１７６】
キノーム選択性スクリーン：
キナーゼの選択性を、Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  ＳｅｌｅｃｔＳｃｒｅｅｎキナーゼプロファイリングサービスを使用して、全てのキナーゼファミリーの幅広い代表的な適用範囲を提供するために選択された７６のキナーゼのカスタムパネルで評価した。キナーゼ活性アッセイは、１μＭの各キナーゼ及び試験化合物濃度に対するＡＴＰとして、ＫＭ又はその近くのＡＴＰ濃度でＺ’−ＬＹＴＥ又はＡｄａｐｔａアッセイ技術のいずれかを採用した。
【０１７７】
化学プローブ選択性分析に対する活性ベースの蛍光標識：
化学プローブ選択性分析に使用される活性ベースの蛍光標識を、以下のように実施した。ＨＥＫ２９３細胞を、プロテアーゼ阻害剤及びホスファターゼ阻害剤カクテル（Ｓｉｇｍａ）を添加したＲｉｐａバッファー（Ｓｉｇｍａ）を使用して溶解し、溶解物を製造業者のプロトコルに従って生成した。
【０１７８】
ＭＫＫ７（１０３〜４２６残基）を過剰発現する大腸菌株Ｒｏｓｓｅｔａ２  ＢＬ２１（ＤＥ３）を１０ｍｌのＬＢで、３７℃にてＯ．Ｄ．６００＝０．６〜０．８になるまで増殖させた後、０．１ｍＭのＩＰＴＧで４時間タンパク質発現を誘導した。２０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ＝７、５０ｍＭ  ＮａＣｌ、５ｍＭ  ＤＴＴ、及び１０％グリセロールを含む溶解バッファーに、プロテアーゼ阻害剤（Ｓｉｇｍａ）、Ｂｅｎｚｏｎａｓｅヌクレアーゼ（Ｓｉｇｍａ）を添加し、氷上で超音波処理し（３０％振幅、５分、１０秒オン、４０秒オフ）、次いで、１５０００ｒｃｆ、１５分間４°Ｃで遠心分離した。
【０１７９】
５０μｌの溶解物を０．５μｌの５ｍＭ  ＧＯ３２／ＧＯ８０と共に競合実験において３７℃で１時間プレインキュベートし、次いで、アルキン基を含む０．５μｌの５ｍＭ化学プローブと共に３７°Ｃで１時間インキュベートし、次いで、最終容量６３μｌで、ＣｕＳＯ４（１μｌ、５０ｍＭ）の存在下にて５−ＴＡＭＲＡ−アジド（５μｌ、０．５ｍＭ）、アスコルビン酸（３μｌ、１５０ｍＭ）及びＴＨＰＴＡリガンド（３μｌ、５０ｍＭ）と反応させた。サンプルに４×サンプルバッファーを添加し、９５℃で５分間加熱した。クリックした溶解物５０μｌを４〜２０％ＳＤＳ−ＰＡＧＥゲル（Ｇｅｎｓｃｒｉｐｔ）で還元条件下において泳動し、Ｔｙｐｈｏｏｎ  ＦＬＡ  ９５００レーザースキャナー（ＧＥ）で画像化した。
【０１８０】
実施例４
結果
構造活性相関：
予測されたドッキング結果に基づいて、ＧＯ４の小さな類縁体シリーズを設計し、合成した。インダゾール類縁体に移行すると、阻害が改善された（ＧＯ３２  ＩＣ５０＝９ｎＭ）。容易に入手可能なインダゾールビルディングブロックのＳｕｚｕｋｉ−Ｍｉｙａｕｒａカップリングを介したより簡単な合成経路と組み合わせて、本発明者らは、このシリーズをさらに追求した。
【０１８１】
ドッキングモデルは、インダゾールの６又は７位での置換が結合を改善する可能性があることを示唆した。インダゾールの７位での置換は、ＩＣ５０の変化を示さないフッ素、活性のわずかな低下を示すニトロ及びクロロ置換、並びにメチル置換が２桁の結合の妨害により、ほとんど許容されなかった。しかしながら、ニトロ、メチル、メトキシ、ブロモ、クロロ及びフェニルを含む多くの置換が６位で許容された（表２を参照）。
【０１８２】
最も強力な類縁体の例示的なセットであるＧＯ４、ＧＯ３２、及びＧＯ８０をインタクトタンパク質質量分析によって試験し、これらがタンパク質の不可逆的な共有結合標識によって作用することを示した。４℃で１時間又は１６時間のインキュベーション後（分子濃度２０μＭ、タンパク質濃度１０μＭ）、化合物は１時間のインキュベーション後にそれぞれ６５．１６％、７８．１４％、及び５９．５８％の共有結合標識を示し、１６時間のインキュベーション後にそれぞれ９５．１５％、９６．２９％、９２．８７％の共有結合標識を示した。
【０１８３】
細胞におけるＪＮＫリン酸化の強力な阻害：
ＭＫＫ７共有阻害剤の全用量反応曲線で細胞活性（ＥＣ５０）を迅速に評価するため、本発明の幾つかの実施形態に従って、細胞内ウエスタンアッセイを従来のウエスタンブロット上の３８４ウェルプレートフォーマットに適合させて浸透圧ショックに応答したホスホ−ＪＮＫ（ｐＪＮＫ）レベルをモニターした。本発明者らは、最初に、ソルビトールに応答したｐＪＮＫの動態を特性評価した。ｐＪＮＫの十分なダイナミックレンジは、ＨＥＫ２９３細胞では２０分、３Ｔ３及びＢｅａｓ２Ｂ細胞では４０分で達成される。化合物の活性は、細胞を化合物又はＤＭＳＯのいずれかで２時間前処理した後、ソルビトールで刺激することによって評価した。ｐＪＮＫ、並びにその基質であるｐｃ−Ｊｕｎ及びｐＡＴＦ２と並んで、ＭＫＫ７ではなくＭＫＫ４の基質であるｐＰ３８、及びＨＥＫ２９３細胞におけるｐＥＲＫの応答を測定し、その結果を以下の表５に示す。
【０１８４】
【表５】
2021526139.tif 000242
【０１８５】
同様のｉｎ  ｖｉｔｒｏ活性にもかかわらず、本発明の幾つかの実施形態によれば、例示的なＭＫＫ７共有結合阻害剤化合物は、細胞において様々で有意に低い活性を示した。この低い活性は、高レベルの細胞ＡＴＰとの競合、グルタチオン（ＧＳＨ）等の細胞求核性物質による潜在的な枯渇、及びおそらくは不完全な透過性が原因である可能性がある。これらの阻害剤は時間に依存するため、明らかに低い活性への別の寄与は、１９時間のｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイに必要な比較的長いインキュベーション時間と比較して、細胞との２時間の短いインキュベーション時間である。それでも、リード化合物は１μＭ未満の細胞ＥＣ５０を示した。
【０１８６】
表５に見られるように、構造最適化阻害剤ＧＯ３２及びＧＯ８０は、５．２μＭのＧＯ４のＥＣ５０と比較して、ｐＪＮＫの減少についてそれぞれ２．０６μＭ及び１．２６μＭのＥＣ５０を示した。ｐｃＪｕｎ（それぞれ２．２６μＭ及び１．６７μＭ）及びｐＡＴＦ２（それぞれ２．７９μＭ  ５．１９μＭ）の場合で同様の値。１０μＭでは、ＧＯ８０及びＧＯ３７はｐＰ３８又はｐＥＲＫレベルに影響を与えなかったが、ＧＯ３２はｐＰ３８に影響を与えることなくｐＥＲＫの約２５％の減少を示した。
【０１８７】
阻害の共有結合メカニズムと並んで、予測される結合ポーズを検証するため、２つの陰性対照化合物、ＰＣＭ５２０及びＰＣＭ５２１（以下の化学構造スキームを参照）を合成し、前者はアクリルアミドが還元されて共有結合を形成できなくなり、後者はインダゾール窒素上でメチル化されてキナーゼヒンジとの重要な水素結合を形成すると予測された。実際、どちらの対照化合物も、１００μＭまでｐＪＮＫに対していかなる効果も示さなかった。
【化２３３】
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【０１８８】
ＩＣＷの直交アッセイとして、生細胞イメージングによるＪＮＫ活性化にＫＴＲレポーター細胞株を使用した。まず、ＩＣＷを介して化合物ＧＯ４、ＧＯ３２、ＧＯ３７、ＧＯ８０のＩＣ５０をこの細胞株（Ｂｅａｓ２Ｂ）で評価したところ、他の細胞株と同様の値であるが、わずかに高い値であることがわかった。その後、ＪＮＫ活性化の動態は、試験化合物及び対照化合物の有無にかかわらず、幾つかの単一細胞の生細胞イメージングを介して追跡され、ＨＥＫ２９３細胞でのＥＣ５０の結果は、ＧＯ８０では３．３μＭであり、ＰＣＭ５２０及びＰＣＭ５２１の両方では１０μＭを超えていた。全体として、低濃度の阻害剤は、ベースラインのＪＮＫリン酸化の減少と並んで、ソルビトールに応答したピークｐＪＮＫの減少の両方を示した。
【０１８９】
オンターゲット活動の遺伝的検証：
野生型３Ｔ３細胞、３Ｔ３  ＭＫＫ７ダブルノックアウト（ＭＫＫ７−／−）細胞及びＭＫＫ４／７ダブルノックアウト（ＭＫＫ４／７−／−）を使用して、本明細書に提示されたＭＫＫ７共有結合阻害剤の標的活性を検証した。３Ｔ３  ＷＴ細胞はソルビトール刺激後にｐＪＮＫレベルの予想される増加を示したが、ＭＫＫ７−／−及びＭＫＫ４／７−／−細胞は両方ともｐＪＮＫのレベルの低下を示した。さらに、３Ｔ３  ＷＴ細胞は、本発明の実施形態による、阻害剤とのプレインキュベーション後に、以下のＩＣ５０値で濃度依存性阻害を示した：ＧＯ４＝１８．２μＭ、ＧＯ３２＝５．１５μＭ、ＧＯ３７＝５．３３μＭ、ＧＯ８０＝４．０５μＭ。本明細書に提示される阻害剤によるノックアウト細胞のいずれかの処理は、それらのｐＪＮＫレベルに影響を及ぼさず、ベースラインの減少に留まり、ＭＫＫ７が実際に化合物のＪＮＫリン酸化の阻害を媒介していることを示唆している。
【０１９０】
阻害剤はキノーム全体で選択的である：
キノーム全体で本明細書により提供される阻害剤の選択性を評価するために、７６のキナーゼのキノームパネルを１μＭのＧＯ３２及びＧＯ８０に対してアッセイした。オーロラキナーゼＢ、ＬＲＲＫ２及びＭＫＫ４と並んで、ＧＯ８０の場合ＦＬＴ３及びＧＯ３２の場合ＪＡＫ３等、ＧＯ３２及びＧＯ８０の両方の阻害剤は顕著な選択性を示し、この濃度で７５％を超えて阻害されるキナーゼはほとんどない（以下の表６を参照）。
【０１９１】
【表６】
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【０１９２】
ＧＯ３２及びＧＯ８０は、ＭＫＫ７の対応するシステイン２１８を含まず、それぞれ４．１５μＭ及び７．８１μＭのＩＣ５０を示す、ＭＫＫ４の弱い阻害剤であることがわかった。ＧＯ３７はＭＫＫ７に完全に特異的であるが、１０μＭまではＭＫＫ４の阻害は検出されない。
【０１９３】
Ｃｈａｎｇの研究で開示されているＧＯ３２は、オーロラキナーゼ（マイクロモルレベル）よりも少なくとも２桁強力（ナノモルレベル）であり、ＭＫＫ７に対してより特異的であることに留意されたい。したがって、本発明の幾つかの実施形態によれば、本明細書に提示される化合物は、オーロラキナーゼに対する阻害効果と比較して２桁高いＭＫＫ７に対する阻害効果を示すことを特徴とする。
【０１９４】
ＭＫＫ７−ＧＯ８０共結晶構造はドッキング予測を検証する。
化合物の結合モードを解明し、ドッキング予測を評価するため、本明細書に提示された幾つかの阻害剤化合物との複合体におけるＭＫＫ７の結晶構造、例えば、ＧＯ８０（ＰＤＢ  ＩＤ  ５Ｚ１Ｄ）とのＭＫＫ７と並んで、ＧＯ８０との複合体におけるより安定したＣｙｓ２１８Ｓｅｒ変異体（ＰＤＢ  ＩＤ  ５Ｚ１Ｅ）の複合体結晶構造が得られた。
【０１９５】
結晶構造で明らかにされているように、ＧＯ８０の結合モードは、１．２３Åの二乗平均平方根偏差（ＲＭＳＤ；ＧＯ８０の追加のメチルを無視）でＧＯ４に対するドッキング予測を厳密に再現する。予測どおり、２つのインダゾール窒素はキナーゼヒンジ領域への２つの水素結合を仲介し、インダゾールの疎水性部分は、Ｌｅｕ２６６、Ｖａｌ１９６、Ｍｅｔ２１２、Ａｌａ１６３、Ｖａｌ１５０、及びＣｙｓ２７６（このコンストラクトではセリンに変異）によって形成されるポケットを占有する。アクリルアミド部分は明らかにＣｙｓ２１８と共有結合を形成する（１．９ÅのＣ−Ｓ距離）。この構造は、本発明者らが以前に作成した類縁体シリーズの構造活性相関（ＳＡＲ）の多くを説明しており、具体的には、インダゾールの７位にフッ素以外の任意の修飾を行うための十分なスペースがなく、６位はそれほど収縮していない。
【０１９６】
Ｃｙｓ２１８Ｓｅｒ変異体の結晶構造は、共有結合が形成される前に、化合物の可逆的遭遇複合体を捕捉した。未反応のアクリルアミドＣβ原子はＳｅｒ２１８  Ｏγ（２．５Å）のすぐそばにあり、共有結合の形成が阻害剤の特異的な可逆的認識によって駆動されることを示している。
【０１９７】
興味深いことに、ドッキングスクリーンはＭＫＫ７（ＰＤＢ  ＩＤ  ２ＤＹＬ）のＤＦＧ−ｉｎコンフォメーションに対して実行され、共有結合複合体は実際に同じコンフォメーションで結晶化した。驚いたことに、Ｃｙｓ２１８Ｓｅｒ変異体はＤＦＧ−ｏｕｔコンフォメーションで結晶化し、おそらくそのサイズが小さいためにＧＯ８０が両方のコンフォメーションに結合できることを示唆している。
【０１９８】
代謝安定性：
本明細書で提供される化合物のｉｎ  ｖｉｖｏモデルへの有用性を実証するために、本発明の実施形態による、幾つかの例示的な化合物のｉｎ  ｖｉｔｒｏ代謝安定性を、マウス、ラット、イヌ、サル及びヒトを含む幾つかの種からの肝臓ミクロソームにおいて確立した（下記の表７を参照）。この研究では、参照化合物ＲＥＦ１２５０を使用した。
【化２３４】
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。
【０１９９】
【表７】
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【０２００】
表７に見られるように、比較的低いｃＬｏｇＰを有する、本明細書に提示される化合物は、顕著な安定性を示した。例えば、ｃＬｏｇＰ＝１．９１及び３．１７のＧＯ５５及びＧＯ８３は、ラットミクロソームで２９分及び３５分の半減期を示した。
【０２０１】
構造ベースの最適化により新たなベクターを得た：
複合体結晶構造及び上記のアッセイに基づいて、ｃＬｏｇＰ値が低いことを特徴とする別の一連の類縁体を合成した（上記の表３を参照）。代謝安定性は、３つの化合物、すなわちＰＣＭ７５、ＰＣＭ７６、及びＰＣＭ８７について決定され、これらの疎水性の低い阻害剤の安定性は、特にＰＣＭ７６及びＰＣＭ８７について、イヌ及びラットのミクロソームで４０分を超える半減期で有意に増加し、それぞれヒトミクロソームにおいて４０分超及び２７分超に亘って著しく安定であった。
【０２０２】
活性に関して、ピペリジン阻害剤ＰＣＭ５３１及びＰＣＭ５３２は、３Ｔ３細胞のＩＣＷにおいて、カルボン酸ＰＣＭ７６と同様に、不活性であることが証明され、これは低透過性に起因する可能性がある。アミドの対応物のＰＣＭ８７であり、活性が大幅に向上している（ＥＣ５０＝４．０６μＭ）。これらの結果は、ＰＣＭ５４８のようにアルキン官能性の配置が、本明細書で提供される阻害剤のプロテオミクス選択性に有用である可能性があることを示唆した。
【０２０３】
阻害剤はプロテオーム全体で選択的である：
ＰＣＭ５４８のアルキン官能性の標的結合を確立するために、ＰＣＭ５４８をＭＫＫ７の触媒ドメインを過剰発現する細菌溶解物中でインキュベートした。室温で２時間インキュベートした後、５’−ＴＡＭＲＡ−アジドによる銅触媒環化付加反応（「クリック」ケミストリー）を使用して、ＰＣＭ５４８の標的を蛍光標識し、続いてＳＤＳ−ｐａｇｅゲルでイメージングした。ＰＣＭ５４８は、０．４μＭという低い濃度でＭＫＫ７を明確に標識する（結果は示していない）。さらに、ＧＯ３２及びＧＯ８０はいずれも、溶解物とプレインキュベートするとＰＣＭ５４８の結合と競合することができる（結果は示していない）。
【０２０４】
ＰＣＭ５４８のプロテオミクス選択性を、ヒト細胞溶解物（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）で評価した。ＭＫＫ７の内因性発現が低いにもかかわらず、最大２μＭのＰＣＭ５４８で検出可能なＭＫＫ７の分子量に対応する用量依存性バンドが観察された。１０μＭではＰＣＭ５４８が多くのタンパク質を標識するが、５μＭではＭＫＫ７が主要な標的であり、２μＭではそれが唯一の標的のようである。
【０２０５】
化合物は、初代マウスＢ細胞の活性化を遮断する。
ＪＮＫは、ＴＬＲ４シグナル伝達経路を介したリポポリサッカライド（ＬＰＳ）に応答して、また同様にＢ細胞受容体の活性化（例えば、抗ＩｇＭ抗体で刺激される）に応答して、Ｂ細胞の活性化を媒介することが知られている。初代Ｂ細胞をマウスの脾臓から単離し、本明細書に提示される共有結合ＭＫＫ７酵素阻害剤と並んで対照ＪＮＫ阻害剤であるＪＮＫ−ＩＮ−８の存在下又は不在下でＬＰＳに応答したＢ細胞活性化について、ＣＤ８６＋発現のＦＡＣＳ分析により評価した。
【０２０６】
刺激前の１０μＭ及び２時間のプレインキュベーションで、ＧＯ８０はＣＤ８６＋応答の６０％を阻害することができた。ＰＣＭ７５、ＰＣＭ８７、及びＰＣＭ５４８は、ＪＮＫ−ＩＮ−８と同じくらい強力であり、応答の９０％近くを阻害した。本明細書では、非共有結合対照は、同じ濃度で応答の２６％しか阻害しなかったことに留意されたい。３つの最良の阻害剤の全用量反応の追跡調査が行われ、そのうちＰＣＭ８７及びＰＣＭ５４８は、３Ｔ３細胞においてソルビトールに応答したｐＪＮＫの阻害におけるそれらのＩＣ５０と同様に、それぞれ４．９μＭ及び５．３μＭのＩＣ５０を示した。
【０２０７】
本発明は、その特定の実施形態と併せて説明されてきたが、多くの代替、修正、及び変形が当業者には明白であることは明らかである。したがって、添付の特許請求の範囲の精神及び広い範囲に含まれるそのような全ての代替案、修正及び変形を包含することが意図されている。
【０２０８】
本明細書で言及される全ての刊行物、特許及び特許出願は、個々の刊行物、特許又は特許出願が参照することで本明細書の一部となることが具体的且つ個別に示された場合と同程度に、参照することでその全体が本明細書の一部となる。さらに、本出願におけるいかなる参考文献の引用又は識別も、かかる参考文献が本発明の先行技術として利用可能であることを認めるものと解釈されるべきではない。欄の見出しが使用されている点で、それらは必ずしも限定的であると解釈されるべきでない。
【０２０９】
さらに、この出願の優先権書類は、その全体が参照することで本明細書の一部となる。
【国際調査報告】
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