(57)【要約】  本出願は、装飾部材および装飾部材の製造方法に関する。
2021515711.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層と、
前記基材層上に備えられた無機物層と、
を含み、
前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸方向と時計回り方向（ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）に１度以上１７５度以下の角度を成す第２軸方向に配列されている、
装飾部材。
【請求項２】
前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸と時計回り方向に３０度以上１５０度以下の角度を成す第２軸方向に配列されている、
請求項１に記載の装飾部材。
【請求項３】
前記凸状構造体または凹状構造体の個数は、前記基材層の表面の単位面積当たりに１個／ｍｍ２〜１，０００，０００個／ｍｍ２である、
請求項１または２に記載の装飾部材。
【請求項４】
前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２との、何れか１つ以上が非対称構造である装飾部材であって、
前記第１平面は、前記第１軸方向に平行な直線を含み、
前記第２平面は、前記第２軸方向に平行な直線を含み、
前記第１平面および前記第２平面は、前記基材層の一面の法線のうち、前記凸状構造体の最高点または前記凹状構造体の最低点を通る直線を含む、
請求項１から３のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項５】
前記非対称構造の断面は、
少なくとも１つの断面が、
傾斜角が異なるか、
屈曲度が異なるか、
辺の形態が異なる
２以上の辺を含む、
請求項４に記載の装飾部材。
【請求項６】
前記非対称構造の断面は、
傾斜角が互いに異なる第１傾斜辺および第２傾斜辺を含む、
請求項４に記載の装飾部材。
【請求項７】
前記非対称構造の断面の縁は、直線、曲線、またはこれらの組み合わせである、
請求項４から６のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項８】
前記第１傾斜辺と第２傾斜辺が成す角度が８０度〜１００度の範囲内である、
請求項６に記載の装飾部材。
【請求項９】
前記第１傾斜辺と第２傾斜辺の傾斜角の差が３０度〜７０度の範囲内である、
請求項６に記載の装飾部材。
【請求項１０】
前記二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体の間に平坦部をさらに含む、
請求項１から９のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項１１】
前記凸状構造体または凹状構造体の前記第１軸および前記第２軸を含む平面で切断した断面Ｚ３が、正方形、長方形、または多角形の形態である、
請求項１から１０のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項１２】
前記基材層は、凸状構造体または凹状構造体が形成された面の反対面に平坦部を有する、
請求項１から１１のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項１３】
前記基材層の内部または少なくとも一面に有色染料をさらに含む、
請求項１から１２のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項１４】
前記無機物層は、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の材料、その酸化物；その窒化物；その酸窒化物；炭素および炭素複合体のうち１種または２種以上の材料を含む単一層または多層である、
請求項１から１３のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項１５】
前記無機物層は、
前記基材層上に順に備えられた光吸収層および光反射層を含むか、
前記基材層上に順に備えられた光反射層および光吸収層を含む、
請求項１から１４のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項１６】
前記基材層と前記無機物層との間、
前記基材層の前記無機物層に対向する面の反対面、または
前記無機物層の前記基材層に対向する面の反対面
に備えられたカラーフィルムをさらに含む、
請求項１から１５のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項１７】
前記基材層と前記無機物層との間、
前記光吸収層と前記光反射層との間、
前記基材層の前記無機物層に対向する面の反対面、または
前記無機物層の前記基材層に対向する面の反対面
に備えられたカラーフィルムをさらに含む、
請求項１５に記載の装飾部材。
【請求項１８】
下記式１で表される第１方向の色差（△Ｅ１）および下記式２で表される第２方向の色差（△Ｅ２）がそれぞれ１を超える、
請求項１から１７のいずれか１項に記載の装飾部材。
【数１】
2021515711.tif 000021
（前記式１および式２中、
前記第１方向の色差は、前記装飾部材の第１軸方向に平行な直線上の２つの地点で測定した
【数２】
2021515711.tif 000022
の関係式であり、
前記第２方向の色差は、前記装飾部材の第１軸方向に垂直な直線上の２つの地点で測定した
【数３】
2021515711.tif 000023
の関係式である。）
【請求項１９】
前記基材層は、化粧品容器用プラスチック射出物またはガラス基材を含む、
請求項１から１８のいずれか１項に記載の装飾部材。
【請求項２０】
前記化粧品容器用プラスチック射出物は、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリビニルアセテート（ＰＶＡｃ）、ポリアクリレート（ｐｏｌｙａｃｒｙｌａｔｅ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリビニルクロリド（ＰＶＣ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、エチレン−ビニルアセテートコポリマー（ＥＶＡ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリアミド（ｐｏｌｙａｍｉｄｅ）、およびスチレン−アクリロニトリル共重合体（Ｓｔｙｒｅｎｅ−Ａｃｒｙｌｏｎｉｔｒｉｌｅ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ）のうち１種以上を含む、
請求項１９に記載の装飾部材。
【請求項２１】
二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層を準備するステップと、
前記基材層上に無機物層を形成するステップと、
を含み、
前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸方向と時計回り方向（ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）に１度以上１７５度以下の角度を成す第２軸方向に配列されている、
請求項１から２０の何れか一項に記載の装飾部材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１８年４月１０日付で韓国特許庁に提出された韓国特許出願第１０‐２０１８‐００４１５６２号および２０１８年８月３１日付で韓国特許庁に提出された韓国特許出願第１０‐２０１８‐０１０３９３１号の出願日の利益を主張し、そのすべての内容は本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本出願は、装飾部材およびその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
化粧品容器、種々のモバイル機器、家電製品は、製品の機能以外にも、製品のデザイン、例えば、色相、形態、パターンなどが、顧客の製品の価値付与において大きい役割をしている。デザインによって、製品の選好度および価格も左右されている。
【０００４】
一例として、化粧品コンパクト容器の場合、様々な色相と色感を様々な方法により実現して製品に適用している。ケース素材自体に色を付与する方式や、色と模様を実現した装飾フィルムをケース素材に付着してデザインを付与する方式が用いられている。
【０００５】
従来の装飾フィルムにおいて、色相の発現は、印刷、蒸着などの方法により実現しようとしていた。異種の色相を単一面に表現する場合には、２回以上印刷しなければならず、立体パターンに多様な色を加えようとする場合は、現実的に実現が困難であった。また、従来の装飾フィルムは、見る角度によって色相が固定されており、やや変化があるとしても、色感差の程度に限定されていた。
【０００６】
［先行文献］
【特許文献１】韓国特許出願公開第１０−２０１０−０１３５８３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本出願は、装飾部材およびその製造方法に関する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本出願は、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層と、前記基材層上に備えられた無機物層と、を含み、前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸方向と時計回り方向（ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）に１度以上１７５度以下の角度を成す第２軸方向に配列されている、装飾部材を提供する。
【０００９】
また、本出願は、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層を準備するステップと、前記基材層上に無機物層を形成するステップと、を含み、前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸方向と時計回り方向（ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）に１度以上１７５度以下の角度を成す第２軸方向に配列されている、請求項１から２０の何れか一項に記載の装飾部材の製造方法を提供する。
【発明の効果】
【００１０】
本明細書の一実施態様に係る装飾部材は、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層を含むことで、２以上の方向で異色性を示すことができる。
【００１１】
本出願は、見る方向によって異なる色を呈する異色性を有し、前記異色性が発現される方向の数および発現される程度が調節可能な装飾部材、および装飾部材の製造方法を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本明細書の一実施態様に係る装飾部材の積層構造を例示した図である。
【図２】本明細書の一実施態様に係る装飾部材の積層構造を例示した図である。
【図３】本明細書の一実施態様に係る装飾部材の積層構造を例示した図である。
【図４】本明細書の一実施態様に係る装飾部材の積層構造を例示した図である。
【図５】第１軸方向および第２軸方向を決定する方法を示した図である。
【図６】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図７】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図８】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図９】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図１０】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図１１】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図１２】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図１３】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図１４】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図１５】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図１６】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図１７】光吸収層と光反射層を区分する方法を示した図である。
【図１８】光吸収層と光反射層により色が発現される原理を説明した図である。
【図１９】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図２０】本明細書の一実施態様に係る装飾部材を示した図である。
【図２１】比較例１の一次元非対称パターンを示した図である。
【図２２】実施例１の二次元非対称パターンを示した図である。
【図２３】実施例１の二次元非対称パターンを示した図である。
【図２４】実施例１の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図２５】実施例２の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図２６】実施例３の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図２７】実施例４の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図２８】実施例５の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図２９】実施例６の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図３０】実施例７の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図３１】実施例８の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図３２】実施例９の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図３３】実施例１０の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図３４】実施例１１の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図３５】実施例１２の二次元非対称パターンを示した図である。
【図３６】実施例１２の二次元非対称パターンを示した図である。
【図３７】実施例１２の装飾部材の、見る方向による明るさの変化を観察した図である。
【図３８】実施例の第１方向および第２方向を示した図である。
【図３９】比較例１に係る装飾部材が化粧品の銘板に付着されたことを示した図である。
【図４０】実施例１に係る装飾部材が化粧品の銘板に付着されたことを示した図である。
【図４１】光吸収層の形態を示した図である。
【図４２】光吸収層の形態を示した図である。
【図４３】光吸収層の形態を示した図である。
【図４４】光吸収層の形態を示した図である。
【図４５】光吸収層の形態を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下で、本明細書について詳細に説明する。
【００１４】
本明細書において、「または」とは、他に定義しない限り、挙げられたものなどを選択的にまたは全て含む場合、すなわち、「および／または」の意味を表す。
【００１５】
本明細書において、「層」とは、該当層が存在する面積を７０％以上覆っているものを意味する。好ましくは７５％以上、より好ましくは８０％以上覆っているものを意味する。
【００１６】
本明細書において、「断面」とは、前記凸状構造体または前記凹状構造体を、何れか一方向に切断した時の面を意味する。例えば、断面とは、前記装飾部材を地面上においたときに、前記地面に垂直な方向に、前記凸状構造体または凹状構造体を切断した時の面を意味し得る。
【００１７】
本明細書において、前記「二次元的に配列された構造体」は、「二次元的に配列された凸状構造体」または「二次元的に配列された凹状構造体」を意味し得る。
【００１８】
本明細書において、「凸状構造体」とは、周辺の他の部分に比べて凸となっている形態を有する構造体を意味し、その形態は、特に限定しない限り制限されない。
【００１９】
本明細書において、「凹状構造体」とは、周辺の他の部分に比べて凹となっている形態を有する構造体を意味し、その形態は、特に限定しない限り制限されない。
【００２０】
本明細書において、「凸部」は、凸状構造体の何れか一方向への断面を意味し、「凹部」は、「凹状構造体」の何れか一方向への断面を意味する。
【００２１】
本明細書において、「非対称構造の断面」とは、断面の縁で構成された図形が、線対称性または点対称性を有しない構造であることを意味する。線対称性とは、ある図形を、一直線を中心に対称させたときに重なり合う特性を有することを意味する。点対称性とは、ある図形を、一点を基準として１８０度回転したときに、本来の図形に完全に重なり合う対称性を有することを意味する。ここで、前記非対称構造の断面の縁は、直線、曲線、またはこれらの組み合わせであってもよい。
【００２２】
上記のように、基材層に含まれる凸状構造体または凹状構造体により、前記装飾部材が異色性を発現することができる。異色性とは、見る角度によって異なる色相が観測されることを意味する。色の表現は、ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊で表現可能であり、色差は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊空間での距離（△Ｅ＊ａｂ）を利用して定義されることができる。具体的に、色差は
【数１】
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であり、０＜△Ｅ＊ａｂ＜１の範囲内では、観察者が色差を認識することができない［参考文献：Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｇｒａｐｈｉｃｓ  ａｎｄ  Ｖｉｓｉｏｎ  ２０（４）：３８３−４１１］。したがって、本明細書では、異色性を△Ｅ＊ａｂ＞１と定義することができる。
【００２３】
本明細書において、ある層の「厚さ」とは、該当層の下面から上面までの最短距離を意味する。
【００２４】
本明細書において、前記「第１方向」と「第２方向」の「方向」は、前記構造体の断面が有する第１傾斜辺および第２傾斜面のうち傾斜角が小さい傾斜辺から傾斜角が大きい傾斜角への方向を意味し得る。
【００２５】
図１〜図４は、本明細書の一実施態様に係る装飾部材の積層構造を例示した図である。
【００２６】
図１には、基材層１００および無機物層３００が備えられた装飾部材の積層構造を示した。
【００２７】
図４は、本明細書の一実施態様に係る装飾部材の積層構造を例示した図である。無機物層３００が光吸収層３０１および光反射層３０２を含む場合の装飾部材の積層構造を例示した
【００２８】
前記図１〜図４において、図面符号４００は保護層を意味し、図面符号２００はカラーフィルムを意味し得るが、省略されることがある。
【００２９】
本明細書は、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層と、前記基材層上に備えられた無機物層と、を含み、前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸方向と時計回り方向（ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）に１度以上１７５度以下の角度を成す第２軸方向に配列されている、装飾部材を提供する。前記装飾部材は、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層を備えることで、装飾部材の異色性が多様な方向で発現されることができる効果を奏する。一方、各構造体が配列される方向を特定の角度範囲に調節することで、異色性が発現される方向を所望の範囲に調節することができる効果を奏する。
【００３０】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層を含む。構造体が二次元的に配列されているということは、構造体が並べられる方向が、互いに異なる２つの方向であることを意味する。例えば、図５のように、任意の凸状構造体の最高点または凹状構造体の最低点（Ｃ０）と、前記任意の凸状構造体または凹状構造体に隣接した他の凸状構造体の最高点または凹状構造体の最低点（Ｃ１）とを結ぶ線分を第１軸とし、前記任意の凸状構造体または凹状構造体に隣接し、前記第１軸上に存在しない他の凸状構造体の最高点または凹状構造体の最低点（Ｃ２）とを結ぶ線分を第２軸としたときに、前記第１軸方向および第２軸方向の２つの方向に配列されていることを意味する。
【００３１】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、前記構造体上に備えられた無機物層を含む。前記無機物層は、単層、または２以上の材料が異なる多層構造であることができる。また、前記無機物層は基材層の凸状構造体上に備えられるため、凸部構造体の種々の形態によって無機物層の形状が決定されることができる。前記無機物層については後述する。
【００３２】
本明細書の一実施態様において、前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸方向と時計回り方向（ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）に１度以上１７５度以下の角度を成す第２軸方向に配列される。
【００３３】
本明細書において、前記「第１軸方向」は、前記第１軸が成す直線の方向を意味し、前記「第２軸方向」は、前記第２軸が成す直線の方向を意味する。
【００３４】
本明細書において、前記「第１軸方向」および「第２軸方向」は、前記構造体の断面のうち、２以上の同一の断面が現れる何れか一方向を意味し得る。例えば、図５の凸状構造体または凹状構造体の最高点（Ｃ一）を結ぶ線分である第１軸に平行な方向を第１軸方向とし、第２軸に平行な方向を第２軸方向とすることができる。
【００３５】
例えば、図５を参照して説明すると、図５の装飾部材の基材層の凸状構造体のうち、任意の凸状構造体の最高点（Ｃ０）と最も隣接した凸状構造体の最高点（Ｃ１）とを結ぶ直線を第１軸という。また、前記任意の凸状構造体の最高点（Ｃ０）のさらに他の隣接した凸状構造体の最高点（Ｃ２）を結ぶ線分を第２軸という。
【００３６】
本明細書の一実施態様において、凸状構造体の「最高点」とは、凸状構造体の最も凸となっている部分を意味するものであって、前記無機物層と最も近い凸状構造体のある地点を意味し得る。凸状構造体の最も凸となっている部分が尖っている場合、この地点を最高点といえる。また、前記凸状構造体の最高地点が２つ以上である場合、具体的に、前記凸状構造体の最も高い部分が平面である場合、平面の中心点を最高点といえる。例えば、凸状構造体が、円錐が切り取られた形状である場合、凸状構造体の最高点は平面状の円を成すが、前記円の中心点を、前記凸状構造体の最高点といえる。
【００３７】
本明細書の一実施態様において、前記第１軸方向と第２軸方向が時計回り方向に成す角度は、前記第１軸と第２軸が成す仮想の平面において、前記第１軸と第２軸が時計回り方向に成す角度を測定して計算することができる。
【００３８】
本明細書の一実施態様において、前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸と時計回り方向に３０度以上１５０度以下の角度を成す第２軸方向に配列されていることができる。
【００３９】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体の個数は、前記基材層の表面の単位面積当たりに１個／ｍｍ２〜１，０００，０００個／ｍｍ２、好ましくは１個／μｍ２〜５００，０００個／μｍ２、より好ましくは１個／μｍ２〜２５０，０００個／μｍ２であることができる。前記数値範囲を満たす場合、基材層に含まれる凸状および凹状構造体の個数が調節され、異色性がさらに大きく発現される効果がある。この際、分母のｍｍ２は、前記基材層の表面の単位面積である１ｍｍ２を意味する。
【００４０】
前記基材層の表面の面積は、前記構造体を含む基材層の全体面積であり、前記構造体の個数は、該当面積内における構造体の個数を意味する。構造体の個数は、凸状構造体の最高点または凹状構造体の最低点の個数を数えて算出することができる。
【００４１】
本明細書の一実施態様において、前記装飾部材は、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２と、の何れか１つ以上が非対称構造である装飾部材であって、前記第１平面は、前記第１軸方向に平行な直線を含み、前記第２平面は、前記第２軸方向に平行な直線を含み、前記第１平面および前記第２平面は、前記基材層の一面の法線のうち、前記凸状構造体の最高点または前記凹状構造体の最低点を通る直線を含む。
【００４２】
この場合、構造体の何れか１つ以上の方向で現れる断面が非対称構造の断面であるため、装飾部材が特定の方向で異色性を示すことができる。例えば、前記第１平面で切断した断面Ｚ１が非対称構造の断面である場合、第１軸方向で装飾部材が異色性を示すことができ、前記第２平面で切断した断面Ｚ２が非対称構造の断面である場合、第２軸方向で装飾部材が異色性を示すことができる。
【００４３】
また、上述のように、第１軸方向と第２軸方向が成す角度を調節することで、装飾部材が示す異色性の方向を調節することができる利点がある。
【００４４】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２は、非対称構造の断面である。この場合、第１軸方向および第２軸方向の両方向で装飾部材が異色性を示すことができる効果がある。
【００４５】
本明細書の一実施態様において、前記第１平面および前記第２平面は、それぞれについての上述の説明を満たす仮想の平面であることができる。
【００４６】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２は、互いに同一でも異なってもよく、それぞれ非対称構造の断面を有する凸部形状または凹部形状である。
【００４７】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２は、互いに同一でも異なってもよく、それぞれ不等辺三角形であることができる。不等辺三角形とは、３つの辺の長さがそれぞれ異なる三角形を意味する。
【００４８】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２は、互いに異なってもよい。例えば、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１が、両傾斜角がそれぞれ２０度および７０度の三角形であり、第２平面で切断した断面Ｚ２が、両傾斜角が１０度および８０度の三角形であることができる。
【００４９】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体の間に、平坦部をさらに含むことができる。前記平坦部は、凸状構造体または凹状構造体が備えられていない領域を意味し、前記凹状構造体は、上述の凸状構造体が反転された形状であることを除き、前記凸状構造体についての説明が適用可能である。
【００５０】
本明細書の一実施態様において、前記非対称構造の断面を有する凸部または凹部形状は、少なくとも１つの断面が、傾斜角が異なるか、屈曲度が異なるか、辺の形態が異なる２以上の辺を含む。例えば、少なくとも１つの断面を構成する辺のうち２つの辺が、互いに傾斜角が異なるか、屈曲度が異なるか、辺の形態が異なる場合に、前記凸部または凹部が非対称構造を有することになる。
【００５１】
本明細書において、他に言及しない限り、「辺」は直線であってもよいが、これに限定されず、全部または一部が曲線であってもよい。例えば、辺は、円や楕円の弧の一部、波構造、ジグザグなどの構造を含み得る。
【００５２】
本明細書において、前記辺が円や楕円の弧の一部を含む場合、その円や楕円は、曲率半径を有することができる。前記曲率半径は、曲線の極めて短い区間を円弧に換算したときに、円弧の半径と定義されることができる。
【００５３】
本明細書において、他に言及しない限り、「傾斜辺」は、前記装飾部材を地面においたときに、地面に対して辺が成す角度が０度超過９０度以下である辺を意味する。この際、辺が直線である場合は、直線と地面が成す角度を測定することができる。辺に曲線が含まれている場合は、前記装飾部材を地面においたときに、前記辺のうち地面と最も近い地点と、前記面のうち地面から最も遠い地点とを最短距離で連結した直線が地面と成す角度を測定することができる。
【００５４】
本明細書において、他に言及しない限り、「傾斜面」は、前記装飾部材を地面においたときに、地面に対して面が成す角度が０度超過９０度以下である面を意味する。この際、面が平面である場合は、平面と地面が成す角度を測定することができる。面に曲面が含まれている場合は、前記装飾部材を地面においたときに、前記面のうち地面と最も近い地点と、前記面のうち地面から最も遠い地点とを最短距離で連結した直線が地面と成す角度を測定することができる。
【００５５】
本明細書において、他に言及しない限り、「傾斜角」とは、前記装飾部材を地面においたときに、前記基材層を構成する面または辺が地面と成す角度であって、０度超過９０度以下である。または、基材層を構成する面または辺が地面に接する地点（ａ´）と、基材層を構成する面または辺が地面から最も遠く離れた地点（ｂ´）とを互いに連結したときに生じる線分（ａ´−ｂ´）と地面が成す角度を意味し得る。
【００５６】
本明細書において、他に言及しない限り、「屈曲度」とは、辺または面の連続した地点での接線の勾配の変化程度を意味する。辺または面の連続した地点での接線の勾配の変化が大きいほど、屈曲度が大きい。
【００５７】
本明細書の一実施態様において、前記非対称構造の断面は、傾斜角が互いに異なる第１傾斜辺および第２傾斜辺を含む。
【００５８】
本明細書の一実施態様において、前記非対称構造の断面の縁は、直線、曲線、またはこれらの組み合わせである。
【００５９】
本明細書の一実施態様において、前記第１傾斜辺および前記第２傾斜辺は、直線、曲線、またはこれらの組み合わせである。
【００６０】
図６は、第１傾斜辺および第２傾斜辺の形態が直線状であるものを示した図である。各凸部形状は、第１傾斜辺を含む第１領域Ｄ１と、第２傾斜辺を含む第２領域Ｄ２と、を含む。前記第１傾斜辺および第２傾斜辺は直線状である。第１傾斜辺と第２傾斜辺が成す角度ｃ３は、７５度〜１０５度であることができる。第１傾斜辺と地面（基材）が成す角度ｃ１と、第２傾斜辺と地面が成す角度ｃ２は異なる。例えば、ｃ１およびｃ２の組み合わせは、２０度／８０度、１０度／７０度、または３０度／７０度であることができる。
【００６１】
図７は、第１傾斜辺または第２傾斜辺の形態が曲線状であるものを示した図である。各凸部形状は、第１傾斜辺を含む第１領域Ｅ１と、第２傾斜辺を含む第２領域Ｅ２と、を含む。例えば、第１傾斜辺と第２傾斜辺の両方が曲線状であってもよく、第１傾斜辺は直線状であり、第２傾斜辺は曲線状であってもよい。第１傾斜辺は直線状であり、第２傾斜辺は曲線状である場合、角度ｃ１が角度ｃ２より大きいことができる。図７は、第１傾斜辺が直線状であり、第２傾斜辺が曲線状であるものを示した図である。曲線状を有する傾斜辺が地面と成す角度は、傾斜辺と地面が当接する地点から、第１傾斜辺と第２傾斜辺が接する地点まで任意の直線を引いたときに、その直線と地面が成す角度から計算されることができる。曲線状の第２傾斜辺は、基材層の高さによって屈曲度が異なり、曲線が曲率半径を有することができる。前記曲率半径は、凸部形状のピッチ（Ｅ１＋Ｅ２）の１０倍以下であることができる。図７の（ａ）は、曲線の曲率半径が凸部形状のピッチの２倍であることを示したものであり、図７の（ｂ）は、曲線の曲率半径が凸部形状のピッチの１倍であることを示したものである。凸部のピッチ（Ｅ１＋Ｅ２）に対する、曲率のある部分（Ｅ２）の割合は、９０％以下であることができる。図７の（ａ）および（ｂ）は、前記凸部のピッチ（Ｅ１＋Ｅ２）に対する、曲率のある部分（Ｅ２）の割合が６０％であることを示した図である。
【００６２】
本明細書の一実施態様において、前記非対称構造の断面は、三角形または四角形の多角形の形態であることができる。
【００６３】
本明細書の一実施態様において、前記凸部形状Ｐ１は、三角形であるか、または三角形の先端部（尖っている部分または頂点部分）に小さい凹部Ｐ３をさらに含む形状を有することができる。図８は、前記凹部Ｐ３を含む凸部形状Ｐ１が配列されていることを例示的に示した図である。前記凸部形状の先端部（尖っている部分）に、前記凸部に比べて小さい高さの凹部Ｐ３をさらに含む形状を有することができる。このような装飾部材は、画像の色が、見る角度によって繊細に変わる効果を奏することができる。
【００６４】
図９は、前記凸部形状が四角形の形態であるものを示した図である。前記四角形の形態は、一般的な四角形の形態であることができ、各傾斜辺の傾斜角が互いに異なるものであれば、特に制限されない。前記四角形の形態は、三角形の一部を切断して残った形態であることができる。例えば、一対の対辺が平行な四角形である台形、または互いに平行な対辺の対が存在しない四角形の形態であることができる。凸部形状は、第１傾斜辺を含む第１領域Ｆ１と、第２傾斜辺を含む第２領域Ｆ２と、第３傾斜辺を含む第３領域Ｆ３と、を含む。第３傾斜辺は、地面に平行であってもよく、平行ではなくてもよい。例えば、四角形の形態が台形である場合、第３傾斜辺は地面に平行である。第１傾斜辺〜第３傾斜辺の何れか１つ以上は曲線状であることができ、曲線状についての内容は第５実施例で説明したとおりである。Ｆ１＋Ｆ２＋Ｆ３を全て合わせた長さが、凸部形状のピッチと定義されることができ、ピッチについての内容は上述のとおりである。
【００６５】
図１０は、凸部形状を決定する方法を示した図である。凸部形状は、ＡＢＯ１三角形状の特定領域を除去した形態であることができる。前記除去される特定領域を決定する方法は、下記のとおりである。傾斜角ｃ１およびｃ２についての内容は上述のとおりである。
【００６６】
１）ＡＯ１線分をＬ１：Ｌ２の割合で分ける、ＡＯ１線分上の任意の点Ｐ１を設定する。
【００６７】
２）ＢＯ１線分をｍ１：ｍ２の割合で分ける、ＢＯ１線分上の任意の点Ｐ２を設定する。
【００６８】
３）ＡＢ線分をｎ１：ｎ２の割合で分ける、ＡＢ線分上の任意の点Ｏ２を設定する。
【００６９】
４）Ｏ２Ｏ１線分をｏ１：ｏ２の割合で分ける、Ｏ１Ｏ２線分上の任意の点Ｐ３を設定する。
【００７０】
この際、Ｌ１：Ｌ２、ｍ１：ｍ２、ｎ１：ｎ２、およびｏ１：ｏ２の割合は、互いに同一でも異なってもよく、それぞれ独立に、１：１０００〜１０００：１であることができる。
【００７１】
５）Ｐ１Ｏ１Ｐ２Ｐ３多角形が成す領域を除去する。
【００７２】
６）ＡＢＰ２Ｐ３Ｐ１多角形が成す形状を凸部の断面とする。
【００７３】
前記凸部形状は、Ｌ１：Ｌ２、ｍ１：ｍ２、ｎ１：ｎ２、およびｏ１：ｏ２の割合を調節することで、種々の形態に変形可能である。例えば、前記Ｌ１およびｍ１が大きくなる場合、パターンの高さが高くなり、前記ｏ１が大きくなる場合は、凸部上に形成される凹部の高さが小さくなり、ｎ１の割合を調節することで、凸部に形成される凹部の最低地点の位置を、凸部の傾斜辺の何れか一方に近いように調節することができる。
【００７４】
前記Ｌ１：Ｌ２、ｍ１：ｍ２、およびｏ１：ｏ２の割合が全て同一である場合、断面の形状が台形である形態となることができる（図１１）。台形の高さｈａ、ｈｂは、前記Ｌ１：Ｌ２の割合を調節することで変わり得る。例えば、図１１の（ａ）は、前記Ｌ１：Ｌ２の割合が１：１であり、図１１の（ｂ）は、前記Ｌ１：Ｌ２の割合が２：１である際に製造される凸部形状を示した図である。
【００７５】
本明細書の一実施態様において、前記第１傾斜辺と第２傾斜辺が成す角度は、８０度〜１００度の範囲内であることができる。具体的に、８０度以上、８３度以上、８６度以上、または８９度以上であり、１００度以下、９７度以下、９４度以下、または９１度以下であることができる。前記角度は、第１傾斜辺と第２傾斜辺からなる頂点の角度を意味し得る。前記第１傾斜辺と第２傾斜辺が互いに頂点を成さない場合、前記第１傾斜辺と第２傾斜辺を仮想で延ばして頂点を成すようにした状態の頂点の角度を意味し得る。
【００７６】
本明細書の一実施態様において、前記第１傾斜辺と第２傾斜辺の傾斜角の差は、３０度〜７０度の範囲内であることができる。前記第１傾斜辺の傾斜角ａ２と第２傾斜辺の傾斜角ａ３の差は、例えば、３０度以上、３５度以上、４０度以上、または４５度以上であり、７０度以下、６５度以下、６０度以下、または５５度以下であることができる。第１傾斜辺と第２傾斜辺の傾斜角の差が前記範囲内である場合、方向による色表現の実現の点から有利である。
【００７７】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体の前記第１軸および前記第２軸を含む平面で切断した断面Ｚ３が、正方形、長方形、または多角形の形態であることができる。例えば、前記第１軸と第２軸が成す角度が９０度であり、前記第１軸方向に配列された凸状構造体の最高点の間の間隔ｄ１と、前記第２軸方向に配列された凸状構造体の最高点の間の間隔ｄ２が同一である場合、前記凸状構造体の前記第１軸および第２軸が成す平面での断面は、正方形であることができる。
【００７８】
本明細書の一実施態様において、前記第１方向および第２方向の何れか一方向に高さが互いに異なる２以上の凸状構造体を含むことができる。図１２は、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１、または第２平面で切断した断面Ｚ２をそれぞれ並べた形態を示した図である。
【００７９】
図１２において、前記凸状構造体または凹状構造体を第１平面で切断した断面Ｚ１と、第２平面で切断した断面Ｚ２には、凸部形状Ｐ１の間に、前記凸部形状に比べて高さが小さい第２凸部形状が配列されていることが示されている。これは、前記凸状構造体Ｐ１の間に、前記凸状構造体に比べて高さが小さい第２凸状構造体Ｐ２が配列されたものであることができる。
【００８０】
以下、第２凸状構造体の前に説明された凸状構造体を第１凸状構造体と称し、第２凸部形状の前に説明された凸部を第１凸部形状と称することができる。
【００８１】
本明細書の一実施態様において、前記第２凸部形状Ｐ２の高さＨ２は、前記第１凸部形状Ｐ１の高さＨ１の１／５〜１／４の範囲を有することができる。例えば、前記第１凸部形状と第２凸部形状の高さの差（Ｈ１−Ｈ２）は、１０μｍ〜３０μｍであることができる。第２凸部形状の幅Ｗ２は、１μｍ〜１０μｍであることができる。前記第２凸部形状の幅Ｗ２は、具体的に、１μｍ以上、２μｍ以上、３μｍ以上、４μｍ以上、または４．５μｍ以上であり、１０μｍ以下、９μｍ以下、８μｍ以下、７μｍ以下、６μｍ以下、または５．５μｍ以下であることができる。
【００８２】
本明細書の一実施態様において、前記第２凸部形状は、傾斜角が互いに異なる２つの傾斜面Ｓ３、Ｓ４を有することができる。前記第２凸部形状の前記２つの傾斜面が成す角度ａ４は、２０度〜１００度であることができる。前記角度ａ４は、具体的に、２０度以上、３０度以上、４０度以上、５０度以上、６０度以上、７０度以上、８０度以上、または８５度以上であり、１００度以下または９５度以下であることができる。前記第２凸部の両傾斜面の傾斜角の差（ａ６−ａ５）は、０度〜６０度であることができる。前記傾斜角の差（ａ６−ａ５）は、０度以上、１０度以上、２０度以上、３０度以上、４０度以上、または４５度以上であり、６０度以下または５５度以下であることができる。前記第２凸部形状の寸法が前記範囲内である場合、傾斜面の角度が大きい点から、光の流入を増加させ、明るい色相を形成することができるという点から有利である。
【００８３】
本明細書において、凸部形状Ｐ１の傾斜角ａ２、ａ３は、凸部形状Ｐ１の傾斜面Ｓ１、Ｓ２と基材層の水平面が成す角度を意味し得る。本明細書において特に言及しない限り、図面上において、第１傾斜面は、凸部形状の左側傾斜面と定義することができ、第２傾斜面は、凸部形状の右側傾斜面を意味し得る。
【００８４】
本明細書の一実施態様において、前記凸部形状Ｐ１は、断面が多角形であり、一方向に延びる柱状を有することができる。
【００８５】
本明細書の一実施態様において、前記凹部Ｐ３の高さＨ３は、３μｍ〜１５μｍであることができる。前記凹部Ｐ３の高さＨ３は、具体的に、３μｍ以上であり、１５μｍ以下、１０μｍ以下、５μｍ以下であることができる。前記凹部は、傾斜角が互いに異なる２つの傾斜面Ｓ５、Ｓ６を有することができる。前記凹部の前記２つの傾斜面が成す角度ａ７は、２０度〜１００度であることができる。前記角度ａ７は、具体的に、２０度以上、３０度以上、４０度以上、５０度以上、６０度以上、７０度以上、８０度以上、または８５度以上であり、１００度以下または９５度以下であることができる。前記凹部の両傾斜面の傾斜角の差（ａ９−ａ８）は、０度〜６０度であることができる。前記傾斜角の差（ａ９−ａ８）は、０度以上、１０度以上、２０度以上、３０度以上、４０度以上、または４５度以上であり、６０度以下または５５度以下であることができる。前記凹部の寸法が前記範囲内である場合、鏡面で色感の追加が可能であるという点から有利である。
【００８６】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体が、前記第１方向および第２方向の何れか一方向に逆像の構造で配列されることができる。図１３は、このような配列構造を例示的に示した図である。図１３の（ａ）に示したように、前記凸状構造体は、第１方向および第２方向の何れか一方向に、１８０度の逆像の構造で配列される。具体的に、前記逆像の構造で配列されたものは、第２傾斜面に比べて第１傾斜面の傾斜角が大きい第１領域Ｃ１、および第１傾斜面に比べて第２傾斜面の傾斜角が大きい第２領域Ｃ２を含むことができる。また、前記第１領域に含まれる凸部は第１凸部Ｐ１と称し、前記第２領域に含まれる凸部は第４凸部Ｐ４と称することができる。前記第１凸部Ｐ１および第４凸部Ｐ４の高さ、幅、傾斜角、および第１および第２傾斜面が成す角度は、前記凸部Ｐ１の項目で述べた内容が同様に適用可能である。また、図１３の（ｂ）に示したように、前記第１領域および第２領域の何れか１つの領域は画像またはロゴに対応し、他の１つの領域は背景部分に対応するように構成することができる。かかる装飾部材は、画像またはロゴの色が、見る角度によって繊細に変わる効果を奏することができる。また、画像またはロゴ部分と背景部分が、見る方向によって色が互いに変わって見える装飾効果を奏することができる。
【００８７】
本明細書の一実施態様において、前記凸部形状Ｐ１の高さＨ１は、５μｍ〜３０μｍであることができる。
【００８８】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体の高さは５μｍ〜３０μｍであることができる。凸状構造体の高さが前記範囲内である場合、生産工程の点から有利である。本明細書において、凸状構造体の高さは、前記基材層の水平面を基準として凸部の最も高い部分と最も低い部分との最短距離を意味し得る。この凸部の高さについての説明は、上述の凹部の深さにも同様の数値範囲が適用可能である。
【００８９】
本明細書の一実施態様において、前記凸部形状Ｐ１の幅Ｗ１は、１０μｍ〜９０μｍであることができる。凸部形状の幅が前記範囲内である場合、パターンを加工および形成するにおいて、工程の点から有利である。前記凸部形状Ｐ１の幅Ｗ１は、例えば、１０μｍ以上、１５μｍ以上、２０μｍ以上、または２５μｍ以上であり、９０μｍ以下、８０μｍ以下、７０μｍ以下、６０μｍ以下、５０μｍ以下、４０μｍ以下、または３５μｍ以下であることができる。この幅についての説明は、凸部だけでなく、上述の凹部にも適用可能である。
【００９０】
本明細書の一実施態様において、前記二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体の間に、平坦部をさらに含む。
【００９１】
本明細書の一実施態様において、前記凸部形状または凹部形状の間に、平坦部をさらに含む。
【００９２】
本明細書の一実施態様において、前記平坦部の幅は０μｍ〜２０μｍであることができる。前記平坦部は、何れか１つの凸状構造体または凹状構造体と隣接した凸状構造体または凹状構造体の間の間隔であることができる。これは、何れか１つの凸状構造体または凹状構造体が終わる地点と、他の１つの凸状構造体または凹状構造体が始まる地点との最短距離を意味し得る。
【００９３】
前記平坦部の幅が適切に保持される場合、装飾部材を凸部の傾斜角がより大きい傾斜面の方から見た時に、相対的に明るい色を示さなければならないのに、反射領域がシェーディングにより暗く見える現象を改善することができる。
【００９４】
本明細書の一実施態様において、前記凸状構造体または凹状構造体は、前記基材層の表面外側に突出したコーン（ｃｏｎｅ）状の凸状構造体、または前記基材層の表面内側に凹陥したコーン（ｃｏｎｅ）状の凹状構造体であることができる。
【００９５】
本明細書の一実施態様において、前記コーン状は、円錐、楕円錐、または多角錐の形態を含む。ここで、多角錐の底面の形態としては、三角形、四角形、突出点が５個以上の星状などが挙げられる。一例によると、装飾部材を地面においたときに、前記基材層の表面がコーン状の凸部形状を有する場合、前記凸部形状の前記地面に対する垂直断面のうち少なくとも１つは、三角形状であることができる。他の一例によると、装飾部材を地面においたときに、前記基材層の表面がコーン状の凹部形状を有する場合、前記凹部形状の前記地面に対する垂直断面のうち少なくとも１つは、逆三角形状であることができる。
【００９６】
本明細書の一実施態様において、前記コーン状の凸部またはコーン状の凹状構造体が、非対称構造の断面を少なくとも１つ有することができる。例えば、前記コーン状の凸部または凹部を、前記凸部または凹部形状の表面側から観察した時に、コーンの頂点を基準として３６０度回転した時に、同一の形態が２つ以下存在する場合、異色性が発現されるにおいて有利である。図１４は、コーン状の凸部形状を、前記凸部形状の表面側から観察したことを示した図であって、（ａ）は、何れも対称構造のコーン状を示した図であり、（ｂ）は、非対称構造のコーン状を例示した図である。
【００９７】
前記装飾部材を地面においたときに、対称構造のコーン状は、地面に水平な方向への断面（以下、水平断面という）が円であるか、各辺の長さが等しい正多角形であり、コーンの頂点が、地面に対する水平断面の重心点の、前記断面に垂直な線上に存在する構造である。しかし、非対称構造の断面を有するコーン状は、コーン状の凸状構造体または凹状構造体の形状の表面側から観察した時に、コーンの頂点の位置が、コーンの水平断面の重心点ではない点の垂直線上に存在する構造であるか、コーンの水平断面が非対称構造の多角形または楕円である構造である。コーンの水平断面が非対称構造の多角形である場合は、多角形の辺または角の少なくとも１つを、それ以外と異なるように設計することができる。
【００９８】
例えば、図１５のように、コーンの頂点の位置を変更することができる。具体的に、図１５の第１の図のように、コーン状の凸状構造体の表面側から観察した時に、コーンの頂点を、コーンの地面に対する水平断面の重心点０１の垂直線上に位置するように設計する場合、コーンの頂点を基準として３６０度回転時に、４つの同一の構造を得ることができる（４  ｆｏｌｄ  ｓｙｍｍｅｔｒｙ）。しかし、コーンの頂点を、地面に対する水平断面の重心点０１ではない位置０２に設計することで、対称構造が破れる。地面に対する水平断面の一辺の長さをｘ、コーンの頂点の移動距離をａおよびｂ、コーンの頂点（０１または０２）から地面に対する水平断面まで垂直に連結した線の長さであるコーン状の高さをｈ、水平断面とコーンの側面が成す角度をθｎとしたときに、図１５の面１、面２、面３、および面４について、下記のようにコサイン値が得られる。
【００９９】
【数２】
2021515711.tif 000004
【０１００】
この際、θ１とθ２は同一であるため異色性がない。しかし、θ３とθ４は異なり、│θ３−θ４│は二つの色間の色差（Ｅ＊ａｂ）を意味するため、異色性を示すことができる。ここで、│θ３−θ４│＞０である。このように、コーンの底面に対する水平断面と側面が成す角度を利用して、対称構造がどれくらい破れているか、すなわち、非対称の程度を定量的に示すことができる。このような非対称の程度を示す数値は、異色性の色差に比例する。
【０１０１】
上記で例示した構造の他にも、図１６のような様々な凸部形状または凹部形状の断面を有する凸状構造体または凹状構造体を実現することができる。
【０１０２】
本明細書において、他に言及しない限り、「面」は平面であってもよいが、これに限定されず、全部または一部が曲面であってもよい。例えば、面に垂直な方向への断面の形態は、円や楕円の弧の一部、波構造、ジグザグなどの構造を含み得る。
【０１０３】
本明細書の一実施態様において、前記基材層は、対称構造のパターンをさらに含む。対称構造としては、プリズム構造、レンチキュラレンズ構造などが挙げられる。
【０１０４】
本明細書の一実施態様において、前記基材層は、凸状構造体または凹状構造体が形成された面の反対面に平坦部を有する。前記基材層としてはプラスチック基材が使用できる。プラスチック基板としては、ＴＡＣ（ｔｒｉａｃｅｔｙｌ  ｃｅｌｌｕｌｏｓｅ）；ノルボルネン誘導体などのＣＯＰ（ｃｙｃｌｏ  ｏｌｅｆｉｎ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ）；ＰＭＭＡ（ｐｏｌｙ（ｍｅｔｈｙｌ  ｍｅｔｈａｃｒｙｌａｔｅ）；ＰＣ（ｐｏｌｙｃａｒｂｏｎａｔｅ）；ＰＥ（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ）；ＰＰ（ｐｏｌｙｐｒｏｐｙｌｅｎｅ）；ＰＶＡ（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌ  ａｌｃｏｈｏｌ）；ＤＡＣ（ｄｉａｃｅｔｙｌ  ｃｅｌｌｕｌｏｓｅ）；Ｐａｃ（Ｐｏｌｙａｃｒｙｌａｔｅ）；ＰＥＳ（ｐｏｌｙ  ｅｔｈｅｒ  ｓｕｌｆｏｎｅ）；ＰＥＥＫ（ｐｏｌｙｅｔｈｅｒｅｔｈｅｒｋｅｔｏｎ）；ＰＰＳ（ｐｏｌｙｐｈｅｎｙｌｓｕｌｆｏｎｅ）、ＰＥＩ（ｐｏｌｙｅｔｈｅｒｉｍｉｄｅ）；ＰＥＮ（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅｍａｐｈｔｈａｔｌａｔｅ）；ＰＥＴ（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅｔｅｒｅｐｈｔａｌａｔｅ）；ＰＩ（ｐｏｌｙｉｍｉｄｅ）；ＰＳＦ（ｐｏｌｙｓｕｌｆｏｎｅ）；ＰＡＲ（ｐｏｌｙａｒｙｌａｔｅ）、または非晶質フッ素樹脂などが使用できるが、これらに制限されるものではない。
【０１０５】
本明細書の一実施態様において、前記基材層の内部または少なくとも一面に、有色染料（ｃｏｌｏｒ  ｄｙｅ）をさらに含むことができる。
【０１０６】
本明細書の一実施態様において、前記有色染料としては、アントラキノン（ａｎｔｈｒａｑｕｉｎｏｎｅ）系染料、フタロシアニン（ｐｈｔｈａｌｏｃｙａｎｉｎｅ）系染料、チオインジゴ（ｔｈｉｏｉｎｄｉｇｏ）系染料、ペリノン（ｐｅｒｉｎｏｎｅ）系染料、イソシンジゴ（ｉｓｏｘｉｎｄｉｇｏ）系染料、メタン（ｍｅｔｈａｎｅ）系染料、モノアゾ（ｍｏｎｏａｚｏ）系染料、および１：２金属錯体（１：２  ｍｅｔａｌ  ｃｏｍｐｌｅｘ）系染料などを用いることができる。
【０１０７】
本明細書の一実施態様において、前記基材層が内部に有色染料を含む場合、前記硬化性樹脂に染料を添加して適用されることができる。前記基材層の下部に有色染料をさらに含む場合、染料が含まれた層を基材層の上部または下部にコーティングする方式により適用されることができる。
【０１０８】
本明細書の一実施態様において、前記有色染料の含量は、例えば、０〜５０ｗｔ％であることができる。前記有色染料の含量は、基材層または装飾部材の透過度およびヘイズ範囲を決定することができ、透過度は、例えば、２０％〜９０％であり、ヘイズは、例えば、１％〜４０％であることができる。
【０１０９】
本明細書において、前記無機物層は、上述の基材層の凸状構造体または凹状構造体の表面と同一の凸部または凹部を有することができる。
【０１１０】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、上述の基材層の表面と同一の傾斜度を有することができる。
【０１１１】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、上述の基材層の表面と同一の凸状構造体または凹状構造体を有することができる。前記無機物層は、上述の基材層の表面と同一の傾斜度を有することができる。
【０１１２】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の材料、その酸化物；その窒化物；その酸窒化物；炭素および炭素複合体のうち１種または２種以上の材料を含む単一層または多層である。
【０１１３】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、４００ｎｍ波長の光に対する屈折率が０〜８であることができる。前記無機物層の屈折率が前記範囲を外れる場合、反射される光が減少して暗くなるため、好適ではない。前記無機物層の屈折率は、具体的に、０以上、１以上、２以上、３以上、４以上、または４．５以上であり、８以下、７以下、６以下、または６．５以下であることができる。
【０１１４】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層の厚さは、例えば、１０ｎｍ〜１μｍであることができる。無機物層の厚さが前記範囲内である場合、見る方向によって異なる色を呈する異色性を有し、前記異色性の視認性が改善された装飾部材を提供するにおいて有利である。前記無機物層の厚さは、例えば、１０ｎｍ以上、５０ｎｍ以上、または１００ｎｍ以上であり、１μｍ以下、８００ｎｍ以下、６００ｎｍ以下、４００ｎｍ以下、または３００ｎｍ以下であることができる。前記装飾部材は、見る方向によって異なる色を呈する異色性を示すことができる。前記装飾部材は、基材層の表面形状を変形することで、前記異色性の視認性を改善することができる。
【０１１５】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、装飾部材を見る時における色の金属質感と奥行き感を付与することができる。前記無機物層は、前記装飾部材の画像が見る角度によって種々の色相に見えるようにする。これは、前記基材層を通過して無機物層の表面で反射される光の波長が、入射する光の波長によって変化するためである。
【０１１６】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層は、前記基材層上に順に備えられた光吸収層および光反射層を含むか、前記基材層上に順に備えられた光反射層および光吸収層を含む。
【０１１７】
本明細書において、光吸収層と光反射層は、その機能によって命名されたものである。特定の波長を有する光に対して、光を相対的に多く反射する層を光反射層と表現し、光を相対的に少なく反射する層を光吸収層と表現することができる。
【０１１８】
図１７を参照して、光吸収層と光反射層について説明する。図１７の装飾部材には、光が入って来る方向を基準として、各層（ｌａｙｅｒ）がＬｉ−１層、Ｌｉ層、およびＬｉ＋１層の順に積層されており、Ｌｉ−１層とＬｉ層との間に界面（ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）Ｉｉが位置し、Ｌｉ層とＬｉ＋１層との間に界面Ｉｉ＋１が位置する。
【０１１９】
薄膜干渉が起こらないように、各層に垂直な方向に特定波長を有する光を照射した時に、界面Ｉｉでの反射率を、下記数学式１で表することができる。
【０１２０】
［数学式１］
【数３】
2021515711.tif 000005
【０１２１】
前記数学式１中、ｎｉ（λ）は、ｉ番目の層の波長（λ）による屈折率を意味し、ｋｉ（λ）は、ｉ番目の層の波長（λ）による消衰係数（ｅｘｔｉｎｃｔｉｏｎ  ｃｏｅｆｆｉｃｉｅｎｔ）を意味する。消衰係数は、特定波長で対象物質が光をどれくらい強く吸収するかを定義する尺度であって、定義は上述のとおりである。
【０１２２】
前記数学式１を適用し、各波長で計算された界面Ｉｉでの波長毎の反射率の和をＲｉとしたときに、Ｒｉは下記の数学式２のとおりである。
【０１２３】
［数学式２］
【数４】
2021515711.tif 000006
【０１２４】
この際、積層体の界面のうちＩｉのＲｉが最も大きいとしたときに、界面Ｉｉと接し、且つ界面Ｉｉと光が入って来る方向に対向して位置している層を光反射層、それ以外の層を光吸収層と定義することができる。例えば、図１７に示した積層体において、界面Ｉｉ＋１の波長毎の反射率の和が最も大きい場合、Ｉｉ＋１と接し、且つ界面Ｉｉ＋１と光が入って来る方向に対向して位置している層であるＬｉ＋１層を光反射層、それ以外の層であるＬｉ−１層およびＬｉ層を光吸収層と定義することができる。
【０１２５】
前記光吸収層では、光の入射経路および反射経路で光吸収がなされ、また、光は光吸収層の表面、および光吸収層と光反射層との界面でそれぞれ反射し、２つの反射光が強め合う干渉または弱め合う干渉をすることになる。本明細書において、光吸収層の表面で反射される光は表面反射光、光吸収層と光反射層との界面で反射される光は界面反射光と表現されることができる。図１８に、このような作用原理の模式図を示した。図１８には、基材層１０１、光反射層２０１、および光吸収層３０１が順に積層された構造を示しており、光反射層の下部に基材が位置しているが、必須のものではない。
【０１２６】
前記光吸収層の表面で反射される光は表面反射光、光吸収層と光反射層との界面で反射される光は界面反射光と表現されることができる。
【０１２７】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、４００ｎｍの波長で屈折率（ｎ）が０〜８であることが好ましく、０〜７であってもよく、０．０１〜３であってもよく、２〜２．５であってもよい。屈折率（ｎ）は、ｓｉｎ  θａ／ｓｉｎ  θｂ（θａは、光吸収層の表面から入射される光の角であり、θｂは、光吸収層の内部での光の屈折角である）により計算されることができる。
【０１２８】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、４００ｎｍの波長で消衰係数（ｋ）が０超過４以下であり、０．０１〜４であることが好ましく、０．０１〜３．５であってもよく、０．０１〜３であってもよく、０．１〜１であってもよい。消衰係数（ｋ）は、−λ／４πＩ（ｄＩ／ｄｘ）（ここで、光吸収層内で経路単位長さ（ｄｘ）、例えば、１ｍ当たりの光の強度の減少分率ｄＩ／Ｉにλ／４πを乗じた値であり、この際、λは光の波長である。
【０１２９】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、３８０〜７８０ｎｍの波長で消衰係数（ｋ）が０超過４以下であり、０．０１〜４であることが好ましく、０．０１〜３．５であってもよく、０．０１〜３であってもよく、０．１〜１であってもよい。３８０〜７８０ｎｍ、好ましくは４００ｎｍの可視光線の全波長領域で消衰係数（ｋ）が前記範囲であるため、可視光線範囲内で光吸収層の役割を果たすことができる。
【０１３０】
同一の屈折率（ｎ）値を有するとしても、３８０〜７８０ｎｍで消滅係数（ｋ）値が０である場合と、消滅係数（ｋ）値が０．０１である場合では、
【数５】
2021515711.tif 000007
＞１の差が生じ得る。例えば、ガラス／アルミニウム／アルミニウム酸化物／空気層の積層構造に、光源としてＤ６５（太陽光スペクトル）を照射した場合をシミュレーションした際に、前記アルミニウム酸化物のｋ値が０である時と、０．０１である時の△Ｅ＊ａｂは、下記表１のように得られた。この際、アルミニウム層の厚さ（ｈ１）は１２０ｎｍであり、アルミニウム酸化物層の厚さ（ｈ２）は下記表1に記載した。ｋ値は、シミュレーションのために任意に０と０．０１に設定し、ｎ値は、アルミニウムの値を利用した。
【０１３１】
【表１】
2021515711.tif 000008
【０１３２】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、単一層であってもよく、２層以上の多層であってもよい。前記光吸収層は、３８０〜７８０ｎｍで消衰係数（ｋ）を有する材料、すなわち、消衰係数が０超過４以下、好ましくは０．０１〜４の材料からなることができる。例えば、前記光吸収層は、金属、メタロイド、および金属やメタロイドの酸化物、窒化物、酸窒化物、および炭化物からなる群から選択される１つまたは２つ以上を含むことができる。前記金属またはメタロイドの酸化物、窒化物、酸窒化物、または炭化物は、当業者が設定した蒸着条件などによって形成することができる。光吸収層は、光反射層と同一の金属、メタロイド、２種以上の合金または酸窒化物を含んでもよい。本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の材料、その酸化物；その窒化物；その酸窒化物；炭素および炭素複合体のうち１種または２種以上の材料を含む単一層または多層である。本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、シリコン（Ｓｉ）またはゲルマニウム（Ｇｅ）を含む。シリコン（Ｓｉ）またはゲルマニウム（Ｇｅ）からなる光吸収層は、４００ｎｍで屈折率（ｎ）が０〜８であり、０〜７であってもよく、消衰係数（ｋ）が０超過４以下、好ましくは０．０１〜４であり、０．０１〜３または０．０１〜１であってもよい。
【０１３３】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、４００ｎｍ、好ましくは３８０ｎｍ〜７８０ｎｍで消滅係数（ｋ）を有する材料からなることができ、例えば、光吸収層／光反射層は、ＣｕＯ／Ｃｕ、ＣｕＯＮ／Ｃｕ、ＣｕＯＮ／Ａｌ、ＡｌＯＮ／Ａｌ、ＡｌＮ／Ａｌ／ＡｌＯＮ／Ｃｕ、ＡｌＮ／Ｃｕなどの材料から形成されることができる。
【０１３４】
前記光反射層としては、光を反射することができる材料であれば特に限定されないが、光反射率は材料によって決定され、例えば、５０％以上で色相実現が容易である。光反射率はエリプソメータ（ｅｌｌｉｐｓｏｍｅｔｅｒ）を用いて測定することができる。
【０１３５】
本明細書の一実施態様において、前記光反射層は、金属層、金属酸窒化物層、または無機物層であることができる。前記光反射層は、単一層で構成されてもよく、２層以上の多層で構成されてもよい。
【０１３６】
一例として、前記光反射層は、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の材料、その酸化物、窒化物、または酸窒化物、炭素および炭素複合体のうち１種または２種以上の材料を含む単一層または多層であることができる。
【０１３７】
例えば、前記光反射層は、前記材料から選択される２つ以上の合金、その酸化物、窒化物、または酸窒化物を含むことができる。例えば、前記光反射層は、前記金属から選択される２つ以上の合金を含むことができる。より具体的には、前記光反射層は、モリブデン、アルミニウム、または銅を含むことができる。他の一例によると、前記光反射層は、炭素または炭素複合体を含むインクを利用して製造されることで、高抵抗の反射層を実現することができる。炭素または炭素複合体としては、カーボンブラック、ＣＮＴなどが挙げられる。前記炭素または炭素複合体を含むインクは、上述の材料またはその酸化物、窒化物、または酸窒化物を含むことができ、例えば、インジウム（Ｉｎ）、チタン（Ｔｉ）、スズ（Ｓｎ）、シリコン（Ｓｉ）、ゲルマニウム（Ｇｅ）、アルミニウム（Ａｌ）、銅（Ｃｕ）、ニッケル（Ｎｉ）、バナジウム（Ｖ）、タングステン（Ｗ）、タンタル（Ｔａ）、モリブデン（Ｍｏ）、ネオジム（Ｎｂ）、鉄（Ｆｅ）、クロム（Ｃｒ）、コバルト（Ｃｏ）、金（Ａｕ）、および銀（Ａｇ）から選択される１種または２種以上の酸化物を含むことができる。前記炭素または炭素複合体を含むインクを印刷した後、硬化工程をさらに行うことができる。
【０１３８】
前記光反射層は、２種以上の材料を含む場合、２種以上の材料を１つの工程、例えば、蒸着または印刷の方法により形成してもよいが、１種以上の材料で先に層を形成した後、さらに１種以上の材料で、その上に層を形成する方法が利用されることができる。例えば、インジウムやスズを蒸着して層を形成した後、炭素を含むインクを印刷してから硬化させることで、光反射層を形成することができる。前記インクには、チタン酸化物、シリコン酸化物のような酸化物がさらに含まれることができる。
【０１３９】
一実施態様によると、前記光吸収層の厚さは５〜５００ｎｍ、例えば、３０〜５００ｎｍであることができる。
【０１４０】
本明細書の一実施態様において、前記光反射層の厚さは、最終構造で所望の色相によって決定可能であり、例えば、１ｎｍ以上、好ましくは２５ｎｍ以上、例えば、５０ｎｍ以上、好ましくは７０ｎｍ以上である。
【０１４１】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、光吸収層の形成時に蒸着条件などを調節することで、種々の形状を示すことができる。
【０１４２】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、厚さが異なる２以上の地点を含む。
【０１４３】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、厚さが異なる２以上の領域を含む。
【０１４４】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は傾斜面を含むことができる。
【０１４５】
前記実施態様に係る光吸収層の構造の例示を図４１および図４２に示した。図４１および図４２は、光反射層２０１および光吸収層３０１が積層された構造を例示した図である（基材層省略）。図４１および図４２によると、前記光吸収層３０１は、互いに異なる厚さを有する２以上の地点を有する。図４１によると、Ａ地点とＢ地点での光吸収層３０１の厚さが異なる。図４２によると、Ｃ領域とＤ領域での光吸収層３０１の厚さが異なる。
【０１４６】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、上面が、傾斜角が０度超過９０度以下の傾斜面を有する領域を１つ以上含み、前記光吸収層は、何れか１つの傾斜面を有する領域での厚さと異なる厚さを有する領域を１つ以上含む。前記傾斜面とは、光吸収層の上面に含まれる何れか１つの直線と、光反射層に平行な直線とが成す角度を、前記傾斜面と定義することができる。例えば、図４１の光吸収層の上面の傾斜角は、約２０度であることができる。
【０１４７】
前記光反射層の上面の傾斜度のような表面特性は、前記光吸収層の上面と同一であることができる。例えば、光吸収層の形成時に蒸着方法を利用することで、光吸収層の上面が、光反射層の上面と同一の傾斜度を有することができる。しかし、図４２の光吸収層の上面の傾斜度は、光反射層の上面の傾斜度とは異なる。
【０１４８】
図４３に、上面が傾斜面を有する光吸収層を有する装飾部材の構造を例示した。基材層１０１、光反射層２０１、および光吸収層３０１が積層された構造であって、光吸収層３０１のＥ領域での厚さｔ１と、Ｆ領域での厚さｔ２とは異なる。
【０１４９】
図４３は、互いに向かい合う傾斜面、すなわち、断面が三角形である構造を有する光吸収層についての図である。図４３のように、互いに向かい合う傾斜面を有するパターンの構造では、同一の条件で蒸着を行っても、三角形構造の２つの面で光吸収層の厚さが異なる。したがって、１回の工程だけで、厚さが異なる２以上の領域を有する光吸収層を形成することができる。これにより、光吸収層の厚さによって発現色相が異なることになる。この際、光反射層の厚さが一定以上であると、色相の変化に影響を与えない。
【０１５０】
図４３には、基材層１０１が光反射層２０１側に備えられた構造が例示されているが、このような構造に限定されず、基材層１０１の位置は、上述の説明のように他の位置に配置されてもよい。
【０１５１】
また、図４４の基材層１０１は、光反射層２０１と接する面が平坦面であるが、基材層１０１の光反射層２０１と接する面は、光反射層２０１の上面と同一の勾配を有するパターンを有してもよい。これを図４４に示した。この場合、基材層のパターンの勾配差によって、光吸収層の厚さにも差が生じ得る。しかし、これに限定されず、他の蒸着方法を利用して基材と光吸収層が異なる勾配を有するようにしても、パターンの両側で光吸収層の厚さが異なるようにして、異色性を示すことができる。
【０１５２】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、厚さが次第に変わる領域を１つ以上含む。図４５に、光吸収層３０１の厚さが次第に変わる構造を例示した。
【０１５３】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、上面が、傾斜角が０度超過９０度以下の傾斜面を有する領域を１つ以上含み、前記傾斜面を有する領域の少なくとも１つ以上は、光吸収層の厚さが次第に変わる構造を有する。図４５に、上面が傾斜面を有する領域を含む光吸収層の構造を例示した。図４５のＧ領域とＨ領域は、両方とも光吸収層の上面が傾斜面を有し、光吸収層の厚さが次第に変わる構造を有する。
【０１５４】
本明細書において、前記光吸収層の厚さが変わる構造とは、前記光吸収層の厚さ方向への断面が、光吸収層の厚さが最も小さい地点および光吸収層の厚さが最も大きい地点を含み、前記光吸収層の厚さが、光吸収層の厚さが最も小さい地点から光吸収層の厚さが最も大きい地点の方向に増加することを意味する。この際、前記光吸収層の厚さが最も小さい地点および光吸収層の厚さが最も大きい地点は、光吸収層の光反射層との界面上のある地点を意味し得る。
【０１５５】
本明細書の一実施態様において、前記光吸収層は、傾斜角が１度〜９０度の範囲内である第１傾斜面を有する第１領域を含み、上面が、前記第１傾斜面と傾斜方向が異なるか傾斜角が異なる傾斜面を有するか、上面が水平である２つ以上の領域をさらに含むことができる。この際、前記第１領域および前記２つ以上の領域での光吸収層の厚さは、何れも互いに異なることができる。
【０１５６】
本出願の他の一実施態様に係る装飾部材は、前記基材層と前記無機物層との間、前記基材層の前記無機物層に対向する面の反対面、または前記無機物層の前記基材層に対向する面の反対面に備えられたカラーフィルムをさらに含む。
【０１５７】
本出願の他の一実施態様に係る装飾部材は、前記基材層と前記無機物層との間、前記光吸収層と前記光反射層との間、前記基材層の前記無機物層に対向する面の反対面、または前記無機物層の前記基材層に対向する面の反対面に備えられたカラーフィルムをさらに含む。
【０１５８】
前記カラーフィルムは、前記カラーフィルムが備えられていない場合に比べて、前記カラーフィルムが存在する場合に、前記色発現層の色座標ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊におけるＬ＊ａ＊ｂ＊の空間での距離である色差△Ｅ＊ａｂが１を超えるようにするものであれば特に限定されない。
【０１５９】
色の表現は、ＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊で表現可能であり、色差は、Ｌ＊ａ＊ｂ＊空間での距離（△Ｅ＊ａｂ）を利用して定義されることができる。具体的に、
【数６】
2021515711.tif 000009
であり、０＜△Ｅ＊ａｂ＜１の範囲内では、観察者が色差を認知することができない［参考文献：Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｇｒａｐｈｉｃｓ  ａｎｄ  Ｖｉｓｉｏｎ  ２０（４）：３８３−４１１］。したがって、本明細書では、カラーフィルムの追加による色差を△Ｅ＊ａｂ＞１と定義することができる。
【０１６０】
かかるカラーフィルムをさらに備えることで、前記光反射層と光吸収層のような無機物層の材料および厚さが決定されている場合にも、実現可能な色相の幅をさらに大きく増加させることができる。カラーフィルムの追加による色相変化の幅は、カラーフィルムの適用前後のＬ＊ａ＊ｂ＊の差である色差（△Ｅ＊ａｂ）で定義することができる。
【０１６１】
図１９に、カラーフィルムの配置位置を例示した（但し、基材層１０１の表面上の凸状構造体および凹状構造体、保護層は図示していない）。
【０１６２】
図１９の（ａ）には、カラーフィルム４０１が光吸収層３０１の光反射層２０１側の反対面に備えられている構造、図１９の（ｂ）には、カラーフィルム４０１が光吸収層３０１と光反射層２０１との間に備えられている構造、図１９の（ｃ）には、カラーフィルム４０１が光反射層２０１と基材層１０１との間に備えられている構造、図１９の（ｄ）には、カラーフィルム４０１が基材層１０１の光反射層２０１側の反対面に備えられている構造を示している。図１９の（ｅ）には、カラーフィルム４０１ａ、４０１ｂ、４０１ｃ、４０１ｄがそれぞれ、光吸収層３０１の光反射層２０１側の反対面、光吸収層３０１と光反射層２０１との間、光反射層２０１と基材層１０１との間、および基材層１０１の光反射層２０１側の反対面に備えられている構造を例示しており、これにのみ限定されるものではなく、カラーフィルム４０１ａ、４０１ｂ、４０１ｃ、４０１ｄのうち１〜３個は省略されてもよい。
【０１６３】
本明細書の他の一実施態様によると、基材層１０１上に光反射層３０１および光吸収層２０１が順に備えられている構造において、カラーフィルムの配置位置を図２０に例示した（基材層１０１の表面上の凸状構造体を省略）。
【０１６４】
図２０の（ａ）には、カラーフィルム４０１が基材層１０１の光吸収層３０１側の反対面に備えられている構造、図２０の（ｂ）には、カラーフィルム４０１が基材層１０１と光吸収層３０１との間に備えられている構造、図２０の（ｃ）には、カラーフィルム４０１が光吸収層３０１と光反射層２０１との間に備えられている構造、図２０の（ｄ）には、カラーフィルム４０１が光反射層２０１の光吸収層３０１側の反対面に備えられている構造を示している。図２０の（ｅ）には、カラーフィルム４０１ａ、４０１ｂ、４０１ｃ、４０１ｄがそれぞれ、基材層１０１の光吸収層３０１側の反対面、基材層１０１と光吸収層３０１との間、光吸収層３０１と光反射層２０１との間、および光反射層２０１の光吸収層３０１側の反対面に備えられている構造を例示しており、これにのみ限定されるものではなく、カラーフィルム４０１ａ、４０１ｂ、４０１ｃ、４０１ｄのうち１〜３個は省略されてもよい。
【０１６５】
図１９の（ｂ）および図２０の（ｃ）のような構造は、カラーフィルムの可視光透過率が０％を超えると、光反射層でカラーフィルムを通過して入射した光を反射することができるため、光吸収層と光反射層の積層による色相実現が可能である。
【０１６６】
図１９の（ｃ）、図１９の（ｄ）、および図２０の（ｄ）のような構造では、カラーフィルムの追加による色差変化を認識できるように、光反射層２０１のカラーフィルムから発現される色相の光透過率が１％以上、好ましくは３％以上、より好ましくは５％以上であることが好ましい。このような可視光線透過率の範囲で、透過された光がカラーフィルムによる色相と混合されることができるためである。
【０１６７】
前記カラーフィルムは、１枚、または同種または異種が２枚以上積層された状態で備えられることができる。
【０１６８】
前記カラーフィルムとしては、上述の光反射層および光吸収層の積層構造から発現される色相とともに組み合わされ、所望の色相を発現することができるものが使用可能である。例えば、顔料および染料のうち１種または２種以上がマトリックス樹脂中に分散されて色相を呈するカラーフィルムが使用できる。上記のようなカラーフィルムは、カラーフィルムが備えられ得る位置にカラーフィルム形成用組成物を直接コーティングして形成してもよく、別の基材にカラーフィルム形成用組成物をコーティングするか、キャスティング、押出などの公知の成形方法によりカラーフィルムを製造した後、カラーフィルムが備えられ得る位置にカラーフィルムを配置または付着する方法を用いてもよい。コーティング方法としては、湿式コーティングまたは乾式コーティングが用いられることができる。
【０１６９】
前記カラーフィルムに含まれ得る顔料および染料としては、最終的な装飾部材から所望の色相を達成することができるものとして、当技術分野において公知のものなどから選択されることができ、赤色系、黄色系、紫色系、青色系、ピンク色系などの顔料および染料のうち１種または２種以上が使用できる。具体的に、ペリノン（ｐｅｒｉｎｏｎｅ）系赤色染料、アントラキノン系赤色染料、メチン系黄色染料、アントラキノン系黄色染料、アントラキノン系紫色染料、フタロシアニン系青色染料、チオインジゴ（ｔｈｉｏｉｎｄｉｇｏ）系ピンク色染料、イソシンジゴ（ｉｓｏｘｉｎｄｉｇｏ）系ピンク色染料などの染料が単独でまたは組み合わされて用いられることができる。カーボンブラック、銅フタロシアニン（Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３）、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１１２、ピグメントブルー、イソインドリンイエローなどの顔料が単独でまたは組み合わされて用いられてもよい。上記のような染料または顔料としては、市販のものが使用でき、例えば、Ｃｉｂａ  ＯＲＡＣＥＴ社、チョグァンペイント（株）などの材料が使用可能である。前記染料または顔料の種類およびこれらの色相は例示にすぎず、公知の染料または顔料が多様に使用可能であり、これにより、さらに様々な色相を実現することができる。
【０１７０】
前記カラーフィルムに含まれるマトリックス樹脂としては、透明フィルム、プライマー層、接着層、コーティング層などの材料として公知されている材料が使用でき、特にその材料に限定されない。例えば、アクリル系樹脂、ポリエチレンテレフタレート系樹脂、ウレタン系樹脂、線状オレフィン系樹脂、シクロオレフィン系樹脂、エポキシ系樹脂、トリアセチルセルロース系樹脂などの種々の材料が選択されることができ、前記例示された材料の共重合体または混合物も使用可能である。
【０１７１】
前記カラーフィルムが、前記光反射層または前記光吸収層よりも装飾部材の観察位置に近く配置された場合、例えば、図１９の（ａ）、（ｂ）、図２０の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）のような構造では、前記カラーフィルムは、光反射層、光吸収層、または光反射層と光吸収層の積層構造から発現される色相の光透過率が１％以上、好ましくは３％以上、より好ましくは５％以上であることが好ましい。これにより、カラーフィルムから発現される色相と、光反射層、光吸収層、またはこれらの積層構造から発現される色相がともに組み合わされて所望の色相を達成することができる。
【０１７２】
前記カラーフィルムの厚さは特に限定されず、所望の色相を呈することができれば、当技術分野において通常の知識を有する者が厚さを選択して設定することができる。例えば、カラーフィルムの厚さは、５００ｎｍ〜１ｍｍであることができる。
【０１７３】
例示的な装飾部材および装飾部材の製造方法は、装飾部材の適用が必要な公知の対象に適用可能である。例えば、携帯用電子機器、電子製品、化粧品容器、家具、建築材などに制限されずに適用可能である。
【０１７４】
前記装飾部材を携帯用電子機器、電子製品、化粧品容器、家具、建築材などに適用する方式は特に制限されず、当業界で装飾フィルムを適用する方式として公知されている方式が適用可能である。前記装飾部材は、必要に応じて、粘着層をさらに含むことができる。他の一例示において、前記装飾部材は、携帯用電子機器または電子製品に直接コーティングすることで適用されることができる。この場合、前記装飾部材を携帯用電子機器または電子製品に付着するための別の粘着層が不要である。他の一例示において、前記装飾部材は、粘着層を介して携帯用電子機器または電子製品に付着されることができる。前記粘着層としては、光学用透明接着テープ（ＯＣＡ  ｔａｐｅ；ｏｐｔｉｃａｌｌｙ  ｃｌｅａｒ  ａｄｈｅｓｉｖｅ  ｔａｐｅ）または接着樹脂を用いることができる。前記ＯＣＡテープまたは接着樹脂としては、当業界で公知のＯＣＡテープまたは接着樹脂が制限されずに適用可能である。必要に応じて、前記粘着層の保護のための剥離層（ｒｅｌｅａｓｅ  ｌｉｎｅｒ）がさらに備えられることができる。
【０１７５】
本明細書の一実施態様において、前記基材層は、化粧品容器用プラスチック射出物またはガラス基材を含むことができる。
【０１７６】
本明細書の一実施態様において、前記プラスチック射出物は、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリスチレン（ＰＳ）、ポリビニルアセテート（ＰＶＡｃ）、ポリアクリレート（ｐｏｌｙａｃｒｙｌａｔｅ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリビニルクロリド（ＰＶＣ）、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、エチレン−ビニルアセテートコポリマー（ＥＶＡ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリアミド（ｐｏｌｙａｍｉｄｅ）、およびスチレン−アクリロニトリル共重合体（Ｓｔｙｒｅｎｅ−Ａｃｒｙｌｏｎｉｔｒｉｌｅ  ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ）のうち１種以上を含むことができる。
【０１７７】
本明細書の一実施態様において、前記化粧品容器は、化粧品コンパクトの銘板であることができるが、これにのみ限定されるものではない。
【０１７８】
本明細書の一実施態様において、下記式１で表される第１方向の色差（△Ｅ１）および下記式２で表される第２方向の色差（△Ｅ２）が、それぞれ１を超える。
【０１７９】
【数７】
2021515711.tif 000010
【０１８０】
前記式１および式２中、
前記第１方向の色差は、前記装飾部材の第１軸方向に平行な直線上の２つの地点で測定した
【数８】
2021515711.tif 000011
の関係式であり、
前記第２方向の色差は、前記装飾部材の第１軸方向に垂直な直線上の２つの地点で測定した
【数９】
2021515711.tif 000012
の関係式である。
【０１８１】
前記式１で表される第１方向の色差（△Ｅ１）および前記式２で表される第２方向の色差（△Ｅ２）がそれぞれ１を超える場合、前記第１方向および前記第２方向の両方で異色性が発現されることができる。すなわち、２以上の見る方向で異色性が発現されることで、見る者に、多様な色を感じさせることができる。
【０１８２】
本明細書は、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層を準備するステップと、前記基材層上に無機物層を形成するステップと、を含み、前記二次元的に配列された構造体は、第１軸方向、および前記第１軸方向と時計回り方向（ｃｌｏｃｋｗｉｓｅ）に１度以上１７５度以下の角度を成す第２軸方向に配列されている、上述の装飾部材の製造方法を提供する。
【０１８３】
本明細書の一実施態様に係る装飾部材の製造方法において、二次元的に配列された凸状構造体または凹状構造体を含む基材層を準備するステップは、前記基材層に、目的のパターンを有するモールドを圧着した後、硬化させることにより行われることができる。前記モールドは、例えば、平板状またはロール状の形態を有することができる。前記モールドとしては、例えば、ソフトモールドまたはハードモールドが使用できる。
【０１８４】
本明細書の一実施態様において、前記基材層上に無機物層を形成するステップは、凸状構造体または凹状構造体の表面上に無機物層を蒸着するステップを含むことができる。
【０１８５】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層を形成するステップは、スパッタリング法により行われることができる。スパッタリングとは、エネルギーを有するイオン（例えば、Ａｒ＋）がターゲット物質に衝撃を与え、この時にたたき出されたターゲット物質が、基材層の凸状構造体の表面上に蒸着される方式である。この際、ベース圧力（Ｂａｓｅ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ）は、１．０Ｘ１０−５Ｔｏｒｒ以下、６．０Ｘ１０−６Ｔｏｒｒ以下、好ましくは３．０Ｘ１０−６Ｔｏｒｒ以下であることができる。
【０１８６】
本明細書の一実施態様において、前記スパッタリング法は、プラズマガスおよび／または反応性ガスを含むチャンバー内で行われることができる。前記プラズマガスは、アルゴン（Ａｒ）ガスであることができる。また、前記反応性ガスは、酸素（Ｏ２）および窒素（Ｎ２）であり、酸素または窒素原子を提供するためのガスであって、プラズマガスとは区分されるものである。
【０１８７】
本明細書の一実施態様において、前記無機物層を形成するステップで、プラズマガスの流量は、１０ｓｃｃｍ以上３００ｓｃｃｍ以下、好ましくは２０ｓｃｃｍ以上２００ｓｃｃｍ以下であることができる。前記ｓｃｃｍは、Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｃｕｂｉｃ  Ｃｅｎｔｉｍｅｅｒ  Ｐｅｒ  ｍｉｎｕｔｅを意味する。
【０１８８】
本明細書の一実施態様において、前記チャンバー内のプロセス圧力（ｐ１）は、１．０ｍＴｏｒｒ〜１０．０ｍＴｏｒｒ、好ましくは１．５ｍＴｏｒｒ〜６ｍＴｏｒｒであることができる。スパッタリング時におけるプロセス圧力が前記範囲より高くなると、チャンバーの内部に存在するＡｒ粒子が多くなり、ターゲットから放出された酸化亜鉛の粒子がＡｒ粒子とぶつかってエネルギーを失うことになるため、薄膜の成長速度が低下し得る。これに対し、低すぎるプロセス圧力が維持される場合には、高エネルギーを有する粒子によって基板が損傷されるか、無機物層の品質が低下し得るという欠点がある。
【０１８９】
本明細書の一実施態様において、前記プラズマガスに対する反応性ガスの分率が、３０％以上７０％以下、好ましくは４０％以上７０％以下、より好ましくは５０％以上７０％以下であることができる。前記反応性ガスの分率は、（Ｑ反応性ガス／（Ｑプラズマプロセスガス＋Ｑ反応性ガス）＊１００％）により計算されることができる。前記Ｑ反応性ガスは、チャンバー内における反応性ガスの流量を意味し、Ｑプラズマプロセスガスは、チャンバー内におけるプラズマプロセスガスの流量であることができる。
【０１９０】
本明細書の一実施態様において、前記スパッタリング法の駆動電力は１００Ｗ以上５００Ｗ以下、好ましくは１５０Ｗ以上３００Ｗ以下であることができる。
【０１９１】
本明細書の一実施態様において、前記スパッタリング法で印加される電圧の範囲は、３５０Ｖ以上５００Ｖであることができる。前記電圧の範囲は、ターゲットの状態、プロセス圧力、駆動電力（プロセスパワー）、または反応性ガスの分率に応じて調節可能である。
【０１９２】
本明細書の一実施態様において、前記スパッタリング法の蒸着温度は、２０℃以上３００℃以下であることができる。前記範囲より低い温度で蒸着する場合は、ターゲットからたたき出されて基材に到着した粒子の結晶成長に必要なエネルギーが足りないため、薄膜成長の結晶性が低下するという問題があり、前記範囲より高い温度では、ターゲットから出る粒子が蒸発または揮発（ｒｅ−ｅｖａｐｏｒａｔｉｏｎ）され、薄膜成長速度が低下するという問題があり得る。
【０１９３】
以下、実施例を挙げて本出願を具体的に説明するが、本明細書の範囲が下記実施例によって制限されるものではない。
【０１９４】
比較例１（一次元非対称パターン）
【０１９５】
凸状構造体パターンを含むＰＥＴ基材層を準備した。パターンの形態は、図２１のプリズム構造が繰り返されている構造で形成し、パターンの一側面の傾斜角は２０°とし、反対側の傾斜角を７０°とした。この際、パターンのピッチは４７．１マイクロメートルであり、パターンの高さは１５．１マイクロメートルであった。
【０１９６】
その後、アルミニウム（Ａｌ）ターゲットが取り付けられたチャンバー内で、アルゴン（Ａｒ）に窒素（Ｎ２）を添加して進行した反応性スパッタリング法（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により、前記凸状構造体上にＡｌＯＮ光吸収層（Ａｌ：５７．９ａｔ％、Ｎ：３６．８ａｔ％、Ｏ：５．３ａｔ％）を約２０ｎｍの厚さで蒸着した。
【０１９７】
その後、アルゴン（Ａｒ）のみを用いたスパッタリング法（ｓｐｕｔｔｅｒｉｎｇ）により、前記光吸収層上にＡｌ光反射層を約１００ｎｍの厚さで蒸着した（ａｔ％は、ａｔｏｍｉｃ  ｐｅｒｃｅｎｔを意味する。）。
【０１９８】
実施例１（二次元非対称パターン：角度９０度）
【０１９９】
比較例１の基材層の代りに、二次元的に配列された凸状構造体を含む基材層を使用したことを除き、前記比較例１と同様の方法により装飾部材を製造した。
【０２００】
この際、二次元に配列された凸状構造体の第１軸方向と第２軸方向が時計回り方向に成す角度は９０度であった。また、凸状構造体が配列された形態の模式図を図２２に示し、凸状構造体の立体的な形状を図２３に示した。また、見る方向による明るさの変化を観察し、図２４に示した。
【０２０１】
実施例２〜１１（二次元非対称パターン：角度９０度）
【０２０２】
パターンの一側面および反対側の傾斜角を下記表２のように変更し、見る方向による色座標値Ｌ＊ａ＊ｂ＊を測定した。
【０２０３】
各図面には、視野角座標系において、装飾部材を見る時の色相を示した。座標は（θ，φ）で表示されることができる。装飾部材の面方向に垂直な方向をｚ軸、装飾部材の面方向の何れか一方向をｘ軸としたときに、ｚ軸と視野方向が成す角度をθ、ｘ軸と視野方向が成す角度をφという。φが０度である時（θ、０）に、θの変化によるＬ＊、ａ＊、およびｂ＊値を測定した。視野角座標系についての内容は、文献ＩＥＳ  ｔｙｐｅ  Ｂ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ［ＩＥＳ−ＬＭ−７５−０１  Ｇｏｎｉｏｐｈｏｔｏｍｅｔｅｒ  Ｔｙｐｅｓ  ａｎｄ  Ｐｈｏｔｏｍｅｔｒｉｃ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｓ（ｔｉｔｌｅ），ＩＥＳ（ａｕｔｈｏｒ），（Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｎｇ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ｎｏｒｔｈ  Ａｍｅｒｉｃａ，２００１）］を参考することができる。
【０２０４】
【表２】
2021515711.tif 000013
【０２０５】
実施例１２（二次元非対称パターン：角度１３５度）
【０２０６】
比較例１の基材層の代りに、二次元的に配列された凸状構造体を含む基材層を使用したことを除き、前記比較例１と同様の方法により装飾部材を製造した。
【０２０７】
この際、二次元に配列された凸状構造体の第１軸方向と第２軸方向が時計回り方向に成す角度は１３５度であった。また、凸状構造体が配列された形態の模式図を図３５に示し、凸状構造体の立体的な形状を図３６に示した。また、見る方向による明るさの変化を観察し、図３７に示した。
【０２０８】
＜実験例１：装飾部材の観察＞
【０２０９】
比較例１、実施例１および２のＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊色座標を測定した。この際、コニカミノルタ社のＣＭ２６００ｄ測色器を用いた。また、光源としては、標準光Ｄ６５を使用した。
【０２１０】
下記式１で表される第１方向の色差（△Ｅ１）および下記式２で表される第２方向の色差（△Ｅ２）をそれぞれ測定した。
【０２１１】
【数１０】
2021515711.tif 000014
【０２１２】
前記第１方向の色差は、前記装飾部材の第１軸方向に平行な直線上の２つの地点で測定した
【数１１】
2021515711.tif 000015
の関係式であり、
前記第２方向の色差は、前記装飾部材の第１軸方向に垂直な直線上の２つの地点で測定した
【数１２】
2021515711.tif 000016
の関係式である。
【０２１３】
この際、図３８の１−２方向が前記第１方向に該当し、３−４方向が前記第２方向に該当する。
【０２１４】
１）比較例１の装飾部材の観察
【０２１５】
比較例１の装飾部材のうち光吸収層の厚さが約２０ｎｍである時に、各位置によるＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊色座標を測定して下記表３に示した。
【０２１６】
【表３】
2021515711.tif 000017
【０２１７】
比較例１で、光吸収層が２０ｎｍである場合、測定方向の１−２方向が装飾部材の基材層の第１軸方向と一致するため、△Ｅ＊ａｂが２４．７０と大きく示されることを確認することができた。これに対し、第１軸方向に垂直な３−４方向では、△Ｅ＊ａｂが０．８９であって、１未満の値を示すため、ヒトの目では異色性を確認しにくい。すなわち、前記第１方向でのみ異色性が発現される。
【０２１８】
２）実施例１の装飾部材の観察
【０２１９】
実施例１の装飾部材のうち光吸収層の厚さが約２０ｎｍである時に、各位置でＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊色座標を測定して下記表４に示した。実施例１の装飾部材のうち光吸収層の厚さが約２０ｎｍである場合、装飾部材の基材層の第１軸方向および第２軸方向と一致する１−２方向および３−４方向で、△Ｅ＊ａｂが１３．５３および１２．１８と示されることを確認することができた。すなわち、異色性が発現される方向が１つの方向に限定されている比較例１と異なって、実施例１は、異色性が２つの方向で類似の程度に発現されることを確認することができる。
【０２２０】
【表４】
2021515711.tif 000018
【０２２１】
３）実施例２の装飾部材の観察
【０２２２】
実施例２の装飾部材のうち光吸収層の厚さが約２０ｎｍである時に、各位置でＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊色座標を測定して下記表５に示した。
【０２２３】
実施例２の装飾部材のうち光吸収層の厚さが約２０ｎｍである場合、装飾部材の基材層の第１軸方向および第２軸方向と一致する１−２方向および３−４方向で、△Ｅ＊ａｂが７．９４および１７．４０と示されることを確認することができた。異色性が発現される方向が限定されている比較例１と異なって、実施例２は、異色性が２つの方向で発現されることを確認することができた。また、実施例１では、２つの方向で類似の程度の異色性が発現されていたことと異なって、実施例２では、２つの方向で発現される異色性の程度に差があることを確認することができる。
【０２２４】
【表５】
2021515711.tif 000019
【０２２５】
＜実験例２：化粧品容器に付着した装飾部材の観察＞
【０２２６】
比較例１、実施例１に係る装飾部材を化粧品の銘板（ＳＡＮ材質、シンウ社製）に付着し、実験例１と同様の方法によりＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊色座標を測定した。
【０２２７】
その結果を下記表６と、図３９（比較例１）および図４０（実施例１）に示した。
【０２２８】
【表６】
2021515711.tif 000020
【０２２９】
比較例１に係る装飾部材は、３−４方向で△Ｅ＊ａｂが１より小さいことを確認することができた。これに対し、実施例１に係る装飾部材は、化粧品の銘板に付着しても、１−２方向および３−４方向で△Ｅ＊ａｂが１より大きいため、異色性が発現されることを確認することができた。
【０２３０】
上記の結果から、実施例１に係る装飾部材は、化粧品の銘板に適用した際にも異色性が大きく発現されるが、比較例１に係る装飾部材は、化粧品の銘板に適用した際に、異色性が小さく発現されることを確認することができる。
【図１】
2021515711.tif 000024
【図２】
2021515711.tif 000025
【図３】
2021515711.tif 000026
【図４】
2021515711.tif 000027
【図５】
2021515711.tif 000028
【図６】
2021515711.tif 000029
【図７】
2021515711.tif 000030
【図８】
2021515711.tif 000031
【図９】
2021515711.tif 000032
【図１０】
2021515711.tif 000033
【図１１（ａ）】
2021515711.tif 000034
【図１１（ｂ）】
2021515711.tif 000035
【図１２】
2021515711.tif 000036
【図１３】
2021515711.tif 000037
【図１４】
2021515711.tif 000038
【図１５】
2021515711.tif 000039
【図１６（ａ）】
2021515711.tif 000040
【図１６（ｂ）】
2021515711.tif 000041
【図１６（ｃ）】
2021515711.tif 000042
【図１６（ｄ）】
2021515711.tif 000043
【図１６（ｅ）】
2021515711.tif 000044
【図１６（ｆ）】
2021515711.tif 000045
【図１６（ｇ）】
2021515711.tif 000046
【図１６（ｈ）】
2021515711.tif 000047
【図１６（ｉ）】
2021515711.tif 000048
【図１７】
2021515711.tif 000049
【図１８】
2021515711.tif 000050
【図１９】
2021515711.tif 000051
【図２０】
2021515711.tif 000052
【図２１】
2021515711.tif 000053
【図２２】
2021515711.tif 000054
【図２３】
2021515711.tif 000055
【図２４】
2021515711.tif 000056
【図２５】
2021515711.tif 000057
【図２６】
2021515711.tif 000058
【図２７】
2021515711.tif 000059
【図２８】
2021515711.tif 000060
【図２９】
2021515711.tif 000061
【図３０】
2021515711.tif 000062
【図３１】
2021515711.tif 000063
【図３２】
2021515711.tif 000064
【図３３】
2021515711.tif 000065
【図３４】
2021515711.tif 000066
【図３５】
2021515711.tif 000067
【図３６】
2021515711.tif 000068
【図３７】
2021515711.tif 000069
【図３８】
2021515711.tif 000070
【図３９】
2021515711.tif 000071
【図４０】
2021515711.tif 000072
【図４１】
2021515711.tif 000073
【図４２】
2021515711.tif 000074
【図４３】
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【図４４】
2021515711.tif 000076
【図４５】
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【国際調査報告】
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