(57)【要約】  複数の長さのテープ（１１６、１１８）が互いに当接して突合せ接合（１３２）を形成し、次いで、突合せ接合（１３２）が追加の長さのテープ（１２０）で覆われるように、高速フレーム溶射（ＨＶＯＦ）耐性マスキングテープをワークピース（１１２）の表面に適用する方法である。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材にテープを適用する方法であって、
第１の高速フレーム溶射（ＨＶＯＦ）テープ部分の接着面を、基材の第１の領域に接触させることであって、前記第１のテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、前記接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、
第２のＨＶＯＦテープ部分の接着面を、前記基材の第２の領域に接触させることであって、前記第２のテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、前記接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、
ここで、前記第１のテープ部分の前記第１の主縁部又は前記第２の主縁部のうちの少なくとも１つは、前記第２のテープ部分の前記第１の主縁部又は前記第２の主縁部のうちの少なくとも１つに当接して、突合せ接合を形成し、
第３のＨＶＯＦテープ部分の接着面を、前記第１のＨＶＯＦテープ部分及び前記第２のＨＶＯＦテープ部分の前記非接着面の領域に接触させて、前記突合せ接合の少なくとも一部を覆うことであって、前記第３のＨＶＯＦテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、前記接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、を含む、方法。
【請求項２】
シーラーコーティングを用いて、前記第３のＨＶＯＦテープ部分の前記主縁部をシールすること、を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記シーラーコーティングが、シリコーン系シーラーを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記突合せ接合が、前記第１のテープ部分の前記第１の主縁部又は前記第２の主縁部と、前記第２のテープ部分の前記第１の主縁部又は前記第２の主縁部との間にギャップを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ギャップが幅を有し、前記幅が、前記第３のＨＶＯＦテープ部分の幅よりも小さい、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１のＨＶＯＦテープ部分及び前記第２のＨＶＯＦテープ部分が、一つのＨＶＯＦテープ片の異なる部分である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記一つのＨＶＯＦテープ片が、前記基材の周囲に巻き付けられる、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記基材を、ＨＶＯＦプロセスに供すること、を更に含む、請求項３に記載の方法。
【請求項９】
ＨＶＯＦ適用に供する前記基材の前記領域が、前記第１のＨＶＯＦテープ部分、前記第２のＨＶＯＦテープ部分、又は前記第３のＨＶＯＦテープ部分のいずれかによって覆われた領域を含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記第１のＨＶＯＦテープ部分、前記第２のＨＶＯＦテープ部分、又は前記第３のＨＶＯＦテープ部分のいずれかが、
２つの主面を有するエラストマーバッキング層であって、高稠度のシリコーンゴムエラストマーを含む、バッキング層と、
前記バッキング層の第１の主面上に配置された可撓性中間層であって、硬化エポキシ系材料を含む、可撓性中間層と、
前記可撓性中間層上に配置された感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、感圧接着剤層と、を含み、
前記テープが、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記エラストマーバッキング層が、非繊維強化バッキング層である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記可撓性中間層が、バリア及び／又はプライマー機能を提供する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記可撓性中間層が、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物から調製された硬化エポキシ系材料を含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記硬化エポキシ系材料が、
１分子当たり少なくとも２つのエポキシド基を有するエポキシ樹脂を含むエポキシ樹脂成分と、
少なくとも２つの一級チオール基を有するポリチオール化合物を含むチオール成分と、
シラン官能化接着促進剤と、
エポキシ樹脂成分を硬化させるための窒素含有触媒と、
任意の硬化抑制剤と、
を含む硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物から調製されたものである、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１のＨＶＯＦテープ部分、前記第２のＨＶＯＦテープ部分、又は第３のＨＶＯＦテープ部分のいずれかが、
２つの主面を有するエラストマーバッキング層であって、耐高温性及び耐炎性エラストマーを含む、バッキング層と、
前記エラストマーバッキング層の第１の主面上に配置された感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、感圧接着剤層と、
前記エラストマーバッキング層の第２の主面上に配置された、無機酸化物ネットワークを含むトップ層と、を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
前記第１のＨＶＯＦテープ部分、前記第２のＨＶＯＦテープ部分、又は前記第３のＨＶＯＦテープ部分のいずれかが、
２つの主面を有するエラストマーバッキング層であって、高稠度のシリコーンゴムエラストマーを含む、バッキング層と、
前記エラストマーバッキング層の第１の主面上に配置された第１の感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、第１の感圧接着剤層と、
前記エラストマーバッキング層の第２の主面上に配置された第２の感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、第２の感圧接着剤層と、を含み、
前記テープが、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
請求項１〜１６のいずれか一項に記載の方法に従ってそれに適用されたＨＶＯＦ耐性テープを有する物品。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
全ての溶射金属化プロセスのうち、ＨＶＯＦ（Ｈｉｇｈ  Ｖｅｌｏｃｉｔｙ  Ｏｘｙｇｅｎ  Ｆｕｅｌ（高速フレーム溶射））は、粒子の熱及び衝撃力の両方に起因して最も過酷なものの１つであると広く考えられている。一部の供給源は、３０００℃を超える火炎温度及びマッハ３を超える粒子速度を報告する。これらの極端な条件は、好適なマスキング溶液を提供することを困難にする。多くの場合ステンレス鋼から作製されるハードマスクは、一部のＨＶＯＦスプレーコーティング用途で機能することができるが、コスト、製造のための長いリードタイム、柔軟性の欠如、実装要件、清潔なエッジ線を作り出すための限定された能力などのため、汎用溶液ではない。一部のハードマスクは、長時間持続し、工場が日常的に同じ部品をスプレーする場合に再使用することができるが、多くの部品がより特有であり、及び／又は部品が複雑な幾何学的形状を有するため、これらの用途では、金属ハードマスクは現実的な解決策ではない。これらの問題のため、業界は、単独で又はハードマスクと共に使用することができる、信頼性のあるマスキングテープの解決策を必要としている。
【０００２】
コーティングされている部品の多くは製造するには高価であり、一部のコーティングは＄１００，０００を超え、そのため、顧客は、部品を損傷する可能性、又は部品の使用に影響を及ぼし得る領域に金属を適用する可能性について非常に懸念している。
【０００３】
市販のマスキングテープは、部品をコーティングする前に完了する基材グリットブラスト工程中に破損する場合がある。その結果、一部の企業は、グリットブラスト工程のための１つのテープを使用し、かつ溶射プロセスのための別のテープを使用して、それらの部品をマスクする。これらの市販のテープも、ＨＶＯＦスプレープロセス中に同じように破損し得る。既存のＨＶＯＦマスキングテープ溶液における信頼性が制限されているため、多くのアプリケータがマスキングプロセスに苦労している。このプロセスは生産性を低下させ、コストを増加させ、品質問題も引き起こす可能性がある。
【０００４】
今日市販されている溶射テープに使用される典型的なバッキングは、金属箔又はガラス／布地スクリム／布を含有する。金属箔の使用は、適合性を制限し、切断を困難にする可能性がある。部品の形状の複雑さに起因して、一部の溶射用途には適合性が重要である。ガラス又は布地スクリム／布は、切断時にほつれ、コーティングの繊維汚染を引き起こす場合がある。
【０００５】
スプレーされる多種多様な部品により、多くのマスキングテープの顧客は、持ち合わせで多種多様なテープ幅を維持しなければならない。ほつれない、容易に切断され、適合可能なテープは、特定の用途の要求に応えるために、顧客が、マスキングテープの幅又はサイズを容易にカスタマイズすることを可能にする。
【発明の概要】
【０００６】
本開示は、ＨＶＯＦ用途で使用するためのテープを適用する方法を提供する。この方法は、マスキングテープ溶液が極端な処理環境にさらされるＨＶＯＦ型プロセスが施されるテープで使用するために特に適することができる。テープは、感圧接着剤層と、エラストマーバッキング層とを含む、ＨＶＯＦ耐性構造を含む。いくつかの実施形態では、このようなテープは、例えば、高温プロセス、特にＨＶＯＦなどの溶射プロセスで使用することができる構成要素（例えば、バッキング、プライマー、及び感圧接着剤）の特有な組み合わせを含む。
【０００７】
ある特定の実施形態では、基材にテープを適用する方法であって、第１のＨＶＯＦテープ部分の接着面を基材の第１の領域に接触させることであって、第１のテープ部分は、第１の主縁部及び第２の主縁部と、接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、第２のＨＶＯＦテープ部分の接着面を基材の第２の領域に接触させることであって、第２のテープ部分が第１の主縁部及び第２の主縁部と、接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、ここで、第１のテープ部分の第１の主縁部又は第２の主縁部のうちの少なくとも１つが、第２のテープ部分の第１の主縁部又は第２の主縁部のうちの少なくとも１つに当接して、突合せ接合を形成し、第３のＨＶＯＦテープ部分の接着面を、第１のＨＶＯＦテープ部分及び第２のＨＶＯＦテープ部分の非接着面の領域に接触させて、突合せ接合の少なくとも一部を覆うように接触させることであって、第３のＨＶＯＦテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、を含む、方法が記載される。
【０００８】
本明細書に記載の適用方法を用いて、ＨＶＯＦ耐性テープを適用したワークピースについても記載する。
【０００９】
本明細書では、多くのＨＶＯＦ耐性テープ構造が更に記載される。
【００１０】
本開示は、著しい強靭性を有するテープを提供する。ある特定の実施形態では、テープは、火炎及び高温破壊（すなわち、高温プロセス中に生じ得る高温）に対して耐性である。ある特定の実施形態では、本開示のテープはまた、グリットブラストからの摩耗、並びにＨＶＯＦ溶射コーティングプロセス中に使用される場合に生じる高速粒子及びガス並びに高ガス圧からの摩耗に対して耐性である。
【００１１】
定義
本特許出願において使用される場合：
用語「トップ」は、水平に配置された上向きの基材に対するテープの要素の位置を指す。
【００１２】
「上に配置される」という用語は、別の層又は基材上に堆積された（例えば、コーティングされた）直接的又は間接的（例えば、介在結合層を介して）であり得る材料を指す。
【００１３】
用語「脂肪族」は、Ｃ１〜Ｃ４０、好適にはＣ１〜Ｃ３０の、直鎖若しくは分枝鎖アルケニル、アルキル、又はアルキニルを指し、これは、Ｏ、Ｎ、又はＳなどの１つ以上のヘテロ原子により中断若しくは置換されていてもよく、又はそうでなくともよい。
【００１４】
用語「脂環式」は、環化脂肪族Ｃ３〜Ｃ３０、好適にはＣ３〜Ｃ２０基を指し、Ｏ、Ｎ、又はＳなどの１つ以上のヘテロ原子によって中断されるものを指す。例としては、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチルなどが挙げられる。
【００１５】
用語「アルキル」は、アルカンの基である一価の基を指し、直鎖、分枝鎖、環式、及び二環式のアルキル基並びにこれらの組み合わせである基を含み、これには非置換及び置換両方のアルキル基が含まれる。別段の指示がない限り、アルキル基は、典型的には、１〜３０個の炭素原子を有する。いくつかの実施形態において、アルキル基は、１〜２０個の炭素原子、１〜１０個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、１〜４個の炭素原子、又は１〜３個の炭素原子を有する。「アルキル基」の例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソブチル、ｔ−ブチル、イソプロピル、ｎ−オクチル、ｎ−ヘプチル、エチルヘキシル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、アダマンチル、ノルボルニルなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１６】
用語「アルケニル基」は、１つ以上の炭素−炭素二重結合を有する、不飽和の、直鎖又は分枝鎖炭化水素基、例えばビニル基を意味する。
【００１７】
用語「アルキニル基」は、１つ以上の炭素−炭素三重結合を有する不飽和の、直鎖又は分枝鎖炭化水素基を意味する。
【００１８】
用語「アルコキシ」は、アルキル基に直接結合するオキシ基を有する一価の基を指す。
【００１９】
用語「アルキレン」は、アルカンの基である二価の基を指し、直鎖、分枝鎖、環式、二環式、又はこれらの組み合わせである基を含む。別段の指示がない限り、アルキレン基は、典型的には、１〜３０個の炭素原子を有する。一部の実施形態において、アルキレン基は、１〜２０個の炭素原子、１〜１０個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。「アルキレン」基の例としては、メチレン、エチレン、プロピレン、１，４−ブチレン、１，４−シクロヘキシレン、及び１，４−シクロヘキシルジメチレンが挙げられる。
【００２０】
用語「芳香族」は、カルボキシル芳香族基並びにヘテロ原子、Ｏ、Ｎ、又はＳのうちの１つ以上を含有する複素環芳香族基の両方を含む、Ｃ３〜Ｃ４０、好適にはＣ３〜Ｃ３０の芳香環、及びそれらの芳香族基のうちの１つ以上を一緒に縮合した縮合環系を指す。
【００２１】
用語「アリール」は、芳香族の、及び任意に炭素環である、一価の基を指す。アリールは、少なくとも１つの芳香環を有する。任意の更なる環は、不飽和、部分飽和、飽和、又は芳香族であってもよい。任意に、芳香環は、芳香環に縮合された１つ以上の更なる炭素環を有し得る。別段の指示がない限り、アリール基は、典型的には、６〜３０個の炭素原子を有する。いくつかの実施形態において、アリール基は６〜２０個、６〜１８個、６〜１６個、６〜１２個、又は６〜１０個の炭素原子を有する。アリール基の例としては、フェニル、ナフチル、ビフェニル、フェナントリル、及びアントラシルが挙げられる。
【００２２】
用語「アリーレン」は、芳香族であって、任意に炭素環である、二価の基を指す。アリーレンは、少なくとも１つの芳香環を有する。任意に、芳香環は、芳香環に縮合された１つ以上の更なる炭素環を有し得る。任意の更なる環は、不飽和、部分飽和、又は飽和であってもよい。特に明記しない限り、アリーレン基は、多くの場合、６〜２０個の炭素原子、６〜１８個の炭素原子、６〜１６個の炭素原子、６〜１２個の炭素原子、又は６〜１０個の炭素原子を有する。
【００２３】
用語「アラルキル」は、アリール基で置換されたアルキル基である一価の基（例えば、ベンジル基など）を指す。用語「アルカリル」は、アルキル基で置換されたアリール基である一価の基（例えば、トリル基など）を指す。別段の指示がない限り、どちらの基においても、アルキル部分は多くの場合１〜１０個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有し、アリール部分は多くの場合６〜２０個の炭素原子、６〜１８個の炭素原子、６〜１６個の炭素原子、６〜１２個の炭素原子、又は６〜１０個の炭素原子を有する。
【００２４】
用語「含む（comprises）」及びその変化形は、これらの用語が本明細書及び特許請求の範囲に現れる場合、限定的な意味を有するものではない。このような用語は、記載されたある１つの工程若しくは要素、又は複数の工程若しくは要素の群が含まれることを示唆するが、いかなる他の工程若しくは要素、又は複数の工程若しくは要素の群も排除されないことを示唆するものと理解される。「からなる」とは、この語句「からなる」に続くいかなるものも含み、これらに限定することを意味する。したがって、語句「からなる」は、列挙された要素が必要又は必須であり、他の要素が存在し得ないことを示す。「から本質的になる（consisting essentially of）」とは、この語句の前に列挙されるあらゆる要素を含み、これらの列挙された要素に関して本開示で特定した作用若しくは機能に干渉又は寄与しない他の要素に限定されることを意味する。したがって、語句「から本質的になる」は、列挙された要素が必要又は必須であるが、他の要素は任意であり、列挙された要素の作用若しくは機能に実質的に影響を及ぼすか否かに応じて存在してもよい、又は、しなくてもよいことを意味する。
【００２５】
用語「好ましい」及び「好ましくは」は、一定の状況下で一定の利益を提供できる、本開示の実施形態を指す。しかしながら、同一の状況下又は他の状況下において、他の実施形態もまた好ましいことがある。更には、１つ以上の好ましい実施形態の記載は、他の実施形態が有用ではないことを示唆するものではなく、本開示の範囲から他の実施形態を排除することを意図するものではない。
【００２６】
本出願では、「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」などの用語は、単数の実体のみを指すことを意図するものではなく、一般分類を含み、その一般分類の具体例は、例示のために使用し得る。用語「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、用語「少なくとも１つ」と互換的に用いられる。列挙に後続する「〜のうちの少なくとも１つ」及び「〜のうちの少なくとも１つを含む」という語句は、列挙内の項目のうちのいずれか１つ、及び、列挙内の２つ以上の項目のいずれかの組み合わせを指す。
【００２７】
列挙に後続する「〜のうちの少なくとも１つ」及び「〜のうちの少なくとも１つを含む」という語句は、列挙内の項目のうちのいずれか１つ、及び、列挙内の２つ以上の項目のいずれかの組み合わせを指す。
【００２８】
本明細書で使用されるとき、用語「又は」は、内容がそうでない旨を特に明示しない限り、概して「及び／又は」を含む通常の意味で使用される。
【００２９】
用語「及び／又は」は、列挙された要素の１つ又は全て、若しくは列挙された要素の任意の２つ以上の組み合わせを意味する（例えば、苦痛を予防すること及び／又は治療することは、更なる苦痛を予防すること、治療すること、又は治療すること及び予防することの両方を意味する）。
【００３０】
本明細書において、様々な数値範囲の集合（例えば、特定の部分における炭素原子数の、特定の成分の量の、等）が記載されており、各集合内で、範囲の任意の下限値を範囲の任意の上限値と組にすることができる。そのような数値範囲はまた、その範囲内に包含される全ての数も含むことが意図される（例えば、１〜５は１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、５、等を含む）。
【００３１】
また、本明細書では、全ての数は「約」という用語で修飾されるものと想定され、好ましくは「厳密に」という用語で修飾されると想定される。本明細書で使用されるとき、測定した量との関連において、用語「約」は、測定を行い、測定の目的及び使用される測定機器の精度に見合う水準の注意を払う当業者によって予測されるような測定量の変動を指す。本明細書において、「最大」数字（例えば、最大５０）は、その数（例えば、５０）を含む。
【００３２】
本明細書を通しての「一実施形態（one embodiment）」、「実施形態（an embodiment）」、「特定の実施形態」、又は「いくつかの実施形態」などへの言及は、実施形態に関して記載された特定の特徴、構成、組成、又は特性が、本開示の少なくとも１つの実施形態に含まれていることを意味する。したがって、本明細書を通して様々な箇所でのこのような語句の出現は、必ずしも本開示の同一の実施形態を指しているわけではない。更に、特定の特徴、構成、組成、又は特性は、１つ以上の実施形態において任意の適切な方法で組み合わせてもよい。
【００３３】
本開示の上記の概要は、開示されるそれぞれの実施形態、又は本開示の全ての実装形態を説明することを意図していない。以下の説明は、例示的な実施形態をより具体的に例示する。本出願を通し、数箇所において、例の列挙を通して指針が提供されており、これらの例は、様々な組み合わせで用いることができる。それぞれの事例において、記載された列挙項目は、代表的な群としての役割のみを果たすものであり、排他的な列挙として解釈されるべきではない。したがって、本開示の範囲は、本明細書に記載の特定の例示的な構造に限定されるべきではなく、少なくとも特許請求の範囲の文言によって説明される構造、及びこれらの構造の同等物にまで拡大する。本明細書において選択肢として積極的に記載されている要素はいずれも、所望に応じた任意の組み合わせで、請求項に明示的に含めてもよい、又は請求項から除外してもよい。様々な理論及び可能な機構が本明細書で説明可能であるが、いかなる場合であっても、このような説明は、特許請求可能な主題を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本開示のテープの断面図の概略図である（層の相対的な厚さは縮尺通りに示されていない）。
【図２】本開示のテープの断面図の概略図である（層の相対的な厚さは縮尺通りに示されていない）。
【図３】本開示のテープの断面図の概略図である（層の相対的な厚さは縮尺通りに示されていない）。
【図４】本開示のテープの断面図の概略図である（層の相対的な厚さは縮尺通りに示されていない）。
【図５】本開示のテープの断面図の概略図である（層の相対的な厚さは縮尺通りに示されていない）。
【図６】本開示のテープの断面図の概略図である（層の相対的な厚さは縮尺通りに示されていない）。
【図７】適用された重なり合うテープの断面図の概略図である（層の相対的な厚さは縮尺通りに示されていない）。
【図８】適用されたテープの断面図の概略図である（層の相対的な厚さは縮尺通りに示されていない）。
【図９】図８に示す適用されたテープの平面図の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
本開示は、適合可能であり、かつ切断が容易なテープを提供し、それによって、特定の用途の要求に応えるために（例えば、幅又はサイズに関して）容易にカスタマイズされる製品を提供する。このようなテープは、エラストマーバッキング層を含む。いくつかの実施形態では、このようなテープは、例えば、高温プロセス、特にＨＶＯＦなどの溶射プロセスで使用することができる構成要素（例えば、バッキング、可撓性中間層、及び感圧接着剤）の特有な組み合わせを含む。
【００３６】
本開示のテープは、マスキング用途に使用することができ（マスキングテープと称される）、特に溶射プロセスに使用することができる（溶射マスキングテープと称される）。テープは、高耐衝撃性を有するか又は有さない高温マスキング用途、及び火炎曝露用途、例えば溶接スプラッターマスキング、粉末コーティングマスキング（一部はグリットブラスト工程を必要とする）による、規則的なグリットブラスト用途などで使用することができる。本開示のテープはまた、堅牢性を改善するために、電子部品間にクッションを提供するために使用することもできる。ある特定の実施形態では、本開示のテープはまた、自然に断熱材である。
【００３７】
本開示はまた、本明細書に記載されるものなどのテープを、ＨＶＯＦ処理の準備において作業面に適用する新規な方法を含む。
【００３８】
ある特定の実施形態では、本開示のテープは、少なくとも１００％、少なくとも２００％、少なくとも３００％、少なくとも４００％、少なくとも５００％、又は少なくとも６００％の引張伸びを有する（引張特性−方法Ｂ試験に従う）。ある特定の実施形態では、テープは、それほど可撓性ではなく、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、又は少なくとも９０％の引張伸びを有し得る。
【００３９】
少なくとも１００％の引張伸びは、繊維スクリムを含むもの（例えば、ガラス布などの不織布又は織布繊維層）などの繊維強化材を含むテープにおいては、典型的には不可能である。したがって、ある特定の実施形態では、テープは、好ましくは非繊維強化バッキング層であるエラストマーバッキング層を含む。ある特定の実施形態では、本開示のテープは、繊維強化材を含まない（バッキング層又は他の層内に）。ある特定の実施形態では、本開示のテープは、金属箔、金属化ポリマーフィルム、又はセラミック（例えば、セラミックシート材料）を含まず、このような層が、本開示のテープの所望の引張伸びに悪影響を及ぼし得るためである。
【００４０】
バッキングは、好ましくは典型的なＨＶＯＦスプレー条件（例えば、液体燃料又はガス燃料ＨＶＯＦコーティングシステムからの）に耐えることができる、例えば、最大１０ｍｉｌ（約２５０マイクロメートル）のスプレー厚さ、並びにＨＶＯＦスプレーコーティングの前に表面を粗面化するために使用されるグリットブラストプロセスに耐えることができる、高い適合性の、高い耐摩耗性の、強靭な、切断／トリミングが容易なエラストマーバッキング層（例えば、シリコーンエラストマー含有バッキング）である。「典型的なＨＶＯＦスプレー条件に耐える」とは、バッキング層の縁部がほつれず、及び／又はバッキング層の厚さが、テープがもはやマスキング又は保護機能を提供しない程度まで侵食されないことを意味する。すなわち、バッキング層の浸食はＨＶＯＦプロセスで生じ得るが、テープがスプレーされる物品の所望の部分をもはやマスク又は保護しなくなるほどは侵食されない。
【００４１】
感圧接着剤（ＰＳＡ）は、好ましくは典型的なＨＶＯＦスプレー条件に耐える能力を含む優れた性能を提供する高温ＰＳＡである。「典型的なＨＶＯＦスプレー条件に耐える」とは、テープがもはやマスキング又は保護機能を提供しないように、接着剤が破損しないことを意味する。典型的には、ＨＶＯＦのスプレーは、コーティングされる基材の平面に対して約９０度（７５〜９３度で変化する）の角度で実施されるが、より厳密な角度が可能であり得る（例えば、テープの縁部に直接接近する）。
【００４２】
したがって、ある特定の実施形態では、テープの構成要素は、テープが「典型的なＨＶＯＦスプレー条件に耐える」ように選択される。ＨＶＯＦスプレー条件の１つのセットは、実施例セクションにおけるＨＶＯＦスプレー試験によって定義される。このような条件に耐えるために、本開示のテープは物品に接着するべきであり、バッキング層の縁部は、著しく損傷しているべきではなく（例えば、ほつれ）、及び／又はバッキング層の厚さは、テープがマスキング及び保護機能をもはや提供しない程度まで浸食されるべきではない（しかしながら、若干の縁部浸食は起こり得る）。ある特定の実施形態では、テープの構成要素は、テープが、実施例セクションに記載されるＨＶＯＦスプレー試験のグリットブラスト部分（及びＨＶＯＦスプレー試験全体）への曝露中に、テープがそのマスキング及び保護機能を維持するように選択される。
【００４３】
ある特定の実施形態では、図１に示されるように、２つの主面１４及び１６を有するエラストマーバッキング層１２と、バッキング層の第１の主面１４上に配置された可撓性中間層１８と、可撓性中間層１８上に配置された感圧接着剤層２０と、を含むテープ１０が提供され、このテープは、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する。いくつかの実施形態では、テープは、感圧接着剤層２０上に配置された剥離ライナー（例えば、フルオロポリマーコーティングされた剥離ライナー）（図示せず）を更に含む。
【００４４】
ある特定の実施形態では、図２に示されるように、２つの主面３４及び３６を有するエラストマーバッキング層３２と、バッキング層の第１の主面３４上に配置された可撓性中間層３８と、可撓性中間層３８上に配置された（第１の）感圧接着剤層４０と、感圧接着剤層４０の上に配置された剥離ライナー（図示せず）と、バッキング層３２の第２の主面３６上に直接配置されたトップ層４４と、を含むテープ３０が提供される。このようなトップ層４４は、無機酸化物マトリックス又は第２の感圧接着剤を含んでもよい。トップ層４４が感圧接着剤（「トップ層感圧接着剤」）を含む場合、２つの感圧接着剤は同一でも異なってもよい。
【００４５】
ある特定の実施形態では、図３に示されるように、２つの主面５４及び５６を有するエラストマーバッキング層５２と、バッキング層の第１の主面５４上に配置された第１の可撓性中間層５８と、可撓性中間層５８上に配置された（第１の）感圧接着剤層６０と、感圧接着剤層６０の上に配置された剥離ライナー（図示せず）と、バッキング層５２の第２の主面５６の上に直接配置された第２の可撓性中間層６４と、第２の可撓性中間層６４の上に配置されたトップ層６６と、を含むテープ５０が提供される。２つの可撓性中間層５８及び６４は、同一又は異なる材料を含んでもよい。トップ層６６は、無機酸化物マトリックス又は第２の感圧接着剤を含んでもよい。トップ層６６が感圧接着剤（「トップ層感圧接着剤」）を含む場合、２つの感圧接着剤は同一でも異なってもよい。
【００４６】
ある特定の実施形態では、図４に示されるように、２つの主面７４及び７６を有するエラストマーバッキング層７２と、バッキング層の第１の主面７４上に配置された可撓性中間層７８と、可撓性中間層７８上に配置された（第１の）感圧接着剤層８０と、感圧接着剤層８０の上に配置された剥離ライナー（図示せず）と、バッキング層７２の第２の主面７６の上に直接配置されたプライマー層８４と、プライマー層８４の上に配置されたトップ層８６と、を含むテープ７０が提供される。トップ層８６は、無機酸化物マトリックス又は第２の感圧接着剤を含んでもよい。トップ層８６が感圧接着剤を含む場合、２つの感圧接着剤は同一でも異なってもよい。
【００４７】
ある特定の実施形態では、図５に示されるように、２つの主面１１４及び１１６を有するエラストマーバッキング層１１２と、エラストマーバッキング層１１２の第１の主面１１４上に配置された感圧接着剤層１１８と、エラストマーバッキング層１１２の第２の主面１１６上に配置された無機酸化物ネットワークを備えるトップ層１２０と、を含むテープ１１０が提供される。感圧接着剤層１１８は、シリコーンを含む。
【００４８】
ある特定の実施形態では、図６に示されるように、２つの主面１３４及び１３６を有するエラストマーバッキング層１３２と、エラストマーバッキング層１３２の第１の主面１３４上に配置された第１の感圧接着剤層１３８と、エラストマーバッキング層１３２の第２の主面１３６上に配置された第２の感圧接着剤層１４０と、を含むテープ１３０が提供され、このテープ１３０は、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する。感圧接着剤層１３８及び１４０は、同一又は異なるシリコーン感圧接着剤を含む。いくつかの実施形態では、剥離ライナー（図示せず）は、感圧接着剤層１３８及び１４０のそれぞれの上に配置されてもよい。
【００４９】
本開示のテープは、顕著な強靭性を有する。ある特定の実施形態では、テープは、火炎及び高温破壊（すなわち、高温プロセス（例えば、最高で約５００°Ｆ）中に生じ得る高温）に対して耐性である。ある特定の実施形態では、本開示のテープは、グリットブラストからの摩耗、並びにＨＶＯＦ溶射コーティングプロセス中に使用される場合に生じる高速粒子及びガス並びに高ガス圧からの摩耗に対して、これらが耐性を有するので、特に有利である。
【００５０】
典型的には、高速フレーム溶液（ＨＶＯＦ）の溶射プロセスでは、ガス状又は液体燃料と酸素との混合物が燃焼室に供給され、ここで着火され、連続的に燃焼される。得られた熱ガスは、例えば、１ＭＰａに近い圧力で、収束発散ノズルを通じて放散する。燃料は、ガス（例えば、水素、メタン、プロパン、プロピレン、アセチレン、天然ガス）又は液体（例えば、灯油など）であり得る。バレルの出口における噴射速度（＞１０００ｍ／秒）は、音速を超え、時には音速の７倍程度の速度である。粉末供給原料をガス流に注入し、粉末を加速させる（例えば、最大８００ｍ／秒（マッハ２．７））。熱ガス及び粉末の流れは、コーティングされる表面に向けられる。粉末は、流れ中に部分的に溶融し、基材上に堆積する。一般的な粉末としては、炭化タングステン、炭化クロム、及びアルミナが挙げられる。このようなコーティングは、典型的には耐食性を提供する。
【００５１】
ある特定の実施形態では、本開示のテープは、火炎に対する耐性を持ち、高温での破壊（例えば、最高５００°Ｆ（２６０℃）の温度）を有するため、特に有利である。
【００５２】
ある特定の実施形態では、本開示のテープは、高温（例えば、最高５００°Ｆ（２６０℃）の温度）での破壊、高い粒子速度（例えば、８００メートル／秒（ｍ／秒）〜１０００ｍ／秒、又は更には１１００ｍ／秒ほど高い粒子速度）、及びＨＶＯＦ溶射コーティングプロセス中に使用されるとき、バレルの出口で最大２１３０ｍ／秒の高いガス速度を有するため、特に有利である。
【００５３】
ある特定の実施形態では、本開示のテープは、良好なエージング性能を示す。これは、経時的に様々な接着特性が概ね安定したままであることを意味するが、経時的な特性の一部の低下が典型的に予想されることを意味する。これらの特性を評価するために、エージングプロセスを加速及び模倣しようとする試みにおいて、様々な加熱及び／又は湿度条件を使用することができる。好ましくは、測定された接着特性のいずれかの低下は、１５０°Ｆ（６６℃）で１週間、９０°Ｆ（３２℃）及び９０％の相対湿度（ＲＨ）で２週間、又は１２０°Ｆ（４９℃）で４週間エージングした後に、３０％未満である（すなわち、少なくとも７０％の接着特性を保持する）。好ましくは、可撓性中間層のエージング性能の低下は、１５０°Ｆ（６６℃）で１週間後に１４％以下の接着値の低下（すなわち、接着の８６％超を保持する）によって示される。好ましくは、トップ層のエージング性能は、９０°Ｆ（３２℃）及び９０％の相対湿度（ＲＨ）で２週間、又は１２０°Ｆ（４９℃）で４週間のいずれかでエージングした後の、２３％以下の接着値の低下（すなわち、接着の７７％を超える保持）によって示される。
【００５４】
バッキング層
本開示のテープのバッキング層は、エラストマー材料を含む。この文脈では、エラストマー材料は、ゴム状の特性を有するポリマー、すなわち、荷重がそれから除去されるときに元の形状を回復する材料である。所望であれば、好適なエラストマーの様々な組み合わせ（例えば、ブレンド）をバッキング層に使用することができる。
【００５５】
ある特定の実施形態では、本開示のテープのバッキング層は可撓性である。この文脈では、これは、円筒形マンドレル屈曲試験によって亀裂を生じない材料である。ある特定の実施形態では、バッキング層は、引張特性−方法Ｃ試験に従って、少なくとも１００％、少なくとも２００％、少なくとも３００％、少なくとも４００％、少なくとも５００％、又は少なくとも６００％の引張伸びを有する。ある特定の実施形態では、バッキング層は、それほど可撓性ではなく、引張特性−方法Ｃ試験に従って、少なくとも５％、少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、又は少なくとも９０％の引張伸びを有し得る。
【００５６】
ある特定の実施形態では、バッキングの材料は、耐高温性エラストマー（すなわち、高温プロセス（例えば、最高約５００°Ｆ）の間に生じ得る温度に抵抗するエラストマー）である。ある特定の実施形態では、バッキングの材料は耐炎性エラストマーでもある。
【００５７】
バッキング層に好適なポリマー材料としては、エラストマーである熱硬化性ポリマー及び高融解温度熱可塑性ポリマー（例えば、曝露温度よりも高いビカット軟化点温度を有するもの）が挙げられる。
【００５８】
典型的なエラストマー材料としては、フルオロエラストマー（ＦＫＭ）、フルオロシリコーン（ＦＶＭＱ）、ペルフルオロエラストマー（ＦＦＫＭ）、シリコーン、又はポリジメチルシロキサンなどのエラストマーが挙げられる。
【００５９】
ある特定の実施形態では、本開示のテープのバッキング層は、高稠度のシリコーンエラストマー（すなわち、シリコーンゴム又はシリコーンゴムエラストマー）を含む。高稠度のシリコーンゴムエラストマーは、シリコーンゴム業界で使用される一般的な用語である。シリコーンエラストマーに使用される好適なポリマーは、以下の一般構造（式Ｉ）：
【化１】
2021514024.tif 000003
［式中、各Ｒは独立して、−ＯＨ、−ＣＨ＝ＣＨ２、−ＣＨ３、又は別のアルキル若しくはアリール基を表し、重合度（ＤＰ）は、下付き文字ｘ及びｙの和である］を有するものである。高稠度のシリコーンゴムエラストマーについては、ＤＰは典型的には５０００〜１０，０００の範囲である。したがって、高稠度のシリコーンエラストマーの製造に使用される、一般にガムと呼ばれるポリマーの分子量は、３５０，０００〜７５０，０００以上の範囲である。液状シリコーンゴムエラストマーでは、使用されるポリマーのＤＰは、典型的には１０〜１０００の範囲であり、７５０〜７５，０００の範囲の分子量をもたらす。これらのエラストマーの配合に使用されるポリマー系は、単一のポリマー種又は異なる官能基若しくは分子量を含有するポリマーのブレンドのいずれかであってもよい。ポリマーは、得られるエラストマー製品に特定の性能特性を付与するように選択される。より多くの情報については、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｍｄｄｉｏｎｌｉｎｅ．ｃｏｍ／ａｒｔｉｃｌｅ／ｃｏｍｐａｒｉｎｇ−ｌｉｑｕｉｄ−ａｎｄ−ｈｉｇｈ−ｃｏｎｓｉｓｔｅｎｃｙ−ｓｉｌｉｃｏｎｅ−ｒｕｂｂｅｒ−ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ−ｗｈｉｃｈ−ｒｉｇｈｔ−ｙｏｕにおいて「Ｃｏｍｐａｒｉｎｇ  Ｌｉｑｕｉｄ  ａｎｄ  Ｈｉｇｈ  Ｃｏｎｓｉｓｔｅｎｃｙ  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒｓ：Ｗｈｉｃｈ  Ｉｓ  Ｒｉｇｈｔ  Ｆｏｒ  Ｙｏｕ？」と題された記事を参照されたい。
【００６０】
ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層（例えば、シリコーンエラストマー、及び充填剤などの任意の添加剤）は、少なくとも４０、少なくとも４５、少なくとも５０、又は少なくとも５５のショアＡ硬度を有する。ある特定の実施形態では、シリコーンエラストマーバッキング層は、最大８０、又は最大７５のショアＡ硬度を有する。
【００６１】
ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層（例えば、シリコーンエラストマー、及び充填剤などの任意の添加剤）は、応力−ひずみ曲線下面積であり、２５ＭＰａ超、又は３０ＭＰａ超のメガパスカル（ＭＰａ）の破断時単位体積当たりのエネルギーとして報告される強靭性を有する。一般に、強靭性がより高くなるほど良くなるので、最大値は存在しないが、典型的には、エラストマーバッキング層は最大６０ＭＰａの強靭性（すなわち、破断時のエネルギー／体積）を有する。
【００６２】
ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層（例えば、シリコーンエラストマー及び充填剤などの任意の添加剤）は、１００００Ｈｚ及び２０℃で０．０４超、０．０９９超、０．１１０超、０．１２０超、又は０．１３０超のタンデルタ（ｔａｎ（δ））を有する。
【００６３】
典型的には、エラストマーバッキング層、特にシリコーンエラストマーバッキング層は、付加硬化材料、縮合硬化材料、又は過酸化物硬化材料を含む。ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層は、付加硬化材料である。
【００６４】
ある特定の実施形態では、シリコーンエラストマーバッキング層は、白金触媒付加硬化反応の生成物である。特定の実施形態では、シリコーンエラストマーバッキング層は、ビニル官能性ポリジメチルシロキサン及びメチルハイドロジェンポリシロキサンを含む反応混合物の白金触媒付加硬化反応の生成物である。
【００６５】
いくつかの他の実施形態では、シリコーンエラストマーバッキング層は、硬化剤として過酸化物剤を使用して作製することができる（これは、過酸化物硬化材料である）。
【００６６】
ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層は、非網状（すなわち、非発泡）バッキング層である（すなわち、実質的に気泡又は空隙を含まない）。ある特定の以前の製品は、網状シリコーンゴムバッキングを含んでいた。バッキングに大きな空気孔を加えると、シリコーンの強度が低下する可能性があるが、ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層は、気泡又は空隙（例えば、独立気泡）を含んでもよい。
【００６７】
ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層は、非繊維強化バッキング層である。織布若しくは不織布又はスクリムを含むものなどの繊維強化バッキングは、テープに適合性を低くさせることによってテープの性能に悪影響を及ぼし得る。また、繊維の存在は、バッキング層が拘束されているため、バッキング層のエネルギーを吸収する能力を制限し得る。
【００６８】
ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層は、１つ以上の充填剤及び／又はその中に混合された他の添加剤を更に含む。ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層は、その中に混合された非繊維性充填剤を更に含むが、ナノスケール充填剤は許容可能であり得る。ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層は、その中に混合された無機充填剤を更に含む。ある特定の実施形態では、無機充填剤としては、シリカ、セラミック粉末、金属粒子、ガラス粒子、金属酸化物、又はそれらの組み合わせが挙げられる。ある特定の実施形態では、無機充填剤はシリカを含む。ある特定の実施形態では、充填剤は、ポリテトラフルオロエチレンなどのマイクロ粉末であり、耐摩耗性を改善する。
【００６９】
ある特定の実施形態では、エラストマーバッキング層は、顔料（例えば、カーボンブラック）、熱安定剤、促進剤、活性化剤、発泡剤、接着促進剤、硬化剤、触媒、光開始剤、乾燥剤、エラストマー変性剤、増量剤、難燃剤、可塑剤、プロセス助剤（ブロッキング防止剤、スリップ添加剤、防曇剤、帯電防止剤）、酸化防止剤、安定剤、硬化遅延材、粘着付与剤、又はこれらの組み合わせを更に含む。
【００７０】
このような添加剤の量及び種類は、組成物の意図される最終用途に応じて、当業者によって選択され得る。
【００７１】
ある特定の実施形態では、バッキング層は、少なくとも５ｍｉｌ（およそ１２５マイクロメートル）の厚さを有する。ある特定の実施形態では、バッキング層は、少なくとも２５ｍｉｌ（６３５マイクロメートル）の厚さを有する。ある特定の実施形態では、バッキング層は、最大８０ｍｉｌ（およそ２０３０マイクロメートル）の厚さを有する。
【００７２】
バッキング層にとって好適な材料は、例えば、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ（Ｗａｔｅｒｆｏｒｄ，ＮＹ）、Ｗａｃｋｅｒ  Ｃｈｅｍｉｅ（Ｍｕｎｉｃｈ，Ｇｅｒｍａｎｙ）、及びＤｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ（Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩ）より商業的に入手することができる。
【００７３】
可撓性中間層
本開示のテープの中間層は可撓性である。この文脈では、これは、円筒形マンドレル屈曲試験に従って亀裂を生じない材料である。ある特定の実施形態では、中間層は、引張特性−方法Ａ試験に従って、少なくとも１００％、少なくとも２００％、少なくとも３００％、少なくとも４００％、少なくとも５００％、又は少なくとも６００％の引張伸びを有する。
【００７４】
ある特定の実施形態では、中間層で使用するのに好適な材料は、選択されたバッキング層（例えば、シリコーン基材）及び選択された感圧接着剤に対する優れた接着性を示す硬化エポキシ系ポリマー材料である。接着性が許容できない場合、結合層、処理表面、又はこれらの組み合わせが使用されてもよい。このような処理の例としては、化学処理、コロナ処理（例えば、空気又は窒素コロナ）、プラズマ処理、火炎処理、又は化学線処理が挙げられる。層間接着はまた、結合層を形成する化学組成物の使用により、改善することができる。所望であれば、処理層及び／又は結合層の組み合わせを使用してもよい。
【００７５】
ある特定の実施形態では、可撓性中間層に好適な硬化エポキシ系ポリマー材料は、耐高温性ポリマー（すなわち、高温プロセス（例えば、最高約５００°Ｆ）の間に生じ得るポリマー）である。
【００７６】
ある特定の実施形態では、可撓性中間層に使用するのに好適なエポキシ系ポリマー材料は、バリア機能を提供する（本明細書ではバリア層と称されてもよい）。例えば、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物から調製された硬化エポキシ系ポリマー材料は、感圧性シリコーン接着剤からの可塑剤（例えば、ＭＱ樹脂）の移行に対するバリアコートとして機能することができる。バリア機能を提供することができる他の硬化エポキシ系材料は、シリコーン材料及び非多孔質と不混和性であるものである。
【００７７】
ある特定の実施形態では、可撓性中間層に使用するのに好適な硬化エポキシ系材料は、プライミング機能を提供する（本明細書ではプライマー又は結合層と称されてもよい）。すなわち、可撓性中間層の硬化エポキシ系ポリマー材料は、バッキング層と感圧接着剤との間の結合層として有効であり得る。
【００７８】
可撓性中間層は、１つ以上の材料層を含んでもよい。ある特定の実施形態では、１つの材料層は、バリア及びプライマー機能の両方を提供することができる。ある特定の実施形態では、可撓性中間層は、２つの異なる材料層、例えば、プライマー層及びバリア層を含む。
【００７９】
可撓性中間層に好適な硬化エポキシ系ポリマー材料は、高い溶融温度（例えば、曝露温度よりも高いビカット軟化点温度）を有する。いくつかの実施形態では、可撓性中間層を形成するポリマー材料又は組成物は、比較的低い粘度を有し、コーティングを容易にするために溶媒を含まず、かつ処理中に下にある材料の膨潤を回避することが望ましい。
【００８０】
可撓性中間層に使用するための硬化エポキシ系材料は、エポキシ樹脂から誘導される。エポキシ樹脂は、反応性エポキシド基を含有するポリマー及びプレポリマーである。これらは、多官能性アミン、多官能性チオール、酸、酸無水物、フェノール、及びアルコールを含む、多種多様な共反応物質と反応させることができる。更に、これらは、触媒単独重合によってそれ自体と反応させることができる。
【００８１】
多官能性アミンは、典型的には、エポキシ系材料の硬化剤として使用される。二官能性又は多官能性アミンの使用は、架橋ネットワークをもたらす。アミンの種類及び官能性は、硬化ポリマーマトリックスの最終特性（耐熱性、可撓性、機械的耐久性など）を決定するように調整することができる。アミン硬化剤の例は、例えば、米国特許第８，６１８，２０４号（Ｃａｍｐｂｅｌｌら）及び米国特許公開第２０１１／００２４０３９号（Ｃａｍｐｂｅｌｌら）に記載されている。
【００８２】
多官能性チオールは、エポキシ系材料の硬化剤としても使用することができる。多官能性アミンと同様に、硬化により、硬化したポリマーマトリックスの最終特性を決定するように調整することができる架橋ネットワークをもたらす。
【００８３】
多官能性アミン硬化剤及び多官能性チオール硬化剤の両方の場合、最終エポキシ樹脂は、一成分型又は二成分型組成物のいずれかとして配合することができる。一成分型として配合される場合、硬化性組成物は、エポキシ樹脂及び硬化剤を含む全ての成分を含む。典型的には、これらの配合物は、室温での限られた反応性を示すが、高温でエポキシ樹脂と反応する潜在性硬化剤を含有する。あるいは、これらは、硬化剤と反応性エポキシ樹脂との間の硬化を誘導するために熱活性化された潜在性触媒を含有することができる。いかなる追加の任意の添加剤（例えば、充填剤、強靭化剤（toughening agent）、希釈剤、接着促進剤、抑制剤など）も組成物に加えて混合することができる。
【００８４】
あるいは、硬化性硬化剤／エポキシ樹脂組成物は、基剤及び促進剤を含む「二成分型」組成物である。基剤はエポキシ樹脂を含み、促進剤は、ポリアミン及び／又はポリチオール硬化剤を含有する。いかなる追加の任意の添加剤（例えば、充填剤、強靭化剤、希釈剤、接着促進剤など）も、基剤又は促進剤のいずれかと混合することができる。典型的には、硬化抑制剤は、適用時に混合するまで基剤及び促進剤は分離したままであるため、二成分型組成物には必要ない。
【００８５】
したがって、ある特定の実施形態では、硬化エポキシ系材料は、これらが一成分型として提供されようと二成分型組成物として提供されようと、エポキシ／チオール樹脂組成物、エポキシ／アミン樹脂組成物から調製されたものである。
【００８６】
ある特定のエポキシ系材料は、シラン官能化接着促進剤を組み込むことにより、シリコーン表面に対する優れた接着性を示す。ある特定の実施形態では、シリコーン表面（例えば、バッキング層又は感圧接着剤層の）の一部の表面調製（例えば、プラズマ、火炎、又はコロナ処理）を使用して、接着性を向上させることができる。例えば、エポキシ／チオール樹脂組成物は、環境への曝露数ヶ月後でも、コロナ処理されたシリコーン表面に対して高い接着性を示す。ある特定の実施形態では、本明細書に記載の硬化性エポキシ系材料、特にエポキシ／チオール樹脂組成物から形成された硬化ポリマー材料は、高い伸びを有しバッキング層（例えば、シリコーン基材）の可撓性を損なわない。
【００８７】
ある特定の実施形態では、硬化エポキシ系材料は、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物から調製される。ある特定の実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、１分子当たり少なくとも２つのエポキシド基を有するエポキシ樹脂を含むエポキシ樹脂成分と、少なくとも２つの一級チオール基を有するポリチオール化合物を含むチオール成分と、シラン官能化接着促進剤と、エポキシ樹脂成分を硬化させるための窒素含有触媒と、任意の硬化抑制剤と、を含む。硬化抑制剤は、ルイス酸又は弱いブレンステッド酸とすることができる。
【００８８】
硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、一成分型又は二成分型組成物とすることができる。
【００８９】
ある特定の実施形態では、硬化性「一成分型」エポキシ／チオール樹脂組成物は、チオール硬化剤、窒素含有触媒、シラン官能化接着促進剤、硬化抑制剤、及び、エポキシ樹脂と混合された任意の添加剤（例えば、充填剤、強靭化剤、希釈剤、及び他の接着促進剤）を含む、全ての構成成分を含む。硬化抑制剤は、ルイス酸又は弱いブレンステッド酸とすることができる。一成分型組成物の製剤中、窒素含有触媒を添加する前に、硬化抑制剤がこの組成物のその他の構成成分に添加される。
【００９０】
一成分型で配合される場合、本開示の硬化性一成分型エポキシ／チオール樹脂組成物は、特に経時的な粘度維持に関して、室温で優れた貯蔵安定性を有する。ある特定の実施形態では、硬化性一成分型エポキシ／チオール樹脂組成物は、室温で少なくとも２週間、少なくとも４週間、又は少なくとも２ヶ月の期間安定である。この文脈において、「安定」とは、エポキシ／チオール組成物が硬化可能な形態のままであることを意味する。
【００９１】
また、硬化性一成分型エポキシ／チオール樹脂組成物は、低温で硬化可能である。特定の実施形態では、硬化性一成分型エポキシ／チオール樹脂組成物は少なくとも５０℃の温度で硬化性である。特定の実施形態では、硬化性一成分型エポキシ／チオール樹脂組成物は最大８０℃の温度で硬化性である。特定の実施形態では、硬化性一成分型エポキシ／チオール組成物は６０〜６５℃の温度で硬化性である。
【００９２】
ある特定の実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、基剤及び促進剤を含む「二成分型」組成物である。基剤は、エポキシ樹脂成分とシラン官能化接着促進剤とを含む。促進剤は、チオール成分及び窒素含有触媒を含む。追加の任意の添加剤（例えば、充填剤、強靭化剤、希釈剤、及び他の接着促進剤）を、基剤又は促進剤のいずれかと混合することができる。典型的には、硬化抑制剤は、適用時に混合するまで基剤及び促進剤は分離したままであるため、二成分型組成物には必要ない。
【００９３】
２つの成分で配合される場合、本開示の硬化性二成分型エポキシ／チオール樹脂組成物は、室温で安定である。ある特定の実施形態では、硬化性二成分型エポキシ／チオール樹脂組成物は、室温で少なくとも２週間、少なくとも４週間、又は少なくとも２ヶ月の期間安定である。この文脈において、「安定」とは、エポキシ／チオール組成物が硬化可能な形態のままであることを意味する。更に、２つの成分を組み合わせると、硬化性二成分型エポキシ／チオール樹脂組成物は室温で硬化する。
【００９４】
ある特定の実施形態では、エポキシ樹脂成分及びチオール成分の選択は、可撓性である硬化材料を提供することができる。そのような成分のうちの少なくとも１つは、可撓性である。これによって、エポキシ樹脂成分及び／又はチオール成分（好ましくは、エポキシ樹脂成分とチオール成分の両方）は、可撓性である硬化ポリマー材料、すなわち、円筒形マンドレル屈曲試験によって亀裂を生じず、かつ好ましくは、引張特性−方法Ａ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する硬化ポリマー材料を提供するように選択されることを意味する。ある特定の実施形態では、エポキシ樹脂成分及びチオール成分は、円筒形マンドレル屈曲試験によって亀裂を生じず、かつ引張特性−方法Ａ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する硬化ポリマー材料を提供するように選択される。そのような成分の組み合わせを使用することにより、好ましくは、シリコーンの伸びに近い可撓性を有する硬化ポリマー材料を提供することができる。
【００９５】
エポキシ樹脂成分
硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物に含まれるエポキシ樹脂成分は、１分子当たり少なくとも２つのエポキシ官能基（すなわち、オキシラン基）を有するエポキシ樹脂を含有する。本明細書で使用するとき、用語「オキシラン基」は、以下の二価の基を指す。
【化２】
2021514024.tif 000004
アスタリスクは、オキシラン基と他の基との結合部位を示す。オキシラン基がエポキシ樹脂の末端位置にある場合、オキシラン基は典型的には、水素原子に結合している。
【化３】
2021514024.tif 000005
この末端オキシラン基は、多くの場合、グリシジル基の一部である。
【化４】
2021514024.tif 000006
エポキシ樹脂は、１分子当たり少なくとも２個のオキシラン基を有する樹脂を含む。例えば、エポキシ化合物は、１分子当たり２〜１０個、２〜６個、又は２〜４個のオキシラン基を有することができる。オキシラン基は、通常、グリシジル基の一部である。
【００９６】
エポキシ樹脂は、硬化前に所望の粘度特性をもたらし、硬化後に所望の機械的特性をもたらすように選択される、単一材料又は材料の混合物（例えば、モノマー、オリゴマー、又はポリマー化合物）を含むことができる。エポキシ樹脂が材料の混合物を含む場合、混合物中のエポキシ樹脂のうちの少なくとも１つは、通常は１分子当たり少なくとも２個のオキシラン基を有するように選択される。例えば、混合物中の第１エポキシ樹脂は２〜４個、又はそれ以上のオキシラン基を有することができ、混合物中の第２エポキシ樹脂は１〜４個のオキシラン基を有することができる。これらの例のうちのいくつかでは、第１エポキシ樹脂は２〜４個のグリシジル基を有する第１グリシジルエーテルであり、第２エポキシ樹脂は１〜４個のグリシジル基を有する第２グリシジルエーテルである。
【００９７】
オキシラン基ではないエポキシ樹脂の一部（すなわち、エポキシ樹脂化合物からオキシラン基を差し引いたもの）は、芳香族、脂肪族又はこれらの組み合わせであることができ、直鎖、分枝状、環状、又はこれらの組み合わせであり得る。エポキシ樹脂の芳香族及び脂肪族部分は、ヘテロ原子、又はオキシラン基と反応しない他の基を含み得る。すなわち、エポキシ樹脂は、ハロ基、オキシ基（例えば、エーテル結合基中のもの）、チオ基（例えば、チオエーテル結合基中のもの）、カルボニル基、カルボニルオキシ基、カルボニルイミノ基、ホスホノ基、スルホノ基、ニトロ基、ニトリル基などを含むことができる。エポキシ樹脂はまた、ポリジオルガノシロキサンベースの材料などのシリコーンベースの材料であり得る。
【００９８】
エポキシ樹脂は任意の好適な分子量を有することができるが、重量平均分子量は、通常、少なくとも１００ｇ／モル、少なくとも１５０ｇ／モル、少なくとも１７５ｇ／モル、少なくとも２００ｇ／モル、少なくとも２５０ｇ／モル、又は少なくとも３００ｇ／モルである。重量平均分子量は、最大５０，０００ｇ／モルであり得、又は高分子エポキシ樹脂では更に高くなり得る。重量平均分子量は、多くの場合、最大４０，０００ｇ／モル、最大２０，０００ｇ／モル、最大１０，０００ｇ／モル、最大５，０００ｇ／モル、最大３，０００ｇ／モル、又は最大１，０００ｇ／モルである。例えば、重量平均分子量は、１００〜５０，０００ｇ／モルの範囲、１００〜２０，０００ｇ／モルの範囲、１００〜１０，０００ｇ／モルの範囲、１００〜５，０００ｇ／モルの範囲、２００〜５，０００ｇ／モルの範囲、１００〜２，０００ｇ／モルの範囲、２００〜２，０００ｇ／モルの範囲、１００〜１，０００ｇ／モルの範囲、又は２００〜１，０００ｇ／モルの範囲であり得る。
【００９９】
好適なエポキシ樹脂は、典型的には室温で液体であるが、液体エポキシ樹脂などの組成物の他の成分のうちの１つに溶解することができる固体エポキシ樹脂を、必要に応じて使用することができる。ほとんどの実施形態では、エポキシ樹脂はグリシジルエーテルである。例示的なグリシジルエーテルは、式ＩＩ：
【化５】
2021514024.tif 000007
（式中、Ｒ１基は、芳香族、脂肪族、又はそれらの組み合わせである多価の基である）のものであり得る。式ＩＩにおいて、Ｒ１は、直鎖、分枝鎖、環状、又はそれらの組み合わせであることができ、任意に、ハロ基、オキシ基、チオ基、カルボニル基、カルボニルオキシ基、カルボニルイミノ基、ホスホノ基、スルホノ基、ニトロ基、ニトリル基などを含むことができる。式ＩＩの変数ｐは、任意の好適な２以上の整数であり得るが、ｐは、多くの場合、２〜１０の範囲、２〜６の範囲、又は２〜４の範囲の整数である。
【０１００】
いくつかの実施形態では、エポキシ樹脂は、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＡＤ、カテコール、及びレゾルシノールのポリグリシジルエーテルなどの多価フェノールのポリグリシジルエーテルである。いくつかの実施形態では、エポキシ樹脂は、多価アルコールとエピクロロヒドリンとの反応生成物である。例示的な多価アルコールとしては、ブタンジオール、ポリエチレングリコール、及びグリセリンが挙げられる。いくつかの実施形態では、エポキシ樹脂は、エポキシド化（ポリ）オレフィン樹脂、エポキシド化フェノールノボラック樹脂、エポキシド化クレゾールノボラック樹脂、及び脂環式エポキシ樹脂である。いくつかの実施形態では、エポキシ樹脂は、ヒドロキシカルボン酸をエピクロロヒドリンと反応させることによって得ることができるグリシジルエーテルエステル、又はポリカルボン酸をエピクロロヒドリンと反応させることによって得ることができるポリグリシジルエステルである。いくつかの実施形態では、エポキシ樹脂は、ウレタン変性エポキシ樹脂である。所望の場合、２つ以上のエポキシ樹脂の様々な組み合わせを使用することができる。
【０１０１】
いくつかの例示的な式ＩＩのエポキシ樹脂では、変数ｐは２に等しく（すなわち、エポキシ樹脂はジグリシジルエーテルである）、Ｒ１は、アルキレン（すなわち、アルキレンはアルカンの二価の基であり、アルカン−ジイルと呼ぶことができる）、ヘテロアルキレン（すなわち、ヘテロアルキレンはヘテロアルカンの二価の基であり、ヘテロアルカン−ジイルと呼ぶことができる）、アリーレン（すなわち、アレーン化合物の二価の基）又はこれらの組み合わせを含む。好適なアルキレン基は、多くの場合、１〜２０個の炭素原子、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。好適なヘテロアルキレン基は、多くの場合、１〜１０個のヘテロ原子、１〜６個のヘテロ原子、又は１〜４個のヘテロ原子を有する、２〜５０個の炭素原子、２〜４０個の炭素原子、２〜３０個の炭素原子、２〜２０個の炭素原子、２〜１０個の炭素原子、又は２〜６個の炭素原子を有し、ヘテロアルキレン中のヘテロ原子は、オキシ、チオ、又は−ＮＨ−基から選択することができるが、多くの場合、オキシ基である。好適なアリーレン基は、多くの場合、６〜１８個の炭素原子、又は６〜１２個の炭素原子を有する。例えば、アリーレンは、フェニレン、フルオレニレン、又はビフェニレンであり得る。Ｒ１基は、任意に、ハロ基、オキシ基、チオ基、カルボニル基、カルボニルオキシ基、カルボニルイミノ基、ホスホノ基、スルホノ基、ニトロ基、ニトリル基などを更に含むことができる。変数ｐは、通常、２〜４の範囲の整数である。
【０１０２】
式ＩＩのいくつかのエポキシ樹脂は、ジグリシジルエーテルであり、式中、Ｒ１は、（ａ）アリーレン基、又は（ｂ）アリーレン基と、アルキレン、ヘテロアルキレン、若しくはこれらの両方との組み合わせを含む。Ｒ１基は、ハロ基、オキシ基、チオ基、カルボニル基、カルボニルオキシ基、カルボニルイミノ基、ホスホノ基、スルホノ基、ニトロ基、ニトリル基などの任意の基を更に含むことができる。これらのエポキシ樹脂は、例えば、少なくとも２個のヒドロキシル基を有する芳香族化合物を過剰のエピクロロヒドリンと反応させることにより、調製することができる。少なくとも２つのヒドロキシル基を有する有用な芳香族化合物の例としては、レゾルシノール、カテコール、ヒドロキノン、ｐ，ｐ’−ジヒドロキシジベンジル、ｐ，ｐ’−ジヒドロキシフェニルスルホン、ｐ，ｐ’−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシフェニルスルホン、ｐ，ｐ’−ジヒドロキシベンゾフェノン、及び９，９−（４−ヒドロキシフェノール）フルオレンが挙げられるが、これらに限定されない。更に他の例としては、ジヒドロキシジフェニルメタン、ジヒドロキシジフェニルジメチルメタン、ジヒドロキシジフェニルエチルメチルメタン、ジヒドロキシジフェニルメチルプロピルメタン、ジヒドロキシジフェニルエチルフェニルメタン、ジヒドロキシジフェニルプロピレンフェニルメタン、ジヒドロキシジフェニルブチルフェニルメタン、ジヒドロキシジフェニルトリルエタン、ジヒドロキシジフェニルトリルメチルメタン、ジヒドロキシジフェニルジシクロヘキシルメタン、及びジヒドロキシジフェニルシクロヘキサンの２，２’、２，３’、２，４’、３，３’、３，４’及び４，４’異性体が挙げられる。
【０１０３】
式ＩＩのいくつかの市販のジグリシジルエーテルエポキシ樹脂は、ビスフェノールＡ（すなわち、ビスフェノールＡは、４，４’−ジヒドロキシジフェニルメタンである）から誘導される。例としては、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）から商標名ＥＰＯＮ（例えば、ＥＰＯＮ  １５１０、ＥＰＯＮ  １３１０、ＥＰＯＮ  ８２８、ＥＰＯＮ  ８７２、ＥＰＯＮ  １００１、ＥＰＯＮ  １００４、及びＥＰＯＮ  ２００４）で入手可能なもの、Ｏｌｉｎ  Ｅｐｏｘｙ  Ｃｏ．（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）から商標名ＤＥＲ（例えば、ＤＥＲ  ３３１、ＤＥＲ  ３３２、ＤＥＲ  ３３６、及びＤＥＲ  ４３９）で入手可能なもの、並びにＤａｉｎｉｐｐｏｎ  Ｉｎｋ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｐａｒｓｉｐｐａｎｙ，ＮＪ）から商標名ＥＰＩＣＬＯＮ（例えば、ＥＰＩＣＬＯＮ  ８５０）で入手可能なものが挙げられるが、これらに限定されない。その他の市販のジグリシジルエーテルエポキシ樹脂は、ビスフェノールＦから誘導される（すなわち、ビスフェノールＦは、２，２’−ジヒドロキシジフェニルメタンである）。例としては、Ｏｌｉｎ  Ｅｐｏｘｙ  Ｃｏ．（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）から商標名ＤＥＲ（例えば、ＤＥＲ  ３３４）で入手可能なもの、Ｄａｉｎｉｐｐｏｎ  Ｉｎｋ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｐａｒｓｉｐｐａｎｙ，ＮＪ）から商標名ＥＰＩＣＬＯＮ（例えば、ＥＰＩＣＬＯＮ  ８３０）で入手可能なもの、及びＨｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｔｈｅ  Ｗｏｏｄｌａｎｄｓ，ＴＸ）から商標名ＡＲＡＬＤＩＴＥ（例えば、ＡＲＡＬＤＩＴＥ  ２８１）で入手可能なものが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０４】
式ＩＩの他のエポキシ樹脂は、ポリ（アルキレンオキシド）ジオールのジグリシジルエーテルである。これらのエポキシ樹脂は、ポリ（アルキレングリコール）ジオールのジグリシジルエーテルと呼ぶこともできる。変数ｐは２に等しく、Ｒ１は、酸素ヘテロ原子を有するヘテロアルキレンである。ポリ（アルキレングリコール）部分は、コポリマー又はホモポリマーであってよく、多くの場合、１〜４個の炭素原子を有するアルキレン単位を含む。例としては、ポリ（エチレンオキシド）ジオールのジグリシジルエーテル、ポリ（プロピレンオキシド）ジオールのジグリシジルエーテル、及びポリ（テトラメチレンオキシド）ジオールのジグリシジルエーテルが挙げられるが、これらに限定されない。この種のエポキシ樹脂は、４００グラム／モル、約６００グラム／モル、又は約１０００グラム／モルの重量平均分子量を有するポリ（エチレンオキシド）ジオールから、又はポリ（プロピレンオキシド）ジオールから誘導されるものなど、Ｐｏｌｙｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｉｎｃ．（Ｗａｒｒｉｎｇｔｏｎ，ＰＡ）から市販されている。
【０１０５】
式ＩＩのなおも他のエポキシ樹脂は、アルカンジオールのジグリシジルエーテル（Ｒ１はアルキレンであり、変数ｐは２に等しい）である。例としては、１，４−ジメタノールシクロヘキシルのジグリシジルエーテル、１，４−ブタンジオールのジグリシジルエーテル、及び、水素化ビスフェノールＡから、例えば、商標名ＥＰＯＮＥＸ（例えば、ＥＰＯＮＥＸ  １５１０）でＨｅｘｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）より市販されている水素化ビスフェノールＡ、並びに商標名ＥＰＡＬＬＯＹ（例えば、ＥＰＡＬＬＯＹ  ５００１）でＣＶＣ  Ｔｈｅｒｍｏｓｅｔ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ（Ｍｏｏｒｅｓｔｏｗｎ，ＮＪ）より市販されている水素添加ビスフェノールＡから形成された脂環式ジオールのジグリシジルエーテルが挙げられる。
【０１０６】
一部の用途では、硬化性コーティング組成物中で用いるのに選択されるエポキシ樹脂は、フェノールノボラック樹脂のグリシジルエーテルであるノボラックエポキシ樹脂である。これらの樹脂は、例えば、フェノールを過剰のホルムアルデヒドと酸性触媒の存在下で反応させ、フェノールノボラック樹脂を製造することによって調製できる。その後、フェノールノボラック樹脂をエピクロロヒドリン（epichlorihydrin）と水酸化ナトリウムの存在下で反応させることにより、ノボラックエポキシ樹脂が調製される。得られるノボラックエポキシ樹脂は、典型的には２個超のオキシラン基を有し、架橋密度が高い硬化済みコーティング組成物の製造に用いることができる。耐腐食性、耐水性、耐化学薬品性、又はこれらの組み合わせが望まれる用途において、ノボラックエポキシ樹脂の使用が特に望ましい場合がある。そのようなノボラックエポキシ樹脂の１つは、ポリ［（フェニルグリシジルエーテル）−コ−ホルムアルデヒド］である。その他の適したノボラック樹脂は、商標名ＡＲＡＬＤＩＴＥ（例えば、ＡＲＡＬＤＩＴＥ  ＧＹ２８９、ＡＲＡＬＤＩＴＥ  ＥＰＮ  １１８３、ＡＲＡＬＤＩＴＥ  ＥＰ  １１７９、ＡＲＡＬＤＩＴＥ  ＥＰＮ  １１３９、及びＡＲＡＬＤＩＴＥ  ＥＰＮ  １１３８）でＨｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｔｈｅ  Ｗｏｏｄｌａｎｄｓ，ＴＸ）から、商標名ＥＰＡＬＬＯＹ（例えば、ＥＰＡＬＬＯＹ  ８２３０）でＣＶＣ  Ｔｈｅｒｍｏｓｅｔ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ（Ｍｏｏｒｅｓｔｏｗｎ，ＮＪ）から、並びに商標名ＤＥＮ（例えば、ＤＥＮ  ４２４及びＤＥＮ  ４３１）でＯｌｉｎ  Ｅｐｏｘｙ  Ｃｏ．（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）から市販されている。
【０１０７】
更に他のエポキシ樹脂としては、少なくとも２個のグリシジル基を有するシリコーン樹脂及び少なくとも２個のグリシジル基を有する難燃性エポキシ樹脂（例えば、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．（Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩ）から商標名ＤＥＲ  ５８０で市販されているものなどの少なくとも２個のグリシジル基を有する臭素化ビスフェノール型エポキシ樹脂）が挙げられる。
【０１０８】
ある特定の実施形態では、好ましいエポキシ樹脂成分は可撓性である。これは、エポキシ樹脂成分が、チオール成分（可撓性であるか否かにかかわらず）と組み合わされて硬化すると、円筒形マンドレル屈曲試験によって亀裂を生じないかつ／又は引張特性−方法Ａ試験に従って少なくとも１００％の引張伸びを有する硬化ポリマー材料を提供することを意味する。このような可撓性は、可撓性エポキシ化合物及び／又は反応性単官能性希釈剤によって提供することができる。可撓性エポキシ化合物としては、直鎖又は環状脂肪族主鎖構造に基づくものが挙げられる。また、エポキシ化合物の可撓性は、反応部位間の側鎖長及び／又は分子量を増加させることによって増大させることができる。
【０１０９】
直鎖又は環状脂肪族構造に基づくエポキシ化合物は、可撓性を提供し、商標名ＨＥＬＯＸＹ  ７１、ＥＰＯＮ  ８７２、及びＥＰＯＮＥＸ  １５１０で全てＭｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）より入手可能なものが挙げられる。これらのものとしては、ポリエーテルのジグリシジルエーテルが挙げられ、その例としては、Ｏｌｉｎ  Ｅｐｏｘｙ  Ｃｏ．（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）より商標名ＤＥＲ  ７３２及びＤＥＲ  ７３６で入手可能なもの、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．よりＨＥＬＯＸＹ  ８４で入手可能なもの、及びＥＭＳ−Ｇｒｉｌｔｅｃｈ（Ｄｏｍａｔ／Ｅｍｓ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）よりＧＲＩＬＯＮＩＴ  Ｆ  ７１３で入手可能なもの、が挙げられる。カシューナット油又は他の天然油に基づくエポキシも可撓性を提供し、その例としては、Ｃａｒｄｏｌｉｔｅ（Ｍｏｎｍｏｕｔｈ  Ｊｕｎｃｔｉｏｎ，Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ）から商品名ＮＣ５１３及びＮＣ５１４で入手可能なもの、及びＭｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．からのＨＥＬＯＸＹ  ５０５が挙げられる。ペンダント脂肪族基を有するビスフェノールＡのジグリシジルエーテルに基づくエポキシも可撓性を提供することができ、その例は、Ｈｕｎｔｓｍａｎ（Ｔｈｅ  Ｗｏｏｄｌａｎｄｓ，ＴＸ）からＡＲＡＬＤＩＴＥ  ＰＹ  ４１２２の商標名で入手可能なビスフェノールＡのアルキル官能化ジグリシジルエーテルである。可撓性エポキシの他の例としては、エトキシル化又はプロポキシル化ビスフェノールＡジグリシジルエポキシ誘導体が挙げられ、その例は、商標名ＲＩＫＡＲＥＳＩＮ  ＢＰＯ−２０  Ｅ及びＲＩＫＡＲＥＳＩＮ  ＢＥＯ−６０ＥでＮｅｗ  Ｊａｐａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．Ｌｔｄ．（Ｏｓａｋａ，Ｊａｐａｎ）より入手可能であり、またＥＰ  ４０００Ｓ及びＥＰ  ４０００ＬでＡｄｅｋａ  Ｃｏｒｐ．（Ｔｏｋｙｏ，Ｊａｐａｎ）より入手可能である。所望であれば、そのような可撓性エポキシの様々な組み合わせをエポキシ樹脂成分で使用することができる。
【０１１０】
エポキシ樹脂成分は、多くの場合、材料の混合物である。例えば、エポキシ樹脂は、硬化前に、所望の粘度又は流量特性をもたらす混合物であるように選択され得る。例えば、エポキシ樹脂内では、単官能性又は特定の多官能性エポキシ樹脂を含む反応性希釈剤があり得る。反応性希釈剤は、少なくとも２つのエポキシ基を有するエポキシ樹脂の粘度よりも低い粘度を有するべきである。通常、反応性希釈剤は、２５０ｍＰａ・ｓ未満の粘度を有するべきである。反応性希釈剤は、エポキシ／チオール樹脂組成物の粘度を低下させる傾向を有し、多くの場合、飽和している分枝状主鎖か又は飽和若しくは不飽和である環状主鎖のいずれかを有する。好ましい反応性希釈剤は、様々なモノグリシジルエーテルなどの官能基（すなわち、オキシラン基）を１個だけ有する。
【０１１１】
いくつかの例示的な単官能性エポキシ樹脂としては、６〜２８個の炭素原子を有するアルキル基を有するもの、例えば（Ｃ６〜Ｃ２８）アルキルグリシジルエーテル、（Ｃ６〜Ｃ２８）脂肪酸グリシジルエステル、（Ｃ６〜Ｃ２８）アルキルフェノールグリシジルエーテル、及びこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。単官能性エポキシ樹脂が反応性希釈剤である場合、このような単官能性エポキシ樹脂は、エポキシ樹脂成分の合計に基づいて最大５０部の量で使用されるべきである。そのような希釈剤の例は、Ｈｅｘｉｏｎ  Ｉｎｃ．（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）よりＣＡＲＤＵＲＡ  Ｅ１０Ｐ  ＧＬＹＣＩＤＹＬ  ＥＳＴＥＲの商標名で入手可能な、高度に分枝したＣ１０異性体の合成飽和モノカルボン酸であるバーサチック酸１０のグリシジルエステルである。エポキシ樹脂成分においてそのような単官能性希釈剤を使用して、本開示の硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物から製造された硬化材料の可撓性を高めることができる。
【０１１２】
いくつかの実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、典型的には、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物の総重量に基づいて、少なくとも２０重量パーセント（重量％）、少なくとも２５重量％、少なくとも３０重量％、少なくとも３５重量％、少なくとも４０重量％、又は少なくとも４５重量％のエポキシ樹脂成分を含む。より低いレベルで用いられる場合、硬化組成物は、所望のコーティング特性をもたらすのに十分な高分子材料（例えば、エポキシ樹脂）を含有することができない。いくつかの実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物の総重量に基づいて、最大８０重量％、最大７５重量％、又は最大７０重量％のエポキシ樹脂成分を含む。
【０１１３】
チオール成分
チオールは、炭素結合スルフヒドリル又はメルカプト（−Ｃ−ＳＨ）基を含有する有機硫黄化合物である。好適なチオール（すなわち、ポリチオール）は、１分子当たり２つ以上のチオール基を有し、かつエポキシ樹脂の硬化剤として機能する多種多様な化合物から選択される。
【０１１４】
好適なポリチオールの例としては、トリメチロールプロパントリス（β−メルカプトプロピオネート）、トリメチロールプロパントリス（チオグリコレート）、ペンタエリスリトールテトラキス（チオグリコレート）、ペンタエリスリトールテトラキス（β−メルカプトプロピオネート）、ジペンタエリスリトールポリ（β−メルカプトプロピオネート）、エチレングリコールビス（β−メルカプトプロピオネート）、（Ｃ１〜Ｃ１２）アルキルポリチオール（例えば、ブタン−１，４−ジチオール及びヘキサン−１，６−ジチオール）、（Ｃ６〜Ｃ１２）芳香族ポリチオール（例えば、ｐ−キシレンジチオール）、及び１，３，５−トリス（メルカプトメチル）ベンゼン）が挙げられる。所望であれば、ポリチオールの組み合わせを使用することができる。
【０１１５】
ある特定の実施形態では、好ましいチオール成分は、可撓性のものである。これは、チオール成分が、エポキシ樹脂成分（可撓性であるか否かにかかわらず）と組み合わされて硬化すると、円筒形マンドレル屈曲試験によって亀裂を生じないかつ／又は引張特性−方法Ａ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する硬化ポリマー材料を提供することを意味する。このような可撓性は、可撓性エポキシ化合物及び／又は反応性単官能性希釈剤によって提供することができる。直鎖又は環状脂肪族構造に基づくチオール化合物は、可撓性を提供する。また、チオールの可撓性は、反応部位間の側鎖長及び／又は分子量を増加させることによって増大させることができる。可撓性チオールの例としては、Ｂｒｕｎｏ  Ｂｏｃｋ（Ｍａｒｓｃｈａｃｈｔ，Ｇｅｒｍａｎｙ）より全て入手可能なＴｈｉｏｃｕｒｅ  ＥＴＴＭＰ  ７００、Ｔｈｉｏｃｕｒｅ  ＥＴＴＭＰ  １３００、及びＴｈｉｏｃｕｒｅ  ＰＣＬ４ＭＰが挙げられる。所望であれば、そのような可撓性チオールの様々な組み合わせをチオール成分で使用することができる。
【０１１６】
いくつかの実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、典型的には、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物の総重量に基づいて、少なくとも２５重量％、少なくとも３０重量％、又は少なくとも３５重量％のチオール成分を含む。いくつかの実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物の総重量に基づいて、最大７０重量％、最大６５重量％、最大６０重量％、最大５５重量％、最大５０重量％、最大４５重量％、又は最大４０重量％のチオール成分を含む。所望の場合、２つ以上のポリチオールの様々な組み合わせを用いることができる。
【０１１７】
いくつかの実施形態では、本開示の硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物中のエポキシ樹脂成分対チオール成分の比は、０．５：１〜１．５：１、又は０．７５：１〜１．３：１（エポキシ当量：チオール当量）である。
【０１１８】
本開示における使用に好適なエポキシ樹脂及びチオールを含有する系は、米国特許第５，４３０，１１２号（Ｓａｋａｔａら）に開示されている。
【０１１９】
シラン官能化接着促進剤
シラン官能化接着促進剤は、シリコーン含有材料に対する結合、例えばバルク接着剤とシリコーン含有表面との間に結合を提供する。理論に束縛されるものではないが、シリコーンポリマーの表面は、官能化シラン接着促進剤のシリコーン原子と共有結合することができる未反応のシラノール官能基を含有し、硬化ポリマー材料（例えば、エポキシ接着剤）のシリコーン表面へのより強い接着をもたらすと推論されている。
【０１２０】
好適なシラン官能化接着促進剤は、以下の一般式（ＩＩＩ）：
（Ｘ）ｍ−Ｙ−（Ｓｉ（Ｒ２）３）ｎ
［式中、Ｘは、エポキシ基又はチオール基であり、Ｙは、脂肪族基（典型的には、（Ｃ２〜Ｃ６）脂肪族基）であり、ｍ及びｎは独立して、１〜３（典型的には、ｍ及びｎのそれぞれは、１である）であり、各Ｒ２は独立して、アルコキシ基（典型的には、−ＯＭｅ又は−ＯＥｔ基）である］を有する。所望の場合、シラン官能化接着促進剤の様々な組み合わせを用いることができる。
【０１２１】
式ＩＩＩの接着促進剤の例としては、例えば、３−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン５，６−エポキシヘキシルトリエトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリエトキシシラン、メルカプトプロピルトリエトキシシラン、ｓ−（オクタノイル）メルカプトプロピルトリエトキシシラン、ヒドロキシ（ポリエチレンオキシ）プロピルトリエトキシシラン、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１２２】
いくつかの実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、エポキシ樹脂とチオール成分との合計重量の１００部に基づいて、少なくとも０．１部、又は少なくとも０．５部のシラン官能化接着促進剤を含む。いくつかの実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、エポキシ樹脂及びチオール成分の組み合わせ重量の１００部に基づいて、最大５部、又は最大２部を含む。所望の場合、２つ以上のシラン官能化接着促進剤の様々な組み合わせを用いることができる。
【０１２３】
窒素含有触媒
本開示のエポキシ／チオール樹脂組成物は、少なくとも１つの窒素含有触媒を含む。このような触媒は、典型的には、熱活性化クラスのものである。特定の実施形態では、窒素含有触媒は、５０℃以上の温度で活性化して、エポキシ樹脂の熱硬化をもたらすことができる。
【０１２４】
好適な窒素含有触媒は、典型的には、室温で固体であり、本開示のエポキシ／チオール樹脂組成物の他の成分に可溶性ではない。ある特定の実施形態では、窒素含有触媒は、少なくとも１００マイクロメートル（すなわち、ミクロン）の粒径（すなわち、球体の直径などの粒子の最大寸法）を有する粒子形態である。
【０１２５】
本明細書で使用される場合、用語「窒素含有触媒」は、エポキシ樹脂の硬化を触媒する任意の窒素含有化合物を指す。この用語は、特定の硬化の機構又は反応を暗示又は示唆するものではない。窒素含有触媒は、エポキシ樹脂のオキシラン環と直接反応することができるか、ポリチオール化合物とエポキシ樹脂との反応を触媒若しくは促進することができるか、又はエポキシ樹脂の自己重合を触媒若しくは促進することができる。
【０１２６】
ある特定の実施形態では、窒素含有触媒は、アミン含有触媒である。いくつかのアミン含有触媒は、式−ＮＲ３Ｈ（式中、Ｒ３は、水素、アルキル、アリール、アルカリル、又はアラルキルから選択される）の基を少なくとも２つ有する。好適なアルキル基は、多くの場合、１〜１２個の炭素原子、１〜８個の炭素原子、１〜６個の炭素原子、又は１〜４個の炭素原子を有する。アルキル基は、環状、分枝状、直鎖、又はこれらの組み合わせであり得る。好適なアリール基は、通常、フェニル基又はビフェニル基のように６〜１２個の炭素原子を有する。好適なアルキルアリール基としては、上述したものと同じアリール基及びアルキル基を挙げることができる。
【０１２７】
窒素含有触媒から少なくとも２個のアミノ基を差し引いたもの（すなわち、触媒のうちのアミノ基ではない部分）は、任意の好適な芳香族基、脂肪族基、又はこれらの組み合わせであり得る。
【０１２８】
本明細書での使用のための例示的な窒素含有触媒としては、英国特許第１，１２１，１９６号（Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙ  ＡＧ）に記載されているように、無水フタル酸と脂肪族ポリアミンとの反応生成物、より具体的には、ほぼ等モル比のフタル酸とジエチルアミントリアミンとの反応生成物が挙げられる。この種の触媒は、Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙ  ＡＧから商標名ＣＩＢＡ  ＨＴ９５０６として市販されている。
【０１２９】
更に別の種類の窒素含有触媒は、（ｉ）多官能エポキシ化合物、（ｉｉ）２−エチル−４−メチルイミダゾールなどのイミダゾール化合物、及び（ｉｉｉ）無水フタル酸の反応生成物である。多官能エポキシ化合物は、米国特許第４，５４６，１５５号（Ｈｉｒｏｓｅら）に記載されている、分子中に２つ以上のエポキシ基を有する化合物であり得る。この種の触媒は、Ａｊｉｎｏｍｏｔｏ  Ｃｏ．Ｉｎｃ．（Ｔｏｋｙｏ，Ｊａｐａｎ）からＡＪＩＣＵＲＥ  ＰＮ−２３の商品名で市販されており、これは、ＥＰＯＮ  ８２８（Ｈｅｘｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）から市販されている、ビスフェノール型エポキシ樹脂エポキシ当量１８４〜１９４）、２−エチル−４−メチルイミダゾール、及び無水フタル酸の付加物であると考えられる。
【０１３０】
他の好適な窒素含有触媒としては、その分子中に１つ以上のイソシアネート基を有する化合物と、その分子中に少なくとも１つの一級又は二級アミノ基を有する化合物との反応生成物が挙げられる。追加の窒素含有触媒としては、２−ヘプタデシルイミダゾール、２−フェニル−４，５−ジヒドロキシメチルイミダゾール、２−フェニル−４−メチル−５−ヒドロキシメチルイミダゾール、２−フェニル−４−ベンジル−５−ヒドロキシメチルイミダゾール、２，４−ジアミノ−８−２−メチルイミダゾリル−（１）−エチル−５−トリアジン、又はそれらの組み合わせ、並びにトリアジンと、イソシアヌル酸、スクシノヒドラジド、アジポヒドラジド、イソフトロヒドラジド、Ｏ−オキシベンゾヒドラジド、サリチロヒドラジド、又はこれらの組み合わせとの生成物が挙げられる。
【０１３１】
窒素含有触媒は、Ａｊｉｎｏｍｏｔｏ  Ｃｏ．Ｉｎｃ．（Ｔｏｋｙｏ，Ｊａｐａｎ）などの供給元より商標名ＡＭＩＣＵＲＥ  ＭＹ−２４、ＡＭＩＣＵＲＥ  ＧＧ−２１６、及びＡＭＩＣＵＲＥ  ＡＴＵ  ＣＡＲＢＡＭＡＴＥで、Ｈｅｘｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，ＯＨ）より商標名ＥＰＩＫＵＲＥ  Ｐ−１０１で、Ｔ＆Ｋ  Ｔｏｋａ（Ｃｈｉｋｕｍａｚａｗａ，Ｍｉｙｏｓｈｉ−Ｍａｃｈｉ，Ｉｒｕｍａ−Ｇｕｎ，Ｓａｉｔａｍａ，Ｊａｐａｎ）より商標名ＦＸＲ−１０２０、ＦＸＲ−１０８１、及びＦＸＲ−１１２１で、Ｓｈｉｋｏｋｕ（Ｍａｒｕｇａｍｅ，Ｋａｇａｗａ  Ｐｒｅｆｅｃｔｕｒｅ，Ｊａｐａｎ）より商標名ＣＵＲＥＤＵＣＴ  Ｐ−２０７０及びＰ−２０８０で、Ａｉｒ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ａｌｌｅｎｔｏｗｎ，ＰＡ）よりＡＮＣＡＭＩＮＥ  ２４４１及び２４４２の商標名で、Ａ＆Ｃ  Ｃａｔａｌｙｓｔｓ，Ｉｎｃ．（Ｌｉｎｄｅｎ，ＮＪ）より商標名ＴＥＣＨＮＩＣＵＲＥ  ＬＣ８０及びＬＣ１００で、並びにＡｓａｈｉ  Ｋａｓｅｉ  Ｋｏｇｙｏ，Ｋ．Ｋ．（Ｊａｐａｎ）より商標名ＮＯＶＡＣＵＲＥ  ＨＸ−３７２で、市販されている。
【０１３２】
他の好適な窒素含有触媒は、米国特許第５，０７７，３７６号（Ｄｏｏｌｅｙら）、及び米国特許第５，４３０，１１２号（Ｓａｋａｔａら）に記載されているものであり、「アミン付加物潜在促進剤」と称される。他の例示的な窒素含有触媒は、例えば、英国特許第１，１２１，１９６号（Ｃｉｂａ  Ｇｅｉｇｙ  ＡＧ）、欧州特許出願第１３８４６５（Ａ）号（Ａｊｉｎｏｍｏｔｏ  Ｃｏ．）、及び欧州特許出願第１９３０６８（Ａ）号（Ａｓａｈｉ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）に記載されている。
【０１３３】
二成分型エポキシ／チオール樹脂組成物の実施形態では、アミンなどの様々な窒素含有化合物を触媒として使用することができる。いくつかの実施形態では、アミン触媒は、イミダゾール、イミダゾール塩、イミダゾリン、又はこれらの組み合わせとすることができる。芳香族三級アミンは、式ＩＶ：
【化６】
2021514024.tif 000008
［式中、Ｒ８は、水素又はアルキル基であり、Ｒ９、Ｒ１０、及びＲ１１は独立して、水素又はＣＨＮＲ１２Ｒ１３であり、Ｒ９、Ｒ１０、及びＲ１１のうちの少なくとも１つは、ＣＨＮＲ１２Ｒ１３であり、Ｒ１２及びＲ１３は独立して、アルキル基である］の構造を有するものを含む、触媒としても使用することができる。式（ＩＩＩ）のいくつかの実施形態では、Ｒ８、Ｒ１２、及び／又はＲ１３のアルキル基は、メチル基又はエチル基である。１つの例示的な硬化剤は、Ｅｖｏｎｉｋ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ（Ｅｓｓｅｎ，Ｇｅｒｍａｎｙ）より商標名ＡＮＣＡＭＩＮＥ  Ｋ５４で市販されているトリス−２，４，６−（ジメチルアミノメチル）フェノールである。より反応性の高い例示的な第２の硬化剤は、ＭｉｌｌｉｐｏｒｅＳｉｇｍａ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）より市販されている１，８−ジアザビシクロ（５．４．０）ウンデ−７−エン（ＤＢＵ）である。
【０１３４】
いくつかの実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、典型的には、エポキシ樹脂成分１００部（重量基準）当たり、少なくとも１部、少なくとも２部、少なくとも３部、少なくとも４部、又は少なくとも５部の窒素含有触媒を含む。いくつかの実施形態では、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物は、典型的には、エポキシ樹脂成分１００部（重量基準）当たり、最大４５部、最大４０部、最大３５部、最大３０部、最大２５部、又は最大２０部の窒素含有触媒を含む。所望の場合、２つ以上の窒素含有触媒の様々な組み合わせを使用することができる。
【０１３５】
任意の硬化抑制剤
一成分型エポキシ／チオール樹脂組成物の実施形態では、室温で妥当な貯蔵寿命／作業性を得るために、抑制剤が必要であることが多い。抑制剤は、典型的には、窒素含有触媒が室温で相当の速度で進行しないように、窒素含有触媒の活性を遅延させる。硬化抑制剤は、二成分型エポキシ／チオール樹脂組成物に使用することができるが、必須ではない。
【０１３６】
そのような硬化抑制剤は、ルイス酸若しくは弱いブレンステッド酸（すなわち、ｐＨ３以上のブレンステッド酸）、又はそれらの組み合わせであってもよい。このような硬化抑制剤は、エポキシ／チオール樹脂組成物内で可溶性である。
【０１３７】
この文脈において、「エポキシ／チオール樹脂組成物に可溶性の」硬化抑制剤（すなわち、「可溶性」硬化抑制剤）は、エポキシ／チオール樹脂組成物中に５重量％の量で組み込まれると、実施例の項の安定化剤溶解度試験によって評価されるように、少なくとも８０％の透明度及び／又は少なくとも８０％透過率を有するエポキシ／チオール樹脂組成物を生成する化合物を指す。ある特定の実施形態では、５重量％の「可溶性」硬化抑制剤を含む硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物の透明度は、少なくとも８５％、少なくとも９０％、又は少なくとも９５％である。ある特定の実施形態では、５重量％の「可溶性」硬化抑制剤を含む硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物の透過率は、少なくとも８５％、又は少なくとも９０％である。
【０１３８】
そのような可溶性硬化抑制剤は、窒素含有触媒の安定剤として機能する。望ましくは、窒素含有触媒は、室温で少なくとも２週間、少なくとも４週間、又は少なくとも２ヶ月の期間、エポキシ樹脂の硬化に対して安定である。
【０１３９】
ルイス酸の例としては、ホウ酸エステル、例えば、Ｓｈｉｋｏｋｕ（Ｋａｇａｗａ，Ｊａｐａｎ）より商標名ＣＵＲＥＺＯＬ  Ｌ−０７  Ｎで入手可能なホウ酸エステル、並びにＭｉｌｌｉｐｏｒｅＳｉｇｍａ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）より入手可能なＣａＮＯ３及びＭｎＮＯ３が挙げられる。所望の場合、ルイス酸の様々な組み合わせを用いることができる。
【０１４０】
弱いブレンステッド酸の例としては、バルビツール酸誘導体、ＭｉｌｌｉｐｏｒｅＳｉｇｍａ（Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ）からの１，３−シクロヘキサンジオン及び２，２−ジメチル−１，３−ジオキサン−４，６−ジオンが挙げられる。所望の場合、弱いブレンステッド酸の様々な組み合わせを用いることができる。
【０１４１】
本明細書において、バルビツール酸「誘導体」としては、１、３、及び／若しくは５Ｎの位置のうちの１つ以上で置換されたバルビツール酸化合物、又は１及び／若しくは３Ｎの位置、及び任意に５Ｎの位置で、脂肪族、脂環式、又は芳香族基で置換されたバルビツール酸化合物が挙げられる。ある特定の実施形態では、バルビツール酸誘導体は、式Ｖ：
【化７】
2021514024.tif 000009
［式中、Ｒ１５、Ｒ１６、及びＲ１７基のうちの１つ以上は、水素、脂肪族基、脂環式基、又は芳香族基（例えば、フェニル）によって表され、それらは、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、−ＯＨ、ハロゲン化物（Ｆ、Ｂｒ、Ｃｌ、Ｉ）、フェニル、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルフェニル、（Ｃ１〜Ｃ４）アルケニルフェニル、ニトロ、又は−ＯＲ１８（式中、Ｒ１８は、フェニル、カルボン酸基、カルボニル基、又は芳香族基であり、Ｒ１８は、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、−ＯＨ、又はハロゲン化物で任意的に置換されている）のうちの１つ以上で、任意の位置において任意に更に置換されており、更にＲ１５、Ｒ１６、及びＲ１７基のうちの少なくとも１つは、水素ではない］のものを含む。ある特定の実施形態では、Ｒ１５、Ｒ１６、及びＲ１７基のうちの少なくとも２つは、水素ではない。
【０１４２】
好適なバルビツール酸誘導体の例としては、１−ベンジル−５−フェニルバルビツール酸、１−シクロヘキシル−５−エチルバルビツール酸（Ｃｈｅｍｉｓｃｈｅ  Ｆａｂｒｉｋ  Ｂｅｒｇ，Ｂｉｔｔｅｒｆｅｌｄ−Ｗｏｌｆｅｎ，Ｇｅｒｍａｎｙより入手可能）、１，３−ジメチルバルビツール酸（Ａｌｆａ  Ａｅｓａｒ，Ｔｅｗｋｓｂｕｒｙ，ＭＡより入手可能）、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【０１４３】
米国特許第６，６５３，３７１号（Ｂｕｒｎｓら）は、組成物を安定化させるために、エポキシ／チオール樹脂組成物に実質的に不溶性の固体有機酸が必要であることを教示している。驚くべきことに、可溶性有機酸、特に、それをより可溶性にするために官能化されているバルビツール酸誘導体の使用は、実質的に不溶性の有機酸の使用よりも、良好なエポキシ／チオール樹脂組成物の安定化をもたらすことが見出された。また、米国特許第６，６５３，３７１号（Ｂｕｒｎｓら）は、安定剤の有効性が、系に添加される安定化成分の粒径によって直接影響されることを教示している。安定剤として可溶性バルビツール酸誘導体を使用する利点は、少なくとも安定剤が硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物全体に完全に溶解しているため、最初の粒径が安定剤の性能を変化させないことである。
【０１４４】
可溶性硬化抑制剤は、粘度を増大させない（例えば、粘度が倍増しない）ように、エポキシ／チオール樹脂組成物が室温で少なくとも７２時間硬化性を維持することを可能にする量でエポキシ／チオール樹脂組成物において使用される。典型的には、これは、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物の総重量に基づいて、少なくとも０．０１重量％の量である。
【０１４５】
エポキシ／チオール樹脂組成物に使用される可溶性硬化抑制剤の量が多くなるほど、一般に硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物の貯蔵寿命が長くなる。エポキシ／チオール樹脂組成物に使用される硬化抑制剤の量が多くなるほど、一般に硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物を硬化させるために必要な時間が長くなり、かつ／又は硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物を硬化させるために必要な温度が高くなる。したがって、硬化性組成物の使用に応じて、貯蔵寿命と硬化時間／温度との間のバランスが存在する。典型的には、妥当な貯蔵寿命、硬化時間、及び硬化温度のためには、使用される可溶性硬化抑制剤の量は、最大１重量％、又は最大０．５重量％である。
【０１４６】
硬化性組成物中の任意の添加剤
エポキシ樹脂成分、チオール成分、シラン官能化接着促進剤、窒素含有触媒、及び任意の硬化抑制剤に加えて、硬化性組成物は、他の様々な任意の添加剤を含むことができる。このような任意の添加剤の１つは、強靭化剤である。強靭化剤は、所望の重なりせん断、剥離抵抗、及び衝撃強度をもたらすために添加できる。有用な強靭化剤は、エポキシ樹脂と反応し得る、及び架橋し得る高分子材料である。好適な強靭化剤としては、ゴム相とガラス相との両方を有するポリマー化合物、又はエポキシド樹脂と共に、硬化時にゴム相とガラス相との両方を形成することができる化合物が挙げられる。強靭化剤として有用なポリマーは、硬化されたエポキシ組成物の割れを抑制するよう選択されることが好ましい。
【０１４７】
ゴム相と熱可塑性相との両方を有するいくつかのポリマー強靭化剤は、コアが０℃未満のガラス転移温度を有するアクリル系コポリマーであるアクリルコアシェルポリマーである。このようなコアポリマーは、２５℃を上回るガラス転移温度を有するアクリル系ポリマー（例えばポリメチルメタクリレート）で構成されるシェル内に、ポリブチルアクリレート、ポリイソオクチルアクリレート、ポリブタジエン−ポリスチレンを含んでもよい。市販のコアシェルポリマーとしては、商標名ＡＣＲＹＬＯＩＤ  ＫＭ  ３２３、ＡＣＲＹＬＯＩＤ  ＫＭ  ３３０、及びＰＡＲＡＬＯＩＤ  ＢＴＡ  ７３１でＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．（Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩ）より、及びＫＡＮＥ  ＡＣＥ  Ｂ−５６４でＫａｎｅｋａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｏｓａｋａ，Ｊａｐａｎ）より、乾燥粉末として入手できるものが挙げられる。これらのコアシェルポリマーは、例えば、３７重量部のコアシェルポリマーに対して１２重量部の比でビスフェノールＡのジグリシジルエーテルと予め分散させたブレンドとしても入手可能であり、商標名ＫＡＮＥ  ＡＣＥ（ＫＡＮＥ  ＡＣＥ  ＭＸ  １５７、ＫＡＮＥ  ＡＣＥ  ＭＸ  ２５７、及びＫＡＮＥ  ＡＣＥ  ＭＸ  １２５）でＫａｎｅｋａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ  （Ｊａｐａｎ）より市販されている。
【０１４８】
エポキシド基含有材料を用いて、硬化時にゴム相を形成することができる別の部類のポリマー強靭化剤は、カルボキシル末端ブタジエンアクリロニトリル化合物である。市販のカルボキシル末端ブタジエンアクリロニトリル化合物としては、ＨＹＣＡＲ（例えば、ＨＹＣＡＲ  １３００Ｘ８、ＨＹＣＡＲ  １３００Ｘ１３、及びＨＹＣＡＲ  １３００Ｘ１７）の商標名でＬｕｂｒｉｚｏｌ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，Ｉｎｃ．（Ｃｌｅｖｅｌａｎｄ，ＯＨ）より、及び商標名ＰＡＲＡＬＯＩＤ（例えば、ＰＡＲＡＬＯＩＤ  ＥＸＬ−２６５０）でＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ（Ｍｉｄｌａｎｄ，ＭＩ）より入手可能な化合物が挙げられる。
【０１４９】
その他の好ましいポリマー強靭化剤は、ゴム相と熱可塑性相との両方を有するグラフトポリマー、例えば米国特許第３，４９６，２５０号（Ｃｚｅｒｗｉｎｓｋｉ）に開示されているものなどである。これらのグラフトポリマーは、それに熱可塑性ポリマーセグメントをグラフトさせたゴム状の骨格を有する。そのようなグラフトポリマーの例としては、例えば、（メタ）アクリレート−ブタジエン−スチレン、及びアクリロニトリル／ブタジエン−スチレンポリマーが挙げられる。ゴム状の骨格は、重合した熱可塑性部分がグラフトポリマーの５重量％〜６０重量％を構成するように、全グラフトポリマーの９５重量％〜４０重量％を構成するように調製されることが好ましい。
【０１５０】
更に他のポリマー強靭化剤は、ＢＡＳＦ（Ｆｌｏｒｈａｍ  Ｐａｒｋ，ＮＪ）より商品名ＵＬＴＲＡＳＯＮ（例えば、ＵＬＴＲＡＳＯＮ  Ｅ  ２０２０  Ｐ  ＳＲ  ＭＩＣＲＯ）で市販されているものなどのポリエーテルスルホンである。
【０１５１】
硬化性組成物は、レオロジー特性を改変するための非反応性可塑剤を追加的に含有し得る。市販の可塑剤としては、商標名ＢＥＮＺＯＦＬＥＸ  １３１でＥａｓｔｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ（Ｋｉｎｇｓｐｏｒｔ，ＴＮ）から入手できるもの、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ（Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸ）から入手できるＪＡＹＦＬＥＸ  ＤＩＮＡ、及びＢＡＳＦ（Ｆｌｏｒｈａｍ  Ｐａｒｋ，ＮＪ）製のＰＬＡＳＴＯＭＯＬＬ（例えば、アジピン酸ジイソノニル）が挙げられる。
【０１５２】
硬化性組成物は、任意に、所望のレオロジー特性を組成物にもたらすためのフロー制御剤又は増粘剤を含有する。好適なフロー制御剤としては、ヒュームドシリカ、例えば、Ｃａｂｏｔ  Ｃｏｒｐ．（Ａｌｐｈａｒｅｔｔａ，ＧＡ）より商標名ＣＡＢ−Ｏ−ＳＩＬ  ＴＳ  ７２０で入手可能な処理済みヒュームドシリカ、及び商標名ＣＡＢ−Ｏ−ＳＩＬ  Ｍ５で入手可能な未処理ヒュームドシリカが挙げられる。
【０１５３】
いくつかの実施形態において、硬化性組成物は、最適には、基材への接着を増強するためにシラン接着促進剤の他にも接着促進剤を含有する。接着促進剤の具体的な種類は、それが付着する表面の組成によって変動する可能性がある。加工中の金属ストックの引き抜きを促進するために使用されるイオン型潤滑剤でコーティングされた表面に特に有用であることが見出されている接着促進剤としては、例えば、カテコール及びチオジフェノールなどの二価フェノール化合物が挙げられる。
【０１５４】
硬化性組成物は、１種以上の従来の添加剤、例えば充填剤（例えば、アルミニウム粉末、カーボンブラック、グラスバブルズ、タルク、粘土、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、二酸化チタン、溶融石英などのシリカ、シリケート、ガラスビーズ、及びマイカ）、顔料、軟化剤、反応性希釈剤、非反応性希釈剤、難燃剤、帯電防止材、熱伝導性及び／又は導電性粒子、並びに発泡剤、例えば、アゾジカーボンアミドのような化学発泡剤又は炭化水素液を含有する発泡性高分子ミクロスフェア、例えば商標名ＥＸＰＡＮＣＥＬでＥｘｐａｎｃｅｌ  Ｉｎｃ．（Ｄｕｌｕｔｈ，ＧＡ）から販売されているものなども任意で含有してもよい。粒子状充填剤は、フレーク、ロッド、球などの形態であり得る。添加剤は、得られる接着剤に望ましい効果を生じる量で一般に添加される。
【０１５５】
このような添加剤の量及び種類は、組成物の意図される最終用途に応じて、当業者によって選択され得る。
【０１５６】
感圧接着剤
感圧接着剤の１つ以上の層を、本開示のテープに使用することができる。
【０１５７】
例えば、本開示のテープは、エラストマーバッキング層と、バッキング層の第１の主面上に配置された可撓性中間層と、可撓性中間層上に配置された第１の感圧接着剤層と、バッキング層の第２の主面上に（第２の可撓性中間層又はプライマー層を介して直接的又は間接的に）配置されたトップ層と、を含むことができ、トップ層は、第２の感圧接着層を備える。
【０１５８】
別の例として、本開示のテープは、エラストマーバッキング層と、エラストマーバッキング層の第１の主面上に配置された第１の感圧接着剤層と、エラストマーバッキング層の第２の主面上に配置された第２の感圧接着層を含んでもよい。
【０１５９】
各層の感圧接着剤は、同一でも異なってもよい。また、各感圧接着剤層は、単一の感圧接着剤又は異なる感圧接着剤のブレンドを含んでもよい。
【０１６０】
本開示のテープの感圧接着剤層は、シリコーン感圧接着剤を含む。感圧シリコーン接着剤は、２つの主要な成分、すなわちポリマー又はゴム、及び粘着付与樹脂を含む。ポリマーは典型的には、ポリマー鎖の末端に残存シラノール官能性（ＳｉＯＨ）を含有する高分子量ポリジメチルシロキサン若しくはポリジメチルジフェニルシロキサン、又は、ポリジオルガノシロキサンソフトセグメントと尿素末端ハードセグメントとを含むブロックコポリマーである。粘着付与樹脂は、一般に、トリメチルシロキシ基で末端をキャップされた三次元ケイ酸塩構造体（ＯＳｉＭｅ3）であり、かつまた、幾分かの残存シラノール官能基を含有するものである。感圧シリコーン接着剤は、米国特許第２，７３６，７２１号（Ｄｅｘｔｅｒ）に記載されている。シリコーン尿素ブロックコポリマー感圧接着剤は、米国特許第５，４６１，１３４号（Ｌｅｉｒら）、国際公開第９６／０３４０２９号（Ｓｈｅｒｍａｎら）及び国際公開第９６／０３５４５８号（Ｍｅｌａｎｃｏｎら）に記載されている。シリコーンポリオキサミド感圧接着剤組成物は、米国特許第７，３７１，４６４号（Ｓｈｅｒｍａｎら）に記載されている。
【０１６１】
ある特定の実施形態では、好適なＰＳＡは、高温剪断性能を有するシリコーン含有組成物である。感圧接着剤は、剥離接着強度試験方法Ｂに従って試験したとき、少なくとも２０オンス／インチの剥離接着強度を有するように、及び／又はＴ型剥離接着強度試験方法Ｂ（「合格」は、１０秒当たり１インチ未満の剥離速度を有すると定義される）を有するように選択される。
【０１６２】
ある特定の実施形態では、感圧接着剤は、４０重量％〜７０重量％のシリコーン固形分及び有機溶媒（例えば、キシレン）を含む組成物から調製される。ある特定の実施形態では、感圧接着剤は、追加の有機溶媒（例えば、キシレン）で希釈されて、コーティングをより容易にする。ある特定の実施形態では、感圧接着剤層は、これらの２つの異なる組成物から作製されたＰＳＡのブレンドを含む。
【０１６３】
シリコーン感圧接着剤は、典型的には、ポリジオルガノシロキサンを含む組成物から調製される。シリコーン感圧接着剤は、高温で過酸化物硬化剤又は金属塩などの触媒によって硬化又は架橋されてもよい。ある特定の実施形態では、このような過酸化物硬化剤は、水素を抽出し、及び／又は架橋し、高温を必要とし得る。例えば、過酸化ベンゾイルは、触媒が機能するために１５０℃超の硬化温度を必要とする。
【０１６４】
ある特定の実施形態では、感圧接着剤は、白金触媒添加硬化性組成物から調製される。ある特定の実施形態では、シリコーン感圧接着剤は、架橋剤及び白金触媒を含む組成物から調製される。ある特定の実施形態では、感圧接着剤は、ポリジオルガノシロキサン、架橋剤、及び白金触媒を含む組成物から調製される。
【０１６５】
付加−硬化化学によって調製されるシリコーン接着剤は、典型的には、シリコーン接着剤の硬化をもたらすために、白金又は他のＶＩＩＩＢ族（すなわち、８、９、及び１０族）金属触媒、典型的にはヒドロシリル化触媒の使用を伴う。付加−硬化シリコーン接着剤の報告された利点としては、縮合化学を介して調製されたシリコーン接着剤と比較して低下した粘度、より高い固形分含量、時間に対する安定した粘度、及びより低温の硬化が含まれる。調製の方法は、米国特許第５，０８２，７０６号（Ｔａｎｇｎｅｙ）に開示されている。
【０１６６】
米国特許第５，０８２，７０６号（Ｔａｎｇｎｅｙ）は、２つの構造単位を含有する粘着付与樹脂（多くの場合、ＭＱ樹脂と呼ばれる）を含むシリコーン感圧接着剤について記載しており、これらのうちの１つは、Ｒ−ＳｉＯ（多くの場合、Ｍと表記される）であり、他方はＳｉＯ２（多くの場合、Ｑと表記される）である。シリコーン感圧接着剤の剥離接着力は、粘着付与樹脂の量を制御することによって制御することができる。例えば、粘着付与樹脂の量を増加させると剥離接着力が増加するが、典型的には、剥離接着力が最大になる点が存在する。したがって、この点を超えて粘着付与樹脂の量を増加させることにより、剥離接着力を減少させることができる。
【０１６７】
ある特定の実施形態では、感圧接着剤は、「ＳＹＬ−ＯＦＦ  ４０００」の商品名で入手可能な白金含有触媒を含むポリジオルガノシロキサンから調製される。このようなポリマーの例は、米国特許第６，７０３，１２０号（Ｋｏら）に概ね記載されている。ある特定の実施形態では、このＰＳＡと、「ＤＯＷ  ＣＯＲＮＩＮＧ  ７６５７」の商品名で入手可能な別のＰＳＡとのブレンドを使用してもよい。
【０１６８】
いくつかの他の実施形態では、シリコーン感圧接着剤は、硬化剤として過酸化物剤を使用して作製することができる。
【０１６９】
ある特定の実施形態では、感圧接着剤層は、特にトップ層感圧接着剤として使用される場合、少なくとも０．１ｍｉｌ（２．５マイクロメートル）の厚さを有する。ある特定の実施形態では、感圧接着剤層は、少なくとも１ｍｉｌ（２５マイクロメートル）の厚さを有する。ある特定の実施形態では、感圧接着剤層は、少なくとも２ｍｉｌ（５０マイクロメートル）、又は少なくとも３ｍｉｌ（７５マイクロメートル）の厚さを有する。ＰＳＡの厚さの上限は、典型的には、コストによって制御される。
【０１７０】
任意のトップ層プライマー
好適なプライマー層は、トップ層材料を下層材料（例えば、バッキング層又は可撓性中間層）に接着するものである。
【０１７１】
ある特定の実施形態では、プライマー層はシリコーンを含む。ある特定の実施形態では、プライマー層は、縮合反応により生成されるシリコーンを含む。ある特定の実施形態では、プライマー層は、ポリジメチルシロキサンガム、多官能性ケイ酸塩、触媒（例えば、テトラアルキルチタネート触媒）、及び任意にＭＱシロキサン樹脂を含む混合物から生成される。
【０１７２】
例示的なシリコーンプライマーは、カナダ特許第１３２６９７５（Ｃ）号に記載されている。
【０１７３】
ある特定の実施形態では、シリコーンプライマーは、「ＳＲ５００  ＳＩＬＩＣＯＮＥ  ＰＲＩＭＥＲ」の商品名で入手可能なシリコーン含有組成物を含む。この組成物は、ヘキサンとトルエンとの混合物中に１１重量％の固形分を含む。
【０１７４】
ある特定の実施形態では、シリコーンプライマーは、ＲＴＶ（室温加硫）シリコーンを含む。ＲＴＶシリコーンは、一成分型又は二成分型組成物のいずれかに基づくことができ、硬化のために付加架橋（ヒドロシル化）又は縮合架橋のいずれかを利用することができる。例示的な二成分型ＲＴＶシリコーンは、白金硬化付加反応に基づく。
【０１７５】
ある特定の実施形態では、各プライマー層は、少なくとも０．０１ｍｉｌ（０．２５マイクロメートル）の厚さを有する。ある特定の実施形態では、各プライマー層は、最大０．１ｍｉｌ（２．５マイクロメートル）の厚さを有する。
【０１７６】
トップ層無機酸化物マトリックス及び任意の有機バインダ
ある特定の実施形態では、本開示のテープは、バッキング層の第２の主面（すなわち、シリコーン感圧接着剤が配置される表面と反対側の表面）上に配置された（直接的又は間接的に）トップ層を含む。ある特定の実施形態では、このようなトップ層は、無機酸化物マトリックス及び任意の有機バインダを含む。
【０１７７】
ある特定の実施形態では、無機酸化物マトリックスは、元素周期表の２族〜１５族のいずれか（例えば、２族、３族、４族、５族、６族、７族、８族、９族、１０族、１１族、１２族、１３族、１４族、１５族、及びこれらの組み合わせ）の金属又は半金属を含む。
【０１７８】
この無機酸化物マトリックスは、無機酸化物粒子から形成されてもよい。例えば、無機酸化物マトリックスは、Ａｌ２Ｏ３粒子、ＣａＣＯ３粒子、ＴｉＯ２粒子、ＺｒＯ２粒子、ＳｉＯ２粒子、酸化鉄粒子、粘土粒子、及びこれらの組み合わせから形成することができる。
【０１７９】
ある特定の実施形態では、無機酸化物マトリックスは、シリカネットワーク（好ましくは、架橋及び／又は相互接続された非晶質シリカネットワーク）を含む。ある特定の実施形態では、シリカネットワークは、シリカナノ粒子から形成される（好ましくは、シリカナノ粒子は多峰性粒径分布を有する）。
【０１８０】
ある特定の実施形態では、カップリング剤が、ナノ粒子と共に含まれてもよい。このようなカップリング剤の例としては、有機シランエステル（例えば、アクリルシランエステル、ビニルシランエステル、アミノシランエステル、エポキシシランエステル、ヒドロキシアルキルシランエステル、ヒドロキシアリールシランエステル、メルカプトシランエステル）、金属ケイ酸塩、又はこれらの組み合わせが挙げられる。このようなカップリング剤は、架橋剤、接着促進剤、及び／又は分散安定剤であってもよい。例えば、それらは、下層の材料に対する粒子間結合及び／又は界面接着力を強化することができる。
【０１８１】
ある特定の実施形態では、使用される場合、カップリング剤（例えば、有機シランエステル）は、金属酸化物粒子（例えば、シリカナノ粒子）の重量に基づいて、少なくとも０．５重量％、又は少なくとも１重量％、又は少なくとも２重量％の量で存在する。典型的には、カップリング剤は、金属酸化物粒子（例えば、シリカナノ粒子）の重量に基づいて、最大３０重量％、最大２０重量％、最大１５重量％、最大１０重量％、又は最大８重量％の量で存在する。
【０１８２】
ある特定の実施形態では、無機酸化物マトリックスは、加水分解性オルガノシランの存在下における加水分解性オルガノシリケートにおける加水分解性オルガノシリケート（例えば、テトラエトキシシラン（ＴＥＯＳ）又はテトラメトキシシラン（ＴＭＯＳ））の加水分解及び縮合の生成物を含む。このような生成物は、ポリマー又はオリゴマーの形態であってもよい。
【０１８３】
無機酸化物マトリックストップ層を形成するためのコーティング組成物は、広範囲の不揮発性固形分含有量を有し得る。ある特定の実施形態では、コーティング組成物は、少なくとも０．１重量％、少なくとも２重量％、又は少なくとも３重量％の固形分含有量を有し得る。ある特定の実施形態では、コーティング組成物は、最大２５重量％、最大１０重量％、又は最大８重量％の固形分含有量を有し得る。
【０１８４】
最適な平均乾燥トップ層の厚さは、トップ層の特定の組成に依存するが、一般に、乾燥トップ層の平均厚さは、少なくとも０．０１ミクロンである。ある特定の実施形態では、乾燥トップ層の平均厚さは、特に有機バインダが存在する場合には、最大５０ミクロンであるか、又は最大５ミクロン、又は最大２ミクロン、又は最大０．５ミクロン、又は最大０．１ミクロンである。このような厚さは、例えば、原子間力顕微鏡及び／又は表面プロファイルから推定することができる。
【０１８５】
本明細書に記載の乾燥トップ層は、特にコロナ処理されたときに、疎水性シリコーンゴム基材に直接（すなわち、プライマー層などの介在層なしに）適用することができる。乾燥無機マトリックストップ層は、驚くべきことに、高温でもシリコーンゴム基材及びシリコーンＰＳＡに良好に接着することが見出された。理論に束縛されるものではないが、ナノシリカ又はシリカネットワークの表面シラノール基によって例示される無機トップ層のヒドロキシル基は、エステル交換プロセスを介してＳｉ−Ｏ−Ｓｉと化学的に相互作用することができ、したがって、基材と無機酸化物トップ層との界面に形成された複数の共有結合をもたらすと考えられる。このような複数の共有結合は、強い界面接着力を説明すると考えられる。
【０１８６】
無機酸化物マトリックスのナノ粒子
ある特定の実施形態では、無機酸化物マトリックスは、シリカナノ粒子から形成され得るシリカネットワークを含む。
【０１８７】
ある特定の実施形態では、無機酸化物マトリックスを作製するために、最初の又はコーティング可能な組成物は、水性液体媒体中に分散されたシリカナノ粒子を含んでもよく、最初の組成物は、６を超えるｐＨを有する。このような実施形態では、シリカナノ粒子は、１００ナノメートル（ｎｍ）以下の平均粒径を有する。いくつかの実施形態では、シリカナノ粒子は、７５ｎｍ以下、４５ｎｍ以下、４０ｎｍ以下、３５ｎｍ以下、３０ｎｍ以下、２５ｎｍ以下、２０ｎｍ以下、１５ｎｍ以下、又は更には１０ｎｍ未満の平均粒径を有する。典型的には、シリカナノ粒子は、少なくとも４ｎｍの平均粒径を有するが、これは必須要件ではない。平均一次粒子径は、例えば、透過型電子顕微鏡を使用して決定することができる。本明細書で使用される場合、「粒径」という用語は、粒子の最長寸法を指し、これは、球状の粒子における直径である。当然ながら、２００ｎｍを超える粒径（例えば、最大２マイクロメートルの粒径）を有するシリカ粒子も含まれてもよいが、典型的には少量で含まれてもよい。シリカナノ粒子は、望ましくは狭い粒径分布、例えば、２．０以下、又は更には１．５以下の多分散度を有する。いくつかの実施形態では、シリカナノ粒子は、１５０平方メートル毎グラム（ｍ２／ｇ）超、２００ｍ２／ｇ超、又は更には４００ｍ２／ｇ超の表面積を有する。
【０１８８】
いくつかの実施形態では、４０ｎｍ以下の平均粒径（例えば、直径）を有するシリカナノ粒子の量は、最初の組成物及び／又はコーティング可能な組成物の総重量に基づいて、少なくとも０．１重量％、好ましくは少なくとも０．２重量％である。いくつかの実施形態では、４０ｎｍ以下の粒径（例えば、直径）を有するシリカナノ粒子の濃度は、最初の組成物の総重量に基づいて２０重量％以下、又は更には１５重量％以下である。
【０１８９】
シリカナノ粒子は、多峰性粒径分布を有し得る。例えば、多峰性粒径分布は、５〜２０００ナノメートル、好ましくは２０〜１５０ナノメートルの範囲の粒径を有する第１のモードと、１〜４５ナノメートル、好ましくは２〜２５ナノメートルの範囲の第２の粒径を有する第２のモードとを有し得る。
【０１９０】
無機酸化物マトリックスを形成するために、最初のコーティング可能な組成物中に含まれるナノ粒子（例えば、シリカナノ粒子）は、任意の所望のアスペクト比を有する球状又は非球状であり得る。アスペクト比は、ナノ粒子の平均最小寸法に対するナノ粒子の平均最大寸法の比を指す。非球状ナノ粒子のアスペクト比は、多くの場合、少なくとも２：１、少なくとも３：１、少なくとも５：１、又は少なくとも１０：１である。非球状ナノ粒子は、例えば、ロッド、楕円、及び／又は針の形状を有してもよい。ナノ粒子の形状は、規則的か又は不規則であり得る。コーティングの多孔率は、コーティング可能な組成物中の規則的及び不規則な形状のナノ粒子の量を変更することによって、並びに／又はコーティング可能な組成物中の球状及び非球状のナノ粒子の量を変更することによって、変えることができる。
【０１９１】
いくつかの実施形態では、無機酸化物マトリックスを形成するための最初のコーティング可能な組成物中のシリカナノ粒子の総重量は、少なくとも０．１重量％、典型的には少なくとも１重量％、より典型的には少なくとも２重量％である。いくつかの実施形態では、組成物中のシリカナノ粒子の総重量は、４０重量％以下、好ましくは１５重量％以下、より典型的には７重量％以下である。
【０１９２】
水性液体媒体中のシリカナノ粒子の安定した分散体であるシリカゾルは、当該技術分野において周知であり、かつ市販されている。非水性シリカゾル（シリカオルガノゾルとも呼ばれる）も使用することができ、これは液相が有機溶媒であるシリカゾル分散液、又は有機溶媒を含有する水性混合物である。本開示の実施において、シリカゾルは、その液相が分散液と適合性があるように選択され、典型的には、任意に有機溶媒を含む水性溶媒である。
【０１９３】
ある特定の実施形態では、シリカ粒子はヒュームドシリカである。
【０１９４】
水、水−アルコール、アルコール又はケトン溶液中のシリカナノ粒子分散液（例えば、シリカゾル）は、例えば、ＬＵＤＯＸ（Ｅ．Ｉ．ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏ．，Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ，ＤＥにより販売）、ＮＹＡＣＯＬ（Ｎｙａｃｏｌ  Ｃｏ．，Ａｓｈｌａｎｄ，ＭＡにより販売）、及びＮＡＬＣＯ（Ｏｎｄｅａ  Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．，Ｏａｋ  Ｂｒｏｏｋ，ＩＬにより製造）として市販されている。有用なシリカゾルの１つは、５ナノメートルの平均粒径、ｐＨ＝１０．５、固形分１５重量％のシリカゾルとして入手可能なＮＡＬＣＯ  ２３２６である。他の市販のシリカナノ粒子としては、Ｎａｌｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．から入手可能な、商品名ＮＡＬＣＯ  １１１５（球状、平均粒径４ｎｍ、固形分１５重量％分散液、ｐＨ＝１０．４）、ＮＡＬＣＯ  １１３０（球状分散液、平均粒径８ｎｍ、固形分３０重量％分散液、ｐＨ＝１０．２）、ＮＡＬＣＯ  １０５０（球状、平均粒径２０ｎｍ、固形分５０重量％の分散液、ｐＨ＝９．０）、ＮＡＬＣＯ  ２３２７（球状、平均粒径２０ｎｍ、固形分４０重量％分散液、ｐＨ＝９．３）、ＮＡＬＣＯ  １０３０（球状、平均粒径１３ｎｍ、固形分３０重量％分散液、ｐＨ＝１０．２）、及びＤＶＳＺＮ００４（球状、４５ｎｍ、４２重量％分散液）で入手可能なものが挙げられる。ＩＰＡ−ＳＴ、ＩＰＡ−ＳＴ−Ｌ、ＩＰＡ−ＳＴ−ＵＰ、ＥＧ−ＳＴ、ＭＥＫ−ＳＴ及びＥＡＣ−ＳＴなどの有機溶媒中の有用なシリカナノ粒子も含まれ得る。これらは、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能である。
【０１９５】
上記の平均シリカナノ粒子サイズの制約が達成されるように、針状シリカナノ粒子を使用してもよい。有用な針状シリカナノ粒子は、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ（Ｔｏｋｙｏ，Ｊａｐａｎ）による商品名ＳＮＯＷＴＥＸ−ＵＰで、水性懸濁液として得ることができる。混合物は、２０〜２１％（ｗ／ｗ）の針状シリカ、０．３５％（ｗ／ｗ）未満のＮａ２Ｏ、及び水からなる。この粒子は、直径約９〜１５ナノメートルであり、４０〜２００ナノメートルの長さを有する。懸濁液は、２５℃で１００ｍＰａ未満の粘度、約９〜１０．５のｐＨ、及び２０℃で約１．１３の比重を有する。
【０１９６】
他の有用な針状シリカナノ粒子は、真珠の首飾り状の形態を有する、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓによる商品名ＳＮＯＷＴＥＸ−ＰＳ−Ｓ及びＳＮＯＷＴＥＸ−ＰＳ−Ｍで、水性懸濁液として得ることができる。混合物は、２０〜２１％（ｗ／ｗ）のシリカ、０．２％（ｗ／ｗ）未満のＮａ２Ｏ、及び水からなる。ＳＮＯＷＴＥＸ−ＰＳ−Ｍ粒子は、直径約１８〜２５ナノメートルであり、８０〜１５０ナノメートルの長さを有する。粒径は、動的光散乱法によって８０〜１５０ｎｍである。懸濁液は、２５℃での１００ｍＰａｓ未満の粘度、約９〜１０．５のｐＨ、及び２０℃で約１．１３の比重を有する。ＳＮＯＷＴＥＸ−ＰＳ−Ｓは、１０〜１５ｎｍの粒径及び８０〜１２０ｎｍの長さを有する。
【０１９７】
低水性及び非水性シリカゾル（シリカオルガノゾル又はオルガノシリカゾルとも呼ばれる）が使用されてもよい。これらはシリカゾル分散液であり、液相は、有機溶媒（例えば、イソプロパノール、メタノール、若しくはメチルエチルケトン）又は水性有機溶媒である。本開示の実施において、シリカナノ粒子ゾルは、その液相が意図されるコーティング組成物と適合性があるように選択される。このようなオルガノシリカゾルは、Ｎｉｓｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｃｏｒｐ．，Ｈｏｕｓｔｏｎ，ＴＸから入手可能である。
【０１９８】
少なくとも８のｐＨを有するシリカゾルは、米国特許第５，９６４，６９３号（Ｂｒｅｋａｕら）に記載の方法によって調製することもできる。
【０１９９】
無機酸化物マトリックスを形成するための最初のコーティング可能な組成物は、４以下、典型的には３未満、又は更には２未満のｐＨを有するまで無機酸を添加することによって酸性化され、それによってコーティング可能な組成物を提供することができる。有用な無機酸（すなわち、鉱酸）としては、例えば、塩酸、硝酸、硫酸、リン酸、過塩素酸、塩素酸、及びこれらの組み合わせが挙げられる。典型的には、無機酸は、２以下、１未満、又は更にはゼロ未満のｐＫａを有するように選択されるが、これは必須要件ではない。理論に束縛されるものではないが、シリカナノ粒子の一部の凝集は、ｐＨが低下するにつれて生じ、凝集したナノ粒子を含む分散液が得られると考えられる。
【０２００】
無機酸化物マトリックス用のアミノシランエステルカップリング剤
ある特定の実施形態では、アミノシランエステルが、シリカナノ粒子（例えば、ナノシリカ分散液及びオルガノシリカゾル）と組み合わせて使用されてもよい。
【０２０１】
アミノ置換オルガノシランエステル又はエステル等価物は、ケイ素原子上に、少なくとも１つのエステル又はエステル等価基、好ましくは２個、又はより好ましくは３個の基を担持する。エステル等価物は当業者に周知であり、シランアミド（ＲＮＲ’Ｓｉ）、シランアルカノエート（ＲＣ（Ｏ）ＯＳｉ）、Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ、ＳｉＮ（Ｒ）−Ｓｉ、ＳｉＳＲ及びＲＣＯＮＲ’Ｓｉなどの化合物等の化合物が含まれる。これらエステル等価物はまた、エチレングリコール、エタノールアミン、エチレンジアミン及びこれらのアミドから誘導されるもののように、環式化合物であってもよい。Ｒ及びＲ’は、発明の概要における「エステル等価物」定義のように定義される。別のエステル等価物のこのような環式化合物の例は、図ＶＩに示される。
【化８】
2021514024.tif 000010
【０２０２】
式ＶＩ環式化合物の例では、Ｒ’は、上記の文により定義づけられるが、アリールではない場合がある。３−アミノプロピルアルコキシシランは、加熱により環化することが周知であり、これらＲＮＨＳｉ化合物は本発明で有用であろう。好ましくは、アミノ置換オルガノシランエステル又はエステル等価物は、結合を阻害し得る界面に残留物を残すのを避けるために、メタノールとして容易に揮発するメトキシなどのエステル基を有する。アミノ置換オルガノシランは、少なくとも１つのエステル等価物を有さなくてはならず、例えば、トリアルコキシシランであってよい。例えば、アミノ置換オルガノシランは、式（Ｚ２Ｎ−Ｌ−ＳｉＸ’Ｘ’’Ｘ’’’）を有することができ、式中、Ｚは、水素、アルキル、又はアミノ置換アルキルを含む置換アリール若しくはアルキルであり、式中、Ｌは二価直鎖（Ｃ１〜Ｃ１２）アルキレンであるか、又は（Ｃ３〜Ｃ８）シクロアルキレン、３〜８員環ヘテロシクロアルキレン、（Ｃ２〜Ｃ１２）アルケニレン、（Ｃ４〜Ｃ８）シクロアルケニレン、３〜８員環ヘテロシクロアルケニレン又はヘテロアリーレン単位を含むことができる。Ｌは、二価の芳香族であってもよく、又は１つ以上の二価の芳香族基若しくはヘテロ原子基で割り込みされてよい。芳香族基は複素環式芳香族を含んでよい。ヘテロ原子は、好ましくは、窒素、硫黄又は酸素である。Ｌは、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ４）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ４）アルキニル、（Ｃ１〜Ｃ４）アルコキシ、アミノ、（Ｃ３〜Ｃ６）シクロアルキル、３〜６員環のヘテロシクロアルキル、単環式アリール、５〜６員環のヘテロアリール、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルカルボニルオキシ、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルオキシカルボニル、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルカルボニル、ホルミル、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルカルボニルアミノ、又は（Ｃ１〜Ｃ４）アミノカルボニルで任意に置換される。Ｌは、更に、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｎ（Ｒｃ）−、−Ｎ（Ｒｃ）−Ｃ（Ｏ）−、−Ｎ（Ｒｃ）−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−、−Ｏ−Ｃ（Ｏ）−Ｎ（Ｒｃ）−、−Ｎ（Ｒｃ）−Ｃ（Ｏ）−Ｎ（Ｒｄ）−、−Ｏ−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−、又は−Ｏ−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−で任意に割り込みされる。Ｒｃ及びＲｄのそれぞれは、独立して、水素、アルキル、アルケニル、アルキニル、アルコキシアルキル、アミノアルキル（一級、二級、若しくは三級）、又はハロアルキルであり、Ｘ’、Ｘ’’及びＸ’’’のそれぞれは、（Ｃ１〜Ｃ１８）アルキル、ハロゲン、（Ｃ１〜Ｃ８）アルコキシ、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキルカルボニルオキシ、又はアミノ基であり、但し、Ｘ’、Ｘ’’、及びＸ’’’のうちの少なくとも１つは不安定な基である。更に、Ｘ’、Ｘ’’及びＸ’’’のうちの任意の２つ又は全ては、共有結合を介して連結されてもよい。アミノ基はアルキルアミノ基であってよい。
【０２０３】
アミノ置換オルガノシランの例としては、３−アミノプロピルトリメトキシシラン（ＳＩＬＱＵＥＳＴ  Ａ−１１１０）、３−アミノプロピルトリエトキシシラン（ＳＩＬＱＵＥＳＴ  Ａ−１１００）、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシラン（ＳＩＬＱＵＥＳＴ  Ａ−１１２０）、ＳＩＬＱＵＥＳＴ  Ａ−１１３０、（アミノエチルアミノメチル）フェネチルトリメトキシシラン、（アミノエチルアミノメチル）フェネチルトリエトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン（ＳＩＬＱＵＥＳＴ  Ａ−２１２０）、ビス−（γ−トリエトキシシリルプロピル）アミン（ＳＩＬＱＵＥＳＴ  Ａ−１１７０）、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルトリブトキシシラン、６−（アミノヘキシルアミノプロピル）トリメトキシシラン、４−アミノブチルトリメトキシシラン、４−アミノブチルトリエトキシシラン、ｐ−（２−アミノエチル）フェニルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリス（メトキシエトキシエトキシ）シラン、３−アミノプロピルメチルジエトキシシラン、ＤＹＮＡＳＹＬＡＮ１１４６等のオリゴマーアミノシラン、３−（Ｎ−メチルアミノ）プロピルトリメトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジエトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−（２−アミノエチル）−３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルメチルジエトキシシラン、３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルジメチルメトキシシラン、３−アミノプロピルジメチルエトキシシラン、４−アミノフェニルトリメトキシシラン、３−フェニルアミノプロピルトリメトキシシラン、２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタン−１−エタンアミン、２，２−ジエトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタン−１−エタンアミン、２，２−ジエトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタン、及び２，２−ジメトキシ−１−アザ−２−シラシクロペンタンが挙げられる。
【０２０４】
ビス−シリル尿素［ＲＯ）３Ｓｉ（ＣＨ２）ＮＲ］２Ｃ＝Ｏなどの追加の「前駆体」化合物も、アミノ置換オルガノシランエステル又はアミンを最初に熱的に解離させるエステル等価物の例である。
【０２０５】
アミノ置換オルガノシランエステル又はエステル等価物は、好ましくは、酢酸エチル又はメタノール又は酢酸メチルなどの有機溶媒中で希釈される。１つの好ましいアミノ置換オルガノシランエステル又はエステル等価物は、３−アミノプロピルメトキシシラン（Ｈ２Ｎ−（ＣＨ２）３−Ｓｉ（ＯＭｅ）３）、又はそのオリゴマーである。
【０２０６】
このようなオリゴマーの１つは、Ｐａｒｉｓ，ＦｒａｎｃｅのＯｓｉ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ（ＧＥ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅｓ）によって製造されるＳＩＬＱＵＥＳＴ  Ａ−１１０６である。アミノ置換オルガノシランエステル又はエステル等価物は、以下に更に記載されるプロセスにおいてフルオロポリマーと反応して、他の反射防止層とシロキサン結合を形成するために利用可能なペンダントシロキシ基を提供し、層間の界面接着を改善する。したがって、カップリング剤は、層間の接着促進剤として作用する。
【０２０７】
無機酸化物マトリックス用のエポキシシランエステルカップリング剤
ある特定の実施形態では、エポキシシランエステルは、シリカナノ粒子（例えば、ナノシリカ分散液及びオルガノシリカゾル）と組み合わせて使用することができる。
【０２０８】
エポキシ官能性化合物の例としては、式（ＶＩＩ）、（ＶＩＩＩ）、（ＩＸ）、及び（Ｘ）のものが含まれ、
【化９】
2021514024.tif 000011
式中、
Ｘ＝ＣＨ２、Ｏ、Ｓ、又はＮＨＣ（Ｏ）Ｒであり、
各Ｒは、独立して、−Ｃ２Ｈ５、−Ｃ３Ｈ７、又は−Ｃ４Ｈ９であり、
ｎ＝０〜１０であり、かつ
ｍ＝１〜４である。
【０２０９】
無機酸化物マトリックス用のアクリル及びビニルシランエステル剤
ある特定の実施形態では、アクリルシランエステル又はビニルシランエステルは、シリカナノ粒子（例えば、ナノシリカ分散液及びオルガノシリカゾル）と組み合わせて使用することができる。このような重合性アルコキシシリル含有エチレン性不飽和モノマーは、プライマー層を固定するために使用され得る。
【０２１０】
このようなモノマーの例としては、以下の一般式（ＸＩ）、（ＸＩＩ）、及び（ＸＩＩＩ）のものが含まれ、
【化１０】
2021514024.tif 000012
式（ＸＩ）及び（ＸＩＩ）について、
各Ｒは、独立して、Ｈ、−ＣＨ３、−Ｃ２Ｈ５、−Ｃ３Ｈ７、又は−Ｃ４Ｈ９であり、
Ｘ＝ＣＨ２又はＯであり、かつ
ｎ＝０〜１０であり、
式（ＸＩＩＩ）において、
各Ｒは、独立して、Ｈ、−ＣＨ３、−Ｃ２Ｈ５、−Ｃ３Ｈ７、又は−Ｃ４Ｈ９であり、
Ｒ１は、−ＣＨ３又はＨであり、
Ｘ＝ＣＨ２、Ｏ、Ｓ、又はＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２であり、
各Ｒ２は、独立して、−Ｃ２Ｈ５、−Ｃ３Ｈ７、又は−Ｃ４Ｈ９であり、かつ
ｎ＝０〜１０である。
【０２１１】
好適な重合性アルコキシシリル官能性（メタ）アクリレートの例としては、３−（メタクリロイルオキシ）プロピル］トリメトキシシラン（すなわち、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ，Ｗａｔｅｒｆｏｒｄ，ＮＹから商品名Ａ１７４で入手可能な３−（トリメトキシシリル）プロピルメタクリレート）、３−アクリルオキシプロピルトリメトキシシラン、３−（メタクリロイルオキシ）プロピルメチルジメトキシシラン、３−（メタクリロイルオキシ）プロピルメチルジメトキシシラン、３−（アクリロイルオキシプロピル）メチルジメトキシシラン、３−（メタクリロイルオキシ）プロピルジメチルエトキシシラン、ビニルメチルジアセトキシシラン、ビニルメチルジエトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリイソプロポキシシラン、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリフェノキシシラン、ビニルトリ−ｔ−ブトキシシラン、ビニルトリス−イソブトキシシラン、ビニルトリイソプロピルオキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシ）シラン、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【０２１２】
過酸化ベンゾイル、Ｌｕｐｅｒｏｘ  １０１、Ｌｕｐｅｒｏｘ  １３０、又はＵＶ硬化性開始剤によって例示される有機過酸化物が含まれてもよい。有用なフリーラジカル光開始剤としては、例えば、ベンゾインメチルエーテル及びベンゾインイソプロピルエーテルなどのベンゾインエーテル、置換ベンゾインエーテル（例えば、アニソインメチルエーテル）、置換アセトフェノン（例えば、２，２−ジメトキシ−２−フェニルアセトフェノン）、置換α−ケトール（例えば、２−メチル−２−ヒドロキシプロピオフェノン）、ベンゾフェノン誘導体（例えば、ベンゾフェノン）、及びアシルホスフィンオキシドが挙げられる。例示的な市販の光開始剤としては、Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ，ＮＹから商品名ＩＲＧＡＣＵＲＥ（例えば、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  ６５１、ＩＲＧＡＣＵＲＥ  １８４、及びＩＲＧＡＣＵＲＥ  ８１９）、又はＤＡＲＯＣＵＲ（例えば、ＤＡＲＯＣＵＲ  １１７３、ＤＡＲＯＣＵＲ  ４２６５）の光開始剤、及びＢＡＳＦ，Ｐａｒｓｉｐｐａｎｙ，ＮＪから商品名ＬＵＣＩＲＩＮ（例えば、ＬＵＣＩＲＩＮ  ＴＰＯ）の光開始剤で市販されている光開始剤が挙げられる。
【０２１３】
無機酸化物マトリックス用の金属ケイ酸塩カップリング剤
ある特定の実施形態では、金属ケイ酸塩は、シリカナノ粒子（例えば、ナノシリカ分散液及びオルガノシリカゾル）と組み合わせて使用され得る。好適な金属ケイ酸塩の例としては、ケイ酸リチウム、ケイ酸ナトリウム、ケイ酸カリウム、又はこれらの組み合わせが挙げられる。
【０２１４】
無機酸化物マトリックストップ層のある特定の実施形態では、金属ケイ酸塩は、乾燥無機酸化物マトリックストップ層の総重量に基づいて、少なくとも１重量％、又は少なくとも５重量％の量で存在する。ある特定の実施形態では、金属ケイ酸塩は、乾燥無機酸化物マトリックストップ層の総重量に基づいて、最大３０重量％、又は最大２０重量％の量で存在する。
【０２１５】
無機酸化物マトリックスのための任意の添加剤
ある特定の実施形態では、多価金属カチオン塩は、酸性化ナノ粒子含有組成物と組み合わされ（例えば、溶解され）、それによって、無機酸化物マトリックスを形成するために、最初のコーティング可能な組成物を提供する。金属塩に含まれる好適な金属カチオンは、ｎ＋の電荷を有してもよく、ｎは、例えば、≧２の整数（例えば、２、３、４、５、又は６）を表す。
【０２１６】
ある特定の実施形態では、少なくとも１つのチタン化合物、及び任意に少なくとも１つの他の金属化合物は、酸性化ナノ粒子含有組成物と組み合わされて（例えば、溶解され）、それによって、無機酸化物マトリックスを形成するために、最初のコーティング可能な組成物を提供する。有用なチタン化合物としては、例えば、ＴｉＯＳＯ４・２Ｈ２Ｏ、ＴｉＯＳＯ４・Ｈ２ＳＯ４・ｘＨ２Ｏ、ＴｉＯＣｌ２、及びＴｉＣｌ４が挙げられる。任意の金属化合物（及びその中に含有される任意の金属カチオン）は、元素周期表の２族〜１５族のいずれか（例えば、２族、３族、４族、５族、６族、７族、８族、９族、１０族、１１族、１２族、１３族、１４族、１５族、及びこれらの組み合わせ）のチタン以外の金属（又は金属カチオン）を含んでもよい。
【０２１７】
乾燥無機酸化物マトリックスのある特定の実施形態では、多価の金属カチオン塩は、乾燥無機酸化物マトリックストップ層の総重量に基づいて、少なくとも１重量％、少なくとも３重量％、又は少なくとも５重量％の量で存在する。ある特定の実施形態では、多価の金属カチオン塩は、乾燥無機酸化物マトリックストップ層の総重量に基づいて、最大２０重量％、又は最大１０重量％の量で存在する。
【０２１８】
ある特定の実施形態では、多価金属化合物は、この無機酸化物マトリックスのネットワークを強化するために、及び／又は層内の他の材料への界面接着力を強化するために、酸性ナノ粒子分散液と組み合わされてもよい（例えば、溶解されてもよい）。金属化合物に含まれる好適な金属カチオンは、ｎ＋の電荷を有してもよく、ｎは、例えば、≧２の整数（例えば、２、３、４、５、又は６）を表す。有用な金属化合物の例としては、銅化合物（例えば、ＣｕＣｌ２又はＣｕ（ＮＯ３）２）、白金化合物（例えば、Ｈ２ＰｔＣｌ６）、アルミニウム化合物（例えば、Ａｌ（ＮＯ３）３・９Ｈ２Ｏ）、ジルコニウム化合物（例えば、ＺｒＣｌ４又はＺｒＯＣｌ２・８Ｈ２Ｏ）、亜鉛化合物（例えば、Ｚｎ（ＮＯ３）２・６Ｈ２Ｏ）、鉄化合物（例えば、ＦｅＣｌ３・６Ｈ２Ｏ又はＦｅＣｌ２）、スズ化合物（例えば、ＳｎＣｌ２及びＳｎＣｌ４／５Ｈ２Ｏ）、ニッケル化合物（例えば、ＮｉＣｌ２）、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【０２１９】
無機酸化物マトリックスを形成するのに有用なコーティング可能な組成物は、例えば、着色剤、界面活性剤、増粘剤、チキソトロープ剤、又はレベリング助剤などの１つ以上の任意の添加剤を更に含んでもよい。任意の他の成分
【０２２０】
無機酸化物マトリックスに有用な無機ポリマー／オリゴマー
ある特定の実施形態では、無機酸化物マトリックスは、加水分解性オルガノシランの存在下における加水分解性オルガノシリケート（例えば、テトラエトキシシラン（ＴＥＯＳ）又はテトラメトキシシラン（ＴＭＯＳ））の加水分解及び縮合の生成物を含む。このような生成物は、ポリマー又はオリゴマーの形態であってもよい。
【０２２１】
ある特定の実施形態では、加水分解性オルガノシランは、式ＸＩＶによって表され、
Ｒ１Ｓｉ（Ｒ２）３
式中、各Ｒ１及びＲ２は、独立して（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルである。
【０２２２】
加水分解性有機ケイ酸塩のオルガノシランに対する比は、１００：０〜７０：３０の範囲であり得、好ましくは１００：０〜８５：１５の比であり得、より好ましくは１００：０〜９２：８の比であり得る。
【０２２３】
任意の有機バインダ
ある特定の実施形態では、トップ層は、無機酸化物マトリックスと組み合わせた有機バインダを更に含む。
【０２２４】
ある特定の実施形態では、有機バインダは、トップ層の総重量に基づいて、少なくとも１重量％、少なくとも３重量％、又は少なくとも５重量％の量で存在する。ある特定の実施形態では、有機バインダは、トップ層の総重量に基づいて、最大３０重量％、又は最大２０重量％の量で存在する。
【０２２５】
ある特定の実施形態では、有機バインダは、硬化ポリエポキシ、ポリウレタン、ポリ（メタ）アクリレート、シリコーン、ポリイミド、又はポリイミド−アミドなどの１つ以上のポリマーを含む。このような有機ポリマーは、熱硬化又はＵＶ硬化され得る。
【０２２６】
剥離ライナー
本開示のテープはまた、任意に、感圧接着剤層上に配置された剥離ライナーを含む。２つの感圧接着剤層（第１の感圧接着剤層及び第２の感圧接着剤層）を含むこれらの実施形態では、剥離ライナーは、典型的には、感圧接着剤層のそれぞれの上に配置される（それぞれ第１の剥離ライナー及び第２の剥離ライナー）。このような実施形態では、剥離ライナーは、同一でも異なっていてもよい。トップ層が感圧接着剤を含む実施形態では、トップ層上に配置された剥離ライナーをトップ層剥離ライナーと呼ぶことができる。
【０２２７】
ある特定の実施形態では、剥離ライナーは、フルオロポリマー被覆剥離ライナーである。ある特定の実施形態では、フルオロポリマーは、フルオロシリコーンポリマー又はフルオロエーテルポリマーである。ある特定の実施形態では、フルオロポリマーは、フルオロシロキサンポリマーである。
【０２２８】
一般に、少なくとも２つの架橋性反応性基、例えば、２つのエチレン性不飽和有機基を有する任意の既知のフルオロシリコーンポリマーを、フルオロシリコーンポリマーとして使用することができる。いくつかの実施形態では、フルオロシリコーンポリマーは、２個の末端架橋性基、例えば、２個の末端エチレン性不飽和基を含む。いくつかの実施形態では、フルオロシリコーンポリマーは、ペンダント官能基、例えば、ペンダントエチレン性不飽和有機基を含む。
【０２２９】
多数の有用な商業的に市販のフルオロシリコーンポリマーが、Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｃｏｒｐ．（Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈ．）より、例えば、ＳＹＬ−ＯＦＦ  Ｑ２−７７８５及びＳＹＬ−ＯＦＦ  ７７８６などの商品名の、ＳＹＬ−ＯＦＦシリーズとして市販されている。他のフルオロシリコーンポリマーは、Ｍｏｍｅｎｔｉｖｅ（Ｃｏｌｕｍｂｕｓ，Ｏｈｉｏ）、Ｓｈｉｎ−Ｅｔｓｕ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｊａｐａｎ）及びＷａｃｋｅｒ  Ｃｈｅｍｉｅ（Ｇｅｒｍａｎｙ）から市販されている。追加のフルオロシリコーンポリマーは、米国特許第５，０８２，７０６号（Ｔａｎｇｎｅｙ）の列５、行６７〜列７、行２７において成分（ｅ）として記載されている。
【０２３０】
官能性フルオロシリコーンポリマーは、好適な架橋剤と組み合わせる場合、剥離コーティング組成物の形成に特に有用である。好適な架橋剤は、一般に既知である。例示的な架橋剤としては、オルガノハイドロジェンシロキサン架橋剤、すなわちケイ素結合ヒドリド基を含有するシロキサンポリマーが挙げられる。好適な水素化官能性シリコーン架橋剤としては、Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｃｏｒｐ．から商品名ＳＹＬ−ＯＦＦ  ７４８８、ＳＹＬ−ＯＦＦ  ７０４８及びＳＹＬ−ＯＦＦ  ７６７８で入手可能なものが挙げられる。好適な水素化官能性フルオロシリコーン架橋剤としては、Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｃｏｒｐ．から商品名ＳＹＬ  ＯＦＦ  Ｑ２−７５６０及びＳＬ−７５６１で入手可能なものが挙げられる。他の有用な架橋剤は、米国特許第５，０８２，７０６号（Ｔａｎｇｎｅｙ）及び米国特許第５，５７８，３８１号（Ｈａｍａｄａら）に開示されている。
【０２３１】
ある特定の実施形態では、フルオロポリマーは、ペルフルオロポリエーテルなどのフルオロエーテルポリマー及びフルオロエーテルジアクリレートポリマーである。好適な剥離ライナーは、１を超える重合性官能度を有する重合したフィルム形成モノマーの不溶性ポリマーと、複数のペルフルオロアルキレンオキシド、−ＣａＦ２ａＯ−、繰り返し単位であるペルフルオロポリエーテルセグメント（各々のこのような単位における下付き文字ａは、独立して１〜４の整数であり、このセグメントは好ましくは５００〜２０，０００の数平均分子量を有する）とを含むライナーを記載している、米国特許第４，４７２，４８０号（Ｏｌｓｏｎ）に記載されている。
【０２３２】
ある特定の実施形態では、剥離ライナーは、２ｍｉｌ（５０マイクロメートル）＋／−０．０２５ｍｉｌ（０．６４マイクロメートル）の厚さを有する。
【０２３３】
ある特定の実施形態では、剥離ライナーは、フルオロポリマー被覆ポリエステル剥離ライナーである。約５０マイクロメートルの厚さを有する例示的なフルオロポリマー被覆ポリエステル剥離ライナーは、「３Ｍ  ＳＥＣＯＮＤＡＲＹ  ＬＩＮＥＲ  ５９３２」の商品名で入手可能である。
【０２３４】
適用の方法
ワークピースの表面は、好適なマスキング溶液によってＨＶＯＦプロセスから保護され得る。マスキング溶液が典型的なＨＶＯＦスプレー条件に耐えることができるテープである場合、この溶液は、この適用の方法のセクションにおいて、ＨＶＯＦ耐性テープと称されることになる。上記のテープは、ＨＶＯＦ耐性テープと見なされる。
【０２３５】
実際には、作業者は、ＨＶＯＦ材料の適用に供されないワークピース表面の領域をマスキングすることによって、ＨＶＯＦ適用用のワークピースを準備するであろう。ＰＳＡでコーティングされた片面を有するテープを使用する場合（又はいくつかのテープが、一次接着剤側と、時にはキスコートと呼ばれる、一次接着剤側として意図されていない接着剤の非常に薄いコーティングを他の側に有するように、別の方法で一次接着剤側を有するテープを使用する場合）、これは、作業者がＨＶＯＦ耐性テープの一次接着剤側を、マスキングされる領域の作業面に接触させる作業者によって達成される。理想的には、作業面は、テープとワークピース表面との間の良好な接着を確実にするために、適切な溶媒系又は溶媒を含まない洗浄溶液を使用して、油及び汚染物質を先ず洗浄されている。次いで、作業者は、テープの非一次ＰＳＡ側に圧力を加えるために手を使用して、テープの一次ＰＳＡ側をワークピースの表面に押し付けることができる。この押圧は、ローラー又は他の好適な器具若しくはツールで行うこともできる。
【０２３６】
マスキングを必要とする作業空間の面積が、ＨＶＯＦ耐性マスキングテープの寸法を超える場合には、問題が生じる。このような状況では、作業者は、最初の長さのＨＶＯＦ耐性テープを適用し、次いで、最初の長さのテープをその後の長さのテープと部分的に重なり合わせ、これが、次いで、更に別の長さのテープによって部分的に重なり合わされるなど、ワークピースの表面の意図される領域が、部分的に重なり合うＨＶＯＦ耐性テープの連続する長さによって適切にマスキングされるまで行われる。２つの長さのテープの図であって、一方が他方に部分的に重なっている図が、図７に示されている。
【０２３７】
図７は、ＨＶＯＦ耐性テープ２００の部分的に重なり合った適用を示す。ワークピース２０８は、ＨＶＯＦプロセスに供することを意図した任意の典型的なワークピースである。ワークピース２０８は、プロファイル図で示される、第１の長さのＨＶＯＦ耐性テープを含む。図７（及び図８）における第１の長さのＨＶＯＦ抵抗テープは、例示目的のために、バッキング層（上部層、２０２ａ）及びＰＳＡ層（下部層、２０２ｂ、例えば、ワークピース２０８の表面とバッキング層との間に挟まれたＨＶＯＦ耐性テープ２０２の第１の長さに関して示される）を有する二層構造を含むように簡略化されており、介在する中間層が存在する場合、又はＰＳＡ層若しくはバッキング層のいずれかが複数の他の層を含む場合、又はＰＳＡ側と反対側のＨＶＯＦ耐性テープの面上に追加の層が存在する場合の上記のような他の構造が、本明細書において企図される。長さ２０２は、非接着面２０３と、接着面２０５とを含む。第２の長さのＨＶＯＦ耐性テープ２０４は、作業者によって、ＨＶＯＦ耐性テープ長さ２０２と部分的に重なり合うワークピース２０８の上面に適用される。テープ片が長さ２０４のＰＳＡに沿って完全に接触することができないギャップ２０６が示されている。実際には、このギャップは、注意深く適用することによって、及び例えば、ツールを使用して長さ２０４を押して長さ２０２と密接に接触させることによって低減することができるが、実際には、ギャップ２０６は完全に除去することが困難であり、ＨＶＯＦ耐性テープの弾力性品質が与えられると戻ることができる。特に、より厚いＨＶＯＦ耐性テープでは、ギャップ２０６を除去することが困難であり、テープの縁部のギャップへのＨＶＯＦ材料の浸出を可能にし、テープのリフトオフの原因の１つになる。
【０２３８】
図８は、ワークピース２１２の表面２１４へのＨＶＯＦ耐性テープの新規な適用２１０である。いくつかの実施形態では、この適用は、図７に関して示される適用に優れたマスキング結果を提供する。２枚のＨＶＯＦ耐性テープ片２１６及び２１８は、両方とも簡略的に図示された構造でテープ長さ２０２及び２０４を有するように示されており、両方とも、上部バッキング層とワークピース２１２の表面２１４との間に挟まれた接着層を含む。テープ片２１６及び２１８は両方とも、互いに当接する共通の側縁部２２２及び２２４をそれぞれ有する。理想的には、共通の側縁部は、それらの共通の長さの大部分又は全てに沿って互いに接触するが、実際には、側縁部２２２と２２４との間に小さなギャップが存在してもよい。ＨＶＯＦ耐性テープの当接片間の共通の側縁部は、突合せ接合２３２である。テープ片２１６及び２１８と同じ構造を有する一実施形態における更なるＨＶＯＦ耐性テープ片２２０は、突合せ接合２３２を覆い、かつテープ片２１６及び２１８を部分的に覆う。いくつかの実施形態では、シーラント２３０が、接着を補助し、ＨＶＯＦプロセスに関連する力に抵抗するために、更なるテープ片２２０の縁部に添加される。試験において良好な結果を示したシーラントは、３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，Ｍｉｎｎｅｓｏｔａから入手可能な３Ｍ  Ｃｌｅａｒ  Ｓｕｐｅｒ  Ｓｉｌｉｃｏｎｅ  Ｓｅａｌａｎｔであった。図８及び９に示されるものと同様の構造をもたらすテープを適用するための方法の一実施形態は、以下の通りである。
（ａ）第１のＨＶＯＦテープ部分の接着面を、ワークピースなどの基材の第１の領域に接触させることであって、第１のテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、接着面の反対側の非接着面と、を有する、ことである。
（ｂ）第２のＨＶＯＦテープ部分の接着面を基材の第２の領域に接触させることであって、第２のテープ部分が第１の主縁部及び第２の主縁部と、接着面の反対側の非接着面とを有する、ことであり、ここで、第１のテープ部分の第１の主縁部又は第２の主縁部のうちの少なくとも１つは、第２のテープ部分の第１の主縁部又は第２の主縁部のうちの少なくとも１つに当接して、突合せ接合を形成する。（ｃ）第３のＨＶＯＦテープ部分の接着面を、第１のＨＶＯＦテープ部分及び第２のＨＶＯＦテープ部分の非接着面の領域に接触させて、突合せ接合の少なくとも一部を覆うように接触させることであって、第３のＨＶＯＦテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、接着面の反対側の非接着面とを有する、ことである。
【０２３９】
（ａ）〜（ｃ）の工程は、以下に列挙される実施形態に記載される、より具体的には、この詳細な説明の他の箇所で記載されるテープのいずれかと共に利用されてもよい。
【０２４０】
理想的には、突合せ接合に適用されるテープは、下にあるテープ片の縁部を１／２〜３インチ超えて延在する。いくつかの実施形態では、シーラント、好ましくはシリコーンもまた、第３のＨＶＯＦテープ部分の縁部に適用される。シーラントは、ＨＶＯＦプロセスに供する前に完全に硬化させるべきである。
【０２４１】
いくつかの実施形態では、露出したテープの縁部は、特にＨＶＯＦの適用がＨＶＯＦ耐性テープの露出した縁部に特に影響を与える厳格な角度で行われる場合に、かみそりナイフ又は他の刃で面取りされてもよい。テープ縁部が厚くなるほど、層間剥離が起こりやすくなり、面取りされた縁部は、このような層間剥離に抵抗する。
【０２４２】
図９は、図８の構造の平面図である。図９では、２つのテープ片２１６及び２１８は、テープ片２１６及び２１８が実際には触れていない突合せ接合２３２を示している。これは例示を目的とするものにすぎず、実際に、理想的には、これらは互いに接触している。テープ片２１６（及び２１８）のそれぞれは、第１の主縁部及び第２の主縁部２５１ａ（２５３ａ）及び２５１ｂ（２５３ｂ）を含む。
【０２４３】
図８及び９に示される適用の試験は、突き合わせシームの領域において顕著なＨＶＯＦアーチファクトを有さない優れた結果を示した。
【０２４４】
実施形態
以下の実施形態は、本開示を例示することが意図され、限定するものではない。
【０２４５】
実施形態１は、テープであって、２つの主面を有するエラストマーバッキング層であって、高稠度のシリコーンエラストマーを含む、バッキング層と、バッキング層の第１の主面上に配置された可撓性中間層であって、硬化エポキシ系材料を含む、可撓性中間層と、可撓性中間層上に配置された（第１の）感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、感圧接着剤層と、を含み、テープが、引張特性−方法Ｂ試験（実施例セクションにおいて）に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する、テープである。
【０２４６】
実施形態２は、マスキングテープ（好ましくは、溶射マスキングテープ）である、実施形態１に記載のテープである。
【０２４７】
実施形態３は、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも２００％（又は少なくとも３００％、少なくとも４００％、少なくとも５００％、又は少なくとも６００％）の引張伸びを有する、実施形態１又は２に記載のテープである。
【０２４８】
実施形態４は、エラストマーバッキング層が、少なくとも４０（又は少なくとも４５、少なくとも５０、又は少なくとも５５）のショアＡ硬度を有する、実施形態１〜３のいずれか１つに記載のテープである。
【０２４９】
実施形態５は、エラストマーバッキング層が、最大８０（又は最大７５）のショアＡ硬度を有する、実施形態１〜４のいずれか１つに記載のテープである。
【０２５０】
実施形態６は、エラストマーバッキング層が、２５ＭＰａ超（又は３０ＭＰａ超）の強靭性を有する、実施形態１〜５のいずれか１つに記載のテープである。
【０２５１】
実施形態７は、エラストマーバッキング層が、最大６０ＭＰａの強靭性（すなわち、破断点でのエネルギー／体積）を有する、実施形態１〜６のいずれか１つに記載のテープである。
【０２５２】
実施形態８は、エラストマーバッキング層が、１００００Ｈｚ及び２０℃で０．０４超（又は０．０９９超、０．１１０超、０．１２０超、又は０．１３０超）のタンデルタ（ｔａｎ（δ））を有する、実施形態１〜７のいずれか１つに記載のテープである。
【０２５３】
実施形態９は、エラストマーバッキング層が、付加硬化材料、縮合硬化材料、又は過酸化物硬化材料である、実施形態１〜８のいずれか１つに記載のテープである。
【０２５４】
実施形態１０は、エラストマーバッキング層が、過酸化物硬化材料である、実施形態９に記載のテープである。
【０２５５】
実施形態１１は、エラストマーバッキング層が、付加硬化材料である、実施形態１０に記載のテープである。
【０２５６】
実施形態１２は、エラストマーバッキング層が、白金触媒付加硬化材料である、実施形態１０に記載のテープである。
【０２５７】
実施形態１３は、エラストマーバッキング層が、ビニル官能性ポリジメチルシロキサン及びメチルハイドロジェンポリシロキサンを含む反応混合物の白金触媒付加硬化反応の生成物を含む、実施形態１２に記載のテープである。
【０２５８】
実施形態１４は、エラストマーバッキング層が、非繊維強化バッキング層である、実施形態１〜９のいずれか１つに記載のテープである。
【０２５９】
実施形態１５は、エラストマーバッキング層が、非網状（すなわち、非発泡）バッキング層である（すなわち、実質的に気泡又は空隙を含まない）、実施形態１〜１４のいずれか１つに記載のテープである。
【０２６０】
実施形態１６は、エラストマーバッキング層が、気泡又は空隙（例えば、独立気泡）を含む、実施形態１〜１４のいずれか１つに記載のテープである。
【０２６１】
実施形態１７は、エラストマーバッキング層が、シリコーンエラストマー内で混合された無機充填剤を更に含む、実施形態１〜１６のいずれか１つに記載のテープである。
【０２６２】
実施形態１８は、エラストマーバッキング層が、顔料、熱安定剤、充填剤（例えば、耐摩耗性のためのマイクロ粉末）、又はこれらの組み合わせを更に含む、実施形態１〜１７のいずれか１つに記載のテープである。
【０２６３】
実施形態１９は、可撓性中間層が、バリア機能を提供する、実施形態１〜１８のいずれか１つに記載のテープである。
【０２６４】
実施形態２０は、可撓性中間層が、プライミング機能を提供する、実施形態１〜１９のいずれか１つに記載のテープである。
【０２６５】
実施形態２１は、可撓性中間層が、１つ以上の層を含む、実施形態１〜２０のいずれか１つに記載のテープである。
【０２６６】
実施形態２２は、可撓性中間層が、１つの層を含む、実施形態２１に記載のテープである。
【０２６７】
実施形態２３は、可撓性中間層が、２つの層を含む、実施形態２１に記載のテープである。
【０２６８】
実施形態２４は、可撓性中間層の２つの層が、プライマー層及びバリア層を含む、実施形態２３に記載のテープである。
【０２６９】
実施形態２５は、可撓性中間層が、硬化エポキシ系材料を含むプライマー層を含む、実施形態１〜２４のいずれか１つに記載のテープである。
【０２７０】
実施形態２６は、可撓性中間層が、硬化エポキシ系材料を含むバリア層を含む、実施形態１〜２５のいずれか１つに記載のテープである。
【０２７１】
実施形態２７は、硬化エポキシ系材料が、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物、硬化性エポキシ／アミン樹脂組成物、又はこれらの組み合わせから調製されたものである、実施形態１〜２６のいずれか１つに記載のテープである。
【０２７２】
実施形態２８は、エポキシ系材料が、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物から調製されたものである、実施形態２７に記載のテープである。
【０２７３】
実施形態２９は、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物が、１分子当たり少なくとも２つのエポキシド基を有するエポキシ樹脂を含むエポキシ樹脂成分と、少なくとも２つの一級チオール基を有するポリチオール化合物を含むチオール成分と、シラン官能化接着促進剤と、エポキシ樹脂成分を硬化させるための窒素含有触媒と、任意の硬化抑制剤と、を含む、実施形態２８に記載のテープである。
【０２７４】
実施形態３０は、エポキシ系材料が、円筒形マンドレル屈曲試験によって亀裂を生じず、かつ引張特性−方法Ａ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する硬化ポリマー材料を提供するように選択される、実施形態２６〜２９のいずれか１つに記載のテープである。
【０２７５】
実施形態３１は、シリコーン感圧接着剤が、ポリジオルガノシロキサンを含む組成物から調製される、実施形態１〜３０のいずれか１つに記載のテープである。
【０２７６】
実施形態３２は、シリコーン感圧接着剤が、過酸化物硬化剤を含む組成物から調製される、実施形態３１に記載のテープである。
【０２７７】
実施形態３３は、シリコーン感圧接着剤が、白金触媒及び任意の架橋剤を含む組成物から調製される、実施形態３２に記載のテープである。
【０２７８】
実施形態３４は、感圧接着剤層上に配置された剥離ライナーを更に含む、実施形態１〜３３のいずれか１つに記載のテープである。
【０２７９】
実施形態３５は、剥離ライナーが、フルオロポリマー被覆ポリエステル剥離ライナーを含む、実施形態３４に記載のテープである。
【０２８０】
実施形態３６は、フルオロポリマーが、フルオロシリコーンポリマーを含む、実施形態３５に記載のテープである。
【０２８１】
実施形態３７は、バッキング層の第２の主面上に直接配置されたトップ層を更に含み、トップ層が、無機酸化物マトリックス、又はシリコーン感圧接着剤を含む第２の感圧接着剤層を含む、実施形態１〜３６のいずれか１つに記載のテープである。
【０２８２】
実施形態３８は、
バッキング層の第２の主面上に配置された第２の可撓性中間層であって、硬化エポキシ系材料を含む、第２の可撓性中間層と、
第２の可撓性中間層上に配置されたトップ層であって、無機酸化物マトリックス、又はシリコーン感圧接着剤を含む第２の感圧接着剤層を含む、トップ層と、を更に含む、実施形態１〜３６のいずれか１つに記載のテープである。
【０２８３】
実施形態３９は、
バッキング層の第２の主面上に配置されたプライマー層と、
プライマー層上に配置されたトップ層であって、無機酸化物マトリックス、又はシリコーン感圧接着剤を含む第２の感圧接着剤層を含む、トップ層と、を更に含む、実施形態１〜３６のいずれか１つに記載のテープである。
【０２８４】
実施形態４０は、プライマー層が、シリコーンを含む、実施形態３９に記載のテープである。
【０２８５】
実施形態４１は、シリコーンが、白金硬化付加反応に基づく室温加硫シリコーンを含む、実施形態４０に記載のテープである。
【０２８６】
実施形態４２は、トップ層が、無機酸化物マトリックスと、任意の有機バインダを含む、実施形態３７〜４１のいずれか１つに記載のテープである。
【０２８７】
実施形態４３は、無機酸化物マトリックスが、Ａｌ２Ｏ３粒子、ＣａＣＯ３粒子、ＴｉＯ２粒子、ＺｒＯ２粒子、ＳｉＯ２粒子、酸化鉄粒子、粘土粒子、及びこれらの組み合わせから形成されている、実施形態４２に記載のテープである。
【０２８８】
実施形態４４は、無機酸化物マトリックスが、シリカネットワーク（好ましくは、架橋及び／又は相互接続された非晶質シリカネットワーク）を含む、実施形態４２又は４３に記載のテープである。
【０２８９】
実施形態４５は、シリカネットワークが、シリカナノ粒子から形成される（好ましくは、シリカナノ粒子は多峰性粒径分布を有する）、実施形態４４に記載のテープである。
【０２９０】
実施形態４６は、シリカネットワークが、シリカナノ粒子及びカップリング剤から形成されている、実施形態４５に記載のテープである。
【０２９１】
実施形態４７は、無機酸化物マトリックスが、加水分解性オルガノシランの存在下における加水分解性オルガノシリケートの加水分解及び縮合の生成物を含む、実施形態４２に記載のテープである。
【０２９２】
実施形態４８は、トップ層が、有機バインダを更に含む、実施形態４２〜４７のいずれか１つに記載のテープである。
【０２９３】
実施形態４９は、有機バインダが、トップ層の総重量に基づいて、少なくとも１重量％（又は少なくとも３重量％、少なくとも５重量％）の量で存在する、実施形態４８に記載のテープである。
【０２９４】
実施形態５０は、有機バインダが、トップ層の総重量に基づいて、最大３０重量％（又は最大２０重量％）の量で存在する、実施形態４８又は４９に記載のテープである。
【０２９５】
実施形態５１は、有機バインダが、硬化ポリエポキシ、ポリウレタン、ポリ（メタ）アクリレート、シリコーン、ポリイミド、ポリイミド−アミドを含む、実施形態４８〜５０のいずれか１つに記載のテープである。
【０２９６】
実施形態５２は、感圧接着剤層が、第１の感圧接着層であり、トップ層が、シリコーン感圧接着剤を含む第２感圧接着剤を含む、実施形態３７〜４１のいずれか１つに記載のテープである。
【０２９７】
実施形態５３は、第２の感圧接着剤層が、第１の感圧接着剤層のシリコーン感圧接着剤と同じシリコーン感圧接着剤を含む、実施形態５２に記載のテープである。
【０２９８】
実施形態５４は、トップ層感圧接着剤が、ポリジオルガノシロキサン及び過酸化物硬化剤を含む組成物から調製されたシリコーン感圧接着剤を含む、実施形態５２又は５３に記載のテープである。
【０２９９】
実施形態５５は、トップ層シリコーン感圧接着剤が、ポリジオルガノシロキサン、白金触媒、及び任意の架橋剤を含む組成物から調製される、実施形態５２又は５３に記載のテープである。
【０３００】
実施形態５６は、トップ層感圧接着剤上に配置された剥離ライナーを更に含む、実施形態５２〜５５のいずれか１つに記載のテープである。
【０３０１】
実施形態５７は、トップ層剥離ライナーが、フルオロポリマー被覆ポリエステル剥離ライナーを含む、実施形態５６に記載のテープである。
【０３０２】
実施形態５８は、フルオロポリマーが、フルオロシリコーンポリマーを含む、実施形態５７に記載のテープである。
【０３０３】
実施形態５９は、２つの主面を有するエラストマーバッキング層であって、耐高温性及び耐炎性エラストマーを含む、バッキング層と、エラストマーバッキング層の第１の主面上に配置された感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、感圧接着剤層と、エラストマーバッキング層の第２の主面上に配置された無機酸化物ネットワークを含むトップ層と、を含む、テープである。
【０３０４】
実施形態６０は、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも５％（又は少なくとも１０％、少なくとも２０％、少なくとも３０％、少なくとも４０％、少なくとも５０％、少なくとも６０％、少なくとも７０％、少なくとも８０％、少なくとも９０％、少なくとも１００％、少なくとも２００％、少なくとも３００％、少なくとも４００％、少なくとも５００％、又は少なくとも６００％）の引張伸びを有する、実施形態５９に記載のテープである。
【０３０５】
実施形態６１は、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも１００％（又は少なくとも２００％、少なくとも３００％、少なくとも４００％、少なくとも５００％、又は少なくとも６００％）の引張伸びを有する、実施形態６０に記載のテープである。
【０３０６】
実施形態６２は、マスキングテープ（好ましくは、溶射マスキングテープ）である、実施形態５９〜６１のいずれかに記載のテープである。
【０３０７】
実施形態６３は、耐高温性及び耐炎性エラストマーが、フルオロエラストマー（ＦＫＭ）、フルオロシリコーン（ＦＶＭＱ）、ペルフルオロエラストマー（ＦＦＫＭ）、シリコーン、又はポリジメチルシロキサンを含む、実施形態５９〜６２のいずれか１つに記載のテープである。
【０３０８】
実施形態６４は、耐高温性及び耐炎性エラストマーが、高稠度のシリコーンエラストマーを含む、実施形態６３に記載のテープである。
【０３０９】
実施形態６５は、トップ層が、無機酸化物マトリックスと、任意の有機バインダを含む、実施形態５９〜６４のいずれか１つに記載のテープである。
【０３１０】
実施形態６６は、無機酸化物マトリックスが、Ａｌ２Ｏ３粒子、ＣａＣＯ３粒子、ＴｉＯ２粒子、ＺｒＯ２粒子、ＳｉＯ２粒子、酸化鉄粒子、粘土粒子、及びこれらの組み合わせから形成することができる、実施形態６５に記載のテープである。
【０３１１】
実施形態６７は、無機酸化物マトリックスが、シリカネットワーク（好ましくは、架橋及び／又は相互接続された非晶質シリカネットワーク）を含む、実施形態６５又は６６に記載のテープである。
【０３１２】
実施形態６８は、シリカネットワークが、シリカナノ粒子から形成される（好ましくは、シリカナノ粒子は多峰性粒径分布を有する）、実施形態６７に記載のテープである。
【０３１３】
実施形態６９は、シリカネットワークが、シリカナノ粒子及びカップリング剤から形成される、実施形態６８に記載のテープである。
【０３１４】
実施形態７０は、無機酸化物マトリックスが、加水分解性オルガノシランの存在下における加水分解性オルガノシリケートの加水分解及び縮合の生成物を含む、実施形態６５に記載のテープである。
【０３１５】
実施形態７１は、トップ層が、有機バインダを更に含む、実施形態６５〜７０のいずれか１つに記載のテープである。
【０３１６】
実施形態７２は、有機バインダが、トップ層の総重量に基づいて、少なくとも１重量％（又は少なくとも３重量％、少なくとも５重量％）の量で存在する、実施形態７１に記載のテープである。
【０３１７】
実施形態７３は、有機バインダが、トップ層の総重量に基づいて、最大３０重量％（又は最大２０重量％）の量で存在する、実施形態７１又は７２に記載のテープである。
【０３１８】
実施形態７４は、有機バインダが、硬化ポリエポキシ、ポリウレタン、ポリ（メタ）アクリレート、シリコーン、ポリイミド、ポリイミド−アミドを含む、実施形態７１〜７３のいずれかに記載のテープである。
【０３１９】
実施形態７５は、テープであって、２つの主面を有するエラストマーバッキング層であって、高稠度のシリコーンエラストマーを含む、バッキング層と、エラストマーバッキング層の第１の主面上に配置された第１の感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、第１の感圧接着剤層と、エラストマーバッキング層の第２の主面上に配置された第２の感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、第２の感圧接着剤層と、を含み、テープが、引張特性−方法Ｂ試験（実施例セクションにおいて）に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する、テープである。
【０３２０】
実施形態７６は、感圧接着剤層のそれぞれの上に配置された剥離ライナーを更に含む、実施形態７５に記載のテープである。
【０３２１】
実施形態７７は、マスキングテープ（好ましくは、溶射マスキングテープ）である、実施形態７５又は７６に記載のテープである。
【０３２２】
実施形態７８は、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも２００％（又は少なくとも３００％、少なくとも４００％、少なくとも５００％、又は少なくとも６００％）の引張伸びを有する、実施形態７５〜７７のいずれか１つに記載のテープである。
【０３２３】
実施形態７９は、テープが火炎及び高温破壊に対する耐性を持つ、実施形態１〜７８のいずれか１つに記載のテープである。
【０３２４】
実施形態８０は、テープが、ＨＶＯＦ溶射コーティングプロセス中に使用されるときに発生する火炎、高温破壊、高速粒子及びガス並びに高いガス圧に対する耐性を持つ、実施形態７９に記載のテープである。
【実施例】
【０３２５】
本発明の様々な実施形態の目的及び利点を、以下の実施例により更に示すが、これらの実施例に記載の特定の材料及びその量は、他の条件及び詳細と同様に、本発明を不当に限定するものと解釈してはならない。これらの実施例は、単に例示目的のみのものであり、添付の特許請求の範囲を限定することを意味するものではない。
【表１−１】
2021514024.tif 000013
【表１−２】
2021514024.tif 000014
【表１−３】
2021514024.tif 000015
【表１−４】
2021514024.tif 000016
【０３２６】
試験方法
剥離接着強度−方法Ａ
テープサンプルの剥離接着強度を、概ね、ＡＳＴＭ  Ｄ３３３０：「感圧テープの剥離接着についての標準試験法−試験法Ｆ」に従って、以下に要約するように、調整、剥離速度、初期遅延時間、及び測定時間に対する特定の修正を加えて評価した。１０グラム〜１０キログラム（０．０２２〜２２ポンドの力）の範囲のロードセル力を有し、角度可変剥離用治具を装備したＩＭＡＳＳ  ＳＰ−２０００滑り／剥離試験機（ＩＭＡＳＳ，Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，Ａｃｃｏｒｄ，ＭＡ）を使用した。幅２インチ×長さ５インチ×厚さ０．０５０インチ（５センチメートル×１２．７センチメートル×１．２７ミリメートル）のステンレス鋼パネルを、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）及び清潔な無リンティッシュを使用して２回拭いた後、ヘプタン及び清潔な無リンティッシュを使用して２回拭いた。幅１インチ×長さ６インチ（２．５センチメートル×１５．２センチメートル）のテープサンプルを提供した。剥離ライナーを取り外した後、テープサンプルの一方の端部がパネルの一方の端部を超えて少なくとも１インチ（２．５センチメートル）延在して把持タブとして機能するように、テープサンプルを、洗浄されたステンレス鋼パネルの長さに沿って配置し、中心に置いた。次いで、テープサンプルの全長を、４．５ポンド（２．０４ｋｇ）のゴムコーティングされた自動ローラーの１回の通過を使用して圧延して、テープサンプルをその上に有するステンレス鋼パネルの試験アセンブリを得た。試験アセンブリを、評価前に７３．４°Ｆ（２３℃）及び５０％ＲＨで約３０分間放置した。調整された試験アセンブリをＩＭＡＳＳ剥離試験機の上に置いた。次いで、テープの把持タブの端部を使用して、テープサンプルを９０度の角度及び１２インチ／分の剥離速度（３０．５センチメートル／秒）で剥離した。平均剥離接着強度をオンス（ｏｚ）／インチで記録し、ニュートン／デシメートル（Ｎ／ｄｍ）で報告した。各テープサンプルから２回から３回の試験を行った。
【０３２７】
剥離接着強度−方法Ｂ
コーティングされたシリコーンゴム基材のトップコーティング層に対するシリコーン感圧接着剤の剥離接着強度を、以下の修正を加えて、試験法「剥離接着強度−方法Ａ」に記載されているように測定した。上に様々なトップ層を有するコーティングされたシリコーンゴム基材を、ステンレス鋼試験パネルに接着した。コーティングされたシリコーンゴム基材がトップ層の反対側に接着剤を有さなかった場合、両面テープを使用して、コーティングされた基材を試験パネルに接着させた。トップコーティング層を有するものと反対側のゴム基材の面にシリコーン感圧接着剤を含有するコーティングされたシリコーンゴム基材のサンプルを、第２のサンプルのシリコーン感圧接着剤が、第１のコーティングされたシリコーンゴム基材のトップコーティング層と密接に接触させるように、第１のコーティングされた表面に接着させ、次いで、４．５ポンド（２．０４ｋｇ）のゴムコーティングされた自動ローラーを使用して圧延した。場合によっては、サンプルをエージングした後、試験前に室温まで平衡化させた。エージング条件は以下の通りであった。条件Ａ：１２０°Ｆ（４９℃）で２週間、条件Ｂ：１２０°Ｆ（４９℃）で４週間、及び条件Ｃ：９０°Ｆ（３２℃）及び相対湿度９０％（ＲＨ）で２週間。平均剥離接着強度をオンス（ｏｚ）／インチで記録し、ニュートン／デシメートル（Ｎ／ｄｍ）で報告した。
【０３２８】
剥離接着強度−方法Ｃ
剥離接着強度は、以下のように主観的に評価した。試験法「Ｔ型剥離接着強度−方法Ｂ」に記載のように調製した試験テープのサンプルを、その接着面をシリコーンゴム基材のトップコーティング面と接触させて適用し、手で擦って拭いて試験物品を得た。次いで、試験テープを、およそ１８０度の角度で剥離した。試験テープの除去が、トップコーティングされたシリコーンゴム基材のいくらかの伸びを視覚的に引き起こした場合、試験物品は、結合が十分に強いことを示す「合格」と評価された。試験テープの除去が、トップコーティングされたゴム基材のわずかな伸びも引き起こさなかった場合、試験物品は「不合格」と評価された。全ての評価は室温で行われ、一部の試験物品は室温で数日間放置した後に試験された。
【０３２９】
Ｔ型剥離接着強度−方法Ａ
幅６インチ×長さ８インチ（１５．２センチメートル×２０．３センチメートル）に測って切った、０．０４３〜０．０５９インチ（１．１〜１．５ミリメートル）の範囲の厚さを有するシリコーンゴムシートのコロナ処理表面上に、ナイフコーティング装置を使用して未硬化エポキシ樹脂組成物を適用して、０．００３インチ（７６マイクロメートル）のコーティング厚を準備する。シリコーンゴムのコロナ処理は、使用前に２週間以内に完了した。適用前に、ゴムシートの一端で最後の１インチ（２．５センチメートル）の長さをテープ止めして、第２の基材を第１の基材から分離できるようにした。適用後、同じシリコーンゴムシートの第２のサンプルのコロナ処理表面を、露出した未硬化エポキシ樹脂組成物に押し付けた。次いで、このアセンブリを、次のプロトコルのうちの１つを使用して硬化させた：１）オーブン内において２１２°Ｆ（１００℃）で１時間（一成分型組成物について）、２）室温で２４時間、続いて１７６°Ｆ（８０℃）で３０分間（実施例７）、又は３）室温で２４時間、硬化させた（実施例８）。硬化後、得られた積層構造体の各長さ方向縁部から０．５インチ（１２．５ミリメートル）をトリミングした。次に、１インチ×８インチ（２．５４センチメートル×２０．３センチメートル）を測定した５つのサンプルを切り取り、２００ポンドの力のロードセルを備えた引張試験機を使用して、室温でのＴ型剥離接着力強度（１８０度の剥離角度）について評価した。クロスヘッド速度は、１２インチ／分（３０．５センチメートル／分）であった。積層体サンプルの１つの自由端（剥離させたセクションから得られる）を引張試験機の上側のジョーでクランプし、残りの自由端を下側のジョーでクランプした。剥離長さの最初の１インチから得られたデータを無視し、次の４インチから得られたデータを記録した。３〜５個のサンプルの平均をオンス／インチ（ニュートン／デシメートル）で記録した。損傷モードでは次のように、凝集（エポキシ樹脂組成物内で生じた損傷）又は基材（シリコーンゴムの裂け）について記録した。
【０３３０】
Ｔ型剥離接着強度−方法Ｂ
試験テープ物品を、以下のように調製した。一方がＩＰＡ中２．５重量％の濃度のオルガノシリカゾルを含有し、他方がＩＰＡ中の２．５重量％の濃度でＡＰＳ−２を含有する、２つの別個の溶液を調製した。これらを合わせて、ＩＰＡ中のオルガノシリカゾル：ＡＰＳ−２比９５：５（ｗ：ｗ）を得た。この溶液を、＃１０ワイヤ巻線メイヤーロッド（Ｍａｙｅｒ  Ｒｏｄ）と共に使用して、０．００１インチ（２５マイクロメートル）厚のポリエステル（ＰＥＴ）フィルムのコロナ処理された面をコーティングし、次いで２２０°Ｆ（１０４℃）の強制空気オーブン内で５分間乾燥させた。実施例１１に記載のように調製され、その剥離ライナーのうちの１つが除去されたシリコーン感圧接着剤転写テープ（ＡＴＴ）を、ＰＥＴフィルムのコーティングされた面に積層し、ＡＴＴの露出した接着面をＰＥＴフィルムのコーティングされた表面と密着させ、気泡を排除した。試験テープ物品をこれにより提供した。
【０３３１】
様々なトップ層を、＃１８ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用してシリコーンゴム１上にコーティングし、次いで、強制空気オーブン内で１４９℃で５分間乾燥及び硬化させた。様々なシリカ含有トップ層をその上に有するシリコーンゴム基材を得た。
【０３３２】
試験テープ物品及びその上に様々なシリカトップ層を有するシリコーンゴム基材の両方を、約１インチ（２．５４センチメートル）幅×６インチ（１５．２センチメートル）の長さのストリップに切断し、２インチ（５．１センチメートル）のゴムハンドローラーを使用して室温で手で一緒に積層し、これにより、試験テープ物品のシリコーン接着剤の露出した表面（第２の剥離ライナーの除去後）を、コーティングされたゴム基材のシリカ層と密接に接触させた。
【０３３３】
得られた多層試験物品を、試験テープの約１インチ（２．５センチメートル）の試験テープをシリコーンゴム基材から引き剥がして、試験テープ上にタブ部分を提供することによって評価した。シリコーンゴム基材の露出した部分を、３５０°Ｆ（１７７℃）の強制空気オーブン内のハンガーに取り付け、１０分間平衡化させた。１０分後、試験テープのタブ部分から、金属バインダークリップを使用して３００グラムの重量を掛け、試験テープをシリコーンゴム基材から１８０度の角度で剥離させた。オーブン内の窓を通して重量を観察し、その剥離速度を視覚的に決定した。１０秒当たり１インチ未満の速度を「合格」と定義し、１０秒当たり１インチ以上の速度を「不合格」と定義した。加えて、損傷モード（凝集、接着、混合）も記録した。混合損傷モードがより少ない凝集損傷モードが最も望ましい。接着損傷モードは許容できない。
【０３３４】
引張特性−方法Ａ
引張特性は、ＡＳＴＭ  ６３８−０８：「プラスチックの引張特性についての標準試験法」によって実施した。引張試験片は、底部から頂部までの順に、かつ卓上に平らに置かれたアセンブリ：第１のガラスプレート、ガラスプレート上の剥離ライナー、０．０６２インチ（１．５７ミリメートル）の公称厚さ及びＵ字形状の開口領域を有するＵ字型ゴムスペーサーと、スペーサの開放領域内部の未硬化エポキシ樹脂と、未硬化エポキシ上の剥離ライナーと、第２のガラス板と、を有する、アセンブリを提供することによって調製した。金属バインダークリップを使用して、アセンブリを一緒に固定した。アセンブリを２１２°Ｆ（１００℃）のオーブン内に１時間置いた。エポキシ樹脂の硬化サンプルを硬化させた後、アセンブリから取り出し、次いで、ＡＳＴＭ  ６３８−０８のＶ型ダイを使用して試験片に切断し、ＩＮＳＴＲＯＮ  Ｍｏｄｅｌ  １１２２  Ｔｅｎｓｉｌｅ  Ｔｅｓｔｅｒ（Ｉｎｓｔｒｏｎ，Ｎｏｒｗｏｏｄ，ＭＡ）を使用して、５センチメートル／分のひずみ速度で評価した。弾性率（１平方インチ当たりのポンド（ｐｓｉ）及びメガパスカル（ＭＰａ））及び最終的な（破断時）伸び（％）記録した。
【０３３５】
引張特性−方法Ｂ
ＡＳＴＭ  Ｄ−３７５９／Ｄ３７５９Ｍ−０５の感圧性テープの破断強度及び伸びについての標準試験法に従って、以下の修正を用いて試験した。非伸張性テープサンプルについては、手順Ａは、以下の注記が続いた：テープサンプルは幅１インチ（２．５４センチメートル）であった。高伸張性テープサンプルについては、手順Ｃに、以下の修正を使用した：クロスヘッド速度は１０インチ／分（２５４ミリメートル／分）であった。２つ又は３つの試験片を評価し、破断時の平均引張伸び（％）を報告した。
【０３３６】
引張特性−方法Ｃ
様々なシリコーンゴム基材についての最終的な（破断）引張応力及びひずみは、ダイ「Ｄ」を使用して、ＡＳＴＭ  Ｄ４１２−１５：「加硫ゴム及び熱可塑性エラストマーについての標準試験法−張力」に記載されるように決定した。試験片を、ダイＤを使用して硬化（架橋）スラブから切断し、ＭＴＳ  Ｉｎｓｉｇｈｔ  Ｔｅｎｓｉｏｍｅｔｅｒ（ＭＴＳ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｅｄｅｎ  Ｐｒａｉｒｉｅ，ＭＮ）を使用して、１キロニュートンロードセルを装備して、５００ミリメートル／分の試験速度の分離速度で２３℃で試験した。付随するソフトウェア、ＭＴＳ  ＴｅｓｔＷｏｒｋｓ  ４（ｖ．４．１２Ｆ）を使用して、破断時引張伸び（％）、並びに引張靭性を計算し、これを応力−ひずみ曲線下面積とし、メガパスカルで報告した。
【０３３７】
円筒形マンドレル屈曲
未硬化エポキシ樹脂組成物を、ナイフコーティング装置を使用して、幅２．５インチ×長さ６インチ（６．４ｃｍ×１５．２ｃｍ）に測って切ったシリコーンゴムシート（シリコーンゴム１）のコロナ処理表面上に、未硬化エポキシ樹脂組成物を適用して、０．０１２インチ（０．３ミリメートル）のコーティング厚を提供し、次いで２１２°Ｆ（１００℃）のオーブン内で１時間硬化させた。オープンフェース硬化後、そのサンプルを、直径２ミリメートルのマンドレルを備えたＥＬＣＯＭＥＴＥＲ  １５０６円筒形マンドレル屈曲試験機（ＥＬＣＯＭＥＴＥＲ，Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，Ｒｏｃｈｅｓｔｅｒ  Ｈｉｌｌｓ，ＭＩ）を使用して、サンプル屈曲時の亀裂形成について評価した。硬化エポキシ樹脂サンプルの幅２．５インチ（６．４センチメートル）の端部を、マンドレル試験装置の下側のジョーにクランプした。次いで、その試験装置を、コーティングサンプルがローラーとマンドレルバーとの間に挟まれるような様式で組み立て、続いて、コーティングサンプルがマンドレルの周囲の反転「Ｕ」字形状に屈曲されるように（すなわち、およそ１８０度の角度で）、ローラーをマンドレルバーの上で回転させた。次いで、サンプルを装置から取り出し、屈曲された材料の部分に沿った亀裂の形成又は層間剥離について検査した。亀裂が存在する場合、又はシリコーンゴムシートと硬化エポキシ樹脂組成物との間に層間剥離が観察された場合、その結果は「不合格」として記録し、屈曲された表面上のいずれの場所にも亀裂が存在せず、層間剥離は観察されなかった場合、その結果は「合格」と記録した。
【０３３８】
ショアＡ硬度
シリコーンゴム材料のショアＡ硬度は、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４０−１５：「ゴム特性についての標準試験法−デュロメーター硬度」に従って測定した。
【０３３９】
タンデルタ（動的機械分析（ＤＭＡ））
動的機械分析（ＤＭＡ）は、引張グリップを備えたＲＳＡ−Ｇ２  ＳＯＬＩＤＳ  ＡＮＡＬＹＺＥＲ（ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ，Ｎｅｗ  Ｃａｓｔｌｅ，ＤＥ）を使用して実施した。サンプルを、幅約０．２５インチ（０．６４センチメートル）、長さ２インチ（５．１センチメートル）に切断した。長さを「粒子」又は機械方向に沿って配向した。０．２ニュートンの初期静的軸力を適用して、サンプル中のたるみを取り除いた。静的軸力は、常に動的振動力よりも５０％大きかったため、サンプルは実験中に圧縮モード変形に供されることはなかった。窒素パージされた力対流式オーブンを使用して温度を制御した。液体窒素を使用して、副周囲温度を達成した。サンプルを初期試験温度５０℃で充填し、実験中、温度を１０℃刻みで−６０℃の最終温度まで下降させ、各工程で３分間平衡化した。各温度工程において、サンプルを、０．１Ｈｚ〜１０Ｈｚの周波数で、０．０５％のひずみで引張振動に供した。０．１ニュートン及び１ニュートンの境界内の振動力を維持するために、自動ひずみを適用した。サンプルは、測定されたＤＭＡ特性が適用されたひずみの関数ではないように、このひずみの範囲内で線形粘弾性挙動に従うことが見出された。マスター曲線は、時間−温度換算（ＴＴＳ）則を使用して、２０℃の基準温度で構築した。結果を周波数の関数としてプロットした。２０℃での周波数掃引結果を固定したまま維持し、一方、他の温度での周波数掃引結果を、次いで周波数軸に沿って水平方向にシフトさせて、貯蔵弾性率（Ｅ’）の結果を互いに重ね合わせてマスター曲線を形成した。次いで、１０キロヘルツ及び２０℃におけるタンデルタ（ｔａｎ（δ））（損失弾性率／貯蔵弾性率）（Ｅ’’／Ｅ’）の比の値として定義される）を、マスター曲線結果から決定した。より高いタンデルタ値は、ＨＶＯＦ溶射プロセスに曝されたときに侵食及び破壊に対する耐性に寄与すると考えられるより大きな強靭性を示すものとしてとらえられた。
【０３４０】
引裂き抵抗
様々なシリコーンゴム基材の引裂き抵抗を、ダイＢを使用して、ＡＳＴＭ  Ｄ６２４：「従来の加硫ゴム及び熱可塑性エラストマーについての標準試験法」に従って試験して、硬化（架橋）材料の試験片を得た。これらを、１キロニュートンのロードセルを備えたＭＴＳ  Ｉｎｓｉｇｈｔ  Ｔｅｎｓｉｏｍｅｔｅｒ（ＭＴＳ  Ｓｙｔｅｍｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｅｄｅｎ  Ｐｒａｉｒｅ，ＭＮ）を使用して、５００ミリメートル／分の速度で評価した。データ分析を添付のソフトウェア、ＭＴＳ  ＴｅｓｔＷｏｒｋｓ  ４（ｖ．４．１２Ｆ）で行った。３枚の試験片を評価し、平均引裂き抵抗を、キロニュートン／メートルで記録した。
【０３４１】
ＨＶＯＦスプレー
長さ１４インチ×幅１２インチ×厚さ０．２５インチ（３５．６センチメートル×３０．５センチメートル×０．６４センチメートル）、２Ｂ仕上げを有する３０４型ステンレス鋼パネルを、リントフリーティッシュを使用してメチルエチルケトンで３〜５回、次いでリントフリーティッシュを使用してヘプタンで３〜５回拭いて洗浄した。１インチ×２．５インチ（２．５センチメートル×６．４センチメートル）の２つのテープサンプルを提供した。これらを、洗浄されたステンレス鋼パネル上に少なくとも２インチ離し、手圧を使用してゴムローラーで圧延し、次いで、テープ試験片とステンレス鋼基材との間の密接な接触を確実にし、並びに気泡を除去するために硬質プラスチックスキージを入れた。その上に２つのテープ試験片を有するステンレス鋼試験パネルの得られた試験アセンブリを、室温でおよそ４日間放置した。次いで、試験アセンブリを、３５ポンド／平方インチ（２４１キロパスカル）の圧力、３〜４インチのスタンドオフ距離、３６グリットバージンアルミニウム酸化物の研磨剤グリット（Ｉｌｌｉｎｏｉｓ  Ｖａｌｌｅｙ  Ｍｉｎｅｒａｌｓ，ＬＬＣ，Ｔｏｎｉｃａ，ＩＬ）、及び金属表面を研磨するためのモデルＰＦ−３６４８  ＰＲＯ仕上げキャビネットＰＦ−３６４８  ＰＲＯ  ＦＩＮＩＳＨ  ＣＡＢＩＮＥＴ（Ｅｍｐｉｒｅ  Ａｂｒａｓｉｖｅ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｌａｎｇｈｏｒｎｅ，ＰＡから入手可能）を用いた一貫した掃引ハンド動作でのグリットブラストプロセスを使用してエッチングした。
【０３４２】
エッチング（グリットブラスト）後、試験アセンブリを、−４５＋５マイクロメートルの公称粒径を有する炭化タングステン：コバルト（８８：１２／ｗ：ｗ）粒子の粉末ＤＩＡＭＡＬＬＯＹ  ２００４  ｆｒｏｍ  Ｏｅｒｌｉｋｏｎ  Ｍｅｔｃｏ，Ｐｆａｆｆｉｋｏｎ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）に曝露し、これは、試験パネルに対して７５〜８８度の角度で位置付けられた、ＤＪＣ制御ユニット、９ＭＰ−ＤＪ閉ループ粉末供給ユニット、ＤＪ８−９粉末注入器、ＤＪ２７０１エアキャップ、及びＤＪ７−９型２７００ノズル（全て、Ｏｅｒｌｉｋｏｎ  Ｍｅｔｃｏ，Ｐｆａｆｆｉｋｏｎ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄから入手可能）を装備したＤＩＡＭＯＮＤ  ＪＥＴ  Ｍｏｄｅｌ  ＤＪ９Ｗ、天然ガス燃料の水冷ユニット、及び各パス当たりおよそ０．０００４インチ（１０マイクロメートル）の材料を適用するために５ポンド／時（２．２７キログラム／時）粉末供給速度を使用するＨＶＯＦスプレープロセスによって行われた。スプレーパターンは、１メートル／秒の横断速度及び４ミリメートルの増分で実行されるようにプログラムされたＳＹＳＴＥＭ  Ｒ−Ｊ３  Ｍｏｄｅｌ  Ｆ−４８９４１  ＣＯＮＴＲＯＬＬＥＲ（ＦＡＮＵＣ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｄｅｔｒｏｉｔ，ＭＩから入手可能）を備えたＭｏｄｅｌ  ＡＲＣ  ＭＡＴＥ  １２０ｉでロボット制御して、試験アセンブリの全表面が完全にスプレーコーティングされた。サイクルは、この方法で試験アセンブリの完全コーティングとして定義された。５〜８サイクルの後、テープ試験片を評価して、剥離などによってテープが除去されたか、又は下にあるステンレス鋼パネルが溶射プロセスによってコーティング若しくは損傷されることをもはや防げないほど腐食させたかどうかを判定した。これらの条件のいずれも観察されなかった場合、テープは、その時点まで完了したサイクル数を通過したと見なされ、ＨＶＯＦ溶射プロセスを再開させた。最大２８サイクルを実行した。更に、ＨＶＯＦ溶射プロセスによって摩耗したゴム基材の量も記録した。個々のテープサンプルの結果及び２つの試験片の平均を報告した。テープ試験片群を同じ日に試験して、群内の比較を可能にした。異なる日に実行した群は、互いにわずかな変化を示すことが見出されたが、一般的な傾向は依然として保持することが見出された。
【０３４３】
ＨＶＯＦオーバーラップスプレー
長さ１４インチ×幅１２インチ×厚さ０．２５インチ（３５．６センチメートル×３０．５センチメートル×０．６４センチメートル）、２Ｂ仕上げを有する３０４型ステンレス鋼パネルを、リントフリーティッシュを使用してメチルエチルケトンで３〜５回、次いでリントフリーティッシュを使用してヘプタンで３〜５回拭いて洗浄した。
【０３４４】
１インチ×４インチ（２．５センチメートル×１０．２センチメートル）の２つのテープ試験片を提供した。第１のテープサンプルを洗浄したステンレス鋼パネル上に置き、第２のテープ試験片を第１のテープ試験片に隣接する重複位置に配置することにより、第１のテープ試験片を第１の試験片の長さに沿って約１．５インチ（３．８ｃｍ）で重ね合わせた。両方のテープ試験片を、手の圧力を使用してゴムローラーで同時に圧延し、次いで、硬質プラスチックスキージを使用して、テープ試験片とステンレス鋼基材との間の密接な接触を確保し、並びに重なりシームにおける２つの試験片間のギャップを最小化し、気泡を除去した。テープ試験片の第２の対を、同じステンレス鋼基材上に、第１の対から少なくとも２インチの方法で適用した。その上にテープ試験片を有するステンレス鋼試験パネルの得られた試験アセンブリを、室温でおよそ４日間放置した。次いで、試験アセンブリを、３５ポンド／平方インチ（２４１キロパスカル）の圧力、３〜４インチのスタンドオフ距離、３６グリットバージンアルミニウム酸化物の研磨剤グリット（Ｉｌｌｉｎｏｉｓ  Ｖａｌｌｅｙ  Ｍｉｎｅｒａｌｓ，ＬＬＣ，Ｔｏｎｉｃａ，ＩＬ）、及び金属表面を研磨するためのモデルＰＦ−３６４８  ＰＲＯ仕上げキャビネットＰＦ−３６４８  ＰＲＯ  ＦＩＮＩＳＨ  ＣＡＢＩＮＥＴ（Ｅｍｐｉｒｅ  Ａｂｒａｓｉｖｅ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｌａｎｇｈｏｒｎｅ，ＰＡから入手可能）を用いた一貫した掃引ハンド動作でのグリットブラストプロセスを使用してエッチングした。
【０３４５】
エッチング（グリットブラスト）後、試験アセンブリを、−４５＋５マイクロメートルの公称粒径を有する炭化タングステン：コバルト（８８：１２／ｗ：ｗ）粒子の粉末ＤＩＡＭＡＬＬＯＹ  ２００４  ｆｒｏｍ  Ｏｅｒｌｉｋｏｎ  Ｍｅｔｃｏ，Ｐｆａｆｆｉｋｏｎ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）に曝露し、これは、試験パネルに対して７５〜８８度の角度で位置付けられた、ＤＪＣ制御ユニット、９ＭＰ−ＤＪ閉ループ粉末供給ユニット、ＤＪ８−９粉末注入器、ＤＪ２７０１エアキャップ、及びＤＪ７−９型２７００ノズル（全て、Ｏｅｒｌｉｋｏｎ  Ｍｅｔｃｏ，Ｐｆａｆｆｉｋｏｎ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄから入手可能）を装備したＤＩＡＭＯＮＤ  ＪＥＴ  Ｍｏｄｅｌ  ＤＪ９Ｗ、天然ガス燃料の水冷ユニット、及び各パス当たりおよそ０．０００４インチ（１０マイクロメートル）の材料を適用するために５ポンド／時（２．２７キログラム／時）粉末供給速度を使用するＨＶＯＦ溶射プロセスによって行われた。スプレーパターンは、１メートル／秒の横断速度及び４ミリメートルの増分で実行されるようにプログラムされたＳＹＳＴＥＭ  Ｒ−Ｊ３  Ｍｏｄｅｌ  Ｆ−４８９４１  ＣＯＮＴＲＯＬＬＥＲ（ＦＡＮＵＣ  Ａｍｅｒｉｃａ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ，Ｄｅｔｒｏｉｔ，ＭＩから入手可能）を備えたＭｏｄｅｌ  ＡＲＣ  ＭＡＴＥ  １２０ｉでロボット制御して、試験アセンブリの全表面が完全にスプレーコーティングされた。サイクルは、この方法で試験アセンブリの完全コーティングとして定義された。５〜７サイクルの後、テープ試験片を評価して、剥離などによってテープが除去されたか、又は下にあるステンレス鋼パネルが溶射プロセスによってコーティング若しくは損傷されることをもはや防げないほど腐食させたかどうかを判定した。これらの条件のいずれも観察されなかった場合、テープは、その時点まで完了したサイクル数を通過したと見なされ、ＨＶＯＦ溶射プロセスを再開させた。最大２８サイクルを実行した。重なり合うテープ試験片の両方の対の結果及び２つの対の平均を報告した。テープ試験片群を同じ日に試験して、群内の比較を可能にした。異なる日に実行した群は、互いにいくらかの変化を示すことが見出されたが、一般的な傾向は依然として保持することが見出された。
【０３４６】
シリコーン基材のコロナ処理
シリコーンゴム基材を、Ｅｎｅｒｃｏｎ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍｅｎｏｍｏｎｅｅ  Ｆａｌｌｓ，ＷＩ）からのモデルＳＳ１９０８コロナ処理機を使用して、０．２キロワットの電力レベル及び３０フィート／分（９．１メートル／分）の供給速度で空気雰囲気下においてコロナ処理して０．３２ジュール／平方センチメートルの総照射量を提供した。
[実施例]
【０３４７】
実施例１〜３及び比較例１（ＣＥ−１）
以下の表１に示した材料及び量を使用して、一成分型エポキシ樹脂結合組成物を調製した。ＦＸＲ  １０８１以外の材料をＭＡＸ  ６０  ＳＰＥＥＤＭＩＸＥＲカップ（Ｆｌａｃｋｔｅｋ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，Ｌａｎｄｒｕｍ，ＳＣ）に加えて、ＤＡＣ  ６００  ＦＶＺ  ＳＰＥＥＤＭＩＸＥＲ（ＦｌａｃｋＴｅｋ  Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，Ｌａｎｄｒｕｍ，ＳＣ）を使用して、１５００回転／分で１分間混合した。次いで、各混合物に対して、ＦＸＲ  １０８１を添加し、続いて１，５００ｒｐｍで１分間更に混合して、未硬化エポキシ樹脂結合組成物を得た。
【表２】
2021514024.tif 000017
【０３４８】
様々なシリコーンゴムと、硬化エポキシ樹脂組成物Ａ及びＢとの剥離接着強度、並びに、硬化した比較エポキシ樹脂組成物Ａとの剥離接着強度を、上記の試験方法「Ｔ型剥離接着強度−方法Ａ」に従って評価した。結果を下記の表２に示す。
【表３】
2021514024.tif 000018
【０３４９】
強靭化剤、シラン官能化接着促進剤、及び可撓性エポキシ成分を含有する実施例２及び３は、最も高い剥離接着強度を示した。これらの結果は、２つの異なるシリコーンゴム基材について観察された。シラン官能化接着促進剤を含有するが強靭化剤は含有していない実施例１は、強靭化剤又はシラン官能化接着促進剤を含有していなかった比較例１と比較して、著しく高い剥離接着強度を示した。
【０３５０】
また、実施例１、２、及び比較例１を、上記の「引張特性−方法Ａ」及び「円筒形マンドレル屈曲」試験法に従って、それらの引張抵抗特性及び亀裂抵抗特性を評価した。結果を下記の表３に示す。比較例１は、シリコーン表面からのフィルムの層間剥離に起因してマンドレル試験に失敗した。
【表４】
2021514024.tif 000019
【０３５１】
実施例４〜６及び比較例２及び３（ＣＥ−２及びＣＥ−３）
表４に示す材料及び量を用いて、実施例１〜３及び比較例１について記載したように、一成分型エポキシ樹脂結合組成物を調製した。
【表５】
2021514024.tif 000020
【０３５２】
硬化エポキシ樹脂組成物Ｃ、Ｄ、及びＥ、並びに硬化比較エポキシ樹脂組成物Ｂ及びＣ（ＣＲ−Ｂ及びＣＲ−Ｃ）の引張特性を、上記の「引張特性−方法Ａ」及び「円筒形マンドレル屈曲」試験法に従って、それらの引張抵抗特性及び亀裂抵抗特性について評価した。結果を下記の表５に示す。
【表６】
2021514024.tif 000021
【０３５３】
実施例４、５、及び６では、エポキシ樹脂組成物を配合して、可撓性硬化組成物を準備した。実施例４では、単官能性エポキシ希釈剤を組成物に導入して、架橋密度を下げ、可撓性を増加させた。実施例５では、より可撓性のエポキシを使用し、実施例６では、より可撓性のチオールを使用した。比較例２及び３は、より可撓性の低いエポキシ及びより可撓性の低いチオールを使用して配合した。更に、どちらも可撓化希釈剤（flexibilizing diluent）（すなわち、単官能性エポキシ樹脂）を含有していなかった。比較例２及び３は、シリコーンの表面上のフィルムの亀裂により「円筒形マンドレル屈曲」試験に不合格となった。
【０３５４】
実施例７及び８
二成分型室温硬化型エポキシ樹脂結合組成物を、表６及び７に示した材料及び量を使用して調製し、成分Ａ（基剤成分）及び成分Ｂ（促進剤成分）として準備した。その材料を、ＭＡＸ  ６０  ＳＰＥＥＤＭＩＸＥＲカップに添加し、ＤＡＣ  ６００  ＦＶＺ  ＳＰＥＥＤＭＩＸＥＲを使用して、１，５００ｒｐｍで１分間混合した。促進剤及び基剤材料は、別個に調製した。
【表７】
2021514024.tif 000022
【表８】
2021514024.tif 000023
【０３５５】
基剤及び促進剤成分を、７０：３０／基剤：促進剤（ｗ：ｗ）比で混合した。硬化エポキシ樹脂組成物の剥離接着強度、引張特性、及び亀裂抵抗性を、上記した「Ｔ型剥離接着強度−方法Ａ」、「引張特性−方法Ａ」及び「円筒形マンドレル屈曲」試験法に従って評価した。実施例７を室温で２４時間硬化させて固体フィルムを得、次いで、それを、８０℃で３０分、後硬化させたが、実施例８は室温でのみ２４時間硬化させた。結果を下記の表８及び表９に示す。両方の実施例は、シリコーン基材への良好な結合を示した。
【表９】
2021514024.tif 000024
【表１０】
2021514024.tif 000025
【０３５６】
実施例９及び比較例４（ＣＥ−４）
実施例９では、表１０に示す材料及び量を用いて、実施例１について記載したように、エポキシ組成物Ｆ、一成分型エポキシ樹脂バリア組成物を調製した。次いで、＃８ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用して、コーティング前に１時間以内にコロナ処理されたシリコーンゴム１基材の片面に組成物Ｆをコーティングし、１７５°Ｆ（７９℃）で２５分間、強制空気オーブンで硬化させた。約４８時間後、シリコーンゴムのエポキシ被覆面を、使用直前にコロナ処理した９１０２２シリコーン接着剤転写テープの表面に積層した。積層は、２４インチの２ロールＷ−Ｇ積層装置（Ｗａｒｍａｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，Ｍａｄｉｓｏｎ，ＷＩ）上で、１０フィート／分（３メートル／分）の速度及び３０ポンド／平方インチ（２０７キロパスカル）の圧力で実施した。
【表１１】
2021514024.tif 000026
【０３５７】
比較例ＣＥ−４では、＃８ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用して、コーティング前に１時間以内にコロナ処理されたシリコーンゴム１基材の片面にＳＲ５００を直接コーティングし、次いで、２００°Ｆ（９３℃）で２分間、強制空気オーブンで硬化させた。約２４時間後に、実施例９に記載されるように、シリコーンゴムのＳＲ５００被覆面を、使用直前にコロナ処理した９１０２２シリコーン接着剤転写テープの表面に積層した。
【０３５８】
シリコーンゴム基材、硬化エポキシ樹脂層又は硬化シリコーン層、及びシリコーン接着層をこの順序で有する、得られたテープ物品を、エージング前及び後の両方で、「剥離接着強度−方法Ａ」試験方法に従って評価した。エージング条件は、強制空気オーブン内で１５０°Ｆ（６６℃）で１週間、続いて７３°Ｆ（２３℃）及び５０％ＲＨで９日間であった。結果を下記の表１１に示す。
【表１２】
2021514024.tif 000027
【０３５９】
実施例９は、比較例４と比較して、エージング後の有意に大きな剥離接着強度の保持率を呈する。これは、エポキシ樹脂層がシリコーン接着剤層からの任意の移行構成要素に対してバリア層として作用する能力に起因するものと思われる。
【０３６０】
実施例１０
エポキシ組成物Ｇ、一成分型エポキシ樹脂組成物を、実施例１に記載されるように、表１２に示す材料及び量を用いて調製した。次いで、エポキシ組成物Ｇを硬化させ、試験法「引張特性−方法Ａ」及び「円筒形マンドレル屈曲」に記載されるように評価した。結果を表１３に示す。
【表１３】
2021514024.tif 000028
【表１４】
2021514024.tif 000029
【０３６１】
実施例１１
シリコーンゴム１のサンプルを３８０°Ｆ（１９３℃）のオーブン中で１５分間熱処理し、室温まで冷却させ、使用前に片面で２４時間以下でコロナ処理した。シリコーンゴム１のコロナ処理表面を、＃２４ワイヤ巻線メイヤーロッドを用いて実施例１０に記載のように調製した組成物Ｇでコーティングし、１２０℃で６分間強制空気オーブンで硬化させた。片面にコロナ処理し、処理面に硬化エポキシ層を有するシリコーンゴム基材を得た。
【０３６２】
室温加硫（ＲＴＶ）シリコーン組成物Ｉを、以下の表１４に示す材料及び量を使用して調製した。材料を、ＭＡＸ  ３００  ＳＰＥＥＤＭＩＸＥＲカップに添加し、ＤＡＣ  ６００  ＦＶＺ，ＳＰＥＥＤＭＩＸＥＲを用いて２３５０ｒｐｍで３０秒間混合した。得られた混合物は、その製品カタログにおいて、２３℃でのおよそ３０，０００センチポアズの粘度を有する、注入可能な付加硬化二成分型シリコーンゴムとして記載されている。
【表１５】
2021514024.tif 000030
【０３６３】
シリコーンゴム基材の露出面は、反対側に硬化エポキシ層を有し、＃３ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用してＲＴＶシリコーン組成物Ｉでコーティングし、１２０℃で３分間強制空気オーブンで硬化させた。目標の硬化コーティング重量は、７粒子／２４平方インチ（２９．３グラム／平方メートル）であった。得られた硬化ＲＴＶシリコーン層は、４３のショアＡ硬度、６５０ポンド／平方インチ（４．５メガパスカル）超の引張強度、３００％超の破断時伸び、及び２３℃で２４時間後の１４０ポンド／インチ（２４５ニュートン／センチメートル）超の引裂強度を有するものとして、その製品カタログに記載されている。
【０３６４】
これにより、シリコーンゴム基材の片面に硬化したＲＴＶシリコーン層と、反対側に硬化エポキシ層とを有する、得られたコーティングされた物品が提供された。
【０３６５】
アミノシラン処理オルガノシリカゾル組成物Ｊを、以下の表１５に示す材料及び量を使用して調製した。材料を組み合わせ、電磁撹拌器を使用して混合し、約１週間後に使用した。
【表１６】
2021514024.tif 000031
【０３６６】
次いで、ＲＴＶシリコーン層の露出面を、＃１８ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用して、アミノシラン処理オルガノシリカゾル組成物Ｊでコーティングし、次いで、強制空気オーブン内で１４９℃で５分間乾燥させた。
【０３６７】
片面に硬化エポキシ層を有し、反対側に、硬化片ＲＴＶシリコーン層を有し、シリコーンゴム基材と接触していないＲＴＶの面にオルガノシリカ層を有するシリコーンゴム基材を得た。
【０３６８】
トルエン中の過酸化ジベンゾイルの溶液、組成物Ｋを、以下の表１６に示す材料及び量を使用して調製した。材料を混合し、２速度の往復振盪器（Ｅｂｅｒｂａｃｈ，Ａｎｎ，Ａｒｂｏｒ，ＭＩ）上で、低設定で２０分間混合した。
【表１７】
2021514024.tif 000032
【０３６９】
トルエン中の未硬化シリコーン感圧接着剤の溶液、組成物Ｌを、以下の表１７に示す材料及び量を使用して調製した。材料をガラス瓶に添加し、次いで、これを密封し、ローラーミキサー上に少なくとも１６時間置いた。次に、調製したばかりの過酸化ジベンゾイル溶液、組成物Ｋを組成物Ｌに添加し、空気駆動ミキサーを用いて約５分間混合した。得られた溶液を、剥離ライナーの厚さよりも０．００７５インチ（１９１マイクロメートル）大きいギャップ設定を有するノッチバーコーターを使用して、剥離ライナーのシリコーン処理面にコーティングし、１７６°Ｆ（８０℃）で３分間乾燥させた後、強制空気オーブン内で３１０°Ｆ（１５４℃）で３分間硬化させた。第２の剥離ライナーを、そのシリコーン処理表面が露出した硬化ＰＳＡ表面と接触するように適用して、シリコーン感圧接着剤転写テープ（ＡＴＴ）を提供した。
【表１８】
2021514024.tif 000033
【０３７０】
剥離ライナーのうちの１つを、このように調製したＰＳＡ転写テープから取り外し、ＰＳＡの露出面を、Ｍｏｄｅｌ  ＳＳ１９０８コロナ処理機（Ｅｎｅｒｃｏｎ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｍｅｎｏｍｏｎｅｅ  Ｆａｌｌｓ，ＷＩ）を使用して、０．２キロワットの電力レベル及び３０フィート／分（９．１メートル／分）の供給速度で空気雰囲気下においてコロナ処理して０．３２ジュール／平方センチメートルの総照射量を提供した。ＰＳＡは、使用前に１０分以内にコロナ処理した。
【０３７１】
次いで、ＰＳＡ転写テープの露出したコロナ処理した面を、一方の側に硬化エポキシ層を有し、反対側に硬化ＲＴＶシリコーン層を有し、シリコーンゴム基材と接触していないＲＴＶの面にオルガノシリカ層を有する、上記で調製したシリコーンゴム基材のエポキシ層上に積層した。積層は、２４インチの２ロールＷ−Ｇ積層装置（Ｗａｒｍａｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ，Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ，Ｍａｄｉｓｏｎ，ＷＩ）上で、１０フィート／分（３メートル／分）の速度及び３０ポンド／平方インチ（２０７キロパスカル）の圧力で実施した。このようにして、以下を有する感圧接着テープ物品を得た：片側にシリコーン基材と接触する硬化エポキシ層と、エポキシ層の反対側のシリコーン感圧接着層とを有するシリコーンゴム基材、及びシリコーンゴム基材の反対側での硬化ＲＴＶシリコーン層、並びにシリコーンゴム基材と接触していないＲＴＶの面のオルガノシリカ層。
【０３７２】
比較例５（ＣＥ−５）
以下の変更を行った以外は実施例１１を繰り返した。ＲＴＶシリコーン又はオルガノシリカ層は使用されなかった。その代わりに、硬化エポキシ層をその上に有する面の反対側のシリコーンゴム基材の露出面を、使用前１時間以内にコロナ処理した。ＳＲ５００を、＃８ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用してシリコーンゴム基材の露出した処理表面上に直接コーティングした後、強制空気オーブン内で２００°Ｆ（９３℃）で２分間乾燥させた。ＰＳＡ転写テープをエポキシ層に積層した後、サンプルを使用前に約４８時間静置した。
【０３７３】
実施例１２〜２２
以下の変更を行った以外は実施例１１を繰り返した。ＲＴＶシリコーン又はオルガノシリカ層は使用されなかった。
【０３７４】
実施例１１〜２２及び比較例５の構成の概要を表１８に示す。
【表１９】
2021514024.tif 000034
【０３７５】
実施例１１〜２２及び比較例５〜９のテープ物品を、上記の試験方法に記載のとおりに評価し、以下の表１９に報告した。加えて、ゴム基材の特性も報告する。比較例６〜１０は、それぞれ市販のテープ１〜５（ＣＴ１〜ＣＴ５）であった。
【表２０】
2021514024.tif 000035
【０３７６】
実施例１１及び比較例５のテープ物品を、試験方法「ＨＶＯＦオーバーラップスプレー」に記載のとおりに更に評価した。結果を表２０に示す。
【表２１】
2021514024.tif 000036
【０３７７】
実施例１１のテープ物品を更にエージングし、試験方法「剥離接着強度−方法Ｂ」により剥離接着性について評価した。結果を表２１に示す。
【表２２】
2021514024.tif 000037
【０３７８】
実施例２３〜２７
溶液を以下のように調製した：ＡＰＳ−１をＩＰＡ中で２．５及び５．０重量％に希釈し、電磁撹拌器を用いて混合した。オルガノシリカゾルをＩＰＡ中で２．５及び５．０重量％に別個に希釈し、電磁撹拌器を用いて混合した。２．５重量パーセント及び５．０重量パーセントのＡＰＳ−１溶液を、表２２に示す比及び溶液重量パーセントで、対応する２．５重量パーセント及び５．０重量パーセントのオルガノシリカゾル溶液と混合し、磁気撹拌器を用いて混合した。得られた混合物を、＃１８ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用して０．０２５インチ（０．６４ミリメートル）の公称厚さを有するシリコーンゴム１の別個のサンプル上にコーティングし、次いで、強制空気オーブン内で１４９℃で５分間乾燥及び硬化させた。これにより、トップ層コーティングを有するシリコーンゴム基材が提供された。これらを、試験法「剥離接着強度−方法Ｃ」及び「Ｔ型剥離接着強度−方法Ｂ」に記載されるように評価した。結果を表２２に示す。
【表２３】
2021514024.tif 000038
【０３７９】
実施例２８及び２９
Ｎ１１１５を脱イオン水と混合して、５重量％の固溶体を形成した。およそ２０グラムのＩＥｘを、約１００グラムのＮ１１１５溶液に添加した。得られた溶液のｐＨは、４．２〜５．０であった。これを濾過して、ＩＥｘ粒子を除去した。次いで硝酸を加えて、２．０〜３．０の溶液ｐＨを得た。次に、このｐＨ調整された溶液８０グラムを０．２グラムのＥＳと組み合わせ、続いて２．０グラムの、脱イオン水中１０重量％の硝酸アルミニウム溶液を添加した。この溶液を、＃１８ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用して、０．０２５インチ（０．６３ミリメートル）厚のシリコーンゴム１基材のコロナ処理された（空気）面にコーティングし、次いで、強制空気オーブン内で１４９℃で５分間乾燥及び硬化させた。これにより、トップ層コーティングを備えたシリコーンゴム１基材を有するコーティングされた物品が提供された。これを、試験法「剥離接着強度−方法Ｃ」及び「Ｔ型剥離接着強度−方法Ｂ」に記載されるように評価した。結果を表２３に示す。
【表２４】
2021514024.tif 000039
【０３８０】
実施例３０〜３２
２６４グラムの脱イオン水と０．５８グラムの水酸化アンモニウム（２９％濃度）とを混合し、磁気的に撹拌することにより、３つの同一の原液（Ａ１〜Ａ３）を調製した。アリコートＢ１〜Ｂ３、それぞれ４０グラムの原液Ａ１〜Ａ３を用意した。原液Ａ１〜Ａ３の残部に、０．８２グラムのＸ−１００を加え、続いて磁気撹拌した。次に、３７．１グラムのＮ１１１５を磁気撹拌しながら各溶液に添加して、溶液Ｃ１〜Ｃ３を得た。Ｂ１〜Ｂ３のアリコートに、それぞれ０．２４グラム、０．４８グラム、及び０．９６グラムのＡＰＳ−２を添加し、次いで磁気撹拌して溶液Ｄ１〜Ｄ３を得た。次に、溶液Ｄ１〜Ｄ３をそれぞれ溶液Ｃ１〜Ｃ３に添加して、表２４に示すＮ１１１５：ＡＰＳ−２の重量比を有する３つの異なるトップ層コーティング溶液Ｅ１〜Ｅ３を提供した。次いで、これらを、＃１８ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用して、０．０２５インチ（０．６３ミリメートル）厚のシリコーンゴム１基材のコロナ処理された（空気）面にコーティングし、次いで、強制空気オーブン内で１４９℃で５分間乾燥及び硬化させた。これにより、トップ層コーティングを備えたシリコーンゴム１基材を有するコーティングされた物品が提供された。これらを、試験法「Ｔ剥離接着強度−方法Ｂ」に記載のとおりに評価した。結果を表２４に示す。
【０３８１】
実施例３３
以下の変更を用いて実施例３１を繰り返した。Ｎ１１１５の代わりにＮ２３２６を使用した。得られたトップ層コーティングされたシリコーンゴム１基材を、試験法「Ｔ型剥離接着強度−方法Ｂ」に記載のように評価した。結果を表２４に示す。
【表２５】
2021514024.tif 000040
【０３８２】
実施例３４及び３５
ＡＰＳ−１及びＴＭＯＳを、メタノール中で個々に１０重量％の固形分に希釈した。ＴＭＯＳ／メタノール溶液と、ＡＰＳ−１／メタノール溶液とを組み合わせ、磁気撹拌して、ＴＭＯＳ：ＡＰＳ−１／９０：１０（ｗ：ｗ）の比を有する溶液を得た。同様の手順を使用して、８０／２０の例を調製した。磁気的に撹拌する。次いで、得られた溶液を、Ｎｏ．１２ワイヤ巻線メイヤーロッドを使用して、０．０２５インチ（０．６３ミリメートル）厚のシリコーンゴム１基材のコロナ処理された（空気）面にコーティングし、次いで、１００℃で５分間乾燥及び硬化させた。得られたトップ層コーティングされたシリコーンゴム１基材を、以下のように変更を加えて、試験法「剥離接着強度−方法Ｂ」に記載のように評価した。試験法「Ｔ型剥離接着強度−方法Ｂ」に記載の試験テープ物品を、ステンレス鋼パネルに取り付けられた第１のコーティングされたシリコーンゴム基材に適用した。結果を表２５に示す。
【表２６】
2021514024.tif 000041
【０３８３】
実施例３６〜３９
オルガノシリカゾル、ＥＳ、ＶＳ及びＴＭＯＳを、それぞれＩＰＡで個々に希釈して、それぞれ５重量パーセントの固形分を含有する溶液Ａ〜Ｄを得た。１０：９（ｗ：ｗ）の比のＥＰＯＮ  ８２８とＧＰＭ−８００ＬＯとのブレンドをトルエン中の５重量％の固形分で合わせて、混合物Ｅを提供した。Ｋ６１Ｂをトルエンで希釈して、５重量％の溶液Ｆを提供した。混合物Ｅ及び溶液Ｆを、９７：３（ｗ：ｗ）の比で合わせて、エポキシ／メルカプタン溶液Ｇを得た。ＳＲ５００をトルエンで希釈し、５重量％溶液Ｈを提供した。シリコーンＰＳＡをトルエンで希釈して５重量％の固溶体を得ることによって、バインダ樹脂溶液Ｉを調製した。バインダ樹脂溶液Ｉに、２．０重量％の固形分の過酸化ジベンゾイル（ＤＢＰＯ）を添加して、硬化性バインダ樹脂溶液Ｊを得た。溶液Ａ〜Ｄ、Ｇ、Ｈ、及びＪを表２６に示す量で使用した。得られた溶液を、０．０２５インチ（０．６３ミリメートル）厚のシリコーンゴム１基材の片側に、＃１８湧いた巻き線メイヤーロッドを使用してコーティングし、次いで、強制空気オーブン内で１４９℃で５分間乾燥及び硬化させた。これにより、トップ層コーティングを有するシリコーンゴム１基材が提供された。これらを、試験法「Ｔ剥離接着強度−方法Ｂ」に記載のとおりに評価した。結果を表２６に示す。
【表２７】
2021514024.tif 000042
【０３８４】
本明細書に引用した特許、特許文献、及び刊行物に含まれる参照されている記載は、それぞれが個別に援用されている場合と同様に、それらの全体が参照により援用される。本開示の範囲及び趣旨を逸脱することなく、本開示に対する様々な予測不能な改変及び変更が、当業者には明らかとなるであろう。本開示は、本明細書に記載した例示的な実施形態及び実施例によって不当に制限されることは意図していないこと、並びにそのような実施例及び実施形態は、例示としてのみ提示されており、本開示の範囲は、以下のような本明細書に記載の特許請求の範囲によってのみ限定されることを意図していることを理解されたい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【手続補正書】
【提出日】令和2年10月19日(2020.10.19)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材にテープを適用する方法であって、
第１の高速フレーム溶射（ＨＶＯＦ）テープ部分の接着面を、基材の第１の領域に接触させることであって、前記第１のテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、前記接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、
第２のＨＶＯＦテープ部分の接着面を、前記基材の第２の領域に接触させることであって、前記第２のテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、前記接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、
ここで、前記第１のテープ部分の前記第１の主縁部又は前記第２の主縁部のうちの少なくとも１つは、前記第２のテープ部分の前記第１の主縁部又は前記第２の主縁部のうちの少なくとも１つに当接して、突合せ接合を形成し、
第３のＨＶＯＦテープ部分の接着面を、前記第１のＨＶＯＦテープ部分及び前記第２のＨＶＯＦテープ部分の前記非接着面の領域に接触させて、前記突合せ接合の少なくとも一部を覆うことであって、前記第３のＨＶＯＦテープ部分が、第１の主縁部及び第２の主縁部と、前記接着面の反対側の非接着面とを有する、ことと、を含む、方法。
【請求項２】
シーラーコーティングを用いて、前記第３のＨＶＯＦテープ部分の前記主縁部をシールすること、を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記シーラーコーティングが、シリコーン系シーラーを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記突合せ接合が、前記第１のテープ部分の前記第１の主縁部又は前記第２の主縁部と、前記第２のテープ部分の前記第１の主縁部又は前記第２の主縁部との間にギャップを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ギャップが幅を有し、前記幅が、前記第３のＨＶＯＦテープ部分の幅よりも小さい、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１のＨＶＯＦテープ部分及び前記第２のＨＶＯＦテープ部分が、一つのＨＶＯＦテープ片の異なる部分である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記一つのＨＶＯＦテープ片が、前記基材の周囲に巻き付けられる、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記基材を、ＨＶＯＦプロセスに供すること、を更に含む、請求項３に記載の方法。
【請求項９】
ＨＶＯＦ適用に供する前記基材の前記領域が、前記第１のＨＶＯＦテープ部分、前記第２のＨＶＯＦテープ部分、又は前記第３のＨＶＯＦテープ部分のいずれかによって覆われた領域を含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記第１のＨＶＯＦテープ部分、前記第２のＨＶＯＦテープ部分、又は前記第３のＨＶＯＦテープ部分のいずれかが、
２つの主面を有するエラストマーバッキング層であって、高稠度のシリコーンゴムエラストマーを含む、バッキング層と、
前記バッキング層の第１の主面上に配置された可撓性中間層であって、硬化エポキシ系材料を含む、可撓性中間層と、
前記可撓性中間層上に配置された感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、感圧接着剤層と、を含み、
前記テープが、引張特性−方法Ｂ試験に従って、少なくとも１００％の引張伸びを有する、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記エラストマーバッキング層が、非繊維強化バッキング層である、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記可撓性中間層が、バリア及び／又はプライマー機能を提供する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記可撓性中間層が、硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物から調製された硬化エポキシ系材料を含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記硬化エポキシ系材料が、
１分子当たり少なくとも２つのエポキシド基を有するエポキシ樹脂を含むエポキシ樹脂成分と、
少なくとも２つの一級チオール基を有するポリチオール化合物を含むチオール成分と、
シラン官能化接着促進剤と、
エポキシ樹脂成分を硬化させるための窒素含有触媒と、
任意の硬化抑制剤と、
を含む硬化性エポキシ／チオール樹脂組成物から調製されたものである、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１のＨＶＯＦテープ部分、前記第２のＨＶＯＦテープ部分、又は第３のＨＶＯＦテープ部分のいずれかが、
２つの主面を有するエラストマーバッキング層であって、耐高温性及び耐炎性エラストマーを含む、バッキング層と、
前記エラストマーバッキング層の第１の主面上に配置された感圧接着剤層であって、シリコーン感圧接着剤を含む、感圧接着剤層と、
前記エラストマーバッキング層の第２の主面上に配置された、無機酸化物ネットワークを含むトップ層と、を含む、請求項１に記載の方法。
【国際調査報告】
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