【事件の表示】
　平成　９年特許願第１７０４４５号「画像形成方法」拒絶査定不服審判事件〔平成１１年　１月２２日出願公開、特開平１１−　１５１７８〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明 
　本願は、平成９年６月２６日の出願であって、その特許請求の範囲に係る発明は、願書に添付した明細書の特許請求の範囲の請求項１乃至４に記載されたとおりのものであり、そのうち請求項１に係る発明（以下、「本願発明」という）は次の事項により特定されるとおりのものと認める。    
「【請求項１】　導電性支持体上に少なくともオキシチタニルフタロシアニンを含有する感光層を設けてなる有機感光体上に形成したトナー像を記録材に転写後に、前記感光体上に残留するトナーを除去する工程に少なくともブラシローラを用いる画像形成方法において、前記導電性支持体の十点平均表面粗さＲｚが０．４μｍ以上２．５μｍ以下でありかつ前記オキシチタニルフタロシアニンがＣｕ−Ｋα線に対するブラッグ角２θの２７．２゜±０．２゜に最大ピークを有することを特徴とする画像形成方法。」
　
２．引用文献に記載された発明 
　原査定の拒絶の理由に引用された、本願の出願日前に頒布されたことが明らかな引用文献１、４、８及び９には、以下の事項が記載されている。 
 　 
［引用文献１：特開平９−８０７８９号公報］ 
(1a)「【請求項１】  導電性支持体上に中間層、感光層をこの順に有し、該感光層の電荷発生物質としてフタロシアニンを含有する電子写真感光体において、前記中間層が下記一般式（１）で表される有機金属化合物、及び下記一般式（２）で表されるシランカップリング剤の双方、又は双方からの生成物を含有することを特徴とするの電子写真感光体。
　　一般式（１）    （ＲＯ）mＭＸn
　　一般式（２）    （Ｚ）a（Ａ）bＳｉ（Ｙ）c
（一般式（１）中、Ｒはアルキル基を表し、Ｍはジルコニウム、チタニウム又はアルミニウムを表し、Ｘはアセト酢酸エステル残基又はβジケトン残基を表し、ｍ，ｎは１以上の整数を表す。但しＭがジルコニウム又はチタニウムの場合、ｍ＋ｎは４であり、Ｍがアルミニウムの場合はｍ＋ｎは３である。一般式（２）式中、Ｚは加水分解性基を表し、Ａはアルキル基又はアリール基を表し、Ｙは−ＢＯＯＣＣ（Ｒ’）＝ＣＨ２、−ＢＮＨＲ”又は−ＢＮＨ２を表す。Ｒ’はアルキル基を表し、Ｒ”はアルキル基又はアリール基を表し、Ｂはアルキレン基又は−Ｏ−，−ＮＨ−，−ＮＲ’−，−ＣＯ−を含むアルキレン基を表す。ａ，ｃは１以上、ｂは０以上の整数を表し、ａ＋ｂ＋ｃは４である。）
【請求項２】  前記感光体の中間層に用いられている金属がチタニウム又はアルミニウムであることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【請求項３】  前記感光層がオキソチタニルフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン又はメトキシガリウムフタロシアニンの何れかを含有することを特徴とする請求項１又は２記載の電子写真感光体。」（特許請求の範囲の請求項１〜３）
(1b)「特に、上記のごとき画像形成装置のデジタル化の中で、半導体発光素子による長波長領域（例えば７８０ｎｍ）での露光に適性を持つフタロシアニン系化合物が、極めて注目されてきている。」（【０００４】）
(1c)「上記のようにして得られたチタニルフタロシアニン（Ｇ１）は次に示すような処理を行うことにより、Ｃｕ−Ｋα線に対するＸ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θの２７．２±０．２゜に最大ピークを有する本発明に好ましく用いられる結晶型に変換することができる。」（【００４５】）
(1d)　図４の画像形成装置においては、感光体ドラム上に形成された静電潜像を現像剤により現像後、現像像を転写体に転写すること、感光体から分離された転写体は定着機に送られ、分離後の感光体ドラムはクリーニング装置１１により転写されずに残留しているトナー等を取り除くこと（【００８５】〜【００８６】）、対応する図４には、クリーニング装置として、ブレードの絵が示されている（図４）
(1e)実施例には、直径８０ｍｍのアルミニウム合金製円筒状基体上に、厚さ１．０μｍの中間層を形成し、その上にオキソチタニルフタロシアニン（Ｇ１）を含有する厚さ０．２５μｍの電荷発生層を形成し、さらにその上に厚さ２５μｍの電荷輸送層を形成し、本発明の感光体１を得たこと（【００９０】〜【００９３】）、　
(1f)　評価基準等では、「感光体帯電電位特性　ＶＬ：露光光をフル点灯時の露光部の電位を、画像形成装置の現像器の位置に電位計を設置して測定した。ＶＬは低い方が望ましい。」（【０１０４】）として、３０℃、８０％ＲＨ（ＨＨ）と２０℃、６０％ＲＨ（ＮＮ）の温湿度条件下での実写１０万回のテストにおいて、スタート時と１０万枚目の残留電位を測定したこと（【表１】）。
　上記記載事項及び図面の記載によれば、引用文献１には次の発明が記載されていると認められる。
「導電性支持体上に少なくともオキシチタニルフタロシアニンを含有する感光層を設けてなる有機感光体上に形成したトナー像を記録材に転写後に、前記感光体上に残留するトナーを除去する工程にブレードを用いる画像形成方法において、前記オキシチタニルフタロシアニンがＣｕ−Ｋα線に対するブラッグ角２θの２７．２゜±０．２゜に最大ピークを有する画像形成方法。」
　
［引用文献４：特開平７−２８２６３号公報］
(4a)「十点平均表面粗さＲｚが０．２０μｍ以上、１．５０μｍ以下の導電性支持体上に、少なくとも下記一般式〔Ｉ〕又は一般式〔ＩＩ〕で表され、かつＣｕ−Ｋα線に対するＸ線回折スペクトルのブラッグ角２θが６．３±０．２°、１２．４±０．２°、２５．３±０．２°及び２７．１±０．２にピークを有すると共に１２．４±０．２°に最大ピーク強度を有し、該ピークの半値幅が０．６５°以上であり、かつ１１．５±０．２°に明瞭なピークを有していない結晶型を有するペリレン顔料を電荷発生物質として含有する感光層を設けて成る感光体上に一様な帯電を付与した後、像露光を施し、前記感光体上に静電潜像を形成する工程を有することを特徴とする画像形成方法。」（【請求項５】）
(4b)「本発明は、レーザー光源を用いても干渉縞の発生が極めて少なく、白抜け，黒ポチ，濃度低下等の問題発生がなく、生産性が高い電子写真感光体の開発にあり、公害上の問題が少なく長期間の使用によっても画質低下、感度減退の少ない電子写真感光体を作製することにある。」（【００１７】）
(4c)「ここにおいて、ＲＺが１．５０μｍを超えると、黒ポチ、カブリ等の問題を生じ、Ｒｚが０．２０μｍ未満ではレーザー露光等による干渉縞の発生を防ぐことが出来ない。」（【００７７】）
(4d)　実施例２には、アイオニング処理して十点平均表面粗さを調整したアルミニウム素管の表面に中間層を設け、その上に、電荷発生層を形成し、その上にさらに、電荷輸送層塗液を浸漬塗布することで、膜厚３０μｍの電荷輸送層としたこと、アルミニウム素管の十点平均表面粗さは、感光体２−１では０．２５、感光体２−２では０．８、感光体２−３では１．４５であったこと（【０１１８】〜【０１２５】）。
　
［引用文献８：特開平５−２４１４８３号公報］
(8a)「従来、前記クリーニング装置１６は、構成、コスト、スペース等の有利性から、ゴム状弾性体のブレードを感光体に当接させて残留トナーのクリーニングをしているものが多い。しかしブレードだけでは、感光体上に多量に残留したトナー、用紙の繊維、充填剤等を完全にクリーニングできないため、ブレードの上流側にクリーニングブラシを備え、まずクリーニングブラシで、トナーをかき乱したり、用紙の繊維や充填剤を除去した後に、ブレードで残留トナーを除去するようにしている。」（【０００６】）
　
［引用文献９：実開平７−４１５５７号全文公開明細書］
(9a)「ところで前記クリーニング部９におけるクリーニング方法には、マグブラシクリーニングやウエブクリーニングなどの種々の方法があるが、コストやクリーニング効果の点から、感光体表面と接触する上述したクリーニングブレード９aとクリーニングブラシ９bとを組合せた方法が最も一般的に採用されている。」（【０００５】）
(9b)「 図１は本考案の一実施例を用いたクリーニング部を示す説明図であり、11はドラム状の有機系感光体(ＯＰＣ)、12はクリーニング部であって、クリーニング部12内には、感光体11の表面と接触するクリーニングブレード13と、感光体11と接触し、感光体11の周方向に回転可能に設けられたブラシ繊維14aからなるクリーニングブラシローラ14と、クリーニングブラシローラ14に付着した廃トナーを静電的に取り去るためのバイアスローラ15など配設される。」（【００１７】）
　
３．対比と判断 
　引用文献１に記載された発明と、本願発明とを対比すると、両者は、
「導電性支持体上に少なくともオキシチタニルフタロシアニンを含有する感光層を設けてなる有機感光体上に形成したトナー像を記録材に転写後に、前記感光体上に残留するトナーを除去する工程を含む画像形成方法において、前記オキシチタニルフタロシアニンがＣｕ−Ｋα線に対するブラッグ角２θの２７．２゜±０．２゜に最大ピークを有する画像形成方法。」
である点において一致しており、次の２点において相違するものと認められる。
　相違点１：感光体上に残留するトナーを除去する工程に、本願発明が、少なくともブラシローラを用いることを規定するのに対して、引用文献１に記載された発明は、ブレードを使用している点。
　相違点２：導電性支持体について、本願発明が、十点平均表面粗さＲｚが０．４μｍ以上２．５μｍ以下であることを規定するのに対して、引用文献１に記載された発明は、Ｒｚが特定されていない点。
　
　相違点１について検討する。
　引用文献８(8a)、引用文献９(9a)に記載されるとおり、有機感光体の表面をクリーニングする手段として、ブレードと共にブラシローラーを併用することは、クリーニングブレードのみによる効果を改善するべく、汎用されているものであり、本願明細書にも、クリーニングブレードとブラシローラーを併用することが好ましいことが記載されており（【００９２】）、引用文献１に記載された発明において、さらにブラシローラーを使用することは、当業者が適宜採用しうることである。
　相違点２について検討する。
　引用文献４に記載されている(4b)とおり、感光体の導電性基体となるアルミニウムドラムの表面を適度の粗面に形成することで、感光体表面を照射するレーザー光などによる干渉縞が発生するのを防止するとともに、過度の粗面化による黒ポチ、カブリ等を防止することは、本願出願前より周知の技術であり、本願発明で規定する十点平均表面粗さの範囲も、通常適用される範囲のものである。したがって、引用文献１に記載された発明において、導電性支持体表面の十点平均表面粗さＲｚを０．４μｍ以上２．５μｍ以下とすることは、上記周知技術に基づいて当業者が容易になしうることである。
　次に、本願発明の効果について検討する。
　本願発明は、２０万コピーの実写テストにおいて、「モアレ」「黒スジ」「すり抜け」「画像流れ」及び「濃度低下」を評価したとしている（本願明細書の【０１４３】〜【０１５２】）。
　このうち、「モアレ」の防止は、支持体表面のＲｚ値の調整によって奏される効果であり、引用文献４に記載されているように(4b)、本願出願前より周知の事項である。
　なお、請求人は、引用文献４は、電荷発生層としてペリレン系化合物を使用しており、チタニルフタロシアニンではないから別発明である旨主張するが、モアレの発生は、支持体表面とその上に設けた塗布層との関係で生じるものであり、電荷発生物質の異同に拘わるものではない。そして、引用文献４には、モアレの発生防止に、支持体表面のＲｚを調整すべきことが記載されているから、それを、引用文献１に記載された発明に適用すれば、モアレ防止に効果があるであろうことは当業者が極めて容易に予測できることである。
　「黒スジ」は、本願明細書の【０１４５】に記載されていることからして、支持体の過度の粗面化により生じるものであるから、Ｒｚの調整に際して、過度の粗面化を避けることにより当然発揮されるべきものである。
　「すり抜け」についてみると、引用文献８、９に示されるように、クリーニングブレードだけでは十分でないこと(8a)、そのためにクリーニングブラシを組み合わせること(8a，9a)は、やはり周知事項であるから、引用文献１に記載の画像形成方法において、クリーニングブラシを組合せて使用することにより、よりきれいにクリーニングが行われる、すり抜けが防止できるであろうことは当業者であれば、容易に予測するところである。
　「画像流れ」とは、本願明細書の【０１４７】の記載より、「感光層表面への付着物に帯電・複写等のコロナ放電時に生成するオゾン、ＮＯｘや、大気中の水分などが吸着し、表面抵抗が低下することによって潜像が乱され、複写画像で文字等が流れたようになる現象」であるとすれば、感光体表面への付着物がない状態では生起しないものであるから、ブラシさらにはブレードを使用しクリーニングが好適に行われている状態では、問題となるはずがないのは明らかであり、クリーニング性の良否の効果のなかに当然に包含されることである。
　「濃度低下」は、本願明細書の【０１４８】の記載によれば、「感光体の残留電位の上昇により反転現像時に発生する複写画像のベタ黒部の濃度が低下する現象。」であるとしており、引用文献１に記載の感光体においても、【０１０４】において、残留電位が低いことを確認している。
　本願発明は、いわば、
・モアレ防止のために支持体の十点平均表面粗さＲｚを調整し、
・感度、耐久性及び画質を良好なものとするために特定のブラッグ角を有するオキシチタニルフタロシアニンを選択し、
・クリーニング性の向上のために、ブレードだけでなく、ブラシも併用するという個々の目的と、それぞれの効果を奏することが知られた構成要素を単に寄せ集めただけにすぎず、本願発明の奏する効果は、それらの構成要素個々が奏する効果を加算することにより予測される効果以上のものは、なんら認められない。
　してみれば、請求項１に係る発明は、引用文献１、４、８及び９に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
４．むすび 
　以上のとおり、本願の請求項１に係る発明は、その発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者が引用文献１、４、８及び９に記載された発明に基づいて容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないものであり、他の請求項に係る発明について検討するまでもなく、本願は拒絶すべきものである。 
　よって、結論のとおり審決する。