(57)【要約】      （修正有）【課題】力骨付ラスを固定した下地材に対しモルタル等を塗工した場合に、ラスのうち隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分が下地材の側に撓むことが防がれ、ラスを全体としてモルタル等における所要位置に位置させて効果的な補強を確実に行うことができる力骨付ラスを提供する。【解決手段】第１力骨１０を平ラス１２の裏側に横方向等間隔に配列し、第２力骨１４を平ラス１２の表側に縦方向等間隔に並列配列する。第１力骨１０と第２力骨１４の交差部を溶接し交差連結部Ｃを形成する。プレス加工により交差連結部所定平面Ｐから裏側に一定高さで突出する力骨突部１６に形成し、平ラス１２のうち隣接第１力骨１０及び第２力骨１４に囲まれた正方形状部分の中央部を裏側に一定高さで突出するラス突部１２ｂに形成する。【選択図】図１
0003169196.tif 000002
【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
全体として所定平面に沿ったラスと、互いに交差しない２本以上の第１力骨と、互いに交差しない２本以上の第２力骨を備え、前記第１力骨と第２力骨が、互いに交差した状態で前記ラスに添設されてなる力骨付ラスであって、
前記第１力骨と第２力骨の交差部において、両力骨の一方又は双方に、前記所定平面から一方の側に一定高さで突出する力骨突部を有し、
前記ラスのうち、隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分の内方部に、前記所定平面から前記一方の側に前記一定高さで突出するラス突部を有することを特徴とする力骨付ラス。
【請求項２】
上記第１力骨と第２力骨が上記所定平面に沿うものであり、両力骨の交差部に、両力骨が互いに連結されてなる交差連結部を有し、この交差連結部が、前記所定平面から一方の側に一定高さで突出する力骨突部を構成している請求項１記載の力骨付ラス。
【請求項３】
上記第１力骨が上記所定平面に沿い、第２力骨との交差部に、前記所定平面から一方の側に一定高さで屈曲突出する力骨突部を有し、上記ラスのうち第２力骨に沿う部分は、前記所定平面から一方の側に一定高さで屈曲突出する屈曲部に形成され、上記第２力骨は、交差する各第１力骨の力骨突部の頂部及びラスの屈曲部に沿って前記所定平面から平行に離隔している請求項１記載の力骨付ラス。
【請求項４】
上記第１力骨と第２力骨が、それぞれ上記ラスの一方の面と他方の面に位置してそのラスを挟んでおり、その第１力骨と第２力骨が、両者の交差部において接合されている請求項１、２又は３記載の力骨付ラス。
【請求項５】
上記第１力骨と第２力骨が直交する請求項１乃至４の何れかに記載の力骨付ラス。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、モルタル等を塗工するために下地材に固定する力骨付ラスに関する。
【背景技術】
【０００２】
特開２００３−１３５７７号（特許文献１）には、「互いに交差しない２本以上の第１力骨と、互いに交差しない２本以上の第２力骨が、それらの第１力骨と第２力骨が交差した状態でラスに添設されてなる力骨付ラスであって、前記第１力骨と第２力骨との交差部のうち全部又は一部において、第１力骨及び第２力骨の両者が前記ラスの一方の面から実質上一定高さで突出することにより突出交差部を形成しており、各突出交差部を平坦面に当接させた場合に前記ラス並びに第１力骨及び第２力骨の何れもが、突出交差部を除き、その平坦面から浮いた状態で保持されることを特徴とする力骨付ラス」が開示されている。
【０００３】
また、実開昭５９−１０６９４９号（特許文献２）には、「平ラスの一面に、平ラスの菱形網目の短手方向の頂点を結ぶ方向に複数の亜鉛引き鉄線を力骨として等間隔に圧接並列せしめ、平ラス他面に、亜鉛引き鉄線を力骨として等間隔に圧接並列せしめて、両亜鉛引き鉄線の交叉点をスポット溶接して成るラスにおいて、交叉点位置において、亜鉛引き鉄線の何れかを屈曲して、交叉点部位を突出端とする側面く字状の湾曲突出部を形成したことを特徴とする交叉力骨付きらす」が開示されている。
【０００４】
しかしながら、力骨付のラスであっても、ラスのうち隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分は剛性が比較的低いため、下地材に固定した状態でモルタル等を塗工した場合に、塗工時又は塗工の前若しくは後に、ラスのうち隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分が下地材の側に撓むことが生じ得る。
【０００５】
その場合、下地材上にモルタル等を塗工して力骨付ラスをモルタル等に埋め込んだ場合に、ラスを全体として塗工したモルタル等の厚みの中間位置若しくはその他の所要位置に位置させることができず、モルタル等の効果的な補強を確実に行うことが妨げられるおそれがあった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−１３５７７号公報
【特許文献２】実開昭５９−１０６９４９号公報
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００７】
本考案は、従来技術に存した上記のような課題に鑑み行われたものであって、その目的とするところは、力骨付ラスを固定した下地材に対しモルタル等を塗工した場合に、ラスのうち隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分が下地材の側に撓むことが防がれ、ラスを全体としてモルタル等における所要位置に位置させて効果的な補強を確実に行うことができる力骨付ラスを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成する本考案の力骨付ラスは、
全体として所定平面に沿ったラスと、互いに交差しない２本以上の第１力骨と、互いに交差しない２本以上の第２力骨を備え、前記第１力骨と第２力骨が、互いに交差した状態で前記ラスに添設されてなる力骨付ラスであって、
前記第１力骨と第２力骨の交差部において、両力骨の一方又は双方に、前記所定平面から一方の側に一定高さで突出する力骨突部を有し、
前記ラスのうち、隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分の内方部に、前記所定平面から前記一方の側に前記一定高さで突出するラス突部を有することを特徴とする。
【０００９】
力骨突部及びラス突部は何れも所定平面から一方の側に一定高さで突出するため、下地材の表面に力骨突部及びラス突部が接する状態で力骨付ラスを下地材に固定すると、ラスは全体として下地材の表面に平行な所定平面に沿った状態となる。
【００１０】
このように力骨付ラスを固定した下地材に対しモルタル等を塗工した場合に、ラスのうち隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分（すなわち剛性が比較的低い部分）が下地材の側に撓むことが、ラス突部により防がれ、ラスが全体として下地材の表面に平行な所定平面に沿った状態が維持される。
【００１１】
下地材上にモルタル等を塗工して力骨付ラスをモルタル等に埋め込んだ場合に、ラスを全体としてモルタル等の厚みの中間位置若しくはその他の所要位置に位置させることができるので、モルタル等の効果的な補強を確実に行うことが可能である。
【００１２】
上記力骨付ラスは、上記第１力骨と第２力骨が上記所定平面に沿うものであり、両力骨の交差部に、両力骨が互いに連結されてなる交差連結部を有し、この交差連結部が、前記所定平面から一方の側に一定高さで突出する力骨突部を構成しているものとすることができる。
【００１３】
この場合、第１力骨と第２力骨の交差連結部が突出した力骨突部及びラス突部が下地材に接する状態で力骨付ラスを下地材に固定すると、ラス並びに第１力骨及び第２力骨が全体として下地材の表面に平行な所定平面に沿った状態となる。
【００１４】
このように力骨付ラスを固定した下地材にモルタル等を塗工した場合に、ラスのうち隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分（すなわち剛性が比較的低い部分）が下地材の側に撓むことが、ラス突部により防がれ、ラスが全体として下地材の表面に平行な所定平面に沿った状態が維持される。
【００１５】
そのため、下地材上にモルタル等を塗工して力骨付ラスをモルタル等に埋め込んだ場合に、ラスのうち比較的剛性が低い部分並びに比較的剛性が高い第１力骨及び第２力骨を全体として塗工したモルタル等の厚みの中間位置若しくはその他の所要位置に位置させることができるので、モルタル等の効果的な補強を確実に行うことが可能である。
【００１６】
或いは、上記力骨付ラスは、上記第１力骨が上記所定平面に沿い、第２力骨との交差部に、前記所定平面から一方の側に一定高さで屈曲突出する力骨突部を有し、上記ラスのうち第２力骨に沿う部分は、前記所定平面から一方の側に一定高さで屈曲突出する屈曲部に形成され、上記第２力骨は、交差する各第１力骨の力骨突部の頂部及びラスの屈曲部に沿って前記所定平面から平行に離隔しているものとすることができる。
【００１７】
この場合、力骨突部及びラスの屈曲部並びにラス突部は何れも所定平面から一方の側に一定高さで突出するため、下地材の表面に力骨突部及びラス突部が接する状態で力骨付ラスを下地材に固定すると、ラスは全体として下地材の表面に平行な所定平面に沿った状態となる。
【００１８】
第２力骨は、交差する各第１力骨の力骨突部の頂部及びラスの屈曲部に沿って所定平面から平行に離隔する。そのため、第２力骨は直接的にはラスを下地材の表面に平行な所定平面に沿った状態に維持する作用を発揮しないので、隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分が下地材の側に比較的撓み易くなるおそれがある。
【００１９】
しかしながら、力骨付ラスを下地材に固定した状態でモルタル等を塗工した場合に、ラスのうち隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分が下地材の側に撓むことが、ラス突部により防がれ、ラスが全体として下地材の表面に平行な所定平面に沿った状態が維持される。そのため、下地材上にモルタル等を塗工して力骨付ラスをモルタル等に埋め込んだ場合に、ラスを全体として塗工したモルタル等の厚みの中間位置若しくはその他の所要位置に位置させることができ、モルタル等の効果的な補強を確実に行うことが可能である。
【００２０】
また、上記力骨付ラスは、上記第１力骨と第２力骨が、それぞれ上記ラスの一方の面と他方の面に位置してそのラスを挟んでおり、その第１力骨と第２力骨が、両者の交差部において接合されているものとすることができる。
【００２１】
また、上記力骨付ラスは、上記第１力骨と第２力骨が直交するものとすることができる。
【考案の効果】
【００２２】
本考案の力骨付ラスを固定した下地材に対しモルタル等を塗工した場合に、ラスのうち隣り合う第１力骨同士及び隣り合う第２力骨同士により囲まれた部分（すなわち剛性が比較的低い部分）が下地材の側に撓むことが、ラス突部により防がれ、ラスが全体として下地材の表面に平行な所定平面に沿った状態が維持される。そのため、下地材上にモルタル等を塗工して力骨付ラスをモルタル等に埋め込んだ場合に、ラスを全体としてモルタル等の厚みの中間位置若しくはその他の所要位置に位置させることができるので、モルタル等の効果的な補強を確実に行うことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】正面図である。
【図２】図１における力骨のII−II要部断面図である。
【図３】図１におけるラスのIII−III断面図である。
【図４】正面図である。
【図５】図４における力骨のＶ−Ｖ要部拡大断面図である。
【図６】図４におけるVI−VI断面図である。
【考案を実施するための形態】
【００２４】
本考案の実施の形態を、図面を参照しつつ説明する。
【００２５】
図１乃至３は何れも本考案の実施の形態の一例としての力骨付ラスについてのものであって、図１は正面図、図２は、図１における力骨のII−II要部断面図、図３は、図１におけるラスのIII−III断面図である。
【００２６】
図１乃至図３に示す力骨付ラスＡは、図１における縦方向の第１力骨１０、菱形網目の平ラス１２、及び第１力骨１０に直交する第２力骨１４からなる。
【００２７】
第１力骨１０は、図１における平ラス１２の裏側に、横方向等間隔に配列されている。第２力骨１４は、図１における平ラス１２の表側に、縦方向等間隔に並列配列されている。第１力骨１０と第２力骨１４の全ての交差部は、両者間に平ラス１２を挟んだ状態で、溶接されて交差連結部Ｃを形成している。
【００２８】
更に、プレス加工により力骨突部１６及びラス突部１２ｂが形成されている。すなわち、このプレス加工により、第１力骨１０と第２力骨１４の交差連結部Ｃ全部が、平ラス１２が全体として位置する平面（所定平面Ｐ）から所定の側（図１における裏側）に実質上一定高さで突出する力骨突部１６に形成され、両力骨に挟まれている平ラス１２にもそれに伴う変形が生じる（但し、図２においては平ラス１２の記載を略している。）。また、前記プレス加工により、平ラス１２のうち、隣接する第１力骨１０同士と隣接する第２力骨１４同士により囲まれた正方形状部分の中央部が、平ラス１２が全体として位置する平面から所定の側に実質上一定高さで突出するラス突部１２ｂに形成される。従って前記所定平面Ｐは、力骨突部１６の位置の変形及びラス突部１２ｂを除いた平ラス１２に沿う平面を意味する。なお、第１力骨１０及び第２力骨１４は、平ラス１２を構成する線状材よりも剛性及び強度の高い鋼製線材からなる。
【００２９】
第１力骨１０のうち力骨突部１６を形成する部分は、図２に示されるように、それぞれほぼＵ字状に平ラス１２全体が位置する面から突出している。第２力骨１４のうち力骨突部１６を形成する部分についても同様である。すなわち、第１力骨１０及び第２力骨１４のうち力骨突部１６を形成する部分は、両端の基部がほぼ直立状に突出してそれぞれ立上部１０ａ・１０ａ及び立上部１４ａ・１４ａをなし、その立上部１０ａ・１０ａ及び立上部１４ａ・１４ａは、それぞれほぼ一定の高さ位置で互いに内向きに直角状に折曲されて平ラス１２全体が位置する面に平行状をなす水平状部１０ｂ及び水平状部１４ｂを形成している。
【００３０】
モルタルを塗る下地材Ｇに各力骨突部１６における第１力骨１０の水平状部１０ｂ及びラス突部１２ｂを当接させ、各力骨突部１６において第１力骨１０および／または第２力骨１４をステープル（図示せず）により下地材Ｇに止めることにより、力骨突部１６及びその力骨突部１６の部分に位置する平ラス１２の一部並びにラス突部１２ｂを除いて平ラス１２並びに第１力骨１０及び第２力骨１４の何れもが下地材Ｇの表面に平行な所定平面Ｐに沿った状態で力骨付ラスＡを下地材Ｇに張設することができる。
【００３１】
従って、力骨付ラスＡを固定した下地材Ｇにモルタルを塗工した場合に、平ラス１２のうち隣り合う第１力骨１０同士及び隣り合う第２力骨１４同士により囲まれた部分（すなわち剛性が比較的低い部分）が下地材Ｇの側に撓むことが、ラス突部１２ｂにより防がれ、平ラス１２が全体として下地材Ｇの表面に平行な所定平面Ｐに沿った状態が維持される。そのため、下地材Ｇ上にモルタルを塗工して力骨付ラスＡをモルタルに埋め込んだ場合に、平ラス１２のうち比較的剛性が低い部分並びに比較的剛性が高い第１力骨１０及び第２力骨１４を全体として塗工したモルタルの厚みの中間位置若しくはその他の所要位置に位置させることができるので、モルタルの効果的な補強を確実に行うことが可能であり、モルタルにおけるクラック発生防止にも効果が高い。
【００３２】
この例においては、第１力骨１０及び第２力骨１４のうち力骨突部１６を形成する部分は、それぞれほぼＵ字状に平ラス１２の背面から突出しているので、下地材Ｇに各力骨突部１６を当接させて力骨付ラスＡをその下地材Ｇに対し張設した場合、第１力骨１０の水平状部１０ｂのほぼ全長が下地材Ｇの面に当接し、立上部１０ａ・１０ａ及び立上部１４ａ・１４ａは、下地材Ｇ材の面に対しても平ラス１２の背面に対してもほぼ垂直状をなす。そのため、下地材Ｇに張設した力骨付ラスＡの上からモルタルを塗った際に、モルタルが立上部１０ａ・１０ａ及び立上部１４ａ・１４ａの周囲及び第１力骨１０の水平状部１０ｂ（下地材Ｇ当接部を除く）及び第２力骨１４の水平状部１４ｂの周囲に隈なく十分に及ぶこととなり易い。
【００３３】
図４乃至６は何れも本考案の実施の形態の別の例としての力骨付ラスについてのものであって、図４は正面図、図５は、図４における力骨のＶ−Ｖ要部拡大断面図、図６は、図４におけるVI−VI断面図である。
【００３４】
図４乃至図６に示す力骨付ラスＢは、図４における縦方向の第１力骨２０、菱形網目の平ラス２２、及び第１力骨２０に直交する第２力骨２４からなる。
【００３５】
第１力骨２０は、図４における平ラス２２の裏側に、横方向等間隔に配列されている。第２力骨２４は、図４における平ラス２２の表側に、縦方向等間隔に並列配列されている。第１力骨２０と第２力骨２４の全ての交差部は、両者間に平ラス２２を挟んだ状態で、溶接されている。
【００３６】
更に、プレス加工により力骨突部２０ａ及び平ラス２２の屈曲部２２ａ並びにラス突部２２ｂが形成されている。すなわち、このプレス加工により、第１力骨２０のうち第２力骨２４との交差部全部が、平ラス２２が全体として位置する平面（所定平面Ｑ）から所定の側（図４における裏側）に実質上一定高さで突出する力骨突部２０ａに形成され、平ラス２２のうち第２力骨２４に沿う部分が、図４における横方向に連続して前記平面から所定の側に実質上一定高さで突出する屈曲部２２ａに形成されている。第２力骨２４は、交差する各第１力骨２０の力骨突部２０ａの頂部及び平ラス２２の屈曲部２２ａに沿って前記所定平面Ｑから平行に離隔した状態となっている。また、前記プレス加工により、平ラス２２のうち、隣接する第１力骨２０同士と隣接する第２力骨２４同士により囲まれた正方形状部分の中央部が、平ラス２２が全体として位置する平面から所定の側に実質上一定高さで突出するラス突部２２ｂに形成される。
【００３７】
モルタルを塗る下地材Ｇに各力骨突部２０ａを当接させ、各力骨突部２０ａにおいて第１力骨２０、第２力骨２４、屈曲部２２ａ等をステープル（図示せず）により下地材Ｇに止める。ラス突部２２ｂについても、ステープルで下地材Ｇに止めることが望ましい。力骨突部２０ａ及びラス突部２２ｂを除いて平ラス２２並びに第１力骨２０が全体として下地材Ｇの表面に平行な所定平面Ｑに沿った状態で力骨付ラスＢを下地材Ｇに張設することができる。
【００３８】
第２力骨２４は、交差する各第１力骨２０の力骨突部２０ａの頂部及び平ラス２２の屈曲部２２ａに沿って所定平面Ｑから平行に離隔し、下地材Ｇの表面に近接した状態となる。そのため、第２力骨２４は直接的には平ラス２２を下地材Ｇの表面に平行な所定平面Ｑに沿った状態に維持する作用を発揮しないので、隣り合う第１力骨同士２０及び隣り合う第２力骨２４同士により囲まれた正方形状部分が下地材Ｇの側に比較的撓み易くなるおそれがある。
【００３９】
しかしながら、力骨付ラスＢを下地材Ｇに固定した状態でモルタルを塗工した場合に、平ラス２２のうち隣り合う第１力骨同士２０及び隣り合う第２力骨２４同士により囲まれた正方形状部分が下地材Ｇの側に撓むことが、ラス突部２２ｂにより防がれ、平ラス２２が全体として下地材Ｇの表面に平行な所定平面Ｑに沿った状態が維持される。そのため、下地材Ｇ上にモルタルを塗工して力骨付ラスＢをモルタルに埋め込んだ場合に、平ラス２２を全体として塗工したモルタルの厚みの中間位置若しくはその他の所要位置に位置させることができ、モルタルの効果的な補強を確実に行うことが可能である。
【００４０】
上記いずれの例でも、第１力骨及び第２力骨は、ラスの菱形網目の短長対角線にそれぞれ平行に配されている。このように、第１力骨及び第２力骨がラスを構成する何れの方向の線状材料に対してもなるべく大きな角度で交差することにより、モルタルの補強及びクラック防止効果を高めるものである。
【００４１】
また、第１力骨及び第２力骨としては、ラスを構成する線状材よりも剛性及び強度の高い鋼製線材（これに限るものではない）を用いることができ、その形状は直線状とすることが一般的である。第１力骨と第２力骨は直交するものとすることが好ましいが、必ずしも直交に限定されるものではない。第１力骨及び第２力骨は、ラスにより構成される面に対し平行状にラスに添設されるものであり、ラスを形成する線状材料の方向に交差する方向（何れの線状材料の方向に対してもなるべく大きな角度で交差する方向）であることが好ましい。
【００４２】
ラスとしては、平ラス以外に、例えば、メタルラス、ワイヤラス、エキスパンドメタル、溶接金網、ひし形金網、きっ甲金網等を用いることもできる。
【００４３】
なお、以上の実施の形態についての記述における上下位置関係は、単に図に基づいた説明の便宜のためのものであって、実際の使用状態等を限定するものではない。また、構成部品の寸法、個数、材質、形状、その相対配置などは、特にそれらに限定される旨の記載がない限りは、この考案の範囲をそれらのみに限定する趣旨のものではなく、単なる説明例に過ぎない。
【符号の説明】
【００４４】
１０    第１力骨
１０ａ  立上部
１０ｂ  水平状部
１２    平ラス
１２ｂ  ラス突部
１４    第２力骨
１４ａ  立上部
１４ｂ  水平状部
１６    力骨突部
２０    第１力骨
２０ａ  力骨突部
２２    平ラス
２２ａ  屈曲部
２２ｂ  ラス突部
２４    第２力骨
Ａ      力骨付ラス
Ｂ      力骨付ラス
Ｃ      交差連結部
Ｇ      下地材
Ｐ      所定平面
Ｑ      所定平面
【図１】
0003169196.tif 000003
【図２】
0003169196.tif 000004
【図３】
0003169196.tif 000005
【図４】
0003169196.tif 000006
【図５】
0003169196.tif 000007
【図６】
0003169196.tif 000008