【事件の表示】
　平成　９年特許願第５１９９６９号「データシステムの変更性の改善」拒絶査定不服審判事件〔平成　９年　６月　５日国際公開、ＷＯ９７／２０４１２、平成１２年　１月１８日国内公表、特表２０００−５００６０３〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
第１．手続の経緯
　本願は、１９９６年１１月２２日（パリ条約に基づく優先権主張　１９９５年１１月２４日　フィンランド共和国）を国際出願日とする出願であって、平成１９年５月３１日付けで拒絶査定され、これに対して、平成１９年９月１０日に拒絶査定不服審判が請求されるとともに、平成１９年１０月１０日付けで手続補正がなされたものである。
　　　　　
　　　　　
第２．平成１９年１０月１０日付けの手続補正についての却下の決定
［補正却下の決定の結論］　
　平成１９年１０月１０日付けの手続補正を却下する。
　　　
［理由］
１．補正の内容　
　本件補正により、補正前の特許請求の範囲の請求項１（平成１９年４月１３日付けの手続補正書の特許請求の範囲の請求項１）
　　　　　
「１．計算機制御のサービスを提供し又現実世界を表す要素を含む第１の部分（１２）と、第１の部分を制御する制御部分（１１）とを含むデータシステムを実行するシステムにおいて、
　システムの制御部分（１１）を不変化部分（１４）と、現実世界を表す要素を制御部分範囲内でモデル化しかつユーザーにサービスを提供するため要素と通信する変化部分（ＭＯ）とに分割するステップと、
　或る変化部分が一つ以上の実際の実行に対応しかつ対応する一つ以上の実行と通信するように、複数の異なるタイプの要素及び少なくとも一つのタイプから成る複数の異なる実際の実行を、現実世界を表すシステムの部分（１２）に与えるステップと、
　独立要素であって、そこから不変化部分（１４）は現実世界の所望の実行に対応する変化部分の具体的実行を探す独立要素を、システムの制御部分（１１）に与えるステップとを含み、
　上記独立要素は、変化部分に共通であり、かつ、使われるべき具体的実行を供給されるパラメータを基に選択するセレクタ部分（６１）であることを特徴とする方法。」が、
　　　　
「【請求項１】　複数のネットワーク要素を含む制御対象部（１２）であって、各ネットワーク要素はインプリメンテーションを含む制御対象部（１２）と、該制御対象部を制御する制御部（１１）と、を含み、計算機制御のサービスを提供するデータシステムを実行するシステムにおいて、
　前記データシステムの制御部（１１）を、
　ネットワーク要素のインプリメンテーションの変更によって変更されない不変化部分（１４）と、
　ネットワーク要素のインプリメンテーションの変更によって変更される複数の変化部分（ＭＯ）であって、インプリメンテーションを含むネットワーク要素をモデル化した少なくとも一つのインプリメンテーションを含み、ユーザーにサービスを提供するために、該インプリメンテーションを用いて、モデル化されたネットワーク要素と通信する変化部分（ＭＯ）と、
　に分割するステップと、
　前記変化部分のうちの一つが二つ以上のネットワーク要素のタイプまたは二つ以上のインプリメンテーションに対応しかつ対応するタイプのネットワーク要素または対応するインプリメンテーションを含むネットワーク要素と通信するように、複数の異なるタイプのネットワーク要素または少なくとも一つのネットワーク要素のタイプの複数の異なるインプリメンテーションのネットワーク要素を、データシステムの制御対象部（１２）に与えるステップと、
　不変化部分（１４）及び変化部分（ＭＯ）とは別個の独立要素であって、不変化部分（１４）が所望のインプリメンテーションを含むネットワーク要素をモデル化した変化部分のインプリメンテーションを探すために使用する独立要素を、データシステムの制御部分（１１）に用意するステップと、を含み、
　独立要素は、前記複数の変化部分に共通して使用され、かつ、供給されるパラメータを基に使用される変化部分のインプリメンテーションを選択するセレクタ部分（６１）であることを特徴とする方法。」と補正された。
　　　
　　　
　すなわち、本件補正は、特許請求の範囲の請求項１について、以下の補正事項を含むものである。
　　　
（ａ）補正前の「現実世界を表す要素を含む第１の部分（１２）」を、「複数のネットワーク要素を含む制御対象部（１２）であって、各ネットワーク要素はインプリメンテーションを含む制御対象部（１２）」と補正。
　　　
（ｂ）補正前の「不変化部分（１４）」を、「ネットワーク要素のインプリメンテーションの変更によって変更されない不変化部分（１４）」と補正。
　　　　
（ｃ）補正前の「現実世界を表す要素を制御部分範囲内でモデル化しかつユーザーにサービスを提供するため要素と通信する変化部分（ＭＯ）」を、「ネットワーク要素のインプリメンテーションの変更によって変更される複数の変化部分（ＭＯ）であって、インプリメンテーションを含むネットワーク要素をモデル化した少なくとも一つのインプリメンテーションを含み、ユーザーにサービスを提供するために、該インプリメンテーションを用いて、モデル化されたネットワーク要素と通信する変化部分（ＭＯ）」と補正。　
　　　
（ｄ）補正前の「或る変化部分が一つ以上の実際の実行に対応しかつ対応する一つ以上の実行と通信するように、」を、「前記変化部分のうちの一つが二つ以上のネットワーク要素のタイプまたは二つ以上のインプリメンテーションに対応しかつ対応するタイプのネットワーク要素または対応するインプリメンテーションを含むネットワーク要素と通信するように、」と補正。　
　　　　
（ｅ）補正前の「複数の異なるタイプの要素及び少なくとも一つのタイプから成る複数の異なる実際の実行を、現実世界を表すシステムの部分（１２）に与える」を、「複数の異なるタイプのネットワーク要素または少なくとも一つのネットワーク要素のタイプの複数の異なるインプリメンテーションのネットワーク要素を、データシステムの制御対象部（１２）に与える」と補正。
　　　　　
（ｆ）補正前の「独立要素であって、そこから不変化部分（１４）は現実世界の所望の実行に対応する変化部分の具体的実行を探す独立要素を、システムの制御部分（１１）に与える」を、「不変化部分（１４）及び変化部分（ＭＯ）とは別個の独立要素であって、不変化部分（１４）が所望のインプリメンテーションを含むネットワーク要素をモデル化した変化部分のインプリメンテーションを探すために使用する独立要素を、データシステムの制御部分（１１）に用意する」と補正。
　　
（ｇ）補正前の「上記独立要素は、変化部分に共通であり、かつ、使われるべき具体的実行を供給されるパラメータを基に選択するセレクタ部分（６１）である」を、「独立要素は、前記複数の変化部分に共通して使用され、かつ、供給されるパラメータを基に使用される変化部分のインプリメンテーションを選択するセレクタ部分（６１）である」と補正。
　　　　　　
　　　　　　
２．補正事項の検討
　「明細書、特許請求の範囲又は図面」を、以下「明細書等」という。
　「願書に最初に添付した明細書」を、以下「当初明細書」という。
　「願書に最初に添付した明細書等」を、以下「当初明細書等」という。
　　　　　　　　　
［補正事項（ａ）〜（ｃ）について］　
　審判請求書を補正対象書類とし、請求の理由を補正対象項目とする、平成１９年１０月１０日付けの手続補正書（以下、「請求の理由の補正書」という。）では、上記補正事項（ａ）〜（ｃ）に関して、
　『かかる補正は、「管理さるべきネットワークは、製造業者１・製造業者２の両者が納入したネットワーク要素を含んでいる。ネットワークには、各製造業者のネットワーク要素の複数の（管理インタフェース）バージョンも存在する。それ故、システムは複数の異なるタイプのネットワーク要素（基地局と移動サービス切換センター）を含むことになり、少なくとも一つのタイプから成る複数の異なる実際の実行（異なる製造業者の装置又は同一製造業者が納入した異なるバージョン）が存在する。」（補正前本願明細書第９頁第６行目〜第１３行目）との記載、
　「ネットワーク管理ソフトウェアの実行のさせ方としては、変化状況下でも状態が同じのままである不変化部分１４、管理さるべきネットワークの部分を変化できるようモデル化した複数の変化部分（即ち、ネットワーク要素）の二つから成るようなやり方が代表的である。それ故、ネットワーク管理ソフトウェア（制御部分１１）はネットワーク要素Ａに対応する部分Ａ′を含み、この部分Ａ′は管理さるべきネットワークのネットワーク要素Ａをネットワークの制御部分範囲内でモデル化するソフトウェアの当該部分に対応し、物理的なネットワーク要素Ａと通信する。同様に、ネットワーク管理ソフトウェアは部分Ｂ′を含み、この部分Ｂ′がネットワーク要素Ｂに対応し、物理的なネットワーク要素Ｂをネットワーク管理ソフトウェア範囲内でモデル化し、物理的なネットワーク要素Ｂと通信する（図中、管理インタフェース１３を貫く矢印が通信を示す）。」（補正前本願明細書第４頁第５行目〜第１７行目）との記載及び図６から当業者には自明の事項である』と説明している。　
　また、同補正書では、「「実行」を「インプリメンテーション」とする補正は当業者にとって自明の事項である。」と説明している。
［当審の判断］　
　「実行」とは、「何かを実行する」という動作である。これに対して「インプリメンテーション」は、「ハードウェアやソフトウェアに新しい機能や仕様、部品などを実装すること」又は「ハードウェアやソフトウェアに新しく実装された機能や仕様、部品」を意味する用語である。
　仮に「インプリメンテーション」が、「ハードウェアやソフトウェアに新しい機能や仕様、部品などを実装すること」を意味するとすれば、「何かを実行すること」と「何かを実装すること」とは、意味が異なるから、「実行」を「インプリメンテーション」と補正することが、当業者にとって自明であるとは言えない。
　また、仮に「インプリメンテーション」が、「ハードウェアやソフトウェアに新しく実装された機能や仕様、部品」を意味するとすれば、「実行」と「インプリメンテーション」とは、前者が「動作」であり、後者が「機能や仕様、部品」であるというように概念のカテゴリが違っており、「実行」を「インプリメンテーション」と補正することが、当業者にとって自明であるとは言えない。
　また、仮に平成２２年２月２５日付けの上申書のように、「インプリメンテーション」が、「ネットワーク要素や変化部分おいて実装されたソフトウェアモジュールのようなソフトウェアの一部」を意味するとしても、「実行」と「インプリメンテーション」とは、前者が「動作」であり、後者が「ソフトウェアの一部」であるというように概念のカテゴリが違っており、「実行」を「インプリメンテーション」と補正することが、当業者にとって自明であるとは言えない。
　また、当初明細書には、「ネットワーク要素Ａやネットワーク要素Ｂがインプリメンテーションを含む。」という内容は記載されていない。したがって、上記補正事項（ａ）〜（ｃ）の「ネットワーク要素がインプリメンテーションを含む」という内容は、当初明細書等に記載された事項ではない。また、当初明細書等に記載された事項から自明な事項でもない。　
　また、当初明細書第４頁第５行目〜第６行目には、「変化状況下でも状態が同じのままである不変化部分１４」と記載されており、「変化状況下」とは「何が変化した時なのか」については記載がない。したがって、上記補正事項（ｂ）の「ネットワーク要素のインプリメンテーションの変更によって」は、当初明細書等に記載された事項ではない。また、当初明細書等に記載された事項から自明な事項でもない。　
　　　　　　　
［補正事項（ｄ）、（ｅ）について］　
　請求の理由の補正書では、上記補正事項（ｄ）、（ｅ）に関して、
　『上記補正前本願明細書第９頁第６行目〜第１３行目の記載及び、
　補正前本願明細書第７頁第１８〜１９行目の「同じダイナミック部分は割り当てられた多数の実際の実行を持つことができる。従って、同一ダイナミック部分で多くの実際の実行を事実上扱える。」という記載及び図６から当業者には自明の事項である』と説明している。　
［当審の判断］　
　上記したように、「実行」を「インプリメンテーション」と補正することが、当業者にとって自明であるとは言えない。また、「ネットワーク要素がインプリメンテーションを含む」という内容は、当初明細書等に記載された事項ではなく、当初明細書等に記載された事項から自明な事項でもない。
  したがって、上記補正事項（ｄ）は、当初明細書等に記載された事項ではなく、当初明細書等に記載された事項から自明な事項でもない。
　当初明細書等には、「データシステムの制御対象部（１２）にネットワーク要素を与える」という動作は記載されていない。したがって、上記補正事項（ｅ）の「ネットワーク要素を、データシステムの制御対象部（１２）に与える」は、当初明細書等に記載された事項ではない。また、当初明細書等に記載された事項から自明な事項であるとも認められない。　
　　　　　　
［補正事項（ｆ）について］　
　請求の理由の補正書では、上記補正事項（ｆ）に関して、『かかる補正は、補正前本願明細書第８頁第１１行目〜第１５行目及び第１０頁第６行目〜第２２行目の記載及び図６、７の記載から当業者には自明の事項である』と説明している。
［当審の判断］　
　補正前本願明細書には、「ネットワーク要素がインプリメンテーションを含む。」という内容は記載されていない。したがって、上記補正事項（ｆ）の「インプリメンテーションを含むネットワーク要素」」という内容は、当初明細書等に記載された事項ではない。また、当初明細書等に記載された事項から自明な事項でもない。
　　　
［補正事項（ｇ）について］　
　請求の理由の補正書では、上記補正事項（ｇ）に関して、『かかる補正は、補正前本願明細書第９頁第１３行目〜第１０頁第１行目及び図６、７から当業者には自明の事項である』と説明している。
［当審の判断］　
　上記したように、「実行」を「インプリメンテーション」と補正することが、当業者にとって自明であるとは言えない。したがって、上記補正事項（ｇ）の「インプリメンテーションを選択する」」という内容は、当初明細書等に記載された事項ではない。また、当初明細書等に記載された事項から自明な事項でもない。
　　　
　　　
３．むすび
　したがって、本件補正は、当初明細書等のすべての記載を総合することにより導かれる技術的事項との関係において、新たな技術的事項を導入しないものでない。
　したがって、本件補正は、特許法第１７条の２第３項の規定に違反するので、同法第１５９条第１項において読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。　
　　　　
　　　　
第３．本願発明    　　　
　平成１９年１０月１０日付けの手続補正は、上記のとおり却下されたので、本願の請求項１〜請求項５に係る発明（以下、「本願発明１〜本願発明５」という。）は、平成１９年４月１３日付けの手続補正書の特許請求の範囲の請求項１〜請求項５に記載された事項により特定されるものである。
　
　
１．拒絶理由通知
　平成１８年１０月１６日付けの拒絶理由通知には、以下の記載がある。
「この出願は、特許請求の範囲の記載が下記の点で、特許法第３６条第６項第２号に規定する要件を満たしていない。
　　　　　　　　　　　　　　　　　記
１．本願明細書請求項１および４に、
「現実世界を表す要素を含む第１の部分」と記載されているが、
「現実世界を表す要素」とは何か？不明である。  」
　
　
２．意見書
　平成１９年４月１３日付けの意見書（以下、「意見書」という。）には以下の記載がある。
「１．拒絶理由１について
　審査官殿は、請求項１及び４に記載された「『現実世界を表す要素」とは何か？不明である  」と、認定されました。
　「現実世界を表す要素」とは、データシステムに含まれる要素であって、制御部分によって制御される要素です。具体的には、基地局ＢＴＳや移動サービス切換センターＭＳＣのような物理的な要素が該当しますが、これに限定されるものではなく、例えば、ネットワーク要素の機能をカプセル化したソフトウェアのような、現実のネットーク要素機能を実現する仮想的な要素も含むものです。
　また、当業者であれば、本願明細書及び出願時の技術常識に基づいて、「現実世界を表す要素が」どのようなものを意味するかは明確に理解できるものです。
　上記説明によって、本拒絶理由は解消したものと思料いたします。」　　
　　　　
　　　　　
３．拒絶査定　
　平成１９年５月３１日付けの拒絶査定には、以下の記載がある。　
「　この出願については、平成１８年１０月１６日付け拒絶理由通知書に記載した理由によって、拒絶をすべきものである。
　なお、意見書並びに手続補正書の内容を検討したが、拒絶理由を覆すに足りる根拠が見いだせない。
　　　　　
備考
　平成１９年４月１３日付の手続補正書においては、先の拒絶理由で指摘した「「現実世界を表す要素」とは何か？」といった指摘に対しては何等補正されておらず、
該補正書の内容では、先の拒絶理由で指摘した明確でない点は、依然として明確でないままである。
　なお、出願人は、先の拒絶理由で指摘した不明点に関しての説明を行っているが、本願明細書に記載された日本語文の内容から、出願人は主張するような内容を読み取ることはできない。」　　　
　
　
４．当審の判断　
　請求項１、請求項４には、以下の記載がある。
　
　請求項１「計算機制御のサービスを提供し又現実世界を表す要素を含む第１の部分（１２）と、第１の部分を制御する制御部分（１１）とを含むデータシステムを実行するシステムにおいて、システムの制御部分（１１）を不変化部分（１４）と、現実世界を表す要素を制御部分範囲内でモデル化しかつユーザーにサービスを提供するため要素と通信する変化部分（ＭＯ）とに分割するステップと、」
　　　
　請求項４「ユーザーに計算機制御のサービスを提供するデータシステムにおいて、現実世界を表す要素を含む第１の部分（１２）と、第１の部分を制御し、かつ、不変化部分（１４）と、現実世界を表す要素を制御部分範囲内でモデル化しかつユーザーにサービスを提供するため要素と通信する変化部分（ＭＯ）と、に分割される、制御部分（１１）とを含み、」
　
　しかしながら、これらの記載において、「現実世界を表す要素」が何を意味しているのか不明であって、特許を受けようとする発明が明確ではない。
　
　意見書には、「現実世界を表す要素」とは、データシステムに含まれる要素であって、制御部分によって制御される要素ですと記載され、また、具体的には、基地局ＢＴＳや移動サービス切換センターＭＳＣのような物理的な要素が該当しますが、これに限定されるものではなく、例えば、ネットワーク要素の機能をカプセル化したソフトウェアのような、現実のネットワーク要素機能を実現する仮想的な要素も含むものですと記載されているが、これらの記載を見ても、「現実世界を表す要素」が何を意味しているのか不明である。
　意見書に記載されているように、基地局ＢＴＳや移動サービス切換センターＭＳＣのような物理的な要素が「現実世界を表す要素」に該当するとしても、意見書には、それらが例示であって、これに限定されるものではない記載されているから、「現実世界を表す要素」が何を意味しているのか、どのような物理的な要素が「現実世界を表す要素」であるのか不明であると言わざるを得ない。
　また、意見書には、物理的な要素に限らず、「例えば、ネットワーク要素の機能をカプセル化したソフトウェアのような、現実のネットワーク要素機能を実現する仮想的な要素も含む」と記載されているが、「仮想的な要素」も含む「現実世界を表す要素」とはどのようなものであるのか不明である。
　　　　
　以上のように、請求項１、請求項４の記載では、「現実世界を表す要素」
が何を意味しているのか不明であって、特許を受けようとする発明が明確ではない。また、請求項１を引用して記載された請求項２〜３、請求項４を引用して記載された請求項５の記載も同様に特許を受けようとする発明が明確ではない。
　したがって、本願の請求項１〜請求項５の記載は、特許法第３６条第６項第２号に規定する要件を満たしていない。
　　　　　
　　
５．むすび
　以上のとおり、本願は、特許法第３６条第６項第２号に規定する要件を満たしていないから特許を受けることができない。
　　
　よって、結論のとおり審決する。