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　平成　６年特許願第１７４８９８号「有害ガスの除去方法及び装置」拒絶査定不服審判事件〔平成　８年　１月１６日出願公開、特開平　８−　１０５７６〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯 
　本願は、平成６年７月５日の出願であって、平成１４年１２月１０日付けで拒絶理由が通知され、平成１５年２月１０日に意見書及び手続補正書が提出され、さらに同年８月６日付けで拒絶理由が通知され、同年１０月６日付けで意見書及び手続補正書が提出されたが、平成１６年７月２０日付けで平成１５年１０月６日付け手続補正書による補正が却下されるとともに拒絶査定がなされ、これに対し、同年８月２５日に拒絶査定に対する審判請求がなされるとともに、手続補正書が提出され、 平成１８年１２月１１日付けで当審において拒絶理由が通知され、平成１９年２月１３日に意見書及び手続補正書が提出されたものである。
 　　 
２．本願発明について  
　本願の請求項１に係る発明（以下、それぞれ「本願発明１」という。）は、平成１９年２月１３日付け手続補正書により補正された特許請求の範囲の請求項１に記載された以下のとおりのものである。  
 　 
「【請求項１】　気体中のＮＯｘを含む有害ガスを除去する方法において、該ＮＯｘを含む有害ガスが存在する気体中に、外側のガラス表面が凹凸状をなす照明器具のガラス表面に光触媒を担持して、内部の光源からの光をガラス裏面から照射することを特徴とする有害ガスの除去方法。」
 　　 
３．引用文献及び引用文献の記載  
　当審拒絶理由通知で引用した引用文献１（特開平４−３０７０６６号公報）、引用文献２（特開平５−２３７３３５号公報）、引用文献３（特開昭６０−１１８２８９号公報）には、以下の事項が記載されている。
 　　 
（１）引用文献１には、以下の事項が記載されている。 
（１−ａ）「【請求項２】　透光性パネルの室内側の面に光触媒を付設し、前記透光性パネルの裏側に、波長４１０ｎｍ以下の紫外線を含む光線を照射する短波長光ランプを配置し、この短波長光ランプの光線が前記透光性パネルを透過して前記光触媒を照射するように構成したことを特徴とする脱臭疑似窓機構。」（【特許請求の範囲】【請求項２】） 
（１−ｂ）「本発明は住居等の居住空間の臭いを除くことができる脱臭パネル機構及び脱臭疑似窓機構に関する。」（段落【０００１】【産業上の利用分野】）
（１−ｃ）「光触媒５は、ＴｉＯ２単独・・・を原料に、パネル即ちガラス板、木板、プラスチック板等の板状対に塗布、塗布焼結などしてコーティングしたものである。・・・吸着保持の手法としては、光触媒の比表面積を大きくする、または多孔質な建材に光触媒を付設することが有効である。」（段落【００１１】）
（１−ｄ）「図４は本発明に係る脱臭疑似窓機構の断面図である。疑似窓はビル内部のトイレルーム等、外壁に臨んでいない箇所に取付けた人工（「人口」は「人工」の誤記と認められる。）の灯取り窓であり、脱臭疑似窓機構２０は，前面即ち室内側の面に光触媒５が付設され、透光性パネルとしての石英ガラス等の極めて光透過度のよいガラス板２１と、壁２の大きな凹部２ｂに収納取付けられた短波長光ランプ８及び可視光ランプ２２とからなる。・・・図５は本発明に係る脱臭疑似窓機構の作用図であり、・・・活性化する。すると、光触媒５は付近の空気（矢印４）のアンモニア等の臭いを無臭化する。・・・ガラス板２１が明るいので、灯取り窓と同じ感覚を与えることができる。なお、短波長光ランプ８が紫系可視光線を含むので上記可視光ランプ２２は省略してもよい。・・・害はない。」（段落【００１８】〜段落【００２１】） 
（１−ｅ）「また、脱臭疑似窓機構は、人工（「人口」は「人工」の誤記と認められる。）の灯取り窓の作用をすると共に、それの光触媒に紫外線を含む光線を照射して室内空気の脱臭をはかるようにしたので、同様にいくらかの電気エネルギだけで、芳香剤や活性炭の消耗を心配することなく室内の空気をリフレッシュできる。」（段落【００２４】） 
（１−ｆ）図４として、摘示事項（１−ｄ）の脱臭疑似窓機構の断面図が示されている。
（１−ｇ）図５として、摘示事項（１−ｄ）の脱臭疑似窓機構の作用図が示されている。
 　 
（２）引用文献２には、以下の事項が記載されている。 
（２−ａ）「本発明者らは上記出願に係る有害ガス除去装置の性能を向上させるためにその後も種々実験を繰り返してきたが、その結果、特にＮＯｘ（窒素酸化物）の除去に関して有効な知見を得た。この発明は、上記知見に基づいてなされたものであって、自動車の排気ガス、暖房器具からの燃焼ガス、煙草の煙などで汚染された環境大気から低濃度の有害ガスを除去するのに適した有害ガス除去装置を提供することを目的とするものである。」（段落【０００３】【発明が解決しようとする課題】） 
（２−ｂ）「ＮＯ２は物理的な吸着作用により活性炭に良好に補足されるので、前段部はカーボンシートからなるフィルタで構成するのがよい。ＮＯやＳＯｘ（一般にＳＯ２）は活性炭単独では捕捉できないが、ＴｉＯ２を混合し、これに光を照射することにより捕捉可能になる。それは上記出願に係る明細書にも記載したように、ＴｉＯ２が光照射により活性化して表面に生じる酸化活性種によりＮＯやＳＯ２を酸化してこれをイオン化し、生じた硝酸イオン（ＮＯ３−）や硫酸イオン（ＳＯ４２−）などの酸化生成物を活性炭が保持するためである」（第２欄第２６行〜第３６行、段落【０００７】） 
 　 
（３）引用文献３には、以下の事項が記載されている。 
（３−ａ）「汚染物質を含む被処理水に、光酸化触媒の存在下、紫外線もしくは紫外線を含む光を照射し、汚染物質を酸化除去する方法において、無機材料よりなる成形体表面に、有機チタネートを付着せしめたのち、焼成処理して当該成形体表面に酸化チタンを形成させ、・・・光酸化触媒を使用して、汚染物質を酸化除去することを特徴とする水の浄化方法。」（特許請求の範囲、請求項１） 
（３−ｂ）「成形体は平板状、円筒状、円柱状等任意の形状を選び、かつ多孔質とするか、若しくは表面に凹凸を設け光照射部表面積の大きいもので、用いる装置に適合し、光照射面積が効率的に利用できるような形のものとすることが好ましい。」（第３頁左上欄第１５行〜第２０行） 
 　　 
４．対比・判断 
　引用文献１の摘示事項（１−ａ）（１−ｄ）によれば、「透光性パネルの室内側の面に光触媒を付設し、前記透光性パネルの裏側に、波長４１０ｎｍ以下の紫外線を含む光線を照射する短波長光ランプ及び可視光ランプを配置し、この短波長光ランプの光線が前記透光性パネルを透過して前記光触媒を照射するように構成した脱臭疑似窓機構」が記載されており、さらに、「短波長光ランプの光線は光触媒を活性化して、付近の空気のアンモニア等の臭いを無臭化」できること、上記「短波長光ランプが紫系可視光線を含むので可視光ランプは省略してもよい」ことが記載され、摘示事項（１−ｅ）によれば「脱臭疑似窓機構は、人工の灯取り窓の作用をすると共に、室内空気の脱臭を図る」ことが記載されているといえる。 
　これらの記載を本願発明１の記載ぶりに則して表すと引用文献１には、「室内空気の脱臭を図るために、透光性パネルの室内側の面に光触媒を付設し、前記透光性パネルの裏側に、短波長光ランプを配置し、この短波長光ランプの光線が前記透光性パネルを透過して前記光触媒を照射して、付近の空気のアンモニア等の臭いを無臭化するよう構成した、人工の灯取り窓の作用をする脱臭疑似窓機構」の発明（以下、「引用発明１」という。）が記載されているといえる。 
　本願発明と引用発明１とを対比すると、後者の「室内空気」又は「付近の空気」は、前者の「気体中」に相当し、後者の「短波長光ランプ」は「紫系可視光線を含」み、可視光ランプを省略しても、灯取り窓の作用を有するものであるから、前者の「光源」に相当し、後者の「透光性パネル」は、摘示事項（１−ｄ）に「透光性パネルとしての石英ガラス等の極めて光透過度のよいガラス板」と記載されていることから、前者の「ガラス」に相当する。そうすると、後者の「透光性パネルの室内側の面に光触媒を付設」は、前者の「ガラス表面に光触媒を担持」することに相当し、後者の「前記透光性パネルの裏側に、短波長光ランプを配置し、この短波長光ランプの光線が前記透光性パネルを透過して前記光触媒を照射」することは、摘示事項（１−ｄ）、（１−ｆ）、（１−ｇ）からみて付近の空気に透光性パネルの内側から光りが照射されているといえるから、前者の「気体中に、内部の光源からの光をガラス裏面から照射すること」に相当するといえる。
　また、引用発明１の「人工の灯取り窓の作用をする脱臭疑似窓機構」についてみると、本願発明における「照明器具」は、本願明細書に「照明器具１１の主たる構成は、内側の光源９、外側のガラスより成」（段落【００２３】）ると記載されていることから、「内側の光源と、その外側のガラスより成る」ものを意味していると解される。そして、引用発明１の「脱臭疑似窓機構」も、透光性パネルと、その裏側に配置された光源である「短波長光ランプ」を有しており、「人工の灯取り窓の作用を有する」ことから、室内を明るくする照明としての作用を有しているといる。よって、引用発明１の「人工の灯取り窓の作用をする脱臭疑似窓機構」は、本願発明の「照明器具」に相当するといえる。
　さらに、引用発明１の「脱臭」、「付近の空気のアンモニア等の臭いを無臭化」することについてみてみると、本願明細書には、「有害ガス」について、「（１）家庭、事務所、病院におけるＮＯｘ、タバコ、カビ臭、トイレ臭、各種薬品臭の処理。」（段落【０００１】）、「家庭や事務所において喫煙により発生したＮＯｘを含む有害ガス（臭気性ガスを含む）・・・一般にいわゆるタバコ臭として問題にされており、臭気はもちろんその有害性（例、発ガン性）のため捕集・除去の要求が近年特に高まっている。」（段落【０００４】）、「ＮＯｘに共存する他の有害ガス、例えば、ＮＨ３、有機Ｃｌ化合物、炭化水素、タバコ臭、カビ臭成分など」（段落【００１３】）、「有害ガス（臭気性ガスを含み、例えば、アルデヒド類、ケトン類、ピリジン類、ピロール類、ニトリル類、窒素酸化物、アンモニア等）」（段落【００１４】）と記載されていることから、本願発明１の「有害ガス」には、窒素酸化物、アンモニア等が含まれるタバコ臭、トイレ臭等の臭気性ガスが含まれるといえる。そうすると、引用発明１が対象としている室内空気中の「アンモニア等の臭い」は本願発明１における「有害ガス」に相当し、該臭いを「無臭化」又は「脱臭」することは「有害ガスの除去」に相当するといえるから、引用発明１における「脱臭」、「付近の空気のアンモニア等の臭いを無臭化」は、本願発明１の「有害ガスの除去」に相当する。 
　したがって両者は、「気体中の有害ガスを除去する方法において、該有害ガスが存在する気体中に、照明器具のガラス表面に光触媒を担持して内部の光源からの光をガラス裏面から照射する、有害ガスの除去方法」で一致するが、以下の点で相違する。 
 　 
相違点１：本願発明１は「ＮＯｘを含む有害ガスを除去する」のに対し、引用発明１は「アンモニア等の臭いを無臭化する」ものである点。 
 　　 
相違点２：本願発明１は、光触媒を担持する「外側のガラス表面が凹凸状をなす」のに対して、引用発明１は、「透光性パネル」は表面形状を特定していない点。 
　　
　上記相違点１について検討する。
　引用文献２には、摘示事項（２−ａ）に、煙草の煙などで汚染された環境大気から低濃度の有害ガスであるＮＯｘを除去する技術であることが記載されていること、及び、摘示事項（２−ｂ）に「ＮＯやＳＯｘは活性炭単独では捕捉できないが、ＴｉＯ２を混合し、これに光を照射することにより捕捉可能となる」、「ＴｉＯ２が光照射により活性化して表面に生じる酸化活性種によりＮＯやＳＯ２を酸化してこれをイオン化し、生じた硝酸イオンや硫酸イオンを活性炭が保持する」と記載されていることからみて、ＴｉＯ２に光照射することにより、煙草の煙に含まれる低濃度の有害ガスである、ＮＯｘの一種であるＮＯを硝酸イオンに酸化できることが記載されているといえ、ＮＯｘが臭気性成分であることは当業界において周知である《必要であれば、特開昭６３−４９２２８号公報（第５頁右上欄第１３行〜第１７行）、特開平５−１４６４９０号公報（段落【００１４】）参照》。
　ここで、本願発明１における「ＮＯｘを含む有害ガスを除去する」とはどのようなことを指すのかについてみてみると、本願明細書に「これらのフィルタでは除去できないＮＯｘ及びリークした前記の有害ガスが光触媒にて除去される。光触媒では主にＮＯｘが硝酸に変換され固定されることにより除去される。」（段落【００１６】）、「光触媒の近傍及び／又はその後方に生成物である硝酸の捕集フィルタ・・・を適宜設置すると、光触媒の効果が持続し、・・・好ましい。」（段落【００１７】）、「光触媒担持体の近傍のＮＯｘ、ＳＯｘは、光源９により活性化された光触媒表面で除去される。」（段落【００２３】）と記載されていることから、本願発明１における「有害ガスの除去」は、光触媒表面でＮＯｘが硝酸に酸化することを意味しており、活性炭等の捕捉手段は任意のもので、捕捉手段を設けることにより硝酸の固定化が促進されるものと解される。
　そうすると、引用文献２には、ＴｉＯ２に光照射することにより、煙草の煙に含まれる臭気性ガスであるＮＯｘを含む有害ガスを気体中から除去できることが示されているといえる。
　そして、引用発明１は、摘示事項（１−ｂ）、（１−ｅ）からみて、ＴｉＯ２に光照射することにより、アンモニア臭のみでなく「居住空間の室内空気の臭い」を除去することを目的とするものであり、「室内空気の臭い」として煙草の煙の臭いは代表的なものであるから、引用発明１の「脱臭疑似窓機構」によって、「煙草の煙」を脱臭すること、すなわち、煙草の煙に含まれる臭気性成分である「ＮＯｘを含む有害ガスを除去する」ことは当業者が容易に想到し得ることである。
　この点について、請求人は平成１９年２月１３日付け意見書において、引用文献２では、光触媒は活性炭と混合して用いられ、得られた酸化生成物は活性炭に保持されるものであるから、本願発明の照明器具において、ガラス表面に担持した光触媒のみでＮＯｘを含む有害物質を除去するものとは構成が異なる旨主張している。
　しかし、上述したとおり、本願発明１における「ＮＯｘを除去する」ことに対応する、引用文献２における「ＮＯを酸化して硝酸イオンを生じる」段階はＴｉＯ２に光照射することにより行われているのであって、活性炭が関与しているとはいえないから、上記請求人の主張は採用することができない。
　なお、活性炭を併用することなく、光触媒に光照射するのみで窒素酸化物（ＮＯｘ）を除去することも、例えば特開昭６１−１３３１２５号公報、特開昭６３−１１１９２９号公報（最後の拒絶理由通知に引用された文献）に開示されているように周知であることも付言しておく。
　　
　次に相違点２について検討する。 
　引用文献３の摘示事項（３−ａ）（３−ｂ）に記載されるとおり、酸化チタンを形成する無機材料よりなる成形体の表面に凹凸を設け、光照射部表面積を大きくし、光照射面積が効率的に利用できるようにすることは公知であり、光照射部表面積が大きくすれば、被処理物と接する面に形成される光触媒が多く存在することとなるから、光触媒反応の効率化の点で好ましいことは当業者に明らかである。
　ここで、引用発明１においても、光照射による光触媒反応を効率化することは当然求められているといえるから、被処理物である室内空気と接する側であり、酸化チタンを設ける透光性パネルの表面を凹凸状とすることは当業者が容易に想到し得ることである。
　この点について、請求人は平成１９年２月１３日付け意見書において、引用文献３では、処理対象が水であって、紫外線は水、水中の不純物により吸収、散乱すること、及び紫外線を表面から照射するので光触媒上の汚染物が光照射を妨げることから、表面に凹凸を設けることにより処理効率の向上は期待できない旨、主張している。
　しかし、上述したとおり、引用文献３には、酸化チタンを形成する表面に凹凸を設け、光照射部表面積を大きくすることが示されており、たとえ水、水中の不純物、又は光触媒上の汚染物により光照射の効果が減少するとしても、同じ条件で表面に凹凸を設けない場合と比較すれば、表面積の増大効果が奏されることは期待できるのであるから、処理対象が水であること、及び表面から光照射することを理由に、引用発明１に引用文献３に記載された技術を適用することができないとはいえない。
　よって、該請求人の主張は採用することができない。
　　
　そして、上記相違点１、２に係る構成を採用することによる本願発明１の効果をみても、以下に述べるとおり、格別顕著な効果が奏されるとも認められない。
（ア）凹凸状の支持体を用いることにより、光反応（照射）の面積が増大し、裏面から照射された光が凹凸表面で散乱されて有効に光触媒に吸収されるから、有害ガスの処理効率が向上するという効果について
　引用文献３に、表面を凹凸とすることにより光照射表面積が増大することが記載されていること、及び、内部から照射された光が表面の凹凸で散乱さ
れることはよく知られたことであるから、それらの原因で、処理効率が向上する効果は当業者が予測できるものである。
　そして、該効果について本願明細書をみても、本願発明１の「照明器具」との組合せの態様については、「光触媒担体の近傍のＮＯｘ、ＳＯｘは、光源９により活性化された光触媒表面で除去される。」と記載されている（段落【００２３】）のみであり、具体的に気体中のＮＯｘ、ＳＯｘがどの程度除去されたか、さらに、照明器具のガラス表面を凹凸にすることにより処理効率が向上したという効果は記載されていない。
　さらに本願明細書をみると、【実施例６】には、空気清浄器についての具体例ではあるが、粗面化した石英ロッドと粗面化しない石英ロッドを用いた結果が示されていることから、これを表面を凹凸とする効果として参酌したとしても、上述したとおり、光反応（照射）の面積が増大と、裏面から照射された光が凹凸表面で散乱され光触媒に吸収されるという両方の作用により処理効率が向上することが予測されること、及び、どのような凹凸であっても同じ効果が奏されるとも解されないから、上記効果は当業者が予測できない格別顕著なものであるとは認められない。
（イ）光触媒のみにより処理困難なＮＯｘを処理できるという効果について
　相違点１についての検討で述べたとおり、引用文献２に記載された技術も光触媒のみでＮＯを硝酸イオンに酸化するものであるから、引用文献２から当業者が予測し得る効果であって、格別顕著なものであるとは認められない。
　明細書に記載されたその他の効果についても、当業者が予測しうることであり、格別顕著な効果であるとは認められない。
　
５．むすび
　したがって、本願請求項１に係る発明は、引用文献１ないし３に記載された発明、及び周知技術に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　よって、結論のとおり審決する。