(57)【要約】【課題】従来技術の問題点を除去し、多様な形状の靴の脱着を操作性よく実行可能な使勝手の良い靴べら付靴脱ぎ器を提供する。【解決手段】靴べら付靴脱ぎ器１は、連結棒状部１０の上端に靴べら部２０を、下端に靴脱ぎ部３０を設けた構成であって、靴脱ぎ部３０は、連結棒状部１０に一体化された基部４０から連結棒状部１０に垂直な向きに先端が徐々に広がって分岐し、靴を履いた利用者の踵部は通過させるが靴のカウンタは通過させない凹部が形成された二股係止部５０と、靴脱ぎ部３０の基部４０から下方に延長した下側棒状部６０とを有する。【選択図】図１
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
連結棒状部の上端に靴べら部を、下端に靴脱ぎ部を設けた靴べら付靴脱ぎ器であって、
前記靴脱ぎ部は、前記連結棒状部に一体化された基部から前記連結棒状部に垂直な向きに先端が徐々に広がって分岐し、靴を履いた利用者の踵部は通過させるが前記靴のカウンタ又は踵からつま先に向けての靴の両側面は通過させない凹部が形成された二股係止部と、前記靴脱ぎ部の前記基部から下方に延長した下側棒状部とを備えることを特徴とする靴べら付靴脱ぎ器。
【請求項２】
前記靴べら部は、利用者の踵部に当たる凹面が前記二股係止部の凹部とは反対向きで、かつ前記連結棒状部の上端から上方に延長するように前記連結棒状部に一体化されている請求項１記載の靴べら付靴脱ぎ器。
【請求項３】
前記凹部の前記靴に対向する内面は凸曲面である請求項１又は２記載の靴べら付靴脱ぎ器。
【請求項４】
前記基部における前記連結棒状部及び下側棒状部の立ち上がり位置と前記凹部の内面とが離間している請求項１，２又は３記載の靴べら付靴脱ぎ器。
【請求項５】
前記二股係止部の分岐部分の高さ方向厚さをＤとし、前記靴のカウンタの高さ方向長さをＨとしたとき、Ｈ／２＞Ｄである請求項１，２，３又は４記載の靴べら付靴脱ぎ器。
【請求項６】
前記基部における前記連結棒状部及び下側棒状部の立ち上がり位置と前記凹部の内面との最短距離Ｌが２５ｍｍ〜５０ｍｍである請求項１，２，３，４又は５記載の靴べら付靴脱ぎ器。
【請求項７】
前記二股係止部の分岐部分の高さ方向厚さＤが５ｍｍ〜２０ｍｍである請求項１，２，３，４，５又は６記載の靴べら付靴脱ぎ器。
【請求項８】
前記下側棒状部の底面が滑り止め部材で形成されている請求項１，２，３，４，５，６又は７記載の靴べら付靴脱ぎ器。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は、棒状体の一端側に靴べら部を他端側に靴脱ぎ部を設けた靴べら付靴脱ぎ器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、玄関等において靴を脱ぐ場合には、例えば、（ａ）左側の靴の踵部で右側の靴の踵部を押さえ、この状態で右側の靴から右足の踵を離脱させておく。そして、この右足が靴から完全に離脱していない状態で右側の靴の踵部で左側の靴の踵部を押さえることで左足の踵を左側の靴から離脱させる動作を行う。あるいは、（ｂ）靴脱ぎ用の台を玄関に設置しておき、この靴脱ぎ用の台に腰掛けてから腰を屈め、手指等で靴の踵部を押さえたまま各足を靴から離脱させるなどしている。
【０００３】
前記（ａ）の動作によって靴を脱ぐ場合には、足下が不安定となり、壁面等に手をつけて身体を支えたり玄関の上がり框等に腰掛けたりするが、年配者や妊婦あるいは手足が不自由な状態にある人では、この動作が容易ではない問題がある。しかも上がり框等に腰掛ける場合には、必然的に腰を曲げる必要があるため身体に余計な負担が掛かるだけでなく、靴を脱いだ後に、この上がり框から再び腰を上げなければならず、場合によっては人の介助が必要となってしまう。
【０００４】
また（ｂ）の動作では、前記靴脱ぎ用の台の高さを玄関の上がり框よりも高く設定することで、腰掛けたりあるいは立ち上がる動作が多少緩和されるものの、腰を曲げる必要があることには変わりはなく、また足だけの動作で靴が良好に離脱しない場合には腰を屈める必要が生じてしまうため、靴を脱ぐ際における前述した課題を充分に解決していない。
【０００５】
上記（ａ）,（ｂ）の問題を解消することを目的とした先行技術として以下のものがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−３３２６８号公報
【特許文献２】特開２００６−５６６号公報
【０００７】
特許文献１の靴脱ぎ器は、靴のカウンタが係止される掛止部を棒状体に配設し、この掛止部を介して靴から足を離脱させ得るようにしたものである。但し、靴を履くときの補助手段は有しない。
【０００８】
特許文献２の靴脱ぎ具は、柄の延長線上の一端部に設けた爪部と爪部に対向するへら状のロケータとで形成された溝を靴の背面履口縁部に挿入して使用する。この場合、爪部が靴の内側に入るため、利用者の踵と靴の背面履口縁部との間に十分な隙間が無いと爪部が踵に当たって擦ったりして、不快感が生じる可能性がある。
【考案の開示】
【考案が解決しようとする課題】
【０００９】
この考案は、前述した従来技術及び特許文献１及び特許文献２の問題点を除去し、多様な形状の靴の脱着を操作性よく実行可能な使勝手の良い靴べら付靴脱ぎ器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本考案のある態様は、靴べら付靴脱ぎ器である。この靴べら付靴脱ぎ器は、連結棒状部の上端に靴べら部を、下端に靴脱ぎ部を設けた構成であって、
前記靴脱ぎ部は、前記連結棒状部に一体化された基部から前記連結棒状部に垂直な向きに先端が徐々に広がって分岐し、靴を履いた利用者の踵部は通過させるが前記靴のカウンタ又は踵からつま先に向けての靴の両側面は通過させない凹部が形成された二股係止部と、前記靴脱ぎ部の前記基部から下方に延長した下側棒状部とを備えることを特徴としている。
【００１１】
前記態様において、前記靴べら部は、利用者の踵部に当たる凹面が前記二股係止部の凹部とは反対向きで、かつ前記連結棒状部の上端から上方に延長するように前記連結棒状部に一体化されているとよい。
【００１２】
前記態様において、前記凹部の前記靴に対向する内面は凸曲面であるとよい。
【００１３】
前記態様において、前記基部における前記連結棒状部及び下側棒状部の立ち上がり位置と前記凹部の内面とが離間しているとよい。
【００１４】
前記態様において、前記二股係止部の分岐部分の高さ方向厚さをＤとし、前記靴のカウンタの高さ方向長さをＨとしたとき、Ｈ／２＞Ｄであるとよい。
【００１５】
前記態様において、前記基部における前記連結棒状部及び下側棒状部の立ち上がり位置と前記凹部の内面との最短距離Ｌが２５ｍｍ〜５０ｍｍであるとよい。
【００１６】
前記態様において、前記二股係止部の分岐部分の高さ方向厚さＤが５ｍｍ〜２０ｍｍであるとよい。
【００１７】
前記態様において、前記下側棒状部の底面が滑り止め部材で形成されているとよい。
【００１８】
なお、以上の構成要素の任意の組合せもまた、本考案の態様として有効である。
【考案の効果】
【００１９】
本考案に係る靴べら付靴脱ぎ器によれば、連結棒状部の一端部にある靴脱ぎ部の二股係止部を靴のカウンタにあてがって利用者の踵を持ち上げることにより、容易に靴脱ぎ動作が可能で、しかも多様な靴形状に対応可能である。また、連結棒状部の他端部には靴べら部が設けてあるため、これを利用して靴履き動作も容易である。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本考案に係る靴べら付靴脱ぎ器の実施の形態を示す斜視図である。
【図２】同正面図である。
【図３】同側面図である。
【図４】同平面図である。
【図５】実施の形態の靴脱ぎ動作の一例の説明図である。
【図６】実施の形態の靴脱ぎ動作の他の例を示す説明図である。
【図７】実施の形態の靴履き動作の説明図である。
【図８】不使用時の説明図である。
【考案を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、図面を参照しながら本考案の好適な実施の形態を詳述する。なお、各図面に示される同一または同等の構成要素、部材等には同一の符号を付し、適宜重複した説明は省略する。また、実施の形態は考案を限定するものではなく例示であり、実施の形態に記述されるすべての特徴やその組み合わせは必ずしも考案の本質的なものであるとは限らない。
【００２２】
図１乃至図６に示すように、靴べら付靴脱ぎ器１は、金属パイプ等からなる連結棒状部１０の上端に樹脂成形品等からなる靴べら部２０を、下端に樹脂成形品等からなる靴脱ぎ部３０を一体的に設けた構成である。
【００２３】
前記靴脱ぎ部３０は、連結棒状部１０に一体化（連結、固着）された基部４０から連結棒状部１０に垂直な向きに先端が徐々に広がって分岐した二股係止部５０と、基部４０から下方に延長した下側棒状部６０とを有する。二股係止部５０は図５（Ａ）,（Ｂ）において後述するが、靴７０を履いた利用者の踵部８１は通過させるが靴７０のカウンタ７１又は踵からつま先に向けての靴７０の両側面は通過させない凹部５１が形成されたものであり、凹部５１の靴７０に対向する内面は凸曲面となっている。また、二股係止部５０の分岐部分５２は図５に示すように一定の高さ方向厚さＤを有する。下側棒状部６０の底面は図２の拡大部分に示すように小突起が多数形成された滑り止め部材６１（ゴム等）で形成されている。なお、カウンタ７１とは、利用者の踵部８１を保護するとともに靴７０の成形状態を保持することを目的としてその背面湾曲部に配設される半月型の芯材であるが、本実施の形態ではカウンタ７１が靴７０の背面側における湾曲部全体を指すものとする。
【００２４】
ここで、図５（Ａ）,（Ｂ）に示す靴７０のカウンタ７１の高さ方向長さをＨとしたとき、好ましくはＨ／２＞Ｄとする。これは、分岐部分５２の高さ方向厚さＤが過大（例えばＨ／２以上）であると、かえって多様な靴のカウンタ形状に対応できなくなるためである。Ｈ／２＞Ｄとした場合、二股係止部５０をあてがうカウンタ７１の高さ位置を変えることで、多様なカウンタ形状に対応できる。さらに好ましくは、Ｄが５ｍｍ〜２０ｍｍの範囲であるとよい。靴脱ぎ部３０が樹脂の場合強度的にはＤが５ｍｍ以上が好ましく、２０ｍｍを超えると重くなり、また使勝手も悪化する。
【００２５】
さらに、靴を脱ぐときの操作性を考慮すると、二股係止部５０が靴７０のカウンタ７１上部に当たるように下側棒状部６０の長さＴが設定されているとよい。
【００２６】
なお、後述するように、状況によっては靴べら付靴脱ぎ器１を傾けて使用する場合もあり、連結棒状部１０が靴脱ぎ動作の妨げにならないように、靴脱ぎ部３０の基部４０における連結棒状部１０及び下側棒状部６０の立ち上がり位置と凹部５１の内面とが充分に離間している。この距離が無いと、後述するように、連結棒状部１０を前方に少し差し出して斜めにして使用する際や、連結棒状部１０を直立させての使用の際に、利用者の踵と連結棒状部１０との距離が近すぎて使用しずらく、かつ脱ぐ動作もスムーズさに欠けることになる。連結棒状部１０及び下側棒状部６０の立ち上がり位置と凹部５１の内面間の最短距離Ｌ（図４参照）は例えば２５ｍｍ〜５０ｍｍであることが望ましい。２５ｍｍ未満であると、靴べら付靴脱ぎ器１の傾斜範囲が狭くなり、５０ｍｍを超えると靴脱ぎ部３０の形状が必要以上に大形化し、操作性も却って悪化する。  
【００２７】
図４に示すように、靴べら部２０は利用者の踵部８１に当たる凹面２１が二股係止部５０の凹部５１とは反対向きで、かつ連結棒状部１０の上端から上方に延長するように連結棒状部１０に固着、一体化されている。
【００２８】
図５（Ａ）,（Ｂ）を用いて靴脱ぎ動作の一例を説明する。まず、図５（Ａ）のように、利用者は靴べら付靴脱ぎ器１の連結棒状部１０（靴べら部側の端部）を持ち、下側棒状部６０の底面を床に押し当て（床を少し力を入れて押して）靴べら付靴脱ぎ器１を安定保持しておき、靴７０の踵を着地させた状態において靴べら付靴脱ぎ器１の二股係止部５０の凹部５１をカウンタ７１に臨ませて二股係止部５０をカウンタ７１の上部にあてがう（当接させる）。それから、図５（Ｂ）のように、利用者の踵部８１を持ち上げれば、二股係止部５０の凹部５１の靴に対向する内面である凸曲面の一番下から頂上（厚さＤの中間部分）に至る範囲において、靴７０のカウンタ７１又は踵からつま先に向けての靴７０の両側面がスムーズにかつ適度の抵抗を受けることにより靴７０が脱げる。結果として、凹部５１は利用者の踵部８１は通過させるが靴７０のカウンタ７１又は踵からつま先に向けての靴の両側面は通過させないという作用を果たすことができる。従って、靴７０は二股係止部５０に係止されて持ち上がらずに残り、利用者は靴７０を容易に脱ぐことができる。この際、連結棒状部１０の長さを適切な長さにしておくことで、利用者は腰を屈めずに靴脱ぎ動作が可能となる。また、二股係止部５０の凹部５１の内面が凸曲面となっていることにより、靴７０への傷等の発生を極力減じることができる。
【００２９】
なお、図５では靴べら付靴脱ぎ器１を直立させて使用する場合であるが、状況に応じて図６のように靴べら付靴脱ぎ器１を傾けて使用したり、図６とは逆方向に傾けて使用することができ、踵の高さの異なる多様な種類の靴に対応可能である。この場合も、下側棒状部６０の底面を床に押し当てて靴べら付靴脱ぎ器１を安定保持しておくことで、靴が着地していない状態での靴脱ぎ動作をスムーズに行うことができる。また、男性（又はズボン着用の女性）で、ズボンの裾が靴の高さより下までの長さの場合、靴べら付靴脱ぎ器１を直立させた図５の脱ぎ方ではズボンの裾が靴とともに二股係止部５０にかかってしまうことがある。この場合、両足を揃えるのではなく、脱ぐ方の足を半足か１足程度前方に出した上でその足を連結棒状部１０に添えると靴べら付靴脱ぎ器１は少し前方に傾いた状態になる。その際、足先（靴の甲）を少し膝方向に引くことによりアキレス腱部分が延び、ズボンの裾がその分上に上がり、スムーズに脱げることになる。
【００３０】
図７を用いて靴履き動作を説明する。靴べら付靴脱ぎ器１を図５の状態から上下反転させ、利用者は靴べら付靴脱ぎ器１の連結棒状部１０（靴脱ぎ部側の端部）を持ち、靴７０のカウンタ７１の内側に靴べら部２０を差込んで靴履き動作を行う。このとき、図４に示したように利用者の踵部８１に当たる靴べら部２０の凹面２１が二股係止部５０の凹部５１とは反対向きであるため、利用者が連結棒状部１０を把持する際に靴脱ぎ部３０の存在が邪魔にならない。
【００３１】
靴べら付靴脱ぎ器１の不使用時は、靴べら部２０を上にして立て掛けてもよいが、図８のように、靴脱ぎ部３０の二股係止部５０と連結棒状部１０とのＬ字形状の９０度を利用し、靴箱７５等の角や端に掛けて仕舞うことが可能である。
【００３２】
本実施の形態によれば、下記の通りの効果を奏することができる。
【００３３】
(1) 靴べら付靴脱ぎ器１は連結棒状部１０の一方の端部に靴べら部２０を、他方の端部に靴脱ぎ部３０を一体に有するため、靴脱ぎ及び靴履き動作を操作性よく容易に行うことができる。
【００３４】
(2) 靴べら部２０は、利用者の踵部８１に当たる凹面２１が二股係止部５０の凹部５１とは反対向きで、かつ連結棒状部１０の上端から上方に延長するように連結棒状部１０に一体化されているため、靴べら付靴脱ぎ器１を上下反転させて靴べら部２０を使用する際に、二股係止部５０が妨げにならない。
【００３５】
(3)二股係止部５０の分岐部分５２は一定の高さ方向厚さＤを有し、靴７０のカウンタ７１の高さ方向長さをＨとしたとき、Ｈ／２＞Ｄに設定し、より好ましくは厚さＤを５ｍｍ〜２０ｍｍに設定することで、充分強度を持ちかつ多様な靴形状に対応容易で、円滑な靴脱ぎ動作を可能にできる。
【００３６】
(4)また、二股係止部５０が靴７０のカウンタ７１上部に当たるように下側棒状部６０の長さＴを設定することによっても、靴脱ぎ動作の操作性が良好になる。
【００３７】
(5)靴脱ぎ部３０の基部４０における連結棒状部１０及び下側棒状部６０の立ち上がり位置と凹部５１の内面とを充分に離間させ、好ましくは連結棒状部１０及び下側棒状部６０の立ち上がり位置と凹部５１の内面間の最短距離Ｌ（図４参照）を２５ｍｍ〜５０ｍｍとすることで、靴べら付靴脱ぎ器１を前後に傾けた使用法も可能となり、多様な状況に対応できる。
【００３８】
以上、実施の形態を例に本考案を説明したが、実施の形態の各構成要素や各処理プロセスには請求項に記載の範囲で種々の変形が可能であることは当業者に理解されるところである。以下、変形例について触れる。
【００３９】
上記実施の形態では、連結棒状部１０は金属パイプ等としたが、連結棒状部１０、靴べら部２０及び靴脱ぎ部３０の三者が同一材質の樹脂で一体に成形されていてもよい。あるいは、一部のみ別材質としてもよい。
【符号の説明】
【００４０】
１  靴べら付靴脱ぎ器
１０  連結棒状部
２０  靴べら部
２１  凹面
３０  靴脱ぎ部
４０  基部
５０  二股係止部
５１  凹部
５２  分岐部分
６０  下側棒状部
７０  靴
７１  カウンタ
８１  踵部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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