【事件の表示】
　特願２００１−２３６３５７「魚釣用電動リール」拒絶査定不服審判事件〔平成１５年　２月１８日出願公開，特開２００３−　４７３７５〕について，次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は，成り立たない。
【理　由】
 １．手続の経緯 
 　 
　この出願は，平成１３年　８月　３日の出願であって，平成１７年　２月　８日付けで拒絶査定がなされ，これに対し，同年３月１７日に拒絶査定に対する審判請求がなされるとともに，同年４月１５日付けで手続補正がなされたものである。 
 　 
 ２．平成１７年４月１５日付けの手続補正についての補正却下の決定 
 　 
 ［補正却下の決定の結論］ 
 　平成１７年４月１５日付けの手続補正を却下する。 
 　 
 ［理由］ 
 １）補正後の本願発明 
 　本件補正は，特許請求の範囲の請求項１を次のように補正することを含むものである。 
 「一側側にハンドルが取り付くリール本体の側板間に回転可能に支持されたスプールと、
　リール本体に装着されて上記スプールを駆動するスプールモータと、
　リール本体に回転操作可能に装着されたモータ出力調節体と、
　リール本体に装着され、上記モータ出力調節体の回転操作に応じて上記スプールモータのモータ出力を増減調節するモータ出力調節手段とを備えた魚釣用電動リールに於て、
　上記リール本体に、スプールモータを最大出力で駆動回転させる押しボタン式の空巻きスイッチを装着し、
　上記モータ出力調節体を、ハンドルが取り付く側板の側部前方に回転操作可能に取り付くレバー式のモータ出力調節体として、
　上記スプールモータのモータ出力を、当該モータ出力調節体の回転操作でオフ状態から増減調節可能且つ上記空巻きスイッチの押圧操作で最大出力に制御可能ととすると共に、
　上記空巻きスイッチによるモータ駆動を、上記モータ出力調節体の回転操作で解除し、再びモータ出力調節体の操作位置でモータ出力を制御することを特徴とする魚釣用電動リール。」 
　　
 　上記補正は，補正前の請求項１に係る発明を特定するために必要な事項である「モータ出力調節体の回転操作」に関して「オフ状態から」との限定を，また「空巻きスイッチによるモータ駆動」に関して「再びモータ出力調節体の操作位置でモータ出力を制御する」との限定をそれぞれ付加するものであり，本願明細書段落【００３２】の記載「パワーレバー４３によってスプールモータ１７のモータ出力をオフ状態から調節可能とした」等からみて願書に最初に明細書又は図面に記載した事項の範囲内においてなされたものであり，特許法第１７条の２第４項第２号に掲げる特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当すると認められる。 
 　そこで，本件補正後の請求項１に係る発明（以下，「本願補正発明」という。）が特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるかについて以下に検討する。
 　 
 ２）引用文献に記載された事項 
 　原査定の拒絶の理由に引用された特開２００１−１６９６９９号公報（以下，「引用文献１」という。）には，図面と共に，以下の記載がある。 
 （１−１）【請求項１】リール本体に回転可能に支持されたスプールと、このスプールを駆動するためのスプール駆動モータと、このスプール駆動モータのモータ出力を増減変更するための変速装置とを備え、
前記モータ出力を連続的に増減調節することが可能なモータ出力調節体と、モータの駆動状態を切換制御する切換スイッチとを、手動操作可能に設けたことを特徴とする魚釣用電動リール。
 （１−２）【請求項３】 前記モータ出力調節体は、モータの最大出力よりも小さい常用範囲内でモータ出力を連続的に増減調節し、
前記切換スイッチは、前記常用範囲を超えたモータ出力となるようにモータの駆動状態を切換制御する切換スイッチであることを特徴とする請求項１に記載の魚釣用電動リール。
 （１−３）【請求項４】 前記切換スイッチは、リール本体に設けられていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の魚釣用電動リール。
 （１−４）【００１０】図１に示すように、図中向かって右側にハンドル２が取り付けられたリール本体４の左右フレーム（図示しない）の間には、スプール軸６が軸受によって回転可能に支持されており、このスプール軸６を囲繞するようにスプール８が配置されている。
 （１−５）【００２４】前記モータ出力調節体４０は、例えば特開平６−７０６０号に開示されているように、その操作量に応じて抵抗値を可変させるポテンショメータ（図示せず）と接続されており、その抵抗変化に応じたパルス信号のデューティ比としてモータ２４への駆動電流通電時間率を可変制御してモータ出力を制御するようになっている。・・・・・。
 （１−６）【００２５】また、モータ出力調節体４０は、リール本体４のハンドル側で且つ前方側（釣糸繰出方向側）上部に回転可能に取り付けられており、このモータ出力調節体４０を所定角度範囲内で回転操作する・・・・・。
 （１−７）【００３５】第２の変形例として、例えば図６に示すように、切換スイッチ４２をモータ出力調節体４０近傍のリール本体４の上部側に設けても良い。この例において、切換スイッチ４２の押圧操作方向Ｆは、リール本体４の上部側から下部側へ向う方向に設定されている。
 （１−８）【００４３】上述した実施の形態では、モータ出力調節体４０は、そのモータ出力をゼロから最大値まで連続的に増減調節するように構成されていたが、常用範囲内（例えばゼロから７０％）で連続的に増減調節するように構成しても良い。すなわち、口切れしやすい対象魚が掛かった場合、上述した構成では、モータ出力調節体４０を最大出力位置まで回動操作すると、口切れ等によって掛かった魚をバラしてしまうことが有り得る。従って、モータ出力調節体４０を、モータ出力を所定範囲内（上記のような常用範囲内）で連続的に増減調節できるように構成しておけば、口切れしやすい対象魚が掛かった際、モータ出力調節体４０を最大出力位置まで回動操作しても、口切れ等によって掛かった魚をバラすようなことがなくなり、操作性の向上が図れる。もちろん、上記した常用範囲は任意に設定することが可能である。
 （１−９）【００４４】・・・・・上記の常用範囲を超えたモータ出力（例えば最大値）となるように、モータの駆動状態を切換制御するように構成するのが好ましい。このような構成によれば、魚が掛かっていない状態では、切換スイッチ４２を操作してモータ出力を最大値にすることで仕掛けを高速回収することができる等、より操作性の向上が図れるようになる。 
　　
　上記記載及び図１，２および６の内容を総合すると，引用文献１には、次の発明（以下，「引用発明」という。）が記載されていると認められる。 
 「右側にハンドルが取り付けられたリール本体の左右フレームの間に回転可能に支持されたスプールと，このスプールを駆動するためのスプール駆動モータとを備え，
前記モータの最大出力よりも小さい常用範囲内（例えばゼロから７０％）内でモータ出力を連続的に増減調節することが可能なモータ出力調節体と，モータの駆動状態を切換制御する切換スイッチとを、手動操作可能にリール本体に設け，
　前記モータ出力調節体は、リール本体のハンドル側で且つ前方側（釣糸繰出方向側）上部に回転可能に取り付けられ，その操作量に応じて抵抗値を可変させるポテンショメータと接続されており、
　前記切換スイッチは，前記常用範囲を超えたモータ出力となるようにモータの駆動状態を切換制御する切換スイッチであり，押圧操作してモータ出力を最大値にすることで仕掛けを高速回収することができる魚釣用電動リール。」 
 　 
　また，同様に引用された特開平１０−１１３１０５号公報（以下，「引用文献２」という。）には，図５〜７と共に，以下の記載がある。
 （２−１）【００４４】つぎに、ＣＰＵ２３は、ＯＦＦスイッチ３３が押されたか否か判断し（図７ステップＳＴ２５）、ＯＦＦスイッチ３３が押された場合には、モータ２８を停止させる（図７ステップＳＴ３１）。そして、図５ステップＳＴ３以下の処理を繰り返す。
 （２−２）【００４５】これに対して、ＯＦＦスイッチ３３が押されていない場合には、ＣＰＵ２３は、ＯＮ／アップダウンスイッチ３２が押されたか否か判断し、押されていない場合には、ＯＮ／空巻スイッチ３１が押されたか否か判断する（図７ステップＳＴ２９）。また、ＯＮ／空巻スイッチ３１が押されていない場合には、ステップ２３以下の処理を繰り返す。これに対して、ＯＮ／アップダウンスイッチ３２が、ステップＳＴ２７において押されたと判断した場合には、図６ステップＳＴ１１に戻り、以下の処理を繰り返す。
 （２−３）【００４６】なお、図７ステップＳＴ２９において、ＯＮ／空巻スイッチ３１が押された場合も同様に、ステップ１１以下の処理を繰り返す。
 （２−４）【００４７】すなわち、本実施例においては、高速巻上モードでスプールを回転駆動している場合に、ＯＮ／アップダウンスイッチ３２またはＯＮ／空巻スイッチ３１のいずれかが押された場合には、通常巻上モードに移行する。
 （２−５）【００４８】なお、本実施例においては、高速巻上モードから通常巻上モードに移行した場合に、ステップＳＴ１５で記憶した値でモータ２８を回転させるようにしている。したがって、直前に、駆動していた設定速度で、スプール３７を駆動することができる。
 （２−６）【００５８】なお、上記各実施例においては、ＯＮ／アップダウンスイッチ３２で速度変更量を与えて巻上げ速度を変更する例について説明したが、変速機構付きの電動リールであれば、どのようなタイプのものにも適用できる。
　　
 ３）対比 
 　そこで，本願補正発明と引用発明とを対比する。 
 　引用発明の「右側にハンドルが取り付けられたリール本体の左右フレームの間に回転可能に支持されたスプール」，「スプール駆動モータ」および「ポテンショメータ」が，その機能および構造からみて，それぞれ，本願補正発明の「一側側にハンドルが取り付くリール本体の側板間に回転可能に支持されたスプール」，「スプールモータ」および「モータ出力調節手段」に相当することは明らかである。そして，引用発明の「モータ出力を最大値にすることで仕掛けを高速回収する」が本願補正発明の「空巻き」を意味するとともに，引用発明の「切換スイッチ」は「押圧操作」されるのであるから，引用発明の「常用範囲を超えたモータ出力となるようにモータの駆動状態を切換制御する切換スイッチ」は，本願補正発明の「スプールモータを最大出力で駆動回転させる押しボタン式の空巻きスイッチ」に相当するといえる。また，引用発明の「モータ出力調節体」は「リール本体のハンドル側で且つ前方側（釣糸繰出方向側）上部に回転可能に取り付けられて」いるのであるから，本願補正発明「モータ出力調節体」と同様に，「ハンドルが取り付く側板の側部前方に回転操作可能に取り付くレバー式のリール本体に回転操作可能に装着されたモータ出力調節体」であるといえる。
　　
 　そうすると，両者は， 
 「 一側側にハンドルが取り付くリール本体の側板間に回転可能に支持されたスプールと，リール本体に装着されて上記スプールを駆動するスプールモータと，
　リール本体に回転操作可能に装着されたモータ出力調節体と，
　リール本体に装着され，上記モータ出力調節体の回転操作に応じて上記スプールモータのモータ出力を増減調節するモータ出力調節手段とを備えた魚釣用電動リールに於て，
　上記リール本体に，スプールモータを最大出力で駆動回転させる押しボタン式の空巻きスイッチを装着し，
　上記モータ出力調節体を，ハンドルが取り付く側板の側部前方に回転操作可能に取り付くレバー式のモータ出力調節体として，
　上記スプールモータのモータ出力を，当該モータ出力調節体の回転操作で増減調節可能且つ上記空巻きスイッチの押圧操作で最大出力に制御可能ととする魚釣用電動リール。」
 である点で一致し，以下の点で相違している。 
 　 
 （相違点１）本願補正発明においては，モータ出力をモータ出力調節体の回転操作でオフ状態から増減調節可能とするのに対して，引用発明においては，モータの最大出力よりも小さい常用範囲内（例えばゼロから７０％）内でモータ出力を連続的に増減調節することが可能である点。 
 （相違点２）本願補正発明においては，「空巻きスイッチによるモータ駆動を、モータ出力調節体の回転操作で解除し，再びモータ出力調節体の操作位置でモータ出力を制御する」のに対して，引用発明においては，常用範囲を超えたモータ出力の解除について不明である点。 
　　
 ４）判断 
　まず，相違点１について検討する。 
　そもそも，本願明細書の段落【０００２】および【０００３】にも従来の技術として明記されているように，「モータ出力をモータ出力調節体の回転操作でオフ状態から増減調節可能」とすることは本願出願前周知の技術であって（必要ならば，更に特開平２００１−３７３８４号公報の段落【０００４】あるいは特開平５−１５３８８８号公報の段落【００１２】記載参照。），引用発明の「モータ出力調節体」に該周知の技術を適用して相違点１のように構成することは，当業者ならば適宜なし得る設計的事項にすぎないといえる。
　なお，本願明細書の段落【００３２】には「尚、上述した各実施形態では、パワーレバー４３によってスプールモータ１７のモータ出力をオフ状態から調節可能としたが、例えばパワーレバー４３によってモータ出力を低速から中高速に亘って増減調節可能とすると共に、スプールモータ１７の駆動をＯＮ／ＯＦＦする駆動スイッチを、別途操作パネル３９等に設けてもよい。」と記載されており，該記載は，前記判断を裏付けている。
　　
　次に，相違点２について検討する。
　引用文献２に記載された「 ＯＮ／アップダウンスイッチ３２」は，レバー式ではないが，「スループ駆動モータの出力を増減調節する」機能の点で本願補正発明の「モータ出力調節体」と共通し，対応するものである。そして，上記記載事項（２−４），（２−５）および図６，７から明らかなように，高速巻上モードは，ＯＮ／アップダウンスイッチ３２の押圧操作により解除し，通常巻上モードに移行，すなわち，高速巻上モードとされる直前のモータ出力制御状態に戻すという技術事項が明記されている。また，上記記載事項（２−６）の「・・・・・変速機構付きの電動リールであれば、どのようなタイプのものにも適用できる。」からみて，本願出願前周知のレバー式の「モータ出力調節体」を備えた魚釣用電動リールにも，前記引用文献２記載の技術事項が適用できることが示唆されているといえる。
　してみると，前記引用文献２記載の技術事項を引用発明の「モータ出力調節体」に適用して相違点２のように構成することは，当業者ならば容易になし得たものであるといわざるを得ない。  
 　そして，本願補正発明の作用効果も，引用文献１，２記載の技術事項および周知の技術から当業者が予測できる範囲のものである。 
 　 
 　よって，本願補正発明は，引用文献１，２に記載された発明及び周知の技術に基づいて，当業者が容易に発明をすることができたものであるから，特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。 
 　 
 ５）むすび 
 　以上のとおり，本件補正は，平成１８年改正前特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に違反するものであり，特許法第１５９条第１項において読み替えて準用する特許法第５３条第１項の規定により却下するべきものである。 
 　 
３．本願発明について 
 　平成１７年４月１５日付けの手続補正は上記のとおり却下されたので，本願の請求項１に係る発明（以下，「本願発明」という。）は，平成１７年１月１７日付け手続補正書の特許請求の範囲の請求項１に記載された事項により特定される，次のとおりのものである。 
 「【請求項１】一側側にハンドルが取り付くリール本体の側板間に回転可能に支持されたスプールと、
　リール本体に装着されて上記スプールを駆動するスプールモータと、
　リール本体に回転操作可能に装着されたモータ出力調節体と、
　リール本体に装着され、上記モータ出力調節体の回転操作に応じて上記スプールモータのモータ出力を増減調節するモータ出力調節手段とを備えた魚釣用電動リールに於て、
　上記リール本体に、スプールモータを最大出力で駆動回転させる押しボタン式の空巻きスイッチを装着し、
  上記モータ出力調節体を、ハンドルが取り付く側板の側部前方に回転操作可能に取り付くレバー式のモータ出力調節体として、
　上記スプールモータのモータ出力を、当該モータ出力調節体の回転操作で増減調節可能且つ上記空巻きスイッチの押圧操作で最大出力に制御可能とすると共に、
　上記空巻きスイッチによるモータ駆動を、上記モータ出力調節体の回転操作で解除することを特徴とする魚釣用電動リール。」
 　 
 １）引用文献 
　原査定の拒絶の理由に引用された引用文献１，２の記載事項は，前記「２．２）」に記載したとおりである。 
　 　 
 ２）対比・判断 
 　本願発明は，本願補正発明から「 モータ出力調節体の回転操作」に関して「オフ状態から」との限定を，また「空巻きスイッチによるモータ駆動」に関して「再びモータ出力調節体の操作位置でモータ出力を制御する」との限定をそれぞれ省いたものである。
　そうすると，両者は， 
　「一側側にハンドルが取り付くリール本体の側板間に回転可能に支持されたスプールと，リール本体に装着されて上記スプールを駆動するスプールモータと，
　リール本体に回転操作可能に装着されたモータ出力調節体と，
　リール本体に装着され，上記モータ出力調節体の回転操作に応じて上記スプールモータのモータ出力を増減調節するモータ出力調節手段とを備えた魚釣用電動リールに於て，
　上記リール本体に，スプールモータを最大出力で駆動回転させる押しボタン式の空巻きスイッチを装着し，
　上記モータ出力調節体を，ハンドルが取り付く側板の側部前方に回転操作可能に取り付くレバー式のモータ出力調節体として，
　上記スプールモータのモータ出力を，当該モータ出力調節体の回転操作で増減調節可能且つ上記空巻きスイッチの押圧操作で最大出力に制御可能ととする魚釣用電動リール。」
 である点で一致し，以下の点でのみ相違している。 
 　 
 （相違点）本願発明においては，「空巻きスイッチによるモータ駆動を、モータ出力調節体の回転操作で解除する」のに対して，引用発明においては，常用範囲を超えたモータ出力の解除について不明である点。
　　
　上記相違点について検討する。
　上記「２．３）」にて述べたように，引用文献２に記載された「 ＯＮ／アップダウンスイッチ３２」は，レバー式ではないが，「スループ駆動モータの出力を増減調節する」点で一致する。そして，上記記載事項（２−４），（２−５）および図６，７から明らかなように，高速巻上モードは，ＯＮ／アップダウンスイッチ３２の押圧操作により解除するという技術事項が明記されている。また，上記記載事項（２−６）からみて，本願出願前周知のレバー式の「モータ出力調節体」を備えた魚釣用電動リールにも，前記引用文献２記載の技術事項が適用できることが示唆されているといえる。
　してみると，前記引用文献２記載の技術事項を引用発明の「モータ出力調節体」に適用して相違点２のように構成することは，当業者ならば容易になし得たものであるといわざるを得ない。  
 　そして，本願発明の作用効果も，引用文献１，２記載の技術事項から当業者が予測できる範囲のものである。 
 　 
 　よって，本願発明は，引用文献１，２に記載された発明に基づいて，当業者が容易に発明をすることができたものであるから，特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないものである。
 　 
３）むすび 
 　以上のとおり，本願発明は，特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないから，他の請求項に係る発明について検討するまでもなく，本願は拒絶すべきものである。 
 　 
 　よって，結論のとおり審決する。