【事件の表示】
　平成１１年特許願第２２４２３９号「画像検索装置およびその方法」拒絶査定不服審判事件〔平成１３年　２月２３日出願公開、特開２００１−　５２０１０〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本願は、平成１１年８月６日の出願であって、平成１９年９月３日付けで拒絶査定がされ、これに対し、同年１０月９日に拒絶査定不服審判の請求がなされるとともに、同年１１月８日付けで手続補正がなされたものである。
　
２．平成１９年１１月８日付け手続補正についての補正却下の決定
　
［補正却下の決定の結論］
　平成１９年１１月８日付けの手続補正を却下する。
　
［理由］
（１）補正後の請求項１に係る発明
　本件補正により、特許請求の範囲の請求項１は、
「指定された画像に類似する画像を、格納手段に格納された複数の画像から検索する画像検索方法であって、
　前記指定された画像が複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データである場合に、該指定された画像の最も低い解像度の画像データを用いて特徴量を算出する算出工程と、
　前記格納手段に格納された複数の画像がそれぞれ、複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データであって、画像毎に、その階層構造中の最も低い解像度の画像データに対応する特徴量を取得し、該特徴量と、前記算出工程で算出された特徴量とを比較することで、該格納手段に格納された複数の画像から類似画像を検索する検索工程とを備えることを特徴とする画像検索方法。」
　
から、
「指定された画像に類似する画像を、格納手段に格納された複数の画像から検索する画像検索方法であって、
　
複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像を複数格納する格納手段に格納された複数の画像のうちの１つを表示装置に表示し、前記表示装置に表示された画像がユーザによって検索元の画像に指定された場合に、
　前記格納手段に格納された複数の画像がそれぞれ、複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データであって、画像毎に、その階層構造中の最も低い解像度の画像データに対応する特徴量を取得し、該特徴量と、前記算出工程で算出された特徴量とを比較することで、該格納手段に格納された複数の画像から類似画像を検索する検索工程とを備えることを特徴とする画像検索方法。」
　
と補正された。
　前記補正は、補正前の請求項１に記載した発明を特定するために必要な事項である「特徴量を算出する算出工程」における「前記指定された画像が複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データである場合」を、「複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像を複数格納する格納手段に格納された複数の画像のうちの１つを表示装置に表示し、前記表示装置に表示された画像がユーザによって検索元の画像に指定された場合」と限定するものであって、平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第４項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。
　そこで、本件補正後の前記請求項１に記載された発明（以下「本願補正発明」という。）が特許出願の際独立して特許を受けることができるものであるか（平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に適合するか）について以下に検討する。
　
（２）引用例
　原査定の拒絶の理由に引用された「特開平１１−５３５１１号公報」（以下「引用例１」という。）には、以下の事項が記載されている。
（ア）「【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、画像データの処理に用いられる画像処理装置とその方法及びその処理をコンピュータに実現させることが可能なプログラム記録媒体に関する。」
　
（イ）「【００５３】図２の画像はFlashPixフォーマットように階層的に画像を持つと、図２３のようになる。FlashPixフォーマットの画像ファイルは、複数の解像度の画像を持っている。ここで、最低解像度の画像を解像度０（レイヤー番号０）とし、順に解像度１、２、３と割り振る。この解像度を表す数値情報である解像度情報を画像指定情報（レイヤー番号）と以後述べる。」
　
（ウ）「【００８７】図２５は本発明の画像処理装置のレイヤー別近似検索の動作を説明したフローチャートであり、以下、図２５を参照して検索処理動作を説明する。この動作の処理はＲＯＭ12に格納されている検索プログラムに基づいてＣＰＵ11が制御することにより実現される。
【００８８】まず、ステップS301において、近時検索すべき画像（審決注：ここで記載されている「近時」は「近似」の明らかな誤記であるが、原文を忠実に再現するために、そのままの記載とした。以下同様。）とレイヤー（解像度）の指定の入力を行う。例えば、ユーザにより図７の画像とレイヤー番号「０」（低解像度）が選択されたとする。
【００８９】続いてステップS302において、ステップS301において入力された画像の画像特徴量を図１０のデータテーブルを参照して取得する。例えば、図７の画像IDである1564のレイヤー番号「０」に対応する画像特徴量である「２４」を取得する。
【００９０】ステップS303において、ステップS302で取得した検索対象の画像特徴量と近い画像特徴量を有している画像を図１０のデータテーブルから検索する。検索された画像は出力バッファOBUFに格納される。ここで検索の範囲はステップS301で入力されたレイヤーに対応する画像のみである。例えば、レイヤー番号「０」の画像群からステップS302で取得した画像特徴量である「２４」に近い画像特徴量を有した画像である図８を取得する。
【００９１】画像特徴の近い画像の抽出は、画像特徴量の割付により決められるペナルティーマトリクスに基づいて行う。ペナルティーマトリクスは、ＤＩＳＫ14に格納されており、本実施例のように色空間を２７分割（ＲＧＢ軸に対して、それぞれ３等分に分割したセル）に分割したそれぞれのセルに番号を０〜２６まで付け、その付け方により、番号毎の色の差異（ペナルティー）を決定し、ペナルティーマトリクスというテーブルに格納しているものである。ペナルティーマトリクス（差異行列）には、例えば、画像特徴量「１」と画像特徴量「１０」の色空間における距離を格納してある。色空間における距離が、画像特徴量ごとの近さになる。
【００９２】次にステップS304において、ステップS303で検索された画像データを表示する。ステップS303の処理によって検索出力された出力バッファOBUFを参照し、出力バッファOBUFに格納された画像IDとレイヤー番号を表示する。画像IDとレイヤー番号を指定し、対応するレイヤー番号に対応する画像データをＤＩＳＫ14上の画像ファイルより送り出し、ペナルティーマトリクスによって画像特徴量の近い順序でＣＲＴ14に表示する。例えば、図７に近い画像として、図８と図６が検索され、画像特徴量の近い順序なので、最初に図８が続いて図６が表示されることになる。」
　
（エ）「【００９６】また、図２３の画像2303は64分の1であり、表示に要する時間も激減し、サムネイル表示ということもあって、検索結果の一覧として最適である。ユーザとしては、低解像度であるレイヤー０で一時検索を行い、結果一覧のサムネイル表示が得られるので、その後詳細に欲しい画像を指定することも可能である。更に、もっと絞り込んだ検索を行いたい場合は、一時検索の検索結果から二次検索を高解像度であるレイヤー３で行うことができるようになる。キーワード検索の場合は、結果に該当するタイルが表示されるというメリットがあり、また、画像特徴量の検索を行う場合は、図３に示したようにレイヤーにより画像特徴量は平均値のため異なるのでレイヤー０で大まかな近似検索を行い、レイヤー２や３で詳細な検索を行えるという効果も得られる。」
　
　したがって、上記（ア）乃至（エ）の記載事項及び関連する図面によれば、引用例１には、以下の発明（以下「引用例１記載の発明」という。）が記載されているといえる。
「指定された画像に類似する画像を、ＤＩＳＫ14に格納された複数の画像から検索する画像検索方法であって、
　ユーザによって近時検索すべき画像とレイヤーが指定された場合に、該指定された画像の該指定されたレイヤーに対応する画像特徴量をデータテーブルを参照して取得する取得工程と、
　前記ＤＩＳＫ14に格納された複数の画像ファイルがそれぞれ、複数のレイヤーに対応する画像を含んでなる階層構造を有した画像ファイルであって、前記指定された画像の前記指定されたレイヤーに対応する画像特徴量と近い画像特徴量を有している画像をデータテーブルから検索する検索工程とを備える画像検索方法。」
　
（３）対比
　本願補正発明と引用例１記載の発明を対比すると、以下の対応関係が認められる。
（ａ）引用例１記載の発明の「ＤＩＳＫ14」は本願補正発明の「格納手段」に相当する。
（ｂ）引用例１記載の発明の「近時検索すべき画像」、「レイヤー」、及び「画像特徴量」はそれぞれ、本願補正発明の「検索元の画像」、「解像度」、及び「特徴量」に相当する。
（ｃ）引用例１記載の発明の「該指定された画像の該指定されたレイヤーに対応する画像特徴量をデータテーブルを参照して取得する取得工程」は、各画像の各レイヤーの画像データに対してあらかじめ算出され、データテーブルに格納されている画像特徴量の中から、該指定された画像の該指定されたレイヤーに対応する画像特徴量を取得する工程であるから、該指定された画像の該指定されたレイヤーの画像データを用いて画像特徴量を算出する工程であるともいうことができる。引用例１記載の発明の「指定されたレイヤー」と、本願補正発明の「最も低い解像度」とは、ともに所定の解像度（レイヤー）であるといえるから、引用例１記載の発明の「取得工程」と、本願補正発明の「算出工程」とは、「ユーザによって検索元の画像が指定された場合に、該指定された画像の所定の解像度の画像データを用いて特徴量を算出する算出工程」であるという点で共通する。
（ｄ）引用例１記載の発明の「指定された画像の指定されたレイヤーに対応する画像特徴量と近い画像特徴量を有している画像をデータテーブルから検索する検索工程」は、各画像の各レイヤーの画像データに対してあらかじめ算出され、データテーブルに格納されている画像特徴量と、上記（ｃ）に記載した画像特徴量とを比較することで、ＤＩＳＫ14に格納された画像ファイルの中から類似する画像を検索するものであって、上記（ｃ）に記載したとおり、引用例１記載の発明の「指定されたレイヤー」と、本願補正発明の「最も低い解像度」とは、ともに所定の解像度（レイヤー）であるといえるから、引用例１記載の発明の「検索工程」と、本願補正発明の「検索工程」とは、「前記格納手段に格納された複数の画像（画像ファイル）がそれぞれ、複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データ（画像ファイル）であって、画像毎に、所定の解像度の画像データに対応する特徴量を取得し、該特徴量と、前記算出工程で算出された特徴量とを比較することで、該格納手段に格納された複数の画像から類似画像を検索する検索工程」であるという点で共通する。
　
　したがって、本願補正発明と引用例１記載の発明の間には、以下の一致点、相違点があるといえる。
（一致点）
「指定された画像に類似する画像を、格納手段に格納された複数の画像から検索する画像検索方法であって、
　ユーザによって検索元の画像が指定された場合に、該指定された画像の所定の解像度の画像データを用いて特徴量を算出する算出工程と、
　前記格納手段に格納された複数の画像がそれぞれ、複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データであって、画像毎に、所定の解像度の画像データに対応する特徴量を取得し、該特徴量と、前記算出工程で算出された特徴量とを比較することで、該格納手段に格納された複数の画像から類似画像を検索する検索工程とを備える画像検索方法。」である点。
（相違点１）
　本願補正発明の検索元の画像は、「複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像を複数格納する格納手段に格納された複数の画像のうちの１つを表示装置に表示し、前記表示装置に表示された画像」であるのに対し、引用例１記載の発明はそのような画像であるとは限定されていない点。
（相違点２）
　本願補正発明においては、検索元の画像の特徴量を算出する際の所定の解像度、及び格納手段に格納された複数の画像の特徴量を取得する際の所定の解像度は、ともに当該画像の最も低い解像度であるのに対し、引用例１記載の発明においては、該所定の解像度は、ともにユーザにより指定された解像度（レイヤー）であって、当該画像の最も低い解像度ではない点。
　
（４）判断
（相違点１）について
　類似画像検索において、記憶手段に格納されている複数の画像のうち１つを表示手段に表示し、ユーザがそれを検索元の画像に指定することは周知技術である。
　そして、引用例１の上記（ウ）には「【００８８】まず、ステップS301において、近時検索すべき画像とレイヤー（解像度）の指定の入力を行う。例えば、ユーザにより図７の画像とレイヤー番号「０」（低解像度）が選択されたとする。」と記載されており、引用例１記載の発明において、ユーザが上記図７の画像を選択するために、上記周知技術を用いて、ＤＩＳＫ14に格納された複数の画像のうちの１つを表示装置に表示し、前記表示装置に表示された画像をユーザが指定する構成とすることは、当業者が容易に想到し得たことである。
　
（相違点２）について
　本願の出願前に発行された「特開平５−１６５８９６号公報」には、以下の事項が記載されている。
（オ）「【０００６】
【作用】一般に階層符号化されたデ−タは、下位階層のものは元のデ−タを極めて粗く表現しており、これに上位階層が付加されることにより徐々に詳細な表現になる。例えば周波数成分により階層符号化されたデ−タは下位階層では低周波成分のみで表現され、上位階層が加わるにつれより鋭敏なエッジ成分等が現れることになる。
【０００７】全階層のデ−タ量に比べ、下位階層の量は数分の１であり、検索処理に必要となる時間もこれに比例して少なくなる。このことを利用して、下位階層のデ−タのみでまず高速に粗検索を行なう。この結果検索されたいくつかの候補群の下位階層のデ−タを復号し、ユ−ザに表示し、候補を会話的に絞っていく。このとき、下位階層デ−タの転送、および復号に必要となる時間もそのデ−タ量に比例して、全階層を用いる場合の数分の１になる。」
　
（カ）「【請求項１】あらかじめ格納されている複数段に階層化された複数の画像デ−タより任意の画像デ−タを選びだすための画像デ−タ検索装置において、複数段に階層化された画像データをフレーム番号と対応付けて格納するための記録手段と、順次該記憶手段から情報量の少ない最低階層の画像データを読み出し、各画像データを所定の類似判断基準と比較し、該類似判定基準と類似する画像データを選択するための類似度判定手段と、選択された画像データを表示する手段とから構成されることを特徴とする画像デ−タ検索装置。」
　
　上記（オ）の記載によれば、本願出願時において、元のデータを粗く表現する下位階層のデータ量は、元のデータ量に比べて小さくなるので、検索処理に必要となる時間もこれに比例して少なくなることが知られており、上記（カ）に記載されているように、複数段に階層化された複数の画像デ−タから任意の画像デ−タを選びだす際に、最低階層（最も低い解像度）の画像データを比較の対象とすることで検索処理を高速化することが周知技術であったと認められる。
　ここで、引用例１の上記（エ）には「画像特徴量の検索を行う場合は、図３に示したようにレイヤーにより画像特徴量は平均値のため異なるのでレイヤー０で大まかな近似検索を行い、レイヤー２や３で詳細な検索を行えるという効果も得られる。」と記載され、上記「レイヤー０」については、引用例１の上記（イ）に「FlashPixフォーマットの画像ファイルは、複数の解像度の画像を持っている。ここで、最低解像度の画像を解像度０（レイヤー番号０）とし、順に解像度１、２、３と割り振る。」と最低解像度であることが記載されているから、引用例１には、レイヤー０、すなわち最も低い解像度の画像データを比較の対象として近似検索を行うことが示唆されているといえる。
　そして、引用例１記載の発明において、検索処理を高速化するという一般的課題は内在しているといえ、上記周知技術を採用することによって同様の作用効果が得られることは当業者にとって予測される範囲内のことである。
　したがって、引用例１記載の発明において、検索元の画像の特徴量を算出する際の所定の解像度、及び格納手段に格納された複数の画像の特徴量を取得する際の所定の解像度をともに当該画像の最も低い解像度（レイヤー０）とすることで検索処理を高速化することは、当業者が容易に想到し得たことである。
　よって、本願補正発明は、引用例１記載の発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができないものである。
　
（５）むすび
　以上のとおり、本件補正は、平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に違反するので、同法第１５９条第１項において読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。
　
３．補正却下の決定を踏まえた検討
　
（１）本願発明について
　平成１９年１１月８日付けの手続補正は前記のとおり却下されたので、本願の請求項１に係る発明（以下「本願発明」という。）は、以下に記載されたとおりのものである。
「指定された画像に類似する画像を、格納手段に格納された複数の画像から検索する画像検索方法であって、
　前記指定された画像が複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データである場合に、該指定された画像の最も低い解像度の画像データを用いて特徴量を算出する算出工程と、
　前記格納手段に格納された複数の画像がそれぞれ、複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データであって、画像毎に、その階層構造中の最も低い解像度の画像データに対応する特徴量を取得し、該特徴量と、前記算出工程で算出された特徴量とを比較することで、該格納手段に格納された複数の画像から類似画像を検索する検索工程とを備えることを特徴とする画像検索方法。」
　
（２）引用例
　原査定の拒絶の理由に引用された引用例、及びその記載事項は、前記２．（２）に記載したとおりである。
　
（３）対比・判断
　本願発明は、前記２．で検討した本願補正発明から「特徴量を算出する算出工程」において、「複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像を複数格納する格納手段に格納された複数の画像のうちの１つを表示装置に表示し、前記表示装置に表示された画像がユーザによって検索元の画像に指定された場合」との限定を省き、「前記指定された画像が複数の解像度に対応する画像データを含んでなる階層構造を有した画像データである場合」としたものである。
　そうすると、本願発明の構成要件をすべて含み、さらに構成要件の一部を限定したものに相当する本願補正発明が、前記２．に記載したとおり、引用例１記載の発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本願発明も同様の理由により、引用例１記載の発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
（４）むすび
　以上のとおり、本願発明は、引用例１記載の発明及び周知技術に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本願は、他の請求項について検討するまでもなく、拒絶されるべきものである。
　よって，結論のとおり審決する。