【事件の表示】
　特願２００２−１３２７５５「光記録方法」拒絶査定不服審判事件〔平成１５年１月１７日出願公開、特開２００３−１６６４３〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本件審判の請求に係る特許願（以下、「本願」という。）は、平成８年３月２９日（優先権主張　平成７年３月３１日、同年４月１８日）に出願された特願平８−１０３５９１号の一部を平成１３年１月２２日に新たな特許出願とした特願２００１−１３７７２号の一部を、更に平成１４年５月８日に新たな特許出願としたものであって、平成１５年７月２８日付け及び平成１６年９月２８日付けで手続補正がされた後、平成１７年１２月２２日付け、平成１８年５月１８日付け、及び平成１８年８月１７日付けの各拒絶理由通知に対して、平成１８年４月２４日付け、平成１８年７月１９日付け、平成１８年１０月２０日付けでそれぞれ手続補正がされたが、平成１８年１１月１３日付けで前記平成１８年１０月２０日付けの手続補正が決定を以て却下されるとともに、同日付で本願は拒絶すべきものである旨の査定がなされ、これに対して、平成１８年１２月１８日に拒絶査定不服審判が請求されるともに平成１９年１月１６日付けで明細書等について手続補正がなされたものである。
　そして、平成２１年２月２０日付けで、前置報告書の内容を利用した審尋がなされ、同年４月２４日付けで回答がなされたものである。
　
２．本願発明　
　平成１９年１月１６日付け手続補正は、特許請求の範囲について、補正前の請求項１を削除して、請求項２を独立形式とし、項番を整理して請求項１ないし３とするものと認められるから、平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第４項第１号に掲げる事項を目的とするものに該当する。
　
　したがって、本願の請求項１ないし３に係る発明は、平成１９年１月１６日付けで手続補正された明細書の、特許請求の範囲の請求項１ないし３に記載されたとおりのものと認められるところ、請求項１に係る発明は次のとおりである（以下、「本願発明」という。）。
「【請求項１】照射光のレーザーパワーをクロック周期Ｔに従って記録パワーＰw、消去パワーＰe、及び、バイアスパワーＰb（ただし、Ｐb／Ｐe≦０．２５とする。）の間で変調することで、光学的情報記録媒体に光学的に識別可能な複数の異なる長さの非晶質マークの形成又は消去を行って、マーク長変調記録方式でデータを記録・消去する光記録方法において、
　長さｎＴ（ただし、ｎは２以上の整数、ｎの取りうる値の最小値をｎminとする。）を有する非晶質マークを形成するにあたっては、
　各期間で一定の強度を持つ記録パワーＰwを印加する期間をα1Ｔ、α2Ｔ、・・・、αmＴとし且つバイアスパワーＰbを印加する期間をβ1Ｔ、β2Ｔ、・・・、βmＴとして、レーザーパワーの印加期間を順次にα1Ｔ、β1Ｔ、α2Ｔ、β2Ｔ、・・・、αmＴ、βmＴとする（ただし、ｋを０以上の整数、ｊを０＜ｊ≦２の範囲の実数とし、ｍ＝ｎ−ｋ、ｎmin−ｋ≧１、α1＋β1＋・・・＋αm＋βm＝ｎ−ｊとする。）ことで、記録パワーＰwを印加する期間をｍ個のパルスに分割して照射し、該照射において、
　照射光を記録媒体上に照射する際の線速度Ｖを、最大線速度Ｖh及び最小線速度ＶLとして、ＶL≦Ｖ≦Ｖh（Ｖh≧２ＶL）の範囲で可変とし、
　線速度Ｖの変化に応じてクロック周期Ｔを可変とし、
　ｉを１≦ｉ≦ｍの整数として、前記分割された個々の記録パワーＰwの印加期間幅をαiＴ、個々のバイアスパワーの印加期間幅をβiＴ、線速度ＶがＶL、Ｖ1、Ｖ2、Ｖhのときのαiを夫々、αiL、αi1、αi2、αihとし、線速度Ｖhにおけるβiをβihとするとき、
　ＶL＜Ｖ1＜Ｖ2＜ＶhのときαiL≦αi1≦αi2≦αih、且つ少なくとも一つのｉに対してαiL＜αihとし、
　
２≦ｉ≦ｍに対して、α
i
＋β
ｉ−１
は線速度によらず一定であり、
　
　
３．引用発明
　これに対して、原査定の拒絶の理由に引用された、本願優先権主張の日前に頒布された刊行物である特開平６−１２６７４号公報（平成６年１月２１日公開、以下「引用例」という。）には、図面とともに、以下のような記載がある。
　
（ア）「【特許請求の範囲】
【請求項１】
レーザー光線等の照射によって、光学的に識別可能な状態間で可逆的に変化する記録薄膜を有する光学情報記録媒体上に、パルス幅変調されたデジタル信号を一つのレーザースポットを用いてオーバーライトする光学情報の記録方法において、記録すべき入力信号のパルス波形を必要に応じて波形補正したのちレーザーパワーを消去レベルと記録レベルの間で変調して信号を記録する場合に、前記光学情報記録媒体と前記レーザースポットの相対速度の変化に応じて前記波形補正の方法を変えることを特徴とする光学情報の記録方法
【請求項２】光学情報記録媒体が光ディスクであって、前記光ディスクの少なくとも内周と外周で前記波形補正の方法を変えることを特徴とする請求項１記載の光学情報の記録方法。
【請求項３】　　省　略
【請求項４】相対速度が予め決められた相対速度より遅い場合には、一つの記録マークを形成するための記録パルスを複数の短パルスからなるパルス列に波形補正したのちレーザーパワーを変調して信号を記録し、前記相対速度が予め決められた相対速度より速い場合には、一つの記録マークを形成するための記録パルスのパルス幅を短く波形補正したのちレーザーパワーを変調して信号を記録することを特徴とする請求項１記載の光学情報の記録方法。
【請求項５】
複数の短パルスからなるパルス列は先頭パルスと後続パルス列からなり、前記先頭パルスの幅は記録マークの長さに係わらず常に一定でかつ後続パルス列中の各パルスの幅より大きく、前記後続パルス列中の各パルスの幅と間隔はそれぞれ等しく、かつ長さがｎ番目の記録マークを形成する場合の前記後続パルス中のパルス数はｎ−１個である
【請求項６】〜【請求項８】　　省　略
【請求項９】前記複数の短パルスからなるパルス列に対応する期間においては、前記レーザーパワーを記録パワーレベルと再生パワーレベルあるいはレーザーのオフレベルとの間で変調することを特徴とする請求項３または４記載の光学情報の記録方法。
【請求項１０】一つの記録マークを形成するための記録パルスを、全ての相対速度において先頭パルスと後続パルス列からなるパルス列に波形補正したのちレーザーパワーを変調して信号を記録する場合に、前記相対速度が速いほど前記後続パルス列中のパルス幅を広くすることを特徴とする請求項１記載の光学情報の記録方法。
【請求項１１】レーザー光線等の照射によって、光学的に識別可能な状態間で可逆的に変化する記録薄膜を有する光学情報記録媒体上に、パルス幅変調されたデジタル信号を一つのレーザースポットを用いてオーバーライトする光学情報の記録装置において、記録すべき入力信号のパルス波形を波形補正するための複数の波形補正手段を有し、さらにスピンドルモーターに取り付けられた光ディスク上に照射されたレーザースポットの位置を判定する手段と、その判定結果に応じて、前記複数の波形補正手段のうちの一つを選択して入力信号のパルス波形を波形補正する手段と、補正されたパルス波形によりレーザーパワーを消去レベルと記録レベルの間で変調して前記光学情報記録媒体上に信号を記録する手段とを有することを特徴とする光学情報の記録装置。」
　
（イ）「【０００３】書換え型はレーザー光線等の照射条件を変えることにより２つ以上の状態間で可逆的に変化する記録薄膜を用いるものであり、主なものとして光磁気型と相変化型がある。このうち相変化ディスクはレーザー光の照射条件を変化させることにより記録膜をアモルファスと結晶間で可逆的に状態変化させて信号を記録し、アモルファスと結晶の反射率の違いを光学的に検出して再生するものである。従って、再生専用型や追記型と同様にレーザー光の反射率変化として信号の再生が可能であり、またレーザーパワーを消去レベルと記録レベルの間で変調することにより、オーバーライトが１ビームでできるため装置構成を簡単にできるといったメリットがある。
【０００４】すでに商品化されている書き換え可能な光ディスクにおける信号の記録方法は、ほとんどの場合、それぞれの記録マークの位置がデジタル信号の１に対応するパルス位置変調方式（以下ＰＰＭ）である。しかしさらなる高密度化のために、記録マークの前後のエッジ位置がデジタル信号の１に対応するパルス幅変調方式（以下ＰＷＭ）が検討されている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】ＰＷＭ方式では記録マークの幅が情報を持つため、記録マークを歪なく、すなわち前後対称に記録する必要がある。しかし、光ディスクに信号を記録する場合には、レーザー照射部は蓄熱効果により照射開始点より終点の方が高温に達するため、記録マークは先端より終端の幅が広くなり、記録マーク形状が先端部で細く終端部で太くなって涙滴状に歪むという課題ある。これは再生波形の歪を引き起こすために、記録した信号が正しく読み出せないということの原因となる場合があった。そこで発明者らはこの記録マークの歪を低減する方法として、一つの記録マークを複数の短パルス列の照射によって形成するオーバーライト方法を提案した（特開平３−１８５６２８号公報）。」
　
（ウ）「【００１０】
【実施例】以下本発明を図面を参照しながら詳細に説明する。最初に光ディスク上に信号を記録するときに記録マークが、涙滴状に歪む原因を図８を参照しながら説明する。図８（ａ）は記録すべき入力信号の波形であり、従来方法では（ｂ）のように入力信号で直接レーザー光出力を消去パワーレベルＰｂと記録パワーレベルＰｐの間で変調することで信号を記録していた。この場合記録膜の到達温度は（ｃ）のように、蓄熱効果によって記録マークの先端部分よりも終端部分の方が高くなり、結果として記録マークの形状は（ｄ）のように先端よりも終端の方が広くなって涙滴状に歪む。蓄熱効果は光ディスクとレーザースポットの相対速度（以下線速度と記す）が遅いほど大きくなるため、涙滴状歪も線速度が遅いほど大きくなる。この歪は再生波形の歪を引き起こすため、記録した信号が正しく読み出せない場合があった。そこで発明者らはこの記録マークの歪を低減する方法として、一つの記録マークを複数の短パルス列の照射によって形成するオーバーライト方法を提案した（特開平３−１８５６２８号公報）。
【００１１】これは図９（ａ）のような入力信号を、短パルス列に変換した後（ｂ）のようにレーザー出力を消去パワーレベルＰｂと記録パワーレベルＰｐの間で変調することで信号をオーバーライトするものである。
ここで短パルス列は、幅の広い先頭パルスとこれより狭い後続パルス列からなり、先頭パルスの幅は記録マークの長さに係わらず常に一定で、さらに後続パルス列中の各パルスの幅と間隔はそれぞれ等しく、かつ長さがｎ番目の記録マークを形成する場合の前記後続パルス中のパルス数はｎ−１個とするものである。例えばコンパクト・ディスクで採用されている８−１４変調信号（以下ＥＦＭ信号と記す）は、３Ｔ（Ｔはクロック周期）から１１Ｔまでの９種類の長さのパルスで構成されているが、このＥＦＭ信号を記録する場合には最も短い３Ｔのパルスは先頭パルスのみに、次の４Ｔのパルスは先頭のパルスと１つの後続パルスに、５Ｔのパルスは先頭のパルスと２つの後続パルスに、というように変換し、最も長い１１Ｔのパルスは先頭のパルスと８つの後続パルスに変換する
　
（エ）「【００１５】光ディスクの一般的な使用方法を考えた場合、光ディスクを一定の回転数で回転させる場合（以下ＣＡＶ）には内周より外周の方が線速度が速くなる。さらには記録マーク長を内周と外周で同じにして記録密度を上げるために、外周ほど記録周波数を上げる方法も提案されている。また、光ディスクを全ての領域において一定の線速度で回転させる場合（以下ＣＬＶ）でも、同じ記録装置で異なる種類のディスクに信号を記録する場合には、ディスクの種類によって線速度や記録周波数を変える必要がある。
【００１６】そこで発明者らは、以上の点を鑑みて詳細に検討したところ、光ディスク上にパルス幅変調されたデジタル信号を一つのレーザースポットを用いてオーバーライトする場合に、線速度の変化に応じて、記録レーザー波形を最適形状に補正することが上記課題を解決するのに非常に有効であることを見いだした。
【００１７】例えば入力信号が図１（１）の様な場合（ここではＥＦＭ信号を想定）、線速度があらかじめ設定された値Ｌ０より遅い場合には、レーザーの変調波形は（２）のように短パルス列化し（以下この短パルス列化された波形を記録波形Ａと記す）、Ｌ０より速い場合には、レーザーの変調波形は（３）のように入力パルス幅を少し短くしたパルス（以下この波形を記録波形Ｂと記す）に変換して光ディスク上に照射する。」
　
（オ）「【００１８】次に具体的実施例をもって説明する。
（実施例１）最初に一枚の相変化光ディスク上に、線速度と記録波形を種々変えながら記録・再生して、線速度と再生波形歪の関係について求めた。
【００１９】実験に用いた光ディスクの構造を図２に示す。基板１はポリカーボネイト製で信号記録用トラックを設けた直径２００ｍｍの円盤である。記録膜２はGeSbTeの３元からなり、その膜厚は２０ｎｍとした。記録膜の上下の誘電体膜３、４はＺｎＳであり、基板側が１５０ｎｍ、反対側が１５ｎｍである。反射膜５としてはＡｕを５０ｎｍ設けた。この光ディスクの記録膜をあらかじめ全面結晶化（信号の消去状態）させた後、レーザー照射によりアモルファスの記録マークとして信号を記録した。
【００２０】光ディスクの線速度は、その回転数を変えることにより、１．５ｍ／ｓ，３ｍ／ｓ，６ｍ／ｓ，９ｍ／ｓの４つの速度を選択した。
【００２１】入力信号としてはＥＦＭ信号を採用した。そして半導体レーザーを、１）ＥＦＭの入力波形で直接変調する方法（以下この波形を記録波形Ｃと記す）、２）記録波形Ａのように短パルス列に補正し変調する方法、３）記録波形Ｂのようにパルス列を若干短く補正し変調する方法、で駆動して信号を記録した。
【００２２】本実施例で採用した具体的な記録波形の形状を図３に示す。（１）はＥＦＭ信号の入力波形の一例であり、Ｔはクロック周期である。（２）は（１）の入力波形で直接レーザーを変調した記録波形Ｃである。（３）は記録波形Ａである。この場合、短パルス列中の先頭パルスの幅は１．５Ｔ、後続パルスの幅および間隔はどちらも０．５Ｔとした。すなわちこの記録波形Ａのクロック周期は０．５ＴでありしたがってＥＦＭ信号の２倍の周波数のクロックが必要である。（４）は記録波形Ｂである。この場合、すべての記録パルスの幅をＥＦＭ信号よりＴだけ短くしている。
【００２３】なお、ＥＦＭ信号のクロック周波数は、線速度が変わっても記録マーク長が同じになるように変化させた。具体的には、１．５ｍ／ｓのとき４．３ＭＨｚ，３ｍ／ｓのとき８．６ＭＨｚ，６ｍ／ｓのとき１７．２ＭＨｚ，９ｍ／ｓのとき２５．８ＭＨｚである。」
　
（カ）「【００２７】記録波形Ａの場合には、線速度にあまり依存せずほぼ一定であり、特に低線速度でも大きな位相マージンが得られており、記録波形Ｂ，Ｃより優れているのが分かる。しかし、線速度が速くなるにつれて記録波形ＡとＢの場合の位相マージンは近付き、６ｍ／ｓではほとんど等しくなっている。なお、９ｍ／ｓの場合には入力波形を記録波形Ａに変換するための回路のクロック周波数が高くなりすぎたために、記録波形Ａでの記録再生は行っていない。
【００２８】また記録パワーは図５に示すように、記録波形Ｃ，Ｂ，Ａの順に大きくなる。記録波形Ａでは記録膜に与えるエネルギーを短パルス列で与えているため、大きな記録パワーが必要になり、そのため特に高線速度においては、光源として出力の大きな半導体レーザーが必要になる。」
　
（キ）「【００３０】また、
図６の記録波形Ｄのように、図３の記録波形Ａの記録パルス列の前後でレーザーパワーを消去レベルより低くしてもよい。
【００３１】なお、記録波形Ｄでは記録パルス列の前と後ろの双方でレーザーパワーを消去レベルより低くしたが、
前または後ろの一方のみとしても充分効果がある。また、消去レベルより低いレベルとしては、再生パワーレベル、もしくはレーザーのオフレベルとすれば装置構成が簡単にできる
【００３２】また、図３の記録波形Ｂにおいても記録パワーの前後もしくはそのどちらか一方に消去レベルより低いレベルを設けてもよい。
【００３３】
さらには図３の記録波形Ａを図６の記録波形Ｅのように、記録パルス列に対応する期間においては、記録パワーと再生パワーレベルあるいはレーザーのオフレベルとの間で変調してもよい
　
（ク）「【００３８】なお本実施例では波形補正手段として２つの波形補正回路を用いたが、さらに異なる種類の複数の補正手段を用いてもよい。すなわち、上記実施例では光ディスクを線速度の異なる２つの領域に分割してそれぞれに最適な記録波形を対応させたが、さらに線速度の異なる領域を３つ以上の領域に分割して、それぞれの領域に最適な記録波形を対応させるのも本発明に含まれる。
【００３９】さらには、実施例１、２では波形補正手段として、線速度の遅い領域では記録パルスを複数の短パルスからなるパルス列に波形補正したのち信号を記録し、線速度の速い領域では記録パルスを短く波形補正したのち信号を記録する方法を示した。しかしながら最適な波形補正手段は光ディスクの構造や記録媒体の種類によっても異なる場合があり、本実施例１、２で示した波形が常に最適補正手段であるとは限らない。
【００４０】例えば、場合によっては線速度に関わらず記録パルスを複数の短パルスからなるパルス列に波形補正する方法を採用し、線速度の速い領域と遅い領域で変換された短パルス列の先頭パルスの幅を変える（例えば線速度の速い領域で広くする）方法により光ディスクの全領域で位相マージンを大きくすることも可能であり、このような補正方法も本発明に含まれる。
【００４１】さらには
線速度に関わらず記録パルスを複数の短パルスからなるパルス列に波形補正する方法を採用し、線速度の速い領域と遅い領域で変換された短パルス列のパルスの幅を変えても良い。例えば線速度の遅い領域では記録波形を図１０（１）の記録波形Ｆとし、線速度の速い領域では記録波形Ｆの短パルス列のパルス幅を広げて図１０（２）の記録波形Ｇのようにする
【００４２】なお、
図１０の記録波形Ｆ，Ｇにおいても、図６の記録波形ＤあるいはＥのように記録パルス列の前後もしくはその一方でレーザーパワーを消去レベルより低くしたり、あるいは、記録パルス列に対応する期間、記録パワーと再生パワーレベルあるいはレーザーのオフレベルとの間で変調してもよい
　
　以上の記載から、図３に記載された記録波形を基本に、上記（キ）（ク）の記載を参照して図６及び図１０に示された記録波形の例も考慮すると、引用例には、次のとおりの発明が記載されているものと認める。
「レーザー光線等の照射によって、光学的に識別可能なアモルファスと結晶間で可逆的に変化する記録薄膜を有する光学情報記録媒体上に、パルス幅変調されたデジタル信号を一つのレーザースポットを用いてオーバーライトする光学情報の記録方法において、
　記録すべき入力信号のパルス波形を必要に応じて波形補正したのちレーザーパワーを変調して信号を記録する場合に、光学情報記録媒体とレーザースポットの相対速度の変化に応じて波形補正の方法を変えるものであって、
　線速度に関わらず記録パルスを複数の短パルスからなるパルス列に波形補正する方法を採用し、
　複数の短パルスからなるパルス列は、先頭パルスと後続パルス列からなり、先頭パルスの幅は記録マークの長さに係わらず常に一定でかつ後続パルス列中の各パルスの幅より大きく、後続パルス列中の各パルスの幅と間隔はそれぞれ等しく、かつ長さがｎ番目の記録マークを形成する場合の後続パルス中のパルス数はｎ−１個、例えば、８−１４変調信号（以下ＥＦＭ信号と記す）の場合、
　線速度に応じて変化するクロック周期Ｔに対して、
　３Ｔから１１Ｔまでの９種類の長さのパルスで構成されたＥＦＭ信号を記録する場合に、最も短い３Ｔのパルスは先頭パルスのみに、４Ｔのパルスは先頭パルスと１個の後続パルスに、５Ｔのパルスは先頭パルスと２個の後続パルスに、最も長い１１Ｔのパルスは先頭パルスと８個の後続パルスに変換し、
　線速度の遅い領域では、パルス幅の広い先頭パルスとパルス幅の狭い後続パルス列からなる記録波形（図１０（１）の記録波形Ｆ）とし、線速度の速い領域では、後続パルス列のパルス幅をより広くした記録波形（記録波形Ｆの短パルス列のパルス幅を広くした図１０（２）の記録波形Ｇ）とし、
　記録パルス列に対応する期間、レーザーパワーを記録パワーと再生パワーレベルあるいはレーザーのオフレベルとの間で変調するようにした
　光学情報の記録方法。」
（以下、「引用発明」という。）
　
４．対比
　本願発明と引用発明とを対比する。
（１）引用発明の「光学情報の記録方法」は、本願発明の「光記録方法」に相当する。
　引用発明の記録方法は、「光学的に識別可能なアモルファスと結晶間で可逆的に変化する記録薄膜を有する光学情報記録媒体上に」「３Ｔから１１Ｔまでの９種類の長さのパルスで構成されたＥＦＭ信号を記録する」もので、ここで「アモルファス」は、「非晶質」と用語上相違するにすぎないから、本願発明の「光学的情報記録媒体に光学的に識別可能な複数の異なる長さの非晶質マークの形成又は消去を行って、マーク長変調記録方式でデータを記録・消去する光記録方法」に相当する。
　引用発明の記録方法は、「レーザー光線等の照射によって」、「３Ｔから１１Ｔまでの９種類の長さのパルスで構成されたＥＦＭ信号を記録する」及び「記録すべき入力信号のパルス波形を必要に応じて波形補正したのちレーザーパワーを変調して信号を記録する」ものであるから、本願発明の「照射光のレーザーパワーをクロック周期Ｔに従って」「変調することで、」記録することに相当する。
　引用発明の「記録レベル」は本願発明の「記録パワーＰw」に、「消去レベル」は「消去パワーＰe」に、それぞれ相当する。
　引用発明が「記録パルス列に対応する期間、レーザーパワーを記録パワーと再生パワーレベルあるいはレーザーのオフレベルとの間で変調する」もので、本願発明が、「非晶質マークを形成するに当たって」「記録パワーＰｗ」と「バイアスパワーＰｂ」を所定期間のパルスに分割して照射するものであることと対比すると、引用発明の「再生レベル又はオフレベル」は、本願発明の「バイアスパワーＰb」に相当するか、少なくとも、記録マークを形成するに当たって記録パワーと記録パワーとの間に設定されるパワー値である点において、両者は特段相違しない。
　
（２）記録パルス列のパルスの個数について
　引用発明において、パルス数は、「長さがｎ番目の記録マークを形成する場合の後続パルス中のパルス数はｎ−１個、例えば、８−１４変調信号（以下ＥＦＭ信号と記す）の場合、３Ｔ（Ｔはクロック周期）から１１Ｔまでの９種類の長さのパルスで構成され、ＥＦＭ信号を記録する場合には最も短い３Ｔのパルスは先頭パルスのみに、次の４Ｔのパルスは先頭パルスと１個の後続パルスに、５Ｔのパルスは先頭パルスと２個の後続パルスに、最も長い１１Ｔのパルスは先頭パルスと８個の後続パルス」とされている。
　引用発明における３Ｔ〜１１Ｔの「３〜１１」の各整数、及び、「３」が、それぞれ、本願発明における長さ「ｎＴ」の「ｎ」、「ｎの取りうる値の最小値ｎｍｉｎ」に相当するとともに、「ｎは２以上の整数」の条件を満たしていることは明らかである。
　又、引用発明におけるパルス数「ｎ−１」は、「３Ｔ〜１１Ｔ」の記録マークを形成する場合の「後続パルス中のパルス数」であるから、先頭パルスを含めたパルス数「ｍ」は、３Ｔのとき「１」、４Ｔのとき「２」、・・・、「１１Ｔ」のとき「９」であって、本願発明における、
　式「ｍ＝ｎ−ｋ」で、ｋ＝２の場合に該当するとともに、
　ｎｍｉｎ＝３であるから式「ｎｍｉｎ−ｋ≧１」を満たすことも明らかである。
　両発明で、記録パルス列のパルスの個数に相違はない。
 
（３）記録パワーとバイアスパワーの各印加時間について
　引用発明は、レーザーパワーを記録パワーと再生パワーレベルあるいはレーザーのオフレベルとの間で変調された記録波形を用いるものであって、【図１０】（１）、（２）に示された記録波形を用いるものである。
　引用発明において、複数の短パルスからなる記録パルス列の先頭パルスから後続パルス部分にかけての記録パワーを照射する期間のパルス幅が、本願発明における、各期間で一定の強度を持つ記録パワーＰwを印加する期間α1Ｔ、α2Ｔ、・・・、αmＴに相当し、引用発明において、再生パワーレベルあるいはレーザーのオフレベルレーザーパワーを照射する期間のパルス幅が、本願発明における、バイアスパワーＰbを印加する期間β1Ｔ、β2Ｔ、・・・、βmＴに相当することは明らかであり、したがって、引用発明においても、レーザーパワーの印加期間が，順次にα1Ｔ、β1Ｔ、α2Ｔ、β2Ｔ、・・・、αmＴ、βmＴとなっていること、記録パワーＰｗを印加する期間をｍ個のパルスに分割して照射していることは明らかである。
　
（４）記録線速度との関係について
　引用発明では、記録波形の後続パルス列部分について、線速度の遅い領域での後続パルス列のパルス幅より線速度の速い領域での後続パルス列のパルス幅をより広くした記録波形（記録波形Ｆの短パルス列のパルス幅を広げて図１０（２）の記録波形Ｇ）とするものである。
　引用例には、記録線速度について、前記「３．（オ）」の【００２０】（引用例の【図４】参照）に、１．５ｍ／ｓ、３ｍ／ｓ、６ｍ／ｓ、９ｍ／ｓの４つの具体的速度例が記載されている。
　引用発明でも、少なくとも、この線速度範囲で記録すると考えられ、この線速度範囲では、「１．５ｍ／ｓ」、「９ｍ／ｓ」が、それぞれ、本願発明でいう「最小線速度ＶL」、「最大線速度Ｖh」に相当し、ＶL≦Ｖ≦Ｖh（Ｖh≧２ＶL）の範囲で可変であることも明らかである。
　引用発明では、
　「線速度の遅い領域では、パルス幅の広い先頭パルスとパルス幅の狭い後続パルス列からなる記録波形（図１０（１）の記録波形Ｆ）とし、線速度の速い領域では、後続パルス列のパルス幅をより広くした記録波形（記録波形Ｆの短パルス列のパルス幅を広げて図１０（２）の記録波形Ｇ）」とするとして、線速度の遅い場合と，線速度の速い場合について規定するものである。
　引用発明においても、ＶL≦Ｖ≦Ｖhの中間線速度Ｖについてはともかく、最小線速度ＶLのときのαiLと最大線速度Ｖhのときのαihの間で、αiL≦αihが成り立ち、且つ、少なくとも一つのｉに対してαiL＜αihが成り立つことは明らかである。
　又、引用発明では、線速度に応じて広くするのは、後続パルス列のパルス幅であって、「後続パルス列中の各パルスの幅と間隔はそれぞれ等しく」されていることから、後続パルス列のパルス間隔、即ち、パルス周期自体は、線速度に応じて変更されていないことは明らかであり（【図１０】の（１）と（２）で、高レベル部の幅が広くなる分、低レベル部の幅が狭くなっていることは明らかである。）、引用発明においても、２番目以降のαiと１番目以降のβi-1について、即ち、
２≦ｉ≦ｍに対して、α
i
＋β
i-1
は線速度によらず一定であることは明らかである。
 
　以上のことからすると、両発明の一致点及び相違点は以下のとおりである。
［一致点］
「照射光のレーザーパワーをクロック周期Ｔに従って記録パワーＰw、消去パワーＰe、及び、バイアスパワーＰbの間で変調することで、光学的情報記録媒体に光学的に識別可能な複数の異なる長さの非晶質マークの形成又は消去を行って、マーク長変調記録方式でデータを記録・消去する光記録方法において、
　長さｎＴ（ただし、ｎは２以上の整数、ｎの取りうる値の最小値をｎminとする。）を有する非晶質マークを形成するにあたっては、
　各期間で一定の強度を持つ記録パワーＰwを印加する期間をα1Ｔ、α2Ｔ、・・・、αmＴとし且つバイアスパワーＰbを印加する期間をβ1Ｔ、β2Ｔ、・・・、βmＴとして、レーザーパワーの印加期間を順次にα1Ｔ、β1Ｔ、α2Ｔ、β2Ｔ、・・・、αmＴ、βmＴとする（ただし、ｋを０以上の整数、ｍ＝ｎ−ｋ、ｎmin−ｋ≧１とする。）ことで、記録パワーＰwを印加する期間をｍ個のパルスに分割して照射し、該照射において、
　照射光を記録媒体上に照射する際の線速度Ｖを、最大線速度Ｖh及び最小線速度ＶLとして、ＶL≦Ｖ≦Ｖh（Ｖh≧２ＶL）の範囲で可変とし、
　線速度Ｖの変化に応じてクロック周期Ｔを可変とし、
　ｉを１≦ｉ≦ｍの整数として、前記分割された個々の記録パワーＰwの印加期間幅をαiＴ、個々のバイアスパワーの印加期間幅をβiＴ、線速度ＶがＶL、Ｖhのときのαiを夫々、αiL、αihとし、線速度Ｖhにおけるβiをβihとするとき、
　ＶL＜ＶhのときαiL≦αih、且つ少なくとも一つのｉに対してαiL＜αihとし、
　２≦ｉ≦ｍに対して、αi＋βｉ−１は線速度によらず一定である
光記録方法。 」
　
［相違点］
（相違点1）
　本願発明では、消去パワーＰeとバイアスパワーＰbとの間に、
「ただし、Ｐb／Ｐe≦０．２５とする。」  との条件があるのに対し、引用発明には、このような特定がない点。
　
（相違点２）
　長さｎＴのマーク長に対して、記録パワー及びバイアスパワーの印加期間の総和について、本願発明が、ｊを０＜ｊ≦２の範囲の実数とし、α1＋β1＋・・・＋αm＋βm＝ｎ−ｊとしているのに対して、引用発明では、記録波形を示す図１０には、【図１】、【図３】の各図のように、記録すべき入力信号の波形（【図３】では、８Ｔ、４Ｔの入力信号）が記載されてなく、マーク長ｎＴのときのｎと印加期間の総和（α1＋β1＋・・・＋αm＋βm）との関係が不明な点。
　
（相違点３）
　最小線速度と最大線速度の中間の線速度Ｖ1、Ｖ2（ＶL＜Ｖ1＜Ｖ2＜Ｖh）に対して、ｉを１≦ｉ≦ｍの整数として、記録パワーＰｗの印加期間幅αiＴ、バイアスパワーＰｂの印加期間βiＴについて、本願発明では、
　線速度ＶがＶ1、Ｖ2のときのαiを夫々、αi1、αi2とし、線速度Ｖhにおけるβiをβihとするとき、
　αiL≦αi1≦αi2≦αihとし、更に、αih＝βih（２≦ｉ≦ｍ）としているのに対して、引用発明では、中間速度での，照射期間幅、及び、最大速度での２番目以降のαihとβihの関係が不明な点。
　
５．判断
（１）相違点１について
　引用発明において、記録パルス列に対応する期間、レーザーパワーを記録パワーとレーザーのオフレベルとの間で変調するようにした場合には、「レーザーのオフレベル」は、通常ゼロのことであるから、
　（オフレベル）／（消去レベル）＜０．２５
となるのは当然のことである。
　また、引用発明において記録パルス列に対応する期間、レーザーパワーを記録パワーと再生パワーレベルとの間で変調するようにした場合には、相変化型の記録媒体において、消去パワーレベル６〜１４ｍＷに対して、再生パワーレベル０．５〜１．３ｍＷというのが常識的な又は普通の値である（例えば、特開平５−１５１５７４号公報、特開平４−２１６３２３号公報、特開平４−１３４６４３号公報、特開平４−１１３５１９号公報、特開平３−１１６５２８号公報、特開平２−９４１１３号公報等参照）から、引用発明においても前記「常識的な又は普通の値」において、
　（再生レベル）／（消去レベル）＜０．２５
となることは当然のことである。
　すなわち、相違点１は、引用発明において、各レベルに、それぞれごく普通の値を採用することにより自ずと達成される程度の事項にすぎない。
　
（２）相違点２について
　引用例には、【００２２】段落（上記「３．（オ）」参照）に、【図３】の記録波形Ｂについて「この場合、すべての記録パルスの幅をＥＦＭ信号よりＴだけ短くしている。」との記載があり（本願補正発明において、ｊ＝１とした場合に相当する。）、更に、【図３】の記録波形Ａについてみると、（１）の入力信号（８Ｔ、４Ｔ）に対して、入力信号の立ち上がりから遅れて、記録パワーの先頭パルスが立ち上がり、入力信号の立ち下がりと記録波形の立ち下がりが一致していることから、記録パワーＰｗ及びバイアスパワーＰｂの印加期間の総和がｎＴの長さより小さい（具体的には入力信号８Ｔに対して１．５Ｔ短く、本願補正発明において、ｊ＝１．５とした場合に相当する。）ことが記載されている（同じ【００２２】の各パルス幅及びパルス数の具体的数値からも、印加期間の総和がｎＴの長さより小さいことは明らかである。）。
　図６（２）の記録波形を採用した引用発明の場合であっても、例えば特開平３−１８５６２８号公報（第３図（c）参照）、特開平５−６２１９３号公報（図４（ｃ）参照）のように、先頭パルスから、最後の記録パルスの後の低いレベルの期間までの総和が、記録信号よりも短い、すなわち、「ｊを０＜ｊ≦２の範囲の実数とし、」「α1＋β1＋・・・＋αm＋βm＝ｎ−ｊとする」との条件は、実質的に引用例に記載されているか、または、周知技術を参照することで当業者が容易に設定しうる範囲の数値にすぎないものである。
　
（３）相違点３について
(i)中間速度での記録パワー印加期間について
　引用発明では、「線速度の遅い領域では、パルス幅の広い先頭パルスとパルス幅の狭い後続パルス列からなる記録波形（図１０（１）の記録波形Ｆ）とし、線速度の速い領域では、後続パルス列のパルス幅をより広くした記録波形（記録波形Ｆの短パルス列のパルス幅を広くして図１０（２）の記録波形Ｇ）」として、線速度の遅い領域と線速度の速い領域との２例の記録波形を用いるとされてはいるが、引用発明は、元々、光学情報記録媒体とレーザースポットの相対速度、即ち、線速度の変化に応じて波形補正の方法を変えようとするものである。
　引用例には、前記のとおり【００２０】段落（上記「３．（オ）」参照）に、光学情報記録媒体とレーザースポットの相対速度、即ち、線速度の具体例として、１．５ｍ／ｓ，３ｍ／ｓ，６ｍ／ｓ，９ｍ／ｓの４つの速度例が記載され、１．５ｍ／ｓ，９ｍ／ｓが、それぞれ、本願補正発明でいう「最小線速度ＶL」、「最大線速度Ｖh」に相当することも、前記（４．（４）記録線速度との関係について）したとおりである。
　また、引用例には、「線速度の異なる領域を３つ以上の領域に分割して、それぞれの領域に最適な記録波形を対応させる」との記載もあり（上記「３．（ク）」に摘記した【００３８】参照）、引用発明が、線速度の変化に応じて波形補正の方法を変えようとするものであるから、中間線速度の３ｍ／ｓ，６ｍ／ｓにおける記録波形についても、後続パルス列のパルス幅を最少線速度ＶLでの後続パルス列のパルス幅に対して、線速度に応じて、より広くすることは、当業者であれば、当然に想到し得ることである。したがって、中間線速度の３ｍ／ｓ，６ｍ／ｓをＶ1、Ｖ2とし、両線速度での記録パワーＰｗの印加期間αiをそれぞれ、αi1、αi2としたとき、αiL≦αi1≦αi2≦αihとすることは、当業者が容易に想到しうることである。
　
(ii)αihとβihの関係について
　一般にパルス波形を設定する場合に、そのデューティ、すなわちオン・オフまたは高・低の期間の割合をどの程度にするかは、常に設定する必要のある基本的なパラメータにすぎず、光記録方法においても、記録パワーＰｗの印加期間とバイアスパワーの印加期間とを両者の間で、どのように設定するかは、記録線速度の変化範囲、記録パワーＰｗ、バイアスパワーＰｂ自体の大きさ、記録媒体の記録層の構成、材料、組成比等に応じて、当業者であれば適宜最適な値に設定しうるものにすぎない。
　周知例を以て示すと、例えば、特開平６−２１５３７７号公報には、従来技術として、高出力のレーザをデューティ５０％未満のパルスで駆動する記録方法が記載されているように、光記録方法において、レーザのパワーを十分高くすることができる前提であれば、デューティを５０％未満としてもよいことは自明である。また、特開平４−２１２７３５号公報【００６４】【００６５】段落に記載されているように、ジッタに代表されるような記録状態の良否を考慮して前記記録パルス幅を決めることも設計事項に含まれるから、同公報にジッタの小さいパルス幅として例示される、パルス幅ｔ２をＴの１／２とする設定、又は引用例の図３に記載されたパルス幅０．５Ｔの記録波形Ａを、最もパワーが必要とされる最高速度に適用してαih＝βihとし、より低速側ではパルス幅を最高速の場合のパルス幅以下とすることは、良好な記録状態を考慮することで当業者が適宜設定しうる範囲内のことにすぎない。
　
　なお、請求人は、請求の理由「２．（３）（ｉ）」において、本願補正発明が、相変化型光記録媒体へのデータの記録時、線速度に依存する「冷却速度」の変化で発生する非晶質マークの形状等の劣化に対処しようとするものである（本願明細書【０００４】〜【０００８】、【００１７】、【図１，２】等）のに対して、引用発明が、相変化型光記録媒体への記録時、「蓄熱効果」によって発生する記録マーク形状の涙滴状歪みに対処しようとするものである点で、目的が相違する旨主張している。。
　しかしながら、両発明とも、相変化型光記録媒体に情報を記録するに際して、記録マークの形状を適正なものとしようとする点では共通するものであることは、明らかである。
　引用例には、「蓄熱効果」が、光ディスクとレーザースポットの相対速度、即ち線速度に応じて変化し、線速度が遅いほど大きくなることも記載されている（前記「３．（ウ）」の【００１０】等参照）。
　更に、引用例には、【００３３】（「３．（キ）」参照）に、「この方法では
記録マーク内の全ての場所において記録膜が溶融後急冷されるため安定した記録マークが形成でき
　又、線速度が大きく、したがって冷却速度が大きければ，蓄熱効果は小さく、線速度が小さく冷却速度が小さければ、蓄熱効果が大きいということができるから、冷却速度と蓄熱効果とは表裏をなすか、すくなくともきわめて密接に関連しているということは明らかであって、両発明の目的は、技術的に、特段相違するものとも認められない。
　
　結局、本願発明は、引用例に記載された発明に基づいて、各周知例により示したような周知技術も考慮することにより、当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
６．むすび
　以上のとおりであるから、本願の請求項１に係る発明については、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、本願は、その余の請求項について論及するまでもなく、拒絶すべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。