【事件の表示】
　平成　８年特許願第２７９９３４号「情報表示方法および装置」拒絶査定不服審判事件〔平成１０年　２月　３日出願公開、特開平１０−　３２７９８〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
　理　由 
１．手続きの経緯  
　本願は、平成８年９月３０日（優先権主張平成８年５月１６日）の出願であって、平成１６年１０月４日付けで拒絶査定がなされ、これに対し、同年１１月１１日に拒絶査定に対する審判請求がなされるとともに、同年１２月１０日付けで手続補正がなされたものである。
 　 
２．平成１６年１２月１０日付けの手続補正についての補正の却下の決定  
［補正の却下の決定の結論］
　平成１６年１２月１０日付けの補正を却下する。  
［理由］
（１）補正後の本願発明
　本件補正後の特許請求の範囲の請求項１から請求項１１のうち請求項１０は、次のとおりのものである。（下線部は補正箇所）
　「
コンテンツの内容を格納するコンテントボディと付加的な情報エレメントとを関連づけて多重化した放送信号を受信して情報表示を行なう情報表示方法において、
　所定のコンテンツ情報のソースを特定する
アンカーエレメントが上記付加的な情報エレメントの１つとして、コンテントボディに含まれる
　上記受信した放送信号から上記
アンカーエレメント
　上記
アンカーエレメント
　上記ソースから受け取った上記所定のコンテンツ情報の少なくとも一部を上記表示装置に表示するステップとを有することを特徴とする情報表示方法。」
　上記補正は、補正前の請求項１０に記載した発明を特定するために必要な事項である「受信するステップ」、「取り出すステップ」、「受け取るステップ」および「情報表示方法」につき、その内容を限定するものであって、特許法第１７条の２第４項第２号の特許請求の範囲の減縮を目的とするものに該当する。
　そこで、本件補正後の前記請求項１０に記載された発明（以下「補正後発明１０」という）が特許出願の際独立して特許を受けることができたものであるか（特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に適合するか）について以下に検討する。
　
（２）引用例
　原査定の拒絶の理由に引用された刊行物（平成７年度　電気通信技術審議会答申，諮問第44号「12.5〜12.75GHzを使用する衛星放送に関する技術的条件」のうちデータ放送の技術的条件（複合データ信号の技術的条件），諮問第５３号「放送衛星によるデータ放送に関する技術的条件」のうち複合データ信号の技術的条件，日本，平成７年６月２６日，ｐ．１３１−１５６）には、図面と共に次に掲げる事項が記載されている。
　
　（ア）　「（４）マルチメディア
　マルチメディアとは、複数の提示表現メディアを情報内容に応じて統合して情報提示する機能や、受信者と受信機との対話的（インタラクティブ）な視聴を可能とする機能を必要とする。一方向伝送を基本とする放送におけるマルチメディアでは、受信機における情報の選別機能や大容量メモリーへ一時記憶したデータを使って対話的な視聴を行うことが多い。放送のマルチメディア情報は複数の提示情報の符号化データと、対話的な視聴のためのリンクデータなどから構成され、それらを高速に、しかも効率良く放送することが望まれる。また、マルチメディアは通信、パッケージ、コンピュータの分野で急速なサービス開発と事業展開が進んでおり、それらのシステムとのインタオペラビィリティを持つことも必要である。」（１３１頁１行〜１１行）
　
　（イ）　「１．２．２追加した機能
（１）リンク
　受信者の番組アクセスを支援するサービスやマルチメディアサービスを行うためにリンク情報を符号化して送る機能を規定した。リンク情報は、受信者の応答指示操作（リンク元）と、それに対応する受信機動作（リンク先）との関係を示す情報である。
　複合データ信号としてリンク情報の符号化に関して、これまでの放送方式との共通性、将来のマルチメディアサービスでの拡張性を考慮して、固定形式と汎用形式の２形式を規定した。固定形式のリンク情報符号化は、テレビジョン文字多重放送における時間応答制御データ、ＦＭ文字多重放送における選択制御データのように、リンク元とリンク先をバイナリーデータとして固定的に割り付ける符号化方式である。また、汎用形式のリンク情報符号化は、ＭＨＥＧ（Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ　ａｎｄ　Ｈｙｐｅｒｍｅｄｉａ　ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　ｃｏｄｉｎｇ　Ｅｘｐｅｒｔｓ　Ｇｒｏｕｐ）、ＨｙｐｅｒＯＤＡ（Ｈｙｐｅｒ　Ｏｐｅｎ　Ｄｏｃｕｍｅｎｔ　Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）などの国際規格やＨＴＭＬ（Ｈｙｐｅｒ　Ｔｅｘｔ　Ｍａｒｋｕｐ　Ｌａｎｇｕａｇｅ）などの業界規格で定められる符号化方式である（参考資料１１参照）。ＨｙｐｅｒＯＤＡでは、多様な表示端末に適した提示ができるように、文字、図形などの意味内容の構造を示す情報（構造化）も含んでいる。なお、汎用形式の符号化については、国際動向を考慮し、拡張性を持たせた。　　
（２）時間制御提示
　複合データ信号では、文字情報だけでなく図形、静止画、音楽等の情報を組み合わせて提示できるように構成されている。マルチメディア提示では、これらの情報を互いに関連させながら提示を行うため、提示タイミングを揃える機能（同期提示機能）及びインタラクティブな操作等から時間制御を行って提示する機能を規定した。
　時間の流れに沿う自動進行提示の同期提示としては、時刻信号を利用して提示を同期する機能を可能とした。衛星データ放送では時刻信号として、受信側の時計を較正して送り側の時計を一致させる機能が既に定められている。複合データ信号に含まれるテレ・ミュージックの実験では、この時計を利用してミリ秒単位の同期提示機能を検証した（参考資料８参照）。また、実時間処理情報を伝送するための信号単位であるデータセグメントを一般化して、高精細度テレビ放送の字幕表示の規格へ適用した。同期提示は、各信号間の同期提示のみならず、主信号であるテレビ映像及び音声信号との同期提示機能をも可能とする。
　また、インタラクティブな時間制御としては、文字放送の時間応答制御データユニットに対応する応答リンクデータ及び文字符号の中の制御符号として規定した。さらにスクリプト言語による汎用的な時間制御は、次項で述べるデータ識別の拡張性により導入可能とした。」（１３１頁１２行〜１３２頁１１行）
　
　（ウ）　「２　複合データ信号の構成　（階層５）
　２．１　基本的な考え方
　複合データ信号は、テレソフトウェア、静止画、文字、テレ・ミュージックの提示情報、情報間の内容的な関連を示すリンク情報の、すべて又は一部を組み合わせてなる情報を伝送する信号である。複合データ信号により、マルチメディア情報を容易に、柔軟に伝送することができる。
　複合データ信号の伝送における情報の構成、その識別及びリンク情報について述べる。さらに、衛星データ信号を加えたことにより、伝送制御データ（ＴＣＤ）の符号化方式（ＭＩ）割り当てに一部追加を行う。」（１３５頁１行〜９行）
　
　（エ）　「２．１．３　リンク情報
　リンク情報は受信者の操作入力等に基ずく指示とそれに対応した受信機の受信動作との関連を示す情報である。操作入力又はタイミングトリガによる指示をリンク元とし、指示に対応する受信機の動作をリンク先として、リンク情報はリンク元、リンク先とそれらに付随する情報で構成される。リンク情報は複合データ信号を構成する文字、図形、静止画などの提示情報と組み合わせて使用するため、独立した一つのデータユニットデータとして符号化を行う。」(１３７頁９行〜１５行）
　
　（オ）　「２．１．４　番組とページ
（１）番組とページ
　１つのマルチメディア情報の提示は、テレソフトウェア、静止画、文字、テレ・ミュージックの提示情報、情報間の内容的な関連を示すリンク情報の、すべて又は一部を組み合わせて行う。１つの情報提示をページと呼び、１つの放送番組は１つ、あるいは複数のページから成る。
（２）番組とページの識別
　番組には番組を識別するための番組番号及びページを識別するためのページ番号を付す。
（３）番組データの構成と送出
　番組データは番組全体にかかわる番組管理データ及び１つ又は複数のページデータから成る。番組管理データ及び各ページデータは各々１つのデータグループ又は継続データヘッダにより接続された複数のデータグループで送出する。
（４）番組索引
　文字放送、ＦＭ多重放送では、受信者の番組選択の補助として番組索引を送出している。インターオペラビリティーを確保する必要が有る場合には同様の索引を送出する。また、将来の番組案内等への拡張性を考慮して複数種類送出できるようパラメータ拡大機能を考慮している。」（１３７頁１６行〜１３８頁１４行）
　
　（カ）　「２．２．７　リンク情報
　リンク情報は、応答リンクデータとハイパーリンクデータとする。応答リンクデータは、データユニットにバイナリーデータを固定的に割りつけて符号化する、固定形式符号化とする。ハイパーリンクデータは、ＡＳＮ．１などに対応した汎用的な符号列による符号化データをデータユニットデータとする。」（１５２頁１８行〜２２行）
　
　（キ）　「（２）ハイパーリンクデータ
　ア　ハイパーリンクデータの構成
　ハイパーリンクデータは、リンク元、リンク先及び付随データから構成される。　
1リンク元
　リンク元は次のような操作入力又はトリガに対応する指示の解釈結果とする。
・・・（中略）・・・　
2リンク先
　リンク先は指示に対応する動作、つまり遷移先を指定する。
・提示データによる直接動作。文字、図形、静止画データ列など。
（目次の内容の詳細情報、一部変更などの提示の付加的な変更）
・番組識別符号による番組提示動作。
ＢＬ　　　　　　　　　　：別ブロック（目次の一部書換、詳細情報など）
ＰＡ　　　　　　　　　　：同一番組内の別頁（階層化目次に相当）
ＰＲ′（＋ＰＡ）　　　　：別番組　　　（選択した番組へ）
ＰＶ＋ＳＶ＋ＰＲ＋ＰＲ′（＋ＰＡ）　：別事業者（選択した番組へ）
ＳＴ＋ＣＨ＋ＰＶ＋ＳＶ＋ＰＲ＋ＰＲ′（＋ＰＡ）：別衛星又は別ＣＨ（選択した番組へ）　
3付随する補助データ
　リンク元、リンク先のデータのほかにそれらに付随するデータがある。番組アクセスのためのリンク情報では次のデータが必要である。
・番組識別：番組種別
・開始時刻、終了時刻、更新周期
・データ量：番組の総データ量
・有料／無料の識別フラグ
・関連データ：番組視聴に関連するデータ」（１５５頁１２行〜１５６頁１８行、原文において○中に数字1,2,3があるものはそれぞれ123と記す）
　
（３）対比  
　補正後発明１０と刊行物に記載の発明（以下「引用発明」という）とを対比すると以下の対応が認められる。  
　（ａ）刊行物には、マルチメディアとは、複数の提示表現メディアを情報内容に応じて統合して情報提示する機能や、受信者と受信機との対話的（インタラクティブ）な視聴を可能とする機能を必要とし、一方向伝送を基本とする放送におけるマルチメディアでは、受信機における情報の選別機能や大容量メモリーへ一時記憶したデータを使って対話的な視聴を行うことが多いこと、そして、放送のマルチメディア情報は複数の提示情報の符号化データと、対話的な視聴のためのリンクデータなどから構成され、それらを高速に、しかも効率良く放送することが望まれること（前掲記載（ア）参照）、また、複合データ信号は、テレソフトウェア、静止画、文字、テレ・ミュージックの提示情報、情報間の内容的な関連を示すリンク情報の、すべて又は一部を組み合わせてなる情報を伝送する信号であり、複合データ信号により、マルチメディア情報を容易に、柔軟に伝送することができること（前掲記載（ウ）参照）、さらに、受信者の番組アクセスを支援するサービスやマルチメディアサービスを行うためにリンク情報を符号化して送る機能を規定しており、これまでの放送方式との共通性、将来のマルチメディアサービスでの拡張性を考慮したテレビジョン文字多重放送やＦＭ文字多重放送の符号化方式についても（前掲記載（イ）参照）、それぞれ記載されている。
　これらの記載によれば、上記「リンク情報（リンクデータ）」が、補正後発明１０でいう「アンカーエレメント」に対応することは明らかである。
　また、補正後発明１０の「コンテントボディ」は、本願明細書の記載（段落【００２６】）によれば、文書、画像等のコンテンツメッセージ中の本来の内容を格納するものであるところ、上記静止画、文字などの「提示情報」が、補正後発明１０の「コンテントボディ」に対応することは明らかである。　
　また、補正後発明１０でいう「付加的な情報エレメント」は、本願明細書の記載（段落【００２６】から【００２８】、【００４６】）によれば、アイコンエレメントやメニューエレメントやリンク先ソースを特定するアンカーエレメントなどの付加的な情報であるところ、引用発明は、リンク情報（アンカーエレメント）を有するものであるから、「付加的な情報エレメント」をも有するといえる。
　さらに、引用発明は、マルチメディア情報が複数の提示情報の符号化データと、対話的な視聴のためのリンクデータなどから構成され、それらが放送されるものであるから、提示情報とリンク情報などの付加的な情報エレメントとが関連づけて多重化され放送されるものといえ、その点でも、補正後発明１０と変わりがない。
　すなわち、引用発明も、「コンテンツの内容を格納するコンテントボディと付加的な情報エレメントとを関連づけて多重化した放送信号を受信して情報表示を行なう情報表示方法」を対象とするものといえ、その点では、補正後発明１０と変わりがない。
（ｂ）上記（ａ）でも検討したように、引用発明も、リンク先の情報（ソース）を特定するリンク情報（アンカーエレメント）を有するものであり、そのリンク情報が、付加的な情報エレメントの１つであることは前述したとおりであり、しかも、提示情報とリンク情報（アンカーエレメント）が、多重化されて放送され受信機で受信されるものといえるのであるから、引用発明も、リンク情報（アンカーエレメント）が提示情報（コンテントボディ）に含まれるか否かはともかくとして、「所定のコンテンツ情報のソースを特定するアンカーエレメントが上記付加的な情報エレメントの１つとして、多重化された放送信号を受信するステップ」を有するといえ、その点では、補正後発明１０と変わりがない。
（ｃ）刊行物には、マルチメディア情報は複数の提示情報の符号化データと、対話的な視聴のためのリンク情報などから構成され、それらが放送されること（前掲記載（ア）〜（ウ）参照）、また、リンク情報は応答リンクデータとハイパーリンクデータとからなり、そのハイパーリンクデータを用いてリンク先、つまり遷移先を指定し番組を提示すること（前掲記載（オ）、（カ）、（キ）参照）、がそれぞれ記載されている。
　上記記載によれば、引用発明も、放送信号からリンク情報（アンカーエレメント）を取り出し、そのリンク情報（アンカーエレメント）に基づいてリンク先の情報（ソース）を受け取り、その情報（ソース）を提示（表示）するものといえる。
　すなわち、引用発明も、「上記受信した放送信号から上記アンカーエレメントを取り出すステップと、上記アンカーエレメントに基づいて上記ソースから上記所定のコンテンツ情報を受け取るステップと、上記ソースから受け取った上記所定のコンテンツ情報の少なくとも一部を上記表示装置に表示するステップ」とを有するといえ、その点でも補正後発明１０と変わりがない。
　
（４）一致点・相違点  
　以上の対比結果によれば、補正後発明１０と引用発明との一致点および相違点は、下記のとおりである。  
　　　　　記（一致点）  
　コンテンツの内容を格納するコンテントボディと付加的な情報エレメントとを関連づけて多重化した放送信号を受信して情報表示を行なう情報表示方法において、
　所定のコンテンツ情報のソースを特定するアンカーエレメントが上記付加的な情報エレメントの１つとして、多重化された放送信号を受信するステップと、
　上記受信した放送信号から上記アンカーエレメントを取り出すステップと、
　上記アンカーエレメントに基づいて上記ソースから上記所定のコンテンツ情報を受け取るステップと、
　上記ソースから受け取った上記所定のコンテンツ情報の少なくとも一部を上記表示装置に表示するステップとを有することを特徴とする情報表示方法。
　　　　　記（相違点）  
　補正後発明１０では、アンカーエレメントが「コンテントボディに含まれることなく」、多重化された放送信号を受信するものであるのに対して、引用発明では、そのことが明らかでない点。
　
（５）相違点の判断  
　刊行物には、リンク情報は複合データ信号を構成する文字、図形、静止画などの提示情報と組み合わせて使用するため、独立した一つのデータユニットデータとして符号化を行うことが記載されており（前掲記載（エ）参照）、そして、上記対比（ａ）でも検討したように、引用発明の文字、図形、静止画などの提示情報は、補正後発明１０でいう「コンテントボディ」に対応するものといえるから、刊行物には、リンク情報（アンカーエレメント）が文字、図形、静止画などの提示情報（コンテントボディ）と独立したデータユニットデータとして符号化して多重化されること、すなわち、リンク情報（アンカーエレメント）が提示情報（コンテントボディ）に含まれることなく多重化されることも開示されているといえる。
　そうすると、引用発明において、アンカーエレメント（リンク情報）が「コンテントボディに含まれることなく」、多重化された放送信号を受信するようになす程度のことは当業者が適宜になし得ることといえる。
　そして、補正後発明１０の効果についてみても格別顕著なものがあるとはいえない。
　したがって、補正後発明１０は、刊行物に記載された発明に基づいて当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許出願の際独立して特許を受けることができない。 
　
（６）むすび 
　以上のとおり、本件補正は、特許法第１７条の２第５項において準用する同法第１２６条第５項の規定に違反するので、特許法第１５９条第１項の規定において読み替えて準用する同法第５３条第１項の規定により却下すべきものである。  
 　 
３．本願発明  
　平成１６年１２月１０日付けの手続補正は上記のとおり却下されたので、本願の請求項１から請求項１１までに係る発明は、平成１６年８月３０日付け手続補正書により補正された明細書及び図面の記載からみて、その特許請求の範囲の請求項１から請求項１１までに記載した事項により特定されるとおりのものと認められるところ、そのうち、請求項１０に係る発明（以下「本願発明１０」という）は、下記のとおりである。　 
　　　　　記（本願発明１０）  
　所定のコンテンツ情報のソースを特定するソース情報が、コンテンツ情報ファイルに含ませることなく、多重化された放送信号を受信するステップと、
　上記受信した放送信号から上記ソース情報を取り出すステップと、
　上記ソース情報に基づいて上記ソースから上記所定のコンテンツ情報を受け取るステップと、
　上記ソースから受け取った上記所定のコンテンツ情報の少なくとも一部を上記表示装置に表示するステップとを有することを特徴とする情報表示方法。
 　 
（１）引用例
　原査定の拒絶理由に引用された刊行物、および、その記載事項は、前記「２．（２）」に記載したとおりである。
　
（２）対比・判断
　本願発明１０は、前記２．（１）で検討した補正後発明１０から、限定事項を省いたものである。
　そうすると、本願発明１０の構成要件を全て含み、さらに他の構成要件を付加したものに相当する補正後発明１０が、前記「２．（５）」に記載したとおり、刊行物の記載に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、本願発明１０も、同様の理由により、刊行物の記載に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものである。
　
（３）むすび
　以上のとおり、本願発明１０は、刊行物に記載された発明に基づいて、当業者が容易に発明をすることができたものであるから、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができない。
　したがって、残る請求項１から請求項９及び請求項１１に係る各発明について特に検討するまでもなく、本願は拒絶をすべきものである。 
　よって、結論のとおり審決する。