【事件の表示】
　特願２００４−２４１６２９「自己シャドウイングおよび自己相互反射ライトを捕捉するための方法ならびに装置」拒絶査定不服審判事件〔平成１７年　３月１７日出願公開、特開２００５−　７１３６８〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は，成り立たない。
【理　由】
第１　手続きの経緯
　本願は，平成１６年８月２０日（パリ条約による優先権主張２００３年（平成１５年）８月２０日，米国）の出願であって，平成２０年２月５日付けで拒絶査定がされ，これに対して平成２０年３月１３日に拒絶査定不服審判が請求されるとともに，平成２０年４月１４日付けで手続補正がなされたところ，審判合議体により平成２１年８月２４日付けで拒絶理由が通知され，これに対して平成２１年１０月２６日に意見書が提出されるとともに，同日付けで手続補正がなされたものである。
　
第２　本願発明
　本願の特許請求の範囲の請求項に係る発明は，平成２１年１０月２６日付け手続補正書により補正された明細書及び図面の記載からみて，その特許請求の範囲の請求項１ないし２１に記載された事項により特定されるとおりのものと認められるところ，その請求項１に係る発明（以下，「本願発明」という。）は，次のとおりのものである。
　
「　【請求項１】
　メモリを備えた演算装置で実行される，高解像度のライティング特性を有するイメージに対応付けられたオブジェクトをビデオ表現時にリアルタイムでレンダリングするための方法であって，
　前記演算装置が，前記イメージと対応し，テクセルによって定義されるテクスチャマップを生成する操作を実行し，
　前記演算装置が，前記各テクセルの中央でサンプリングすることで，前記テクセル各々のライティング特性を表す値を球面調和関数を適用して計算する操作と，前記値を前記メモリに記憶する操作と，を実行し，
　前記計算する操作には，
　　オブジェクトのポイントに対する入射光のイルミネーションをリアルタイムで求める操作と，
　　自己相互反射をリアルタイムで求める操作であって，この自己相互反射は，レイトレーシングにより計算されて，表面反射率を表す係数となるものである操作と，
　　前記表面反射率を表す係数を入射光のイルミネーションと組み合わせてライティング特性をレンダリングする操作と，が含まれ，
　前記演算装置が，前記テクスチャマップの座標空間をディスプレイスクリーンの座標空間と対応付ける操作と，
　前記演算装置が，記憶した前記値を使用して前記イメージをディスプレイスクリーンにレンダリングする操作と，を有する方法。」
　
　ここで，平成２１年１０月２６日付け手続補正書による補正は，平成２０年４月１４日付け手続補正書により補正された請求項１における「前記テクセルの中心点をサンプリングする」との記載を「前記各テクセルの中央でサンプリングする」との記載に補正するものである。
　当該補正は，平成２１年８月２４日付け拒絶理由通知において「（１）請求項１において，「テクセルの中心点をサンプリングすることで，前記テクセル各々のライティング特性を表す値を球面調和関数を適用して計算する」との記載があるが，当該記載が，どのような技術的事項を表しているのか，明りょうでない。」と指摘した事項について，その記載を明確にすることを目的とした補正と認められるから，平成１８年法律第５５号改正附則第３条第１項によりなお従前の例によるとされる同法による改正前の特許法第１７条の２第４項第４号（明りょうでない記載の釈明（拒絶理由通知に係る拒絶の理由に示す事項についてするものに限る。））に規定される事項を目的とした補正といえる。
　そこで，本願発明が，審判合議体において通知した拒絶理由を解消しているかについて，以下に検討する。
　
第３　審判合議体の拒絶理由
　審判合議体において，平成２１年８月２４日付けで通知した拒絶理由の内容は，次のとおりである。
　
「本件出願は，特許請求の範囲，明細書及び図面の記載が下記の点で，特許法第３６条第４項及び第６項第１号及び第２項に規定する要件を満たしていない。
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　記
（１）請求項１において，「テクセルの中心点をサンプリングすることで，前記テクセル各々のライティング特性を表す値を球面調和関数を適用して計算する」との記載があるが，当該記載が，どのような技術的事項を表しているのか，明りょうでない。
（つまり，一般に，「テクセル」とは「３次元コンピュータグラフィックスで，物体の表面の質感を表現するために貼り付ける画像「テクスチャ」を構成する一つ一つの点のこと。一般にコンピュータが扱う画像データにおける「点」を意味する「ピクセル」（ｐｉｘｅｌ）に対応する単語。」を表すものである。つまり一つの点である「テクセル」内に「中心点」なる概念は存在しないものであるから，「テクセルの中心点」とは，どのような点を表しているのか，特定することができない。
　また，「テクセル」は「テクスチャ」を構成する点であって，「テクスチャ」それ自身は「３次元コンピュータグラフィックスで，物体の表面の質感を表現するために貼り付ける画像。」にすぎないものであるからるから，通常，ライティング特性とは無関係なものである。そのような「テクセル」をサンプリングすることによって，どのように「ライティング特性を表す値を・・・計算する」ことができるのか，理解できない。
　計算することができると主張する際には，具体的に，本願発明でいうテクセルがどのようなものであって，どのように構成されているのか，テクセルには，どのようなデータが設定されているのか，その中心点とはどのようなものであって，その中心点からサンプリングされる値はどのようなものであるのか，その値から，どのようにテクセル各々のライティング特性を表す値を計算するのか，その根拠となる願書に最初に添付した明細書及び図面の記載を明示して，詳細に説明されたい。）
　
（２）請求項１において，「自己相互反射をリアルタイムで求める操作」との記載があるが，当該事項は，明細書における発明の詳細な説明に記載されていない。
（つまり，発明の詳細な説明において，本願発明の「リアルタイム」に関する記載としては，以下のとおりである。
　段落【０００５】の「このため，従来技術の問題点を解決して，リアルな表現をリアルタイムでレンダリングするためのシェーディング方式を提供できる方法ならびに装置を提供することが求められている。」
　段落【０００６】の「本発明は，概略的には，全方位型の基底関数を使用することによって，ライティング関数を簡略化すると共に，テクスチャマッピングと組み合わせることで，計算量を最小限に抑えつつリアルなシャドウイングのリアルタイム表示を実現する方法および装置を提供することにより上記の要求に応える。」
　段落【００１６】の「発明は，演算を多用する計算の使用を最小限に抑えつつ，ビデオゲームなどのビデオ表現のために，ソフトシャドウのリアルタイム表現を可能にするシステム，装置および方法に関する。」
　段落【００１７】の「 本発明の各種実施形態は，ビデオゲームなどのビデオ表現時に，リアルなシャドウのリアルタイム表現を可能にするシステム及び方法を提供する。」
　段落【００２２】の「したがって，伝達関数によって定義されるように，リアルなシェーディングのリアルタイムの表現をビデオゲームに実装できるようになる。」
　段落【００２６】の「ポリゴン（すなわち三角形）の計算は演算を多用するものであり，ソフトシャドウの提示に必要とされる計算のために，ビデオゲーム用のリアルタイムなシェーディングを提示することができない点を理解すべきである。」
　段落【００２８】の「このため，光源を表すイルミネーション関数（Ｌ）の値を容易に求め，記憶済みの転送関数の値と結合して，アプリケーションにリアルタイムシェーディングを提供できるようになる。換言すれば，伝達関数（Ｔ）は一定であり，一度計算したら記憶しておく。」
　段落【００２９】の「図６は，本発明の一実施形態による，オブジェクトのリアルタイムシェーディング表示の際の二次元座標空間と三次元座標空間との相互の関係を示す模式図である。上記したように，ライティング関数のデータを，テクスチャマップの各テクセルに埋め込むことによって，イメージのライティング特性，すなわちシェーディングプロパティをリアルタイムに提示することが可能となる。」
　段落【００３３】の「８は，本発明の一実施形態による，リアルタイム自己シャドウイングおよび自己相互反射をイメージのオブジェクトに提供できる演算装置の略式模式図である。・・・（中略）・・・本明細書に記載するように，自己シャドウイングおよび自己相互反射ロジック１６４は，あらかじめ処理しておいた，高解像度モデルのライティング効果および自己シャドウイング効果を低解像度モデルに適用することによって，ライティング特性をリアルタイムに表現できるようにする機能を実行する。」
　段落【００３６】の「以上まとめると，上記の発明は，リアルタイムのビデオ表現にリアルなシェーディングを提供するための方法および装置を教示する。」
　段落【００３７】の「このビデオ信号はリアルなライティング特性を有するイメージを定義し，このライティング特性はリアルタイムで生成され得る。」
　上記記載からは，レンダリングやビデオ表現がリアルタイムに行われることは記載されているといえるが，上記請求項に記載されたような「自己相互反射をリアルタイムで求める」ことは記載されてない。
　記載されていると主張する際には，「自己相互反射をリアルタイムで求める」ことが明確に特定できる記載箇所を挙げて，説明されたい。）」
　
第４　審判合議体の判断
１　拒絶理由における「（１）」の指摘事項について
　平成２１年１０月２６日付けの手続補正により，請求項１の記載は「前記テクセルの中心点をサンプリングする」から，「前記各テクセルの中央でサンプリングする」との記載に補正された。
　前記拒絶理由で指摘したように，一般に「テクセル」とは「３次元コンピュータグラフィックスで，物体の表面の質感を表現するために貼り付ける画像「テクスチャ」を構成する一つ一つの点のこと。一般にコンピュータが扱う画像データにおける「点」を意味する「ピクセル」（ｐｉｘｅｌ）に対応する単語。」である。つまり，「テクセル」とは「一つの点」を表すものであって，「点」には，そもそも大きさの概念がないものであるから，「テクスチャ」を構成する最小単位である「テクセルの中央」とは，どのようなものを表しているのか，不明である。
　また，「テクセルの中央でサンプリングする」との記載は，「テクセルの中央で」何を「サンプリングする」のか，目的語が記載されておらず，明確でない。そして，「テクセルの中央でサンプリングする」ことによって，どのように「ライティング特性を表す値を・・・計算する」ことができるのか，依然として，不明である。
　審判請求人は，同日付けの意見書において「拒絶理由におけるご指摘のように，テクセルはテクスチャを構成する「点」を表すものであることから，本願明細書段落００２７における記載に基づいて，テクスチャを構成する複数の各テクセルの中央においてサンプリングを行うことを明確にしました。これにより拒絶理由（１）は解消されています。」と主張しているが，「点」である「各テクセルの中央」とは，どのようなものを表しているのか，また「テクセルの中央で」何を「サンプリングする」のか，当該サンプリングすることによって，どのように「ライティング特性を表す値を・・・計算する」ことができるのか，依然として不明であることは前記したとおりであり，これらについて，意見書において具体的な説明がなされていないから，依然として，不明といわざるを得ない。
　よって，請求項１の「前記各テクセルの中央でサンプリングすることで，前記テクセル各々のライティング特性を表す値を球面調和関数を適用して計算する」との記載が，どのような技術的事項を表しているのか，請求項の記載は依然として，特許を受けようとする発明が明確でなく，また発明の詳細な説明には，当該発明の実施をすることができる程度に明確かつ十分に記載されているとはいえない。
　
　なお，審判合議体からの電話による問い合わせに対して，審判請求人が平成２１年１２月４日付けで提出したファクシミリにおいて，審判請求人は「テクセルの中央に関しては，テクセルは，確かに点を表しますが，大きさが全くないわけではありません。画素自体にも大きさがあるように，テクセル自体にも大きさがあります。」と回答するとともに，バイリニアサンプリングを例に説明している。例示されたバイリニアサンプリングは，ディスプレイにレンダリングする際のテクスチャー座標が，テクセルが中心に乗っていない場合に，周囲の４つのテクセルの色を混ぜ合わせるフィルタリング技術を示すものであって，各テクセル自体に大きさがあることや各テクセルの中央でサンプリングすること，これによってライティング特性を表す値を計算することについて説示するものではない。また，何らかのアナログ値をテクセルという点でサンプリングするような場合であれば，サンプリングする大きさとして，テクセルには大きさ的な概念があることも肯定することができるが，本願のように，図５又は図７のテクスチャマップ１５４や図６のテクスチャマップ１４８のような「テクセルによって定義されるテクスチャマップを生成」した後に，テクセルという点を「サンプリングする」場合，当該テクセルに大きさがあるとすることには肯定できない。よって，前記回答を参酌しても，前記指摘事項の「（１）」は，依然として明りょうでない。
　
　また，審判請求人は，平成２２年２月２３日付けで提出したファクシミリにおいて「「テクセルの中央」は，サンプリングを行う場合，サンプリングを行うイメージがテクセルの中央を通らない場合でも，テクセルの中央をそのまま用いてサンプリングすることを意図したものです。」と回答するとともに，マルチサンプルアンチエイリアシングを例に説明している。例示されたマルチサンプルアンチエイリアシングでは，１ピクセル内に複数（４個）のサンプルを有することを前提とし，該ピクセルの中央で補間値を求めることでアンチエイリアシングを実現する技術，及び前記ピクセルの中央がプリミティブの外側にある場合に，前記プリミティブによってカバーされたサンプル値の重心で補間値を求める（セントロイドサンプリング）ことでアンチエイリアシングを実現する技術を示すものであって，仮にピクセルをテクセルに置き換えて考えたとしても，各テクセルの中央や各テクセルの中央をサンプリングすること，これによってライティング特性を表す値を計算することについて説示するものではない。また，前記回答の中で，イメージをサンプリングする旨の記載があるが，請求項にも発明の詳細な説明にも，そのような記載はなく，前記回答は，そもそも採用することはできない。
　
２　拒絶理由における「（２）」の指摘事項について
　平成２１年１０月２６日付け意見書において，審判請求人は，段落【００２８】，【００２９】，【００３１】を記載根拠として，「これらの記載から，自己相互反射がリアルタイムで求められていることが，本願明細書の発明の詳細な説明に記載されていることが示されます。」と主張している。
　段落【００２８】には「・・・記憶済みの転送関数の値と結合して，アプリケーションにリアルタイムシェーディングを提供できるようになる。・・・」との記載があるが，当該記載は，記憶済みの転送関数，つまり請求項１記載の「自己相互反射」を用いて，レンダリングがリアルタイムに行われることを表しているにすぎず，転送関数である「自己相互反射」をリアルタイムで求めることを表すものではない。
　段落【００２９】には「・・・イメージのライティング特性，すなわちシェーディングプロパティをリアルタイムに提示することが可能となる。・・・」との記載があるが，当該記載は，レンダリングする際に用いられるライティング特性，つまり請求項１記載の「自己相互反射」をリアルタイムに提示すること表しているにすぎず，「ライティング特性を表す値を球面調和関数を適用して計算する処理」に含まれるところの「自己相互反射」を求める処理が，リアルタイムで行われていることを表すものではない。
　段落【００３１】には，何かの処理をリアルタイムで行うこと自体，何ら記載されていない。
　よって，上記段落を参照しても，請求項１における「自己相互反射をリアルタイムで求める操作」は記載されておらず，また他の段落を参酌しても，その根拠記載は見当たらないから，当該記載事項を含む請求項１に係る発明は，明細書における発明の詳細な説明に記載されたものではない。
　
　なお，前記平成２１年１２月４日付けで提出されたファクシミリにおいて，審判請求人は，段落【００２２】，【００２７】，【００２８】を記載根拠として，「本願では，伝達関数（Ｔ）は一定となることから，伝達関数（Ｔ）は，一度計算したら記憶しておくことが可能となり，これを利用して，テクセルの中央でのサンプリングを行うことで，自己相互反射をリアルタイムで求めています。」と主張している。
　段落【００２８】，【００２７】には，審判請求人が主張するように「伝達関数（Ｔ）は一定となることから，伝達関数（Ｔ）は，一度計算したら記憶しておくことが可能」となる点は記載されていると認められるが，伝達関数（Ｔ）である「自己相互反射」は記憶しておくものであって，これを請求項の記載のように「リアルタイムで求める」点について記載されてはいない。
　段落【００２２】には「伝達関数によって定義されるように，リアルなシェーディングのリアルタイムの表現をビデオゲームに実装できるようになる。」との記載があるが，当該記載は「ディスプレイスクリーンにレンダリングする操作」がリアルタイムに行われることを表しているにすぎず，請求項の記載のように「自己相互反射をリアルタイムで求める」点について記載したものではない。
　
　また，前記平成２２年２月２３日付けで提出されたファクシミリにおいて，審判請求人は，段落【００３４】を記載根拠として説明している。
　当該ファクシミリの中で，審判請求人は，請求項１に記載された「前記演算装置が，前記各テクセルの中央でサンプリングすることで，前記テクセル各々のライティング特性を表す値を球面調和関数を適用して計算する操作と，前記値を前記メモリに記憶する操作」に関して，この「ライティング特性を表す値を計算する操作は，最初に一回だけなされ，リアルタイムの処理ではこのライティング特性を計算する操作が実行されることはありません。」と説明している。
　ここで，請求項１の記載を参酌するに，請求項１には，
「前記計算する操作には，
　　オブジェクトのポイントに対する入射光のイルミネーションをリアルタイムで求める操作と，
　　自己相互反射をリアルタイムで求める操作であって，この自己相互反射は，レイトレーシングにより計算されて，表面反射率を表す係数となるものである操作と，
　　前記表面反射率を表す係数を入射光のイルミネーションと組み合わせてライティング特性をレンダリングする操作と，が含まれ」と記載されている。
　つまり，拒絶理由として指摘した「自己相互反射をリアルタイムで求める操作」とは，「前記計算する操作」に含まれるものであるから，前記審判請求人が主張するように「最初に一回だけなされ，リアルタイムの処理ではこのライティング特性を計算する操作が実行されることはありません。」というべきものであって，「リアルタイムで求める」ものではないことは明らかである。
　なお，前記ファクシミリの中で，審判請求人は「前記演算装置が，記憶した前記値を使用して前記イメージをディスプレイスクリーンにレンダリングする操作」が，リアルタイムに行われる点についても説明がなされているが，レンダリングする操作については，そもそも拒絶理由で指摘しておらず，またレンダリングする操作がリアルタイムに行われることは当然のことといえる。しかし，当該レンダリングする操作がリアルタイムに行われるからといって，自己相互反射をリアルタイムに求める操作がリアルタイムに行われるとする理由はなく，その記載根拠とはならない。
　
第５　むすび
　以上のとおり，平成２１年１０月２６日付けの手続補正書によって補正された特許請求の範囲並びに明細書及び図面の記載は，特許法第３６条第４項並びに第６項第１号及び第２号に規定する要件を満たしていないから，同法第４９条の規定に該当し，拒絶をすべきものである。
　よって，原査定を取り消す，本願は特許をすべきものであるとする審判請求の趣旨は認められないから，結論のとおり審決する。