(57)【要約】  ＢＲＧ１とＢＲＭが合成致死の関係にあり、ＢＲＭを阻害する治療が、既知の治療標的遺伝子における変異を有しないＢＲＧ１欠損型がんの治療のための有望なアプローチになることを見出した。また、この治療戦略においては、がん患者をＢＲＧ１の機能抑制を指標に選別した上で、ＢＲＭ阻害剤を投与できるため、コンパニオン診断に基づく効率的な治療が可能であることも明らかとなった。
2015005473.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出することを含む、がんを評価する方法。
【請求項２】
がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者を、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性があると判定することを含む、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性を予測する方法。
【請求項３】
がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者を、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療の対象として選別することを含む、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療の対象を選別する方法。
【請求項４】
ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者に対し、ＢＲＭを阻害する化合物を投与することを含む、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療方法。
【請求項５】
がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者に対し、ＢＲＭを阻害する化合物を投与することを含む、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療方法。
【請求項６】
請求項１から３、および５のいずれかに記載の方法において、ＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出するための試薬であって、下記の（ａ）〜（ｃ）のいずれかに記載の分子を有効成分とする試薬。
（ａ）ＢＲＧ１遺伝子に特異的に結合するオリゴヌクレオチドプライマー
（ｂ）ＢＲＧ１遺伝子に特異的に結合するオリゴヌクレオチドプローブ
（ｃ）ＢＲＧ１タンパク質に特異的に結合する抗体
【請求項７】
ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療に用いる化合物のスクリーニング方法であって、ＢＲＭを阻害するか否かを指標として化合物を選別する工程を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＢＲＧ１の機能抑制を指標とした、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性を予測する方法及びがんの治療の対象を選別する方法に関する。また、本発明は、ＢＲＭを阻害する化合物による、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療方法に関する。さらに本発明は、これらの方法に用いられる、ＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出するための試薬に関する。さらに本発明は、ＢＲＭの阻害を指標とした、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療に用いる化合物のスクリーニング方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
チロシンキナーゼ阻害剤は、チロシンキナーゼ遺伝子における活性型変異（例えば、肺腺がんに見られるＥＧＦＲ変異及びＡＬＫ融合）を伴う固形腫瘍に対して有効である（非特許文献１）。本発明者及び他の研究者らは、最近、肺腺がんにおけるＲＥＴがん遺伝子融合を同定したが（非特許文献２）、これはチロシンキナーゼ遺伝子の治療標的としての重要性を支持している。２つの他のチロシンキナーゼ遺伝子変化である、ＦＧＦＲ１増幅及びＤＤＲ２変異が、別の主要な型の非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）に相当する扁平上皮がんにおける治療標的として同定された（非特許文献３、４）。【０００３】
一方、ＢＲＧ１／ＳＭＡＲＣＡ４、ＰＢＲＭ１／ＢＡＦ１８０、ＡＲＩＤ１Ａ／ＢＡＦ２５０Ａ、及びＡＲＩＤ２／ＢＡＦ２００などのＳＷＩ／ＳＮＦクロマチンリモデリング複合体のサブユニットをコードする遺伝子の不活性型体細胞変異が多くの関心を集めてきている。これは、これらの変異ががん細胞のゲノムワイドな配列決定分析によって同定されたからである（非特許文献５）。これらの変異は、転写（非特許文献５）及びＤＮＡ二重鎖切断修復（非特許文献６）におけるＳＷＩ／ＳＮＦの機能を妨げると考えられ、がんの発症や進行において決定的な意味を持つと思われる。また、この複合体においてＢＲＧ１とＢＲＭが相補的な役割を担っていることが報告されている（非特許文献７）。【０００４】
しかしながら、これら不活性型ＳＷＩ／ＳＮＦ変異を持つがん細胞を特異的に標的化するための治療戦略はいまだ開発されていない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｌｏｖｌｙ  ＣＭ,  Ｃａｒｂｏｎｅ  ＤＰ.  Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ.  ２０１１；８：６８−７０.
【非特許文献２】Ｋｏｈｎｏ  Ｔ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔ  Ｍｅｄ.  ２０１２；１８：３７５−７.
【非特許文献３】Ｈａｍｍｅｒｍａｎ  ＰＳ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｄｉｓｃｏｖ.  ２０１１；１：７８−８９.
【非特許文献４】Ｗｅｉｓｓ  Ｊ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｓｃｉ  Ｔｒａｎｓｌ  Ｍｅｄ.  ２０１０；２：６２ｒａ９３.
【非特許文献５】Ｗｉｌｓｏｎ  ＢＧ,  Ｒｏｂｅｒｔｓ  ＣＷ.  Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｃａｎｃｅｒ.  ２０１１；１１：４８１−９２.
【非特許文献６】Ｏｇｉｗａｒａ  Ｈ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ.  ２０１１；３０：２１３５−４６.
【非特許文献７】Ｒｅｙｅｓ  ＪＣ,  ｅｔ  ａｌ.  ＥＭＢＯ  Ｊ.  １９９８；１７：６９７９−９１.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、不活性型ＳＷＩ／ＳＮＦ変異を持つがん細胞を特異的に標的化するための治療戦略の開発にある。より詳しくは、本発明の目的は、正常型ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがん細胞、好ましくは正常型ＢＲＧ１の欠損を持つがん細胞を特異的に標的化するための治療戦略の開発にある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
合成致死療法は、極めて有望ながん治療法である。例えば、ＢＲＣＡ１及びＢＲＣＡ２遺伝子は、ＰＡＲＰ１遺伝子と合成致死の関係を有する。ＢＲＣＡ１欠損型又はＢＲＣＡ２欠損型のがん細胞の増殖は、ＰＡＲＰ１タンパク質の機能に依存している。そしてこの所見は、ＢＲＣＡ１／ＢＲＣＡ２欠損型腫瘍を治療するためのＰＡＲＰ阻害剤の開発という形で臨床の場に移行している（Ｃｈａｎ  ＤＡ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖ.  ２０１１；１０：３５１−６４.）。他にも、合成致死療法は、ＤＮＡミスマッチ修復や細胞代謝に関与する遺伝子が欠損したがんの治療において提案されてきた（Ｍｕｌｌｅｒ  ＦＬ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔｕｒｅ.  ２０１２；４８８：３３７−４２.、Ｃｈａｎ  ＤＡ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｓｃｉ  Ｔｒａｎｓｌ  Ｍｅｄ.  ２０１１；３：９４ｒａ７０.、Ｍａｒｔｉｎ  ＳＡ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ.  ２０１０；１７：２３５−４８.）。本発明者らは、合成致死療法を、不活性型ＳＷＩ／ＳＮＦ変異を持つがん細胞を特異的に殺傷するための治療戦略に応用すべく鋭意検討を行った。【０００８】
その結果、本発明者らは、ＢＲＧ１欠損型のがん細胞において、ＢＲＭの発現を抑制すると、当該がん細胞の増殖が顕著に抑制されることを見出した。この増殖の抑制は、野生型ＢＲＧ１遺伝子の導入により相補されたが、ＡＴＰ結合ポケットが破壊されたＢＲＧ１遺伝子の導入によっては相補されなかったことから、増殖の抑制において、特にＳＷＩ／ＳＮＦ複合体のＡＴＰアーゼ活性の消失が寄与していることが判明した。また、ＢＲＭの発現抑制により増殖が抑制されたがん細胞においては、平坦な形態を示し、細胞周期のＧ１期に停止している細胞の割合が上昇することを見出した。さらに、老化マーカーであるｐ２１の発現も観察された。これらの事から、老化が誘導されていることが判明した。一方、ＢＲＧ１欠損型のがん細胞においては、分子標的治療の標的となる他のドライバー遺伝子変異（例えば、ＥＧＦＲ変異及びＡＬＫ融合など）は見出されなかったことから、現在のチロシンキナーゼ阻害剤に基づく分子標的治療に適していないことが示唆された。【０００９】
以上の結果から、本発明者らは、ＢＲＧ１とＢＲＭが合成致死の関係にあり、ＢＲＭ（特にそのＡＴＰアーゼ活性）を阻害する治療が、既知の治療標的遺伝子における変異を有しないＢＲＧ１欠損型がんの治療のための有望なアプローチになることを見出した。また、この治療戦略においては、がん患者をＢＲＧ１の機能抑制を指標に選別した上で、ＢＲＭ阻害剤を投与できるため、コンパニオン診断に基づく効率的な治療が可能であることも明らかとなった。【００１０】
さらに、本発明者らは、この治療戦略に有用なＢＲＭ阻害剤の開発に向け、ＡＴＰアーゼ活性阻害を指標としたスクリーニング系を新たに開発することにも成功し、本発明を完成するに至った。【００１１】
従って、本発明は、不活性型ＳＷＩ／ＳＮＦ変異を持つがん細胞を特異的に標的化するための合成致死療法及び当該合成致死療法のためのコンパニオン診断に関するものであり、より詳しくは、以下の発明を提供するものである。【００１２】
（１）がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出することを含む、がんを評価する方法。【００１３】
（２）  がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者を、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性があると判定することを含む、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性を予測する方法。【００１４】
（３）  がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者を、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療の対象として選別することを含む、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療の対象を選別する方法。【００１５】
（４）  ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者に対し、ＢＲＭを阻害する化合物を投与することを含む、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療方法。【００１６】
（５）  がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者に対し、ＢＲＭを阻害する化合物を投与することを含む、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療方法。【００１７】
（６）  （１）から（３）、および（５）のいずれかに記載の方法において、ＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出するための試薬であって、下記の（ａ）〜（ｃ）のいずれかに記載の分子を有効成分とする試薬。
（ａ）ＢＲＧ１遺伝子に特異的に結合するオリゴヌクレオチドプライマー
（ｂ）ＢＲＧ１遺伝子に特異的に結合するオリゴヌクレオチドプローブ
（ｃ）ＢＲＧ１タンパク質に特異的に結合する抗体
（７）  ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療に用いる化合物のスクリーニング方法であって、ＢＲＭを阻害するか否かを指標として化合物を選別する工程を含む方法。
【発明の効果】
【００１８】
本発明により、ＢＲＧ１の機能抑制を指標として、効率的に、がんを評価し、ＢＲＭ阻害剤によるがんの治療への応答性を予測することが可能となった。本発明によれば、がん患者由来の生物学的試料におけるＢＲＧ１の機能抑制（例えば、不活性型変異や発現低下）の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が生じている患者を選別した上で、患者に対してＢＲＭ阻害剤によるがんの治療を施すことができる。このため、がん患者の治療成績を大きく向上させることが可能となる。ＢＲＧ１遺伝子に対するプローブやプライマー、およびＢＲＧ１に対する抗体を用いれば、このようなＢＲＧ１の機能抑制の有無の検出によるコンパニオン診断を効率的に行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】外科的に切除した非小細胞肺がんにおけるＢＲＧ１及びＢＲＭの発現を示す図である。Ａ：本研究の戦略を示す。Ｂ：ＢＲＧ１タンパク質及びＢＲＭタンパク質を発現する標本の比率を示す。Ｃ：免疫組織化学的染色の代表的画像である。上部パネル：ＢＲＧ１陰性／ＢＲＭ陽性標本。下部パネル：ＢＲＧ１／ＢＲＭ陽性標本。Ｄ：ＢＲＧ１／ＢＲＭタンパク質発現及び他の臨床病理学的因子。
【図２】ＢＲＭノックダウンに対するＢＲＧ１欠損型及び野生型細胞系の感度の違いを示す図である。Ａ：ヒトがん細胞系におけるＢＲＧ１タンパク質及びＢＲＭタンパク質の発現を示す。ＢＲＧ１欠損型（左パネル）及びＢＲＧ１野生型（右パネル）。Ｂ：ＢＲＭノックダウン後のＢＲＧ１欠損型及び野生型がん細胞の生存を示す。ＢＲＧ１欠損型（左パネル）及び野生型（右パネル）。データは平均値±ＳＤとして示した。星印；スチューデントのｔ−検定によって決定された、ｓｉＢＲＭ処理細胞とｓｉＣｏｎｔｒｏｌ処理細胞との間の生存率における有意差（＊、Ｐ＜０．０５；＊＊、Ｐ＜０．００１）。Ｃ：ＢＲＭノックダウン後のがん細胞におけるＢＲＭタンパク質の発現を示す。Ｄ：ＢＲＧ１とＢＲＭの発現状態に従ったがん細胞系の生存フラクションを示す。
【図３】非がん性細胞及び野生型ＢＲＧ１  ｃＤＮＡで相補されたＮＣＩ−Ｈ１２９９細胞の細胞増殖へのＢＲＭノックダウンの影響を示す図である。Ａ：ＨＦＬ−１細胞及びＭＲＣ−５線維芽細胞におけるＢＲＧ１タンパク質及びＢＲＭタンパク質の発現を示す。Ｂ：ＢＲＭノックダウン後のＨＦＬ−１細胞及びＭＲＣ−５細胞の生存率を示す。データは平均値±ＳＤとして示した。Ｃ，Ｄ：ＢＲＧ１  ｃＤＮＡ相補性アッセイを示す。ＷＴ；野生型、ＫＡ；ＡＴＰアーゼ変異体。Ｐ値はスチューデントのｔ−検定を用いて計算した。データは、処理条件当たり三重で行い、その平均値±ＳＤとして示した。
【図４】ＢＲＧ１欠損がん細胞の増殖阻害へのＢＲＭノックダウンの影響を示す図である。Ａ：細胞周期プロファイルである。上部パネル；ＢＲＭ及びα−チューブリンのイムノブロット分析。底部パネル：フローサイトメトリーによって決定された細胞周期プロファイル。星印：スチューデントのｔ−検定によって決定されたｄｏｘ処理細胞と未処理細胞との間の、Ｇ１期の細胞フラクションにおける有意差（Ｐ＜０．０１）。Ｂ：老化関連（ＳＡ）−β−ｇａｌとｐ２１の発現を示す。上部パネル；ＢＲＭ、ｐ２１、及びα−チューブリンのイムノブロット分析。中間パネル；ＳＡ−β−ｇａｌ陽性細胞のパーセンテージ。星印；スチューデントのｔ−検定によって決定された、ｄｏｘ処理細胞と未処理細胞との間の、ＳＡ−β−ｇａｌ陽性細胞のパーセンテージにおける有意差（Ｐ＜０．００１）。底部パネル；ＳＡ−β−ｇａｌで染色された細胞（青色）の代表的な顕微鏡写真。スケールバーは１００μｍ。Ｃ：核ＤＡＰＩ染色によって明らかにされた、細胞老化特異的ヘテロクロマチン構造（ＳＡＨＦ）及び分裂期細胞死（ＭＣ）を示す。上部パネル；ｄｏｘ処理されたＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞における正常な核（Ｎｏｒｍａｌ）、ＳＡＨＦ、及びＭＣパターンを示す代表的な画像。スケールバーは１０μｍ。底部パネル；ＳＡＨＦ及びＭＣを示す細胞のパーセンテージ。星印；スチューデントのｔ−検定によって決定された、ｄｏｘ処理細胞と未処理細胞との間の、ＳＡＨＦ陽性細胞のパーセンテージにおける有意差（Ｐ＜０．００１）。Ｄ：ＢＲＭノックダウンと、それに続くＢＲＭの再発現後のＮＣＩ−Ｈ１２９９細胞のｐ２１発現及びクローン原性生存を示す。実験プロトコルの概要を、図のこのパネルの上部に示した。ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞をｄｏｘの存在下で７日間培養し（ＢＲＭ  ＫＤ）、次いでｄｏｘの非存在下でさらに５日間培養した（ＫＤ→Ｅｘｐ）。下部左側パネル；ＢＲＭ、ｐ２１、及びα−チューブリンのイムノブロット分析を示す。下部右側パネル；クローン原性生存アッセイを示す。データは、平均値±ＳＤとして示した。星印；スチューデントのｔ−検定によって決定された、対照細胞と比較した、生存フラクションにおける有意な減少（Ｐ＜０．００１）。Ｅ〜Ｇ：ＢＲＧ１欠損型（ＮＣＩ−Ｈ１２９９、Ａ５４９、及びＮＣＩ−Ｈ１５７）及びＢＲＧ１野生型（ＮＣＩ−Ｈ５２０、ＬＫ２、及びＮＣＩ−Ｈ４６０）の非小細胞肺がん細胞に対して、ＢＲＭｓｉＲＮＡ（ｓｉＢＲＭ）又はコントロールｓｉＲＮＡ（ｓｉＣｏｎｔｒｏｌ）を２回（１日目及び３日目）トランスフェクトした。Ｅ；ＢＲＭ及びα−チューブリン（ローディング対照）のイムノブロット分析。Ｆ；ＳＡ−β−ｇａｌ染色陽性。星印；スチューデントのｔ−検定によって決定された、ｓｉＢＲＭ処理細胞とｓｉＣｏｎｔｒｏｌ処理胞との間の、ＳＡ−β−ｇａｌ陽性細胞のパーセンテージにおける有意差（Ｐ＜０．００５）。Ｇ；フローサイトメトリーによって決定された細胞周期プロファイル。星印；スチューデントのｔ−検定によって決定された、ｓｉＢＲＭ処理細胞とｓｉＣｏｎｔｒｏｌ処理細胞との間の、Ｇ１期細胞の分画における有意差（Ｐ＜０．００５）。
【図５】インビトロ及びインビボの双方におけるＢＲＭノックダウンによるＢＲＧ１欠損型がん細胞の増殖の抑制を示す図である。Ａ：ＢＲＭノックダウン後のＮＣＩ−Ｈ１２９９細胞及びＨｅＬａ細胞の長期増殖を示す。Ｂ：マウスにおけるＮＣＩ−Ｈ１２９９異種移植片の増殖を示す。データは平均値±ＳＤで表わした。星印；スチューデントのｔ−検定によって決定された、ｄｏｘを供給したマウスと対照との間の腫瘍体積における有意差（Ｐ＜０．０５）。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
＜がんを評価する方法、がんの治療への応答性を予測する方法、がんの治療の対象を選別する方法＞
本発明において、腫瘍、悪性腫瘍、がん、悪性新生物、がん腫、肉腫等を総称して、「腫瘍」または「がん」と表現する。本発明において、ＢＲＧ１とＢＲＭががん細胞において合成致死の関係にあり、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがん細胞において、ＢＲＭを阻害すると、当該がん細胞の増殖を抑制しうることが見出された。この知見に基づけば、ＢＲＧ１の機能抑制を評価し、ＢＲＧ１の機能抑制を指標として、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性を評価することができる。従って、本発明は、がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者を、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性があると判定することを含む、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性を予測する方法を提供する。
【００２１】
また、こうしてＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者は、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療に適しており、ＢＲＧ１の機能抑制を指標として、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療を受けるべき患者とそうではない患者とを選別し、効率的な治療を行うことができる。従って、本発明は、がん患者由来の生物学的試料を用い、該生物学的試料中におけるＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出し、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者を、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療の対象として選別することを含む、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療の対象を選別する方法をも提供する。
【００２２】
本発明において「がん患者」とは、がんに罹患しているヒトのみならず、がんに罹患していると疑いのあるヒトであってもよい。本発明の方法において、ＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出する対象となるがん患者としては特に制限はなく、全てのがん患者を対象とすることができる。ＢＲＧ１の機能抑制が認められるがんとしては、例えば、肺がん、髄芽細胞腫、腎明細胞がん、肝臓がん、ラブドイド腫瘍などの報告があるが、これらに限定されず、例えば、乳がん、結腸がん、前立腺がん、胃がん、卵巣がん、子宮頸がん、子宮内膜がん、子宮体がん、腎がん、甲状腺がん、食道がん、扁平上皮がん、白血病、骨肉腫、メラノーマ、膠芽細胞腫、神経芽細胞腫、卵巣がん、頭頚部がん、睾丸腫瘍、大腸がん、血液がん、網膜芽細胞腫、膵臓がん等であってもよい。ＢＲＧ１の機能抑制は、肺がんを含めた多くのがんの５〜１０％に生じていることが知られているため、本発明の方法によれば、このような頻度のがん患者を「治療の対象」として選別しうる。
【００２３】
本発明において用いられる「生物学的試料」としては、ＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出しうるものであれば、特に制限はないが、好ましくはがん生検検体である。これらの試料から得られるタンパク質抽出物や核酸抽出物（ｍＲＮＡ抽出物、ｍＲＮＡ抽出物から調製されたｃＤＮＡ調製物やｃＲＮＡ調製物等）であってもよい。
【００２４】
本発明における「ＢＲＧ１」および「ＢＲＭ」は、ＳＷＩ／ＳＮＦクロマチンリモデリング複合体のサブユニットである。ヒト由来の天然型ＢＲＧ１ゲノムＤＮＡの典型的な塩基配列を配列番号：１に、ヒト由来の天然型ＢＲＧ１  ｃＤＮＡの典型的な塩基配列を配列番号：２に、ヒト由来の天然型ＢＲＧ１タンパク質の典型的なアミノ酸配列を配列番号：３に示す。また、ヒト由来の天然型ＢＲＭゲノムＤＮＡの典型的な塩基配列を配列番号：４に、ヒト由来の天然型ＢＲＭ  ｃＤＮＡの典型的な塩基配列を配列番号：５に、ヒト由来の天然型ＢＲＭタンパク質の典型的なアミノ酸配列を配列番号：６に示す。変異を生じていないＢＲＧ１やＢＲＭであっても、多型などにより、配列に個体差が生じうることは理解されたい。
【００２５】
本発明における「ＢＲＧ１の機能抑制」には、ＢＲＧ１の不活性化および発現低下の双方が含まれる。「ＢＲＧ１の不活性化」は、典型的には、ＢＲＧ１における不活性型変異（ＢＲＧ１欠損を含む）に起因するものである。不活性型変異は、例えば、ＢＲＧ１のヘリカーゼドメイン（配列番号：３に記載のアミノ酸配列の７６６〜９３１位、１０８４〜１２４６位）におけるミスセンス変異、ヘリカーゼドメインの中のＡＴＰ結合ドメイン（配列番号：３に記載のアミノ酸配列の７７９〜７８６位）におけるミスセンス変異、また、全領域に亘るナンセンス変異、遺伝子の全体あるいは部分的な欠失などにより生じうるが、ＢＲＧ１を不活性化させる限り、これらに制限されない。ＢＲＧ１の変異については、文献（Ｒｏｄｒｉｇｕｅｚ−Ｎｉｅｔｏ  Ｓ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｈｕｍ  Ｍｕｔａｔ.  ２０１１；３２：Ｅ１９９９−２０１７.）などにおいて報告されている。例えば、ＢＲＧ１のゲノム異常の多くがホモ接合性の短縮型変異や欠失であり、正常型ＢＲＧ１の発現を欠くことが多い。また、ＢＲＧ１の発現消失・低下もしばしばみられる。本発明においては、この両者を合わせて「ＢＲＧ１欠損」と称する。
【００２６】
本発明における「ＢＲＧ１の発現低下」には、転写レベルでの発現の低下及び翻訳レベルでの発現の低下の双方が含まれる。
【００２７】
本発明における「ＢＲＧ１の機能抑制の検出」の手法としては、特に制限はないが、例えば、下記の方法が挙げられる。
【００２８】
−ＢＲＧ１の変異の検出−
本発明において「変異を検出する」とは、原則として、ゲノムＤＮＡ上の変異を検出することを意味するが、当該ゲノムＤＮＡ上の変異が転写産物における塩基の変化や翻訳産物におけるアミノ酸の変化に反映される場合には、これら転写産物や翻訳産物における当該変化を検出すること（即ち、間接的な検出）をも含む意味である。
【００２９】
本発明の方法の好ましい態様は、がん患者のＢＲＧ１遺伝子領域の塩基配列を直接決定することにより、変異を検出する方法である。本発明において「ＢＲＧ１遺伝子領域」とはＢＲＧ１遺伝子を含むゲノムＤＮＡ上の一定領域を意味する。該領域には、ＢＲＧ１遺伝子の発現制御領域（例えば、プロモーター領域、エンハンサー領域）やＢＲＧ１遺伝子の３’末端非翻訳領域などが含まれる。これら領域における変異は、例えば、ＢＲＧ１遺伝子の転写活性に影響を与えうる。
【００３０】
この方法においては、先ずがん患者由来の生物学的試料からＤＮＡ試料を調製する。ＤＮＡ試料としては、ゲノムＤＮＡ試料、およびＲＮＡからの逆転写によって調製されるｃＤＮＡ試料が挙げられる。
【００３１】
生物学的試料からゲノムＤＮＡまたはＲＮＡを抽出する方法としては特に制限はなく、公知の手法を適宜選択して用いることができ、例えば、ゲノムＤＮＡを抽出する方法としては、ＳＤＳフェノール法（尿素を含む溶液又はエタノール中に保存した組織を、タンパク質分解酵素（ｐｒｏｔｅｉｎａｓｅ  Ｋ）、界面活性剤（ＳＤＳ)、及びフェノールで該組織のタンパク質を変性させ、エタノールで該組織からＤＮＡを沈殿させ抽出する方法）、Ｃｌｅａｎ  Ｃｏｌｕｍｎｓ（登録商標、ＮｅｘＴｅｃ社製）、ＡｑｕａＰｕｒｅ（登録商標、Ｂｉｏ-Ｒａｄ社製）、ＺＲ  Ｐｌａｎｔ/Ｓｅｅｄ  ＤＮＡ  Ｋｉｔ（Ｚｙｍｏ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ社製）、ＡｑｕａＧｅｎｏｍｉｃＳｏｌｕｔｉｏｎ（登録商標、Ｍｏ  Ｂｉ  Ｔｅｃ社製）、ｐｒｅｐＧＥＭ（登録商標、ＺｙＧＥＭ社製）、ＢｕｃｃａｌＱｕｉｃｋ（登録商標、ＴｒｉｍＧｅｎ社製）を用いるＤＮＡ抽出方法が挙げられる。また、ＲＮＡを抽出する方法としては、例えば、フェノールとカオトロピック塩とを用いた抽出方法（より具体的には、トリゾール（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）、アイソジェン（和光純薬社製）等の市販キットを用いた抽出方法）や、その他市販キット（ＲＮＡＰｒｅｐトータルＲＮＡ抽出キット（Ｂｅｃｋｍａｎ  Ｃｏｕｌｔｅｒ社製）、ＲＮｅａｓｙ  Ｍｉｎｉ（ＱＩＡＧＥＮ社製）、ＲＮＡ  Ｅｘｔｒａｃｔｉｏｎ  Ｋｉｔ（Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ社製）等）を用いた方法が挙げられる。さらに、抽出したＲＮＡからｃＤＮＡを調製するのに用いられる逆転写酵素としては特に制限されることなく、例えば、ＲＡＶ（Ｒｏｕｓ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｖｉｒｕｓ）やＡＭＶ（Ａｖｉａｎ  ｍｙｅｌｏｂｌａｓｔｏｓｉｓ  ｖｉｒｕｓ）等のレトロウィルス由来の逆転写酵素や、ＭＭＬＶ（Ｍｏｌｏｎｅｙ  ｍｕｒｉｎｅ  ｌｅｕｋｅｍｉａ  ｖｉｒｕｓ）等のマウスのレトロウィルス由来の逆転写酵素が挙げられる。
【００３２】
この態様においては、次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位を含むＤＮＡを単離し、単離したＤＮＡの塩基配列を決定する。該ＤＮＡの単離は、例えば、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異を挟み込むように設計された一対のオリゴヌクレオチドプライマーを用いて、ゲノムＤＮＡ、あるいはＲＮＡを鋳型としたＰＣＲ等によって行うことができる。単離したＤＮＡの塩基配列の決定は、マキサムギルバート法やサンガー法など当業者に公知の方法で行うことができる。
【００３３】
決定したＤＮＡもしくはｃＤＮＡの塩基配列を対照（例えば、同一患者の非がん組織由来のＤＮＡもしくはｃＤＮＡの塩基配列）と比較することにより、がん患者のがん細胞におけるＢＲＧ１遺伝子領域の変異の有無を判別することができる。
【００３４】
ＢＲＧ１遺伝子領域の変異を検出するための方法は、ＤＮＡやｃＤＮＡの塩基配列を直接決定する方法以外に、変異の検出が可能な種々の方法によって行うことができる。
【００３５】
例えば、本発明における変異の検出は、以下のような方法によっても行うことができる。まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異を含む塩基配列に相補的な塩基配列を有し、レポーター蛍光色素及びクエンチャー蛍光色素が標識されたオリゴヌクレオチドプローブを調製する。そして、前記ＤＮＡ試料に、前記オリゴヌクレオチドプローブをハイブリダイズさせ、さらに前記オリゴヌクレオチドプローブがハイブリダイズした前記ＤＮＡ試料を鋳型として、ＢＲＧ１遺伝子領域の前記変異を含む塩基配列を増幅する。そして、前記増幅に伴うオリゴヌクレオチドプローブの分解により、前記レポーター蛍光色素が発する蛍光を検出し、次いで検出した前記蛍光を対照と比較する。このような方法としては、ダブルダイプローブ法、いわゆるＴａｑＭａｎ（登録商標）プローブ法が挙げられる。
【００３６】
さらに別の方法においては、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、ＤＮＡ二重鎖間に挿入されると蛍光を発するインターカレーターを含む反応系において、前記ＤＮＡ試料を鋳型として、ＢＲＧ１遺伝子領域の前記変異を含む塩基配列を増幅する。そして、前記反応系の温度を変化させ、前記インターカレーターが発する蛍光の強度の変動を検出し、検出した前記温度の変化に伴う前記蛍光の強度の変動を対照と比較する。このような方法としては、ＨＲＭ（ｈｉｇｈ  ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ  ｍｅｌｔｉｎｇ、高分解融解曲線解析）法が挙げられる。
【００３７】
さらに別の方法においては、まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位を含むＤＮＡを増幅する。さらに、増幅したＤＮＡを制限酵素により切断する。次いで、ＤＮＡ断片をその大きさに応じて分離する。次いで、検出されたＤＮＡ断片の大きさを、対照と比較する。このような方法としては、例えば、制限酵素断片長変異（Ｒｅｓｔｒｉｃｔｉｏｎ  Ｆｒａｇｍｅｎｔ  Ｌｅｎｇｔｈ  Ｐｏｌｙｍｏｒｐｈｉｓｍ／ＲＦＬＰ）を利用した方法やＰＣＲ−ＲＦＬＰ法等が挙げられる。
【００３８】
さらに別の方法においては、まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位を含むＤＮＡを増幅する。さらに、増幅したＤＮＡを一本鎖ＤＮＡに解離させる。次いで、解離させた一本鎖ＤＮＡを非変性ゲル上で分離する。分離した一本鎖ＤＮＡのゲル上での移動度を対照と比較する。このような方法としては、例えばＰＣＲ−ＳＳＣＰ（ｓｉｎｇｌｅ−ｓｔｒａｎｄ  ｃｏｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｐｏｌｙｍｏｒｐｈｉｓｍ、一本鎖高次構造変異）法が挙げられる。
【００３９】
さらに別の方法においては、まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位を含むＤＮＡを増幅する。さらに、増幅したＤＮＡを、ＤＮＡ変性剤の濃度が次第に高まるゲル上で分離する。次いで、分離したＤＮＡのゲル上での移動度を対照と比較する。このような方法としては、例えば、変性剤濃度勾配ゲル電気泳動（ｄｅｎａｔｕｒａｎｔ  ｇｒａｄｉｅｎｔ  ｇｅｌ  ｅｌｅｃｔｒｏｐｈｏｒｅｓｉｓ：ＤＧＧＥ）法が挙げられる。
【００４０】
さらに別の方法としては、生物学的試料から調製したＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位を含むＤＮＡ、および、該ＤＮＡにハイブリダイズするオリゴヌクレオチドプローブが固定された基板、を用いる方法がある。このような方法としては、例えば、ＤＮＡアレイ法等が挙げられる。
【００４１】
さらに別の方法においては、まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。また、「ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位の塩基の１塩基３’側の塩基およびその３’側の塩基配列に相補的な塩基配列を有するオリゴヌクレオチドプライマ―」を調製する。次いで、該ＤＮＡを鋳型とし、該プライマーを用いて、ｄｄＮＴＰプライマ―伸長反応を行う。次いで、プライマ―伸長反応産物を質量分析機にかけ、質量測定を行う。次いで、質量測定の結果から遺伝子型を決定する。次いで、決定した遺伝子型を対照と比較する。このような方法としては、例えば、ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ／ＭＳ法が挙げられる。
【００４２】
さらに別の方法においては、まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、５’−「ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位の塩基およびその５’側の塩基配列と相補的な塩基配列」−「ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位の１塩基３’側の塩基およびその３’側の塩基配列とハイブリダイズしない塩基配列」−３’（フラップ）からなるオリゴヌクレオチドプローブを調製する。また、「ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位の塩基およびその３’側の塩基配列と相補的な塩基配列を有するオリゴヌクレオチドプローブ」を調製する。次いで、調製したＤＮＡに、上記２種類のオリゴヌクレオチドプローブをハイブリダイズさせる。次いで、ハイブリダイズしたＤＮＡを一本鎖ＤＮＡ切断酵素で切断し、フラップを遊離させる。本発明において、一本鎖ＤＮＡ切断酵素としては、特に制限はなく、例えばｃｌｅａｖａｓｅが挙げられる。本方法においては、次いで、フラップと相補的な配列を有するオリゴヌクレオチドプローブであって、レポーター蛍光およびクエンチャー蛍光が標識されたオリゴヌクレオチドプローブをフラップにハイブリダイズさせる。次いで、発生する蛍光の強度を測定する。次いで、測定した蛍光の強度を対照と比較する。このような方法としては、例えば、Ｉｎｖａｄｅｒ法が挙げられる。
【００４３】
さらに別の方法においては、まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位を含むＤＮＡを増幅する。そして、増幅したＤＮＡを一本鎖に解離させ、解離させた一本鎖ＤＮＡのうち、片鎖のみを分離する。次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位の塩基の近傍より１塩基ずつ伸長反応を行い、その際に生成されるピロリン酸を酵素的に発光させ、発光の強度を測定する。そして、測定した蛍光の強度を対照と比較する。このような方法としては、例えば、Ｐｙｒｏｓｅｑｕｅｎｃｉｎｇ法が挙げられる。
【００４４】
さらに別の方法においては、まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位を含むＤＮＡを増幅する。次いで、「ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位の塩基の１塩基３’側の塩基およびその３’側の塩基配列に相補的な塩基配列を有するオリゴヌクレオチドプライマ―」を調製する。次いで、蛍光ラベルしたヌクレオチド存在下で、増幅したＤＮＡを鋳型とし、調製したプライマーを用いて一塩基伸長反応を行う。そして、蛍光の偏光度を測定する。次いで、測定した蛍光の偏光度を対照と比較する。このような方法としては、例えば、ＡｃｙｃｌｏＰｒｉｍｅ法が挙げられる。
【００４５】
さらに別の方法においては、まず、生物学的試料からＤＮＡもしくはｃＤＮＡ試料を調製する。次いで、ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位を含むＤＮＡを増幅する。次いで、「ＢＲＧ１遺伝子領域の変異部位の塩基の１塩基３’側の塩基およびその３’側の塩基配列に相補的な塩基配列を有するオリゴヌクレオチドプライマ−」を調製する。次いで、蛍光ラベルしたヌクレオチド存在下で、増幅したＤＮＡを鋳型とし、調製したプライマ−を用いて、一塩基伸長反応を行う。次いで、一塩基伸長反応に使われた塩基種を判定する。次いで、判定された塩基種を対照と比較する。このような方法として、例えば、ＳＮｕＰＥ法が挙げられる。  なお、変異がＢＲＧ１タンパク質におけるアミノ酸の変化（例えば、置換、欠失、挿入）を伴うものであれば、生物学的試料から調製される試料はタンパク質であってもよい。このような場合、変異を検出するには、該変異によりアミノ酸の変化が生じた部位に特異的に結合する分子（例えば、抗体）を用いる方法を利用することができる。抗体を用いたタンパク質の検出法については、後述する。
【００４６】
−ＢＲＧ１の発現低下の検出−
本発明における「ＢＲＧ１の発現低下」とは、通常、対照（例えば、健常者や同一患者の非がん組織における発現レベル）との比較において、それよりも発現レベルが低いことを意味する。
【００４７】
ＢＲＧ１発現量を転写レベルで検出する方法においては、まず、上記の方法でがん患者由来の生物学的試料からＲＮＡまたはｃＤＮＡを調製する。次いで、オリゴヌクレオチドプライマー又はオリゴヌクレオチドプローブをそれぞれ増幅反応又はハイブリダイゼーション反応に用い、その増幅産物又はハイブリッド産物を検出する。
【００４８】
このような方法としては、例えば、ＲＴ-ＰＣＲ法、ノザンブロット法、ドットブロット法、ＤＮＡアレイ法、ｉｎ  ｓｉｔｕハイブリダイゼーション法、ＲＮアーゼプロテクションアッセイ法、ｍＲＮＡ−ｓｅｑなどを利用できる。
【００４９】
当業者であればＢＲＧ１  ｃＤＮＡの塩基配列（例えば、配列番号：２）を基に各方法に適したオリゴヌクレオチドプライマーやオリゴヌクレオチドプローブを常法により設計することができる。
【００５０】
ＢＲＧ１発現量を翻訳レベルで検出する方法においては、まず、がん患者由来の生物学的試料からタンパク質試料を調製する。次いで、ＢＲＧ１タンパク質に特異的な抗体を抗原抗体反応に用い、ＢＲＧ１タンパク質に対する抗体の結合を検出する。ＢＲＧ１に特異的な抗体が標識されている場合には、直接的にＢＲＧ１タンパク質を検出することができるが、標識されていない場合には、さらに、当該抗体を認識する標識された分子（例えば、二次抗体やプロテインＡ）を作用させて、当該分子の標識を利用して、間接的にＢＲＧ１タンパク質を検出することができる。
【００５１】
このような方法としては、例えば、免疫組織化学（免疫染色）法、ウェスタンブロッティング法、ＥＬＩＳＡ法、フローサイトメトリー、イメージングサイトメトリー、ラジオイムノアッセイ、免疫沈降法、抗体アレイを用いた解析法等を利用することができる。免疫組織化学によれば、組織におけるがん細胞の形態や分布状態などの付加的な情報も同時に入手しうるという利点もある。
【００５２】
使用する抗体の種類や由来などは特に制限はないが、好ましくはモノクローナル抗体である。十分な特異性でＢＲＧ１を検出可能である限り、オリゴクローナル抗体（数種〜数十種の抗体の混合物）やポリクローナル抗体を用いることもできる。また、Ｆａｂ、Ｆａｂ'、Ｆ（ａｂ'）２、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、ｓｃ（Ｆｖ）２、ｄｓＦｖ、およびダイアボディー等の、抗体の機能的断片やその多量体（例えば、ダイマー、トリマー、テトラマー、ポリマー）を用いることもできる。抗ＢＲＧ１抗体としては、市販品、例えば、Ｃｌｏｎｅ  ＥＰＮＣＩＲ１１１Ａ(Ｅｐｉｔｏｍｉｃｓ  ２８２２−１)、Ｃｌｏｎｅ  Ｇ−７（ＳａｎｔａＣｒｕｚ  ｓｃ−１７７９６）であってもよい。
【００５３】
ＢＲＧ１タンパク質の検出は、質量分析法（ＭＳ）を使用して行うこともできる。特に液体クロマトグラフィーと連結した質量分析計（ＬＣ/ＭＳ）による解析は鋭敏であるため有利である。質量分析法による測定は、例えば、生物学的試料からタンパク質を調製し、当該タンパク質を標識し、タンパク質を分画し、分画したタンパク質を質量分析に供し、質量分析値からＢＲＧ１タンパク質を同定することにより行うことができる。標識としては、当技術分野で公知の同位体標識試薬を用いることができ、適当な標識試薬を市販品として入手することができる。また分画も当技術分野で公知の方法により行うことができ、例えば市販の強陽イオンカラム等を用いて行うことができる。
【００５４】
−その他−
遺伝子の発現低下は、プロモーターの過剰メチル化が要因の一つであることが当該技術分野で公知である。従って、ＢＲＧ１の機能抑制の有無の検出においては、ＢＲＧ１遺伝子プロモーターのメチル化を指標として検出することも考えられる。プロモーターのメチル化の検出には、例えば、メチル化されたシトシンをウラシルに変換する活性を有するバイサルファイト処理後の塩基配列の変化を塩基配列決定により直接的に検出する方法や、バイサルファイト処理前の塩基配列は認識できる（切断できる）がバイサルファイト処理後の塩基配列は認識できない（切断できない）制限エンドヌクレアーゼを利用して間接的に検出する方法などの公知の方法を利用することができる。
【００５５】
こうして、ＢＲＧ１の機能抑制を評価し、ＢＲＧ１の機能抑制、例えば、ＢＲＧ１の機能を喪失させる不活性型変異が検出された場合、ＢＲＧ１の発現低下が検出された場合、あるいはＢＲＧ１の不活性化や発現低下を引き起こすその他の現象（例えば、プロモーターの過剰メチル化）が検出された場合には、当該がん患者は、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性があると判定することができ、当該がん患者をＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療の対象として選別することができる。ここで「がんの治療への応答性」は、ＢＲＭを阻害する化合物ががんに対して治療的効果を発揮し得るか否かを示す指標である。当該応答性の判定においては、応答性の有無のみならず、応答性がある場合におけるその程度の評価（例えば、高い応答性が期待できる、中程度の応答性が期待できる等の評価）を含めてもよい。従って、ＢＲＧ１の機能抑制の程度に応じて、例えば、中程度の応答性が期待できるレベルで、治療の対象となる患者を選別してもよい。
【００５６】
一方、がん患者においてＢＲＧ１の機能抑制が認められなかった場合には、当該患者は、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療への応答性がないと判定することができ、また、当該患者をＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療の対象から除外することができる。これにより治療の奏功率を向上させることができる。
【００５７】
なお、本治療の標的であるＢＲＭが正常に発現していない場合には、ＢＲＭを阻害する化合物によるがんの治療を効果的に実施することができないおそれがある。従って、がんの評価、がんの治療への応答性の予測、およびがん患者の選別においては、さらに、ＢＲＭの正常な発現も指標に加えることができる。ＢＲＭの発現の検出の手法は、上記ＢＲＧ１の発現の検出の場合と同様である。
【００５８】
＜がんの治療方法＞
また、本発明は、ＢＲＧ１の機能抑制が検出された患者に対し、ＢＲＭを阻害する化合物を投与することを含む、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療方法を提供する。患者におけるＢＲＧ１の検出は、医師以外の主体により行われてもよいが、医師自ら行ってもよい。
【００５９】
本発明の治療方法に用いる「ＢＲＭを阻害する化合物」としては特に制限はなく、公知の化合物であってもよく、後述のスクリーニングにより同定される化合物であってもよい。
【００６０】
ＢＲＭを阻害する化合物は、その特性に応じて、錠剤、散剤、顆粒剤、カプセル剤、液剤などの各種形態として、がん患者に対して、経口的な投与あるいは非経口的な投与（例えば、静脈投与、動脈投与、局所投与）を行うことができる。投与量は、ＢＲＭを阻害してがんを治療するのに有効な量であれば特に制限はない。化合物の性質の他、がん患者の年齢、体重、症状、健康状態、がんの進行状況などに応じて、適宜選択すればよい。投与頻度としても、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１日あたりの投与量を、１日に１回で投与してもよいし、複数回に分けて投与してもよい。ＢＲＭを阻害する化合物をヒトに投与する場合、投与量の範囲は、１日当たり、約０．０１ｍｇ／ｋｇ体重〜約５００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは、約０．１ｍｇ／ｋｇ体重〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重である。ヒトに投与する場合、好ましくは、１日あたり１回、あるいは２から４回に分けて投与され、適当な間隔で繰り返すのが好ましい。また、１日量は、医師の判断により必要によっては上記の量を超えてもよい。
【００６１】
これによりがん患者におけるＢＲＧ１の機能抑制が生じているがん細胞において、さらにＢＲＭを阻害することができ、合成致死の効果により、がんを治療することができる。
【００６２】
治療対象となるがんとしては、例えば、乳がん、結腸がん、前立腺がん、肺がん、胃がん、卵巣がん、子宮頸がん、子宮内膜がん、子宮体がん、腎がん、肝細胞がん、甲状腺がん、食道がん、扁平上皮がん、白血病、骨肉腫、メラノーマ、膠芽細胞腫、神経芽細胞腫、卵巣がん、頭頚部がん、睾丸腫瘍、大腸がん、血液がん、網膜芽細胞腫、膵臓がん等が挙げられるが、これらのがんに限定されない。
【００６３】
＜ＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出するための試薬＞
また、本発明は、上記の方法において、ＢＲＧ１の機能抑制の有無を検出するための試薬であって、下記の（ａ）〜（ｃ）のいずれかに記載の分子を有効成分とする試薬を提供する。
（ａ）ＢＲＧ１遺伝子に特異的に結合するオリゴヌクレオチドプライマー
（ｂ）ＢＲＧ１遺伝子に特異的に結合するオリゴヌクレオチドプローブ
（ｃ）ＢＲＧ１タンパク質に特異的に結合する抗体
上記ポリヌクレオチドプライマーは、ＢＲＧ１ゲノムＤＮＡやｃＤＮＡの塩基配列情報（例えば、配列番号：１や２）に基づき、上記した手法や増幅する領域に即したプライマーとなるように、また、ＢＲＧ１遺伝子以外の遺伝子の増幅産物が極力生じないように設計すればよい。このようなオリゴヌクレオチドプライマー設計は、当業者であれば、常法により行うことができる。オリゴヌクレオチドプライマーの長さは、通常１５〜５０塩基長、好ましくは１５〜３０塩基長であるが、手法及び目的によってはこれより長くてもよい。
【００６４】
上記ポリヌクレオチドプローブは、ＢＲＧ１ゲノムＤＮＡやｃＤＮＡの塩基配列情報（例えば、配列番号；１や２）に基づき、上記した手法やハイブリダイズさせる領域に即したプライマーとなるように、また、ＢＲＧ１遺伝子以外の遺伝子へのハイブリダイズが極力生じないように設計すればよい。このようなオリゴヌクレオチドプローブ設計は、当業者であれば、常法により行うことができる。オリゴヌクレオチドプローブの長さは、通常、１５〜２００塩基長、好ましくは１５〜１００塩基長、さらに好ましくは１５〜５０塩基長であるが、手法及び目的によってはこれより長くてもよい。
【００６５】
オリゴヌクレオチドプローブは、適宜標識して用いることが好ましい。標識する方法としては、Ｔ４ポリヌクレオチドキナーゼを用いて、オリゴヌクレオチドの５’端を３２Ｐでリン酸化することにより標識する方法、およびクレノウ酵素等のＤＮＡポリメラーゼを用い、ランダムヘキサマーオリゴヌクレオチド等をプライマーとして３２Ｐ等のアイソトープ、蛍光色素、またはビオチン等によって標識された基質塩基を取り込ませる方法（ランダムプライム法等）を例示することができる。
【００６６】
本発明のオリゴヌクレオチドプライマー及びオリゴヌクレオチドプローブは、例えば市販のオリゴヌクレオチド合成機により作製することができる。オリゴヌクレオチドプローブは、制限酵素処理等によって取得される二本鎖ＤＮＡ断片として作製することもできる。また、本発明のオリゴヌクレオチドプライマー及びオリゴヌクレオチドプローブは、天然のヌクレオチド（デオキシリボヌクレオチド（ＤＮＡ）やリボヌクレオチド（ＲＮＡ））のみから構成されていなくともよく、非天然型のヌクレオチドにてその一部又は全部が構成されていてもよい。非天然型のヌクレオチドとしては、ＰＮＡ（ｐｏｌｙａｍｉｄｅ  ｎｕｃｌｅｉｃ  ａｃｉｄ）、ＬＮＡ（登録商標、ｌｏｃｋｅｄ  ｎｕｃｌｅｉｃ  ａｃｉｄ）、ＥＮＡ（登録商標、２’−Ｏ，４’−Ｃ−Ｅｔｈｙｌｅｎｅ−ｂｒｉｄｇｅｄ  ｎｕｃｌｅｉｃ  ａｃｉｄｓ）、及びこれらの複合体が挙げられる。
【００６７】
上記ＢＲＧ１タンパク質に特異的に結合する抗体は、ポリクローナル抗体であれば、抗原（ＢＲＧ１タンパク質、その部分ペプチド、またはこれらを発現する細胞など）で免疫動物を免疫し、その抗血清から、従来の手段（例えば、塩析、遠心分離、透析、カラムクロマトグラフィーなど）によって、精製して取得することができる。また、モノクローナル抗体は、ハイブリドーマ法や組換えＤＮＡ法によって作製することができる。
【００６８】
ハイブリドーマ法としては、代表的には、コーラーおよびミルスタインの方法（Ｋｏｈｌｅｒ＆Ｍｉｌｓｔｅｉｎ，Ｎａｔｕｒｅ，１９７５；２５６：４９５）が挙げられる。この方法における細胞融合工程に使用される抗体産生細胞は、抗原（ＢＲＧ１タンパク質、その部分ペプチド、またはこれらを発現する細胞など）で免疫された動物（例えば、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、サル、ヤギ）の脾臓細胞、リンパ節細胞、末梢血白血球などである。免疫されていない動物から予め単離された上記の細胞またはリンパ球などに対して、抗原を培地中で作用させることによって得られた抗体産生細胞も使用することが可能である。ミエローマ細胞としては公知の種々の細胞株を使用することが可能である。抗体産生細胞およびミエローマ細胞は、それらが融合可能であれば、異なる動物種起源のものでもよいが、好ましくは、同一の動物種起源のものである。ハイブリドーマは、例えば、抗原で免疫されたマウスから得られた脾臓細胞と、マウスミエローマ細胞との間の細胞融合により産生され、その後のスクリーニングにより、ＢＲＧ１タンパク質に特異的なモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマを得ることができる。ＢＲＧ１タンパク質に対するモノクローナル抗体は、ハイブリドーマを培養することにより、また、ハイブリドーマを投与した哺乳動物の腹水から、取得することができる。
【００６９】
組換えＤＮＡ法は、上記抗体をコードするＤＮＡをハイブリドーマやＢ細胞等からクローニングし、適当なベクターに組み込んで、これを宿主細胞（例えば哺乳類細胞株、大腸菌、酵母細胞、昆虫細胞、植物細胞など）に導入し、本発明の抗体を組換え抗体として産生させる手法である（例えば、Ｐ．Ｊ．Ｄｅｌｖｅｓ，Ａｎｔｉｂｏｄｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ：Ｅｓｓｅｎｔｉａｌ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ，１９９７  ＷＩＬＥＹ、Ｐ．Ｓｈｅｐｈｅｒｄ  ａｎｄ  Ｃ．Ｄｅａｎ  Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ，２０００  ＯＸＦＯＲＤ  ＵＮＩＶＥＲＳＩＴＹ  ＰＲＥＳＳ、Ｖａｎｄａｍｍｅ  Ａ．Ｍ．  ｅｔ  ａｌ．，Ｅｕｒ．Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．１９９０；１９２：７６７−７７５）。抗体をコードするＤＮＡの発現においては、重鎖または軽鎖をコードするＤＮＡを別々に発現ベクターに組み込んで宿主細胞を形質転換してもよく、重鎖および軽鎖をコードするＤＮＡを単一の発現ベクターに組み込んで宿主細胞を形質転換してもよい（ＷＯ９４／１１５２３号公報参照）。抗体は、上記宿主細胞を培養し、宿主細胞内または培養液から分離・精製し、実質的に純粋で均一な形態で取得することができる。抗体の分離・精製は、通常のポリペプチドの精製で使用されている方法を使用することができる。トランスジェニック動物作製技術を用いて、抗体遺伝子が組み込まれたトランスジェニック動物（ウシ、ヤギ、ヒツジまたはブタなど）を作製すれば、そのトランスジェニック動物のミルクから、抗体遺伝子に由来するモノクローナル抗体を大量に取得することも可能である。
【００７０】
こうして得られた抗体もしくはその遺伝子を基に、Ｆａｂ、Ｆａｂ'、Ｆ（ａｂ'）２、Ｆｖ、ｓｃＦｖ、ｓｃ（Ｆｖ）２、ｄｓＦｖ、およびダイアボディー等の、抗体の機能的断片やその多量体（例えば、ダイマー、トリマー、テトラマー、ポリマー）を調製することができる。
【００７１】
直接的にＢＲＧ１タンパク質に結合した抗体量を検出する場合、得られた抗ＢＲＧ１抗体は、直接、酵素、放射性同位体、蛍光色素又はアビジン−ビオチン系等により標識して用いられる。一方、ＢＲＧ１タンパク質に結合した抗体量を、二次抗体などを利用して検出する間接的検出方法を実施する場合、得られた抗ＢＲＧ１抗体（一次抗体）は標識する必要はなく、検出に際しては、当該抗体を認識する標識された分子（例えば、二次抗体やプロテインＡ）を用いればよい。
【００７２】
本発明の試薬においては、有効成分としての上記分子の他、必要に応じて、滅菌水や生理食塩水、緩衝剤、保存剤など、試薬として許容される他の成分を含むことができる。
【００７３】
＜がんの治療に用いる化合物のスクリーニング方法＞
また、本発明は、ＢＲＧ１の機能抑制が生じているがんの治療に用いる化合物のスクリーニング方法であって、ＢＲＭを阻害するか否かを指標として化合物を選別する工程を含む方法を提供する。
【００７４】
本発明のスクリーニング系に適用する被験化合物としては特に制限はなく、例えば、合成低分子化合物ライブラリー、遺伝子ライブラリーの発現産物、ペプチドライブラリー、ｓｉＲＮＡ、抗体、細菌放出物質、細胞（微生物、植物細胞、動物細胞）の抽出液及び培養上清、精製又は部分精製ポリペプチド、海洋生物、植物又は動物由来の抽出物、ランダムファージペプチドディスプレイライブラリーが挙げられる。
【００７５】
本発明における「ＢＲＭの阻害」は、ＢＲＭの活性の阻害および発現の阻害の双方を含む意である。本実施例で明らかにされたように、ＢＲＧ１とＢＲＭの合成致死においては、特にＢＲＭのＡＴＰアーゼ活性の消失が寄与している。従って、スクリーニングの指標とするＢＲＭの阻害は、好ましくはＢＲＭのＡＴＰアーゼ活性の阻害である。
【００７６】
ＡＴＰアーゼ活性の阻害を指標としたスクリーニング系は、特異的かつ高い感度での検出が可能であるという観点から、ＢＲＭを含むＳＷＩ／ＳＮＦクロマチンリモデリング複合体とＡＴＰアーゼ反応液を含むインビトロ系が好ましい。このインビトロ系においては、ＳＷＩ／ＳＮＦクロマチンリモデリング複合体を構成する全てのタンパク質は必要ではないが、本実施例に示す通り、ＢＲＭの他、ＢＡＦ１７０、ＢＡＦ１５５、及びＩＮＩ１を含む複合体であることが好ましい。
【００７７】
このスクリーニングにおいては、被験化合物を添加して、その後のＡＴＰの消費を検出する。ＡＴＰアーゼの消費は、市販品、例えば、ＡＤＰ−ｇｌｏ（Ｐｒｏｍｅｇａ社製）を用いて簡便に検出することが可能である。検出の結果、対照（例えば、被験化合物を添加しない場合）のＡＴＰアーゼの消費と比較して、消費が減少していれば、ＡＴＰアーゼ活性が阻害されたと評価することができる。
【００７８】
ＢＲＭの発現の阻害を検出する場合には、例えば、ＢＲＭを発現する細胞に、被験化合物を作用させて、その後のＢＲＭの発現を、上記した方法により転写レベル又は翻訳レベルで検出すればよい。また、ＢＲＭのプロモーターの下流にレポーター遺伝子が連結された発現構築物を利用したレポーターアッセイ系を用いてもよい。検出の結果、対照（例えば、被験化合物を添加しない場合）におけるＢＲＭの発現（レポーター系においては、それを代替するレポーターの発現）と比較して、発現が減少していれば、ＢＲＭの発現が阻害されたと評価することができる。
【００７９】
本発明のスクリーニングにより同定された化合物は、薬理学上許容される担体と混合し、公知の製剤学的方法で製剤化することにより、医薬品とすることができる。薬理学上許容される担体としては、例えば、滅菌水や生理食塩水、植物油、溶剤、基剤、乳化剤、懸濁剤、界面活性剤、安定剤、香味剤、芳香剤、賦形剤、ベヒクル、防腐剤、結合剤、希釈剤、等張化剤、無痛化剤、増量剤、崩壊剤、緩衝剤、コーティング剤、滑沢剤、着色剤、甘味剤、粘稠剤、矯味矯臭剤、溶解補助剤あるいはその他の添加剤等が挙げられるが、これらに制限されない。
【実施例】
【００８０】
[実施例１]  ＢＲＧ１／ＳＭＡＲＣＡ４クロマチンリモデリング遺伝子の欠損を持つがんの合成致死に基づく治療戦略の開発
１．材料及び方法
（１）非小細胞肺がん（ＮＳＣＬＣ）コホート
１９９７年〜２００７年の間に、国立がん研究センター病院（東京、日本）で外科的切除を受けた、ＮＳＣＬＣを有する１０３人の患者（５１人が腺がんで、５３人が扁平上皮がん）からの外科的標本を分析に用いた。被験者は、３種の分化度（高分化、中分化、及び低分化）の肺腺がん及び扁平上皮がんのほぼ同数の症例を含む３１８症例のコホートから無作為に選択した（Ｔｓｕｔａ  Ｋ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｊ  Ｔｈｏｒａｃ  Ｏｎｃｏｌ.  ２０１１；６：１１９０−９.）。本研究で分析された１０３個の標本は、３種の分化度を表わすほぼ同数の標本からなり、うちわけは、１８個の高分化、１８個の中分化、及び１４個の低分化の腺がん、並びに２０個の高分化、１６個の中分化、及び１７個の低分化の扁平上皮がんである。３１８症例のコホート及びそれらの病理学的特性に関する詳細な情報は、先に報告されている（Ｔｓｕｔａ  Ｋ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｊ  Ｔｈｏｒａｃ  Ｏｎｃｏｌ.  ２０１１；６：１１９０−９.）。組織学的診断は、世界保健機構（ＷＨＯ）基準に従って決定された（Ｐａｔｈｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ,  Ｔｕｍｏｕｒｓ  ｏｆ  Ｌｕｎｇ,  Ｐｌｅｕｒａ,  Ｔｈｙｍｕｓ  ａｎｄ  Ｈｅａｒｔ.  Ｉｎ  Ｔｒａｖｉｓ,  ＷＤ,  Ｂｒａｍｂｉｌｌａ,  Ｅ,  Ｍｕｌｌｅｒ−Ｈｅｒｍｅｌｉｎｋ,  ＨＫ  ａｎｄ  Ｈａｒｒｉｓ,  ＣＣ  （ｅｄｓ）,  Ｗｏｒｌｄ  Ｈｅａｌｔｈ  Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｔｕｍｏｒｓ；.  ２００４：１−３４４.）。患者の特性を表１に示す。本研究は、国立がん研究センターの治験審査委員会によって承認されている。【００８１】
【表１】
2015005473.tif 000003
【００８２】
（２）ＢＲＧ１及びＢＲＭの免疫組織化学的分析
免疫組織化学的分析を、匿名扱いのＮＳＣＬＣ試料から得られた組織マイクロアレイ切片上で実施した。ホルマリン固定パラフィン包埋（ＦＦＰＥ）組織切片を、キシレン中で脱ろうし、エタノールで十分濯ぎ、次いで水道水で洗浄した。抗原回復を、０．０１Ｍのクエン酸（ｐＨ６．０）中で高圧煮沸する（ＢＲＭに関して）か、又は９５℃での水浴中でＴＲＳ（ｔａｒｇｅｔ-ｒｅｔｒｉｅｖａｌ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ）（Ｄａｋｏ社製）中に浸漬させる（ＢＲＧ１に関して）ことによって実施した。切片を室温で４０分間冷却し、次いで１％の過酸化水素中で１０分間ブロックし、水道水で濯ぎ、湿潤染色チャンバー内に配置し、ＴＢＳ緩衝液（ｐＨ７．６）で５分間覆った。このＴＢＳ緩衝液を排出し、切片をＴＢＳ中で１：５に希釈された正常ウサギ血清（ＮＲＳ；Ｄａｋｏ）でインキュベートした。次いで、切片をウサギ抗ＢＲＧ１モノクローナル抗体（１：２００；Ｅｐｉｔｏｍｉｃｓ，２８２２−１）と室温で１時間インキュベートするか、又はウサギ抗ＢＲＭポリクローナル抗体（１：８００；Ｓｉｇｍａ社製，ＨＰＡ０２９９８１）と室温で３０分間インキュベートした。次いで、切片を、Ｅｎｖｉｓｉｏｎ  ｒａｂｂｉｔ／ＨＰＰ（Ｄａｋｏ社製）で濯ぎ、２０分間インキュベートした。最後に、切片を流れる水道水で濯ぎ、必要に応じて対比染色し、脱水して、マウントした。【００８３】
核中でＢＲＧ１及びＢＲＭの双方に関して強い染色を呈する唾液腺組織標本を、各組織マイクロアレイにおける陽性対照として使用した。それぞれの肺がん試料の核内のＢＲＧ１及びＢＲＭ抗体の染色強度は、Ｆｕｋｕｏｋａら（Ｆｕｋｕｏｋａ  Ｊ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ.  ２００４；１０：４３１４−２４.）により記載された強度スコアにいくつかの修正を伴って表現した。０（シグナルなし）、１（弱い）、２（中程度）、及び３（強い、すなわち、唾液腺細胞で見られるレベル）。これに加えて、それぞれのスコア（０〜３）を有する領域の腫瘍内分画を決定した。６つの非がん性肺組織（ｎ＝６）もまた、同一のプロトコルに供した。各組織のＢＲＭ及びＢＲＧ１の発現レベルを、採点された領域に関する［強度スコア×分画］の合計値として計算された合計スコア（ＴＳ）によって比較した。正常な肺上皮組織（ｎ＝６）に関して計算された平均ＴＳよりＴＳが高い場合、腫瘍サンプルは陽性と診断した。ＢＲＧ１及びＢＲＭに関する特異的染色は、がん細胞系のイムノブロット分析によって確認した。【００８４】
（３）ドライバー遺伝子変異の試験
腫瘍組織から得られたゲノムＤＮＡを、高分解融解法（Ｔａｋａｎｏ  Ｔ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ.  ２００５；２３：６８２９−３７.）を使用してＥＧＦＲ及びＫＲＡＳ遺伝子内の体細胞変異について解析した。肺扁平上皮がん試料における全てのＤＤＲ２コード領域中の変異を、Ｉｏｎ  ＰＧＭ  ｓｅｑｕｅｎｃｉｎｇ  ｓｙｓｔｅｍとＩｏｎ  ＴａｒｇｅｔＳｅｑ  Ｃｕｓｔｏｍ  Ｅｎｒｉｃｈｍｅｎｔ  Ｋｉｔ  （Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社製）を使用して、標的化ゲノム捕捉と超並列配列決定によって試験した。ＥＭＬ４−ＡＬＫ融合とＫＩＦ５Ｂ−ＡＬＫ融合を、抗−ＡＬＫ抗体（Ａｂｃａｍ；５Ａ４）を使用した免疫組織化学法と、それに続く逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応及び／又は蛍光／発色体インサイチュハイブリダイゼーションを介しての確認によって試験した（Ｙｏｓｈｉｄａ  Ａ,  ｅｔ  ａｌ.  Ａｍ  Ｊ  Ｓｕｒｇ  Ｐａｔｈｏｌ.  ２０１１；３５：１２２６−３４.）。ＲＥＴ及びＲＯＳ１融合（そのＲＮＡ試料が利用可能な場合）は、ＲＴ−ＰＣＲによって試験した（Ｋｏｈｎｏ  Ｔ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔ  Ｍｅｄ.  ２０１２；１８：３７５−７.、Ｔａｋｅｕｃｈｉ  Ｋ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔ  Ｍｅｄ.  ２０１２；１８：３７８−８１.）。ＦＧＦＲ１増幅は、分析用に使用可能な６９個のＮＳＣＬＣ試料で蛍光インサイチュハイブリダイゼーション（ＦＩＳＨ）を実施することによって試験した。この手順は、各腫瘍内の代表的領域から二回にわたって採取された、ホルマリン固定パラフィン包埋された４μｍ厚の腫瘍組織で実施した。本発明者は、ＦＧＦＲ１にＦＩＳＨプローブ（ＲＰ１１−５１３ＤＳ及びＲＰ１１−１００Ｂ１６、これらは、Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｏｒａｎｇｅ，Ｃｈｒｏｍｏｓｏｍｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｌａｂｏ，Ｉｎｃ；札幌、日本でラベルされた）及び染色体８セントロメア（ＣＥＮ８）に関するＦＩＳＨプローブ（ＲＰ１１−８３７Ｐ５及びＲＰ１１−１１Ｐ６、これらはＳｐｅｃｔｒｕｍ  Ｇｒｅｅｎ，Ｃｈｒｏｍｏｓｏｍｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｌａｂｏ，Ｉｎｃでラベルされた）を使用した。ＦＩＳＨ分析とシグナル捕捉を、ＩＳＩＳ  ＦＩＳＨイメージングシステム（Ｍｅｔａｓｙｓｔｅｍｓ社製）と連結された蛍光顕微鏡（ＡＸＩＯ社製，Ｚｅｉｓｓ）を通して実施した。各腫瘍からの少なくとも６０の細胞分裂間期の核を採点し、ＦＧＦＲ１増幅を、以下の基準の１つを満たすか否かで判断した。（Ｉ）ＦＧＦＲ１／ＣＥＮ８比が２．０以上であったこと、（ＩＩ）核当たりの平均遺伝子コピーが６．０以上であったこと、及び（ＩＩＩ）１５個以上の遺伝子コピー又は大クラスターを含有する腫瘍細胞のパーセンテージ１０％以上であったこと（Ｓｃｈｉｌｄｈａｕｓ  ＨＵ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｍｏｄ  Ｐａｔｈｏｌ.  ２０１２；２５：１４７３−８０.）。【００８５】
（４）細胞系
Ａ４２７、Ａ５４９、ＮＣＩ−Ｈ１５７、ＮＣＩ−Ｈ４６０、ＮＣＩ−Ｈ５２０、ＮＣＩ−Ｈ５２２、ＮＣＩ−Ｈ６６１、ＮＣＩ−Ｈ１２９９、ＮＣＩ−Ｈ１７０３、ＮＣＩ−Ｈ１８１９、ＬＫ２、ＨＣＣ５１５、ＩＩ−１８（ＮＳＣＬＣ）、Ｕ２ＯＳ（骨肉腫）、ＨＴ１０８０（線維肉腫）、ＨｅＬａ（子宮頸がん）、ＷｉＤｒ、ＨＣＴ１１６（結腸直腸がん）、ＨＦＬ−１、及びＭＲＣ−５（線維芽細胞）細胞を、１０％のウシ胎児血清（ＦＢＳ）で補充したＲＰＭＩ−１６４０（Ｇｉｂｃｏ）中で培養した。２９３ＦＴ細胞を、１０％のＦＢＳで補足したＤＭＥＭ中で培養した。Ａ５４９、ＮＣＩ−Ｈ１８１９、ＮＣＩ−Ｈ６６１、ＮＣＩ−Ｈ１５７、ＮＣＩ−Ｈ１２９９、Ａ４２７、ＮＣＩ−Ｈ５２２、及びＮＣＩ−Ｈ１７０３は、短縮型ＢＲＧ１変異を持つ肺がん細胞系であり、一方、ＮＣＩ−Ｈ５２０、ＨｅＬａ、ＬＫ２、ＮＣＩ−Ｈ４６０、Ｕ２ＯＳ、及びＨＴ１０８０は、野生型ＢＲＧ１を持つ（Ｍｅｄｉｎａ  ＰＰ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｈｕｍ  Ｍｕｔａｔ.  ２００８；２９：６１７−２２.、Ｂｌａｎｃｏ  Ｒ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｈｕｍ  Ｍｕｔａｔ.  ２００９；３０：１１９９−２０６.）。ＢＲＧ１及び他のがん関連遺伝子における変化は、本発明者が試験した細胞系で確認した。この結果のいくつかは、（Ｂｌａｎｃｏ  Ｒ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｈｕｍ  Ｍｕｔａｔ.  ２００９；３０：１１９９−２０６.）において先に報告されている。【００８６】
ＢＲＧ１を発現しない、ＨＣＣ５１５及びＩＩ−１８細胞中のＢＲＧ１とＢＲＭのコード領域における変異、並びにＢＲＧ染色で陰性の１６個の原発腫瘍を、上記したゲノムＤＮＡの標的化ゲノム捕捉と超並列配列決定によって試験した。検出された変異をゲノムＰＣＲ産物のサンガーの配列決定法によって確認した。ＨＣＴ１１６（Ｌ１１６３Ｐ）とＷｉＤｒ（Ｄ１２８４Ｎ）の結腸直腸がん細胞中で発現した、ＢＲＧ１  ＡＴＰアーゼドメイン内のアミノ酸変化をもたらす単一ヌクレオチドバリアント（Ｍｅｄｉｎａ  ＰＰ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｇｅｎｅｓ  Ｃｈｒｏｍｏｓｏｍｅｓ  Ｃａｎｃｅｒ.  ２００４；４１：１７０−７.）の影響を、ＰｏｌｙｐｈｅｎとＰｏｌｙｐｈｅｎ２プログラムを使用して評価した。ＨＣＴ１１６細胞中の置換は、ＡＴＰアーゼ活性を無効にし、ＷｉＤｒ細胞内のものは無害であると考えられる。【００８７】
（５）短鎖干渉（ｓｉ）ＲＮＡ
本研究で、ＯＮ−ＴＡＲＧＥＴ  ｐｌｕｓ  ＳＭＡＲＴｐｏｏｌ  ｓｉＲＮＡ（Ｄｈａｒｍａｃｏｎ社製）を使用した。ＢＲＭタンパク質をノックダウンするために、Ｌｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ  ＲＮＡｉＭＡＸ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）を使用して、細胞をｓｉＢＲＭ（カタログ番号Ｌ−０１７２５３−００：ＳＭＡＲＣＡ２）でトランスフェクトした。非ターゲティングｓｉＲＮＡ（Ｌ−００１８１０−１０）を陰性対照として使用した。【００８８】
（６）ドキシサイクリン誘導性ショートヘアピン（ｓｈ）ＢＲＭを発現する細胞の確立
ＢＲＭのドキシサイクリン（ｄｏｘ）−誘導性ノックダウンを行うために、レンチウィルスベクター系ｓｈＲＮＡ誘導発現システム（Ｗｉｚｎｅｒｏｗｉｃｚ  Ｍ,  Ｔｒｏｎｏ  Ｄ.  Ｊ  Ｖｉｒｏｌ.  ２００３；７７：８９５７−６１.）を使用した。このシステムでは、ｔＴＲＫＲＡＢ（テトラサイクリンリプレッサー［ｔＴＲ］とＫｒｕｅｐｐｅｌ結合ボックス［ＫＲＡＢ］タンパク質の融合）が、Ｈ１プロモーターと並置されているＴｅｔオペレーター（ＴｅｔＯ）に結合し、２〜３ｋｂにわたって延びる局所的ヘテロクロマチン状態を作り出す。これが、Ｈ１プロモーターの下流での抑制されたｓｈＲＮＡ発現を導く。ドキシサイクリン（ｄｏｘ）の存在下では、ｔＴＲＫＲＡＢはＴｅｔＯとは結合せず、ｓｈＲＮＡが発現し、これが標的遺伝子の発現をダウンレギュレートする。こうして、標的遺伝子のアップレギュレーションとダウンレギュレーションの双方を、ｄｏｘによって可逆的に制御することができる。【００８９】
ｓｈＢＲＭオリゴをアニールさせ、ｐＬＶ−ＴＨＭレトロウィルスプラスミド（Ａｄｄｇｅｎｅ）中のＴｅｔＯと並置したＨ１プロモーターの下流のＭｌｕ１−Ｃｌａ１部位にクローン化し、ｐＬＶ−ＴＨＭ−ｓｈＢＲＭを構築した。ｓｈＢＲＭオリゴの配列は、「5’-cgcgtccccGGAGGTGCTAAGACACTTATGttcaagagaCATAAGTGTCTTAGCACCTCCtttttggaaat-3’（配列番号：７）」及び「5’-cgatttccaaaaaGGAGGTGCTAAGACACTTATGtctcttgaaCATAAGTGTCTTAGCACCTCCGGGGa-3’」（配列番号：８）である（Ｙａｍａｍｉｃｈｉ  Ｎ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ２００７；６７：１０７２７−３５.）。ｔＴＲＫＲＡＢを持つプラスミドベクターであるｐＬＶ−ｔＴＲＫＲＡＢは、Ａｄｄｇｅｎｅから購入した。リポフェクタミン２０００（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）を使用して、２９３ＦＴ細胞を、パッケージングプラスミドｐｓＰＡＸ２及びｐＭＤ２．Ｇ（Ａｄｄｇｅｎｅ）とともに、ｐＬＶ−ＴＨＭ−ｓｈＢＲＭ、ｓｈＲＮＡ標的化緑色蛍光タンパク質（ＧＦＰ）を持つｐＬＶ−ＴＨｓｉ／Ｃｏｎｔｒｏｌ（Ｂｒｕｎｏ  Ｔ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ.  ２０１０；１８：１２２−３４.）、又はｐＬＶ−ｔＴＲ−ＫＲＡＢをコトランスフェクトし、それぞれ、ＬＶ−ＴＨＭ−ｓｈＢＲＭ、ＬＶ−ＴＨ  ｓｉ／Ｃｏｎｔｒｏｌ、又はＬＶ−ｔＴＲＫＲＡＢ  ＤＮＡｓの形質導入のためのレンチウィルスを作製した。ＮＣＩ−Ｈ１２９９細胞をＬＶ−ｔＴＲＫＲＡＢで感染させて、単一クローンを単離した。このクローンは、ｔＴＲに特異的な抗体（ＭｏｂｉＴｅｃ社製，ＴＥＴ０１）を用いたイムノブロット分析で明らかにされたように、高いｔＴＲＫＲＡＢタンパク質発現を示した。次いで、このＮＣＩ−Ｈ１２９９クローンをＬＶ−ＴＨＭ−ｓｈＢＲＭ又はＬＶ−ＴＨ  ｓｉ／Ｃｏｎｔｒｏｌのいずれかでのレトロウィルス感染に供し（それぞれ、ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ又はＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ細胞を作製するために）、次いで、集団培養した。ＨｅＬａ−ｓｈＢＲＭ及びＨｅＬａ−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ細胞も同様な方法で確立した。インビトロノックダウン実験に関しては、細胞を０．１μｇ／ｍｌのｄｏｘを含有する生育培地中で培養した。培地は３日毎に交換した。【００９０】
（７）イムノブロット分析
以下のタンパク質に対して特異的な抗体を使用して、先に記載されたように（Ｏｇｉｗａｒａ  Ｈ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ.  ２０１１；３０：２１３５−４６.）、イムノブロット分析を実施した。ＢＲＧ１／ＳＭＡＲＣＡ４（Ｅｐｉｔｏｍｉｃｓ社製；２７７６−１）、ＢＲＭ／ＳＭＡＲＣＡ２（Ａｂｃａｍ社製；ａｂ１５５９７）、ＳＮＦ５／ＳＭＡＲＣＢ１（Ｅｐｉｔｏｍｉｃｓ社製；５５４２−１）、ＡＲＩＤ１Ａ／ＳＭＡＲＣＦ１（Ｂｅｔｈｙｌ社製；Ａ３０１−０４１Ａ−１）、ＡＲＩＤ２（Ｂｅｔｈｙｌ社製；Ａ３０２−２３０Ａ−１）、ＢＡＦ１８０（Ｂｅｔｈｙｌ社製；Ａ３０１−５９１Ａ）、ＳＮＦ２Ｈ／ＳＭＡＲＣＡ５（Ａｂｃａｍ社製；ａｂ３７４９−１００），ｐ２１／ＣＤＫＮ１Ａ（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社製；２９４７５Ｓ）、α−チューブリン（Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍ社製；ＣＰ０６）、及びβ−アクチン（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社製；３７００Ｐ）。ＢＲＭタンパク質の発現レベルを、ＭｕｌｔｉＧａｕｇｅソフトウェア（ＦＵＪＩＦＩＬＭ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．製）を使用して定量した。【００９１】
（８）細胞生存アッセイ
ＢＲＧ１欠損型（イムノブロット分析によって検出不能）及びＢＲＧ１野生型（イムノブロット分析によって検出可能）がん細胞の生存に及ぼすＢＲＭノックダウンの影響を、クローン原性生存アッセイを用いて評価した。この目的のために、培養したがん細胞をトリプシン処理し、計測し、６ウェルの培養皿に特定の数で播種し、更に１０日間培養してコロニーを形成させた。次いで、細胞を５０％（ｖ／ｖ）メタノール／０．０１％（ｗ／ｖ）クリスタルバイオレットを含有する溶液中で５分間固定した。少なくとも５０個の細胞を含むコロニーを計測した。【００９２】
非がん性繊維芽細胞は培養プレート上でコロニーを形成しないために、これら細胞の生存度は、ＣｅｌｌＴｉｔｅｒ−Ｇｌｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  Ａｓｓａｙ  ｋｉｔ（Ｐｒｏｍｅｇａ社製）を使用して、細胞内ＡＴＰレベルを試験することによって決定した。この目的のために、培養し繊維芽細胞をトリプシン処理し、計測し、９６ウェルプレートに播種し（２０００細胞／ウェル）、更に８時間培養して、細胞を付着させた。このアッセイは、２日おきに実施した（６日目まで）。【００９３】
（９）相補性アッセイ
野生型及び変異体ＢＲＧ１（ＢＲＧ１Ｋ７８５Ａ、この変異はＢＲＧ１中のＡＴＰ結合ポケットを破壊する；Ｚｈａｎｇ  Ｊ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ.  ２００６；２６：７９４２−５２.）をコードするｃＤＮＡをＮＣＩ−Ｈ１２９９細胞にトランスフェクトすることによって、ＢＲＭノックダウンがん細胞におけるＢＲＧ１の相補的な役割を試験した。ヒトＢＲＧ１  ｃＤＮＡクローンは、Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｅｎｔｅｒ（ＮＢＲＣ）（製品評価技術基盤機構：ＮＩＴＥ）（木更津、日本）から入手した。ＦＬＡＧタグ化した野生型ＢＲＧ１及びＢＲＧ１Ｋ７８５ＡをコードするｃＤＮＡを、ｐｃＤＮＡ３．１発現ベクター（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）にサブクローン化した。部位特異的突然変異誘発により、ヒトＢＲＧ１  ｃＤＮＡの塩基２３５３〜２３５５をＧＣＣに変更することによって、ＢＲＧ１Ｋ７８５Ａ変異を導入した。コントロールｓｉＲＮＡ（Ｄ−００１８１０−０２−０５）とＢＲＭ  ｓｉＲＮＡ（ＬＱ−０１７２５３−００−０００２）は、Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃから入手した。【００９４】
Ｌｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ  ＲＮＡｉＭＡＸ（Ｉｎｖｉｔｏｇｅｎ社製）を使用して、ｓｉＲＮＡｓ（５ｎＭ）をＮＣＩ−Ｈ１２９９細胞にトランスフェクトした。トランスフェクションの２４時間後に、Ｌｉｐｏｆｅｃｔａｍｉｎｅ  ＬＴＸ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）を使用して、細胞を２．５μｇのプラスミドＤＮＡで再トランスフェクトした。更に２４時間後に（０日目として定義）、細胞を９６ウェルプレートに播種した（１０００細胞／１００μｌ／ウェル）。２日目に、細胞を５ｎＭのｓｉＲＮＡｓで再トランスフェクトした。細胞生存度を測定するために、ＡＴＰｌｉｔｅ  １ｓｔｅｐ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）を細胞に添加し、Ｗａｌｌａｃ  １４２０  ＡＲＶＯ  ＳＸ  ｍｕｌｔｉｌａｂｅｌ  ｃｏｕｎｔｅｒ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）で蛍光を測定した。抗ＢＲＧ１モノクローナル抗体（Ｅ１）、抗βアクチンモノクローナル抗体（ＡＣ−１５）（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）、及び抗ＢＲＭポリクローナル抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社製）をイムノブロット分析に使用した。【００９５】
（１０）細胞周期分析
細胞をトリプシン処理し、遠心分離し、ＰＢＳで洗浄して、氷冷した７０％エタノールで固定化した。次いで、細胞を再度遠心分離し、２００μｇ／ｍｌのＲＮアーゼＡ及び５μｇ／ｍｌのヨウ化プロピジウムを含有するＰＢＳでインキュベートして、Ｇｕａｖａ  ｆｌｏｗ  ｃｙｔｏｍｅｔｒｙ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製）で細胞周期分布を分析した。【００９６】
（１１）老化関連β−ガラクトシダーゼ（ＳＡ−β−ｇａｌ）染色
ＳＡ−β−ｇａｌ染色を、Ｓｅｎｅｓｃｅｎｃｅ  β−ｇａｌａｃｔｏｓｉｄａｓｅ  Ｓｔａｉｎｉｎｇ  Ｋｉｔ（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）を使用して実施した。ＳＡ−β−Ｇａｌ陽性細胞のパーセンテージを、試料当たり３つの異なるフィールドから決定した。【００９７】
（１２）蛍光顕微鏡
細胞をカバーグラス上で生育させて、２％（ｗ／ｖ）のパラホルムアルデヒドを含むＰＢＳで、室温にて１５分間、固定し、０．３％（ｖ／ｖ）のＴｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００で、室温にて１５分間、透過処理した。固定後、細胞をＰＢＳで３回洗浄し、ＤＡＰＩ（ＰＢＳ中で０．４μｇ／ｍｌに希釈）で染色してＤＮＡを可視化した。Ｐｒｏｌｏｎｇ  Ｇｏｌｄ  ｍｏｕｎｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製）を用いて、カバーグラスをスライドグラス上にマウントした。１００倍の油浸レンズを装備した倒立型顕微鏡（Ｃａｒｌ  Ｚｅｉｓｓ社製）を用いて、共焦点画像を撮影した。画像は、ＺＥＮ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ（２００８）（Ｃａｒｌ  Ｚｅｉｓｓ社製）を使用して取得した。細胞老化特異的ヘテロクロマチン構造（ＳＡＨＦ）を含むか分裂期細胞死が生じている細胞のパーセンテージを、試料当たり３つの別々のフィールドで定量した。ＳＡＨＦを、上記したように判定した（Ｄｉ  Ｍｉｃｃｏ  Ｒ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ.  ２０１１；１３：２９２−３０２.）。明瞭な２つ以上の分葉構造を示す核を有する細胞を分裂期細胞死陽性と判断した（Ｒｕｓｓｏ  ＡＬ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ.  ２００９；１５：６０７−１２.）。【００９８】
（１３）長期インビトロ細胞増殖アッセイ
ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞及びＨｅＬａ−ｓｈＢＲＭ細胞を、０．１μｇ／ｍｌのｄｏｘの有り無しの培地中、６０ｍｍの培養皿に播種し（１×１０５細胞／皿）、次いで培養した。細胞をトリプシン処理し、３日毎に計測し、各計測後に、１×１０５の細胞を新鮮な培地を有する新しい培養皿に再度播種した。細胞の総数及び継代時の希釈率に基づいて、累積細胞数を各継代時に計算した。実験は二重実験で実施した。【００９９】
（１４）マウス異種移植片モデル
ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ腫瘍細胞異種移植片及びＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ腫瘍細胞異種移植片の増殖に対するＢＲＭの消失の影響を、ＢＡＬＢ／ｃ−ｎｕ／ｎｕマウスで試験した。ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞及びＨ１２９９−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ細胞（５０％のＭａｔｒｉｇｅｌ中、マウス当たり４×１０６細胞；ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ社製）を、４０日齢の雌ＢＡＬＢ／ｃ−ｎｕ／ｎｕマウス（ＣＬＥＡ  Ｊａｐａｎ，Ｉｎｃ．製）に皮下注射した。３週間後、腫瘍が１００ｍｍ３に到達した時に、マウスを無作為に２つの群に分け、ｄｏｘ（２００ｐｐｍ）を含有する餌又は対照餌のいずれかを与えた。腫瘍の成長を、ノギスを使用して１週間に２回測定した。腫瘍体積（ＴＶ）は、式ＴＶ＝ａ×（ｂ２）／２（式中、ａ及びｂは、それぞれ腫瘍の長さ及び幅である）を用いて、先に記載されたように（Ｂｒｕｎｏ  Ｔ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ.  ２０１０；１８：１２２−３４.）計算した。実験の最後に、標準的なプロトコルにしたがって、マウスを屠殺した。全ての実験は、国立がん研究センターの動物実験倫理委員会によって承認されている。【０１００】
（１５）統計的分析
ロジスティック回帰分析を、ＪＭＰ（５．１バージョン）を使用して実施した。Ｓｔａｔｍａｔｅ  ＩＩＩ（３．１７バージョン）を使用して、フィッシャーの正確確率検定及びスチューデントのｔ−検定を実施した。Ｐ＜０．０５を統計的有意と考えた。特に明記しない限り、三重実験で実施した。【０１０１】
２．結果
（１）ＢＲＧ１欠損型ＮＳＣＬＣｓの特性
本発明者は、まず初めにＢＲＧ１欠損型ＮＳＣＬＣｓの特性を検討した。ＢＲＧ１は、細胞分化における役割を担っていることが報告されているため（Ｒｏｍｅｒｏ  ＯＡ,  ｅｔ  ａｌ.  ＥＭＢＯ  Ｍｏｌ  Ｍｅｄ.  ２０１２；４：６０３−１６.）、３つの異なる分化度（高分化；中分化、低分化）のほぼ同数の腺がんと扁平上皮がんを含むように、被験症例を選択した（表１）。このアプローチにより、ＢＲＧ１発現と腫瘍分化との間の関連の効率的な分析が可能となった。免疫組織化学的分析は、ＢＲＧ１タンパク質発現が、１６／１０３（１５．５％）のＮＳＣＬＣｓにおいて低いか又は欠損していることを示した（図１Ｂ、Ｃ）。このようなＢＲＧ１発現の低さや欠損は、低分化腫瘍ではより頻度が高く（表１及び図１Ｄ）、男性及び喫煙者でも頻度が高かった。ＢＲＧ１染色陰性の１６症例におけるＢＲＧ１及びＢＲＭの変異分析により、１つの症例がナンセンスＢＲＧ１変異を有し、残りの１５症例はこれを有しないことが明らかとなった。このことは、先に報告されたように（Ｒｏｄｒｉｇｕｅｚ−Ｎｉｅｔｏ  Ｓ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｈｕｍ  Ｍｕｔａｔ.  ２０１１；３２：Ｅ１９９９−２０１７.）、ＢＲＧ１遺伝子の遺伝的な変化及びエピジェネティックなサイレンシングの双方によりＢＲＧ１欠損が引き起こされることを示唆している。一方、有害なＢＲＭ変異は、ＢＲＭ染色陰性の５症例を含むこれら１６症例では検出されなかった。【０１０２】
（２）ＢＲＧ１欠損ＮＳＣＬＣｓ中のドライバー遺伝子変異
次に、本発明者は、１０３のＮＳＣＬＣ症例における代表的な治療関連遺伝子変異（ＥＧＦＲとＫＲＡＳの遺伝子変異、及びＡＬＫ融合）を分析した。１６のＢＲＧ１欠損症例は、２つの治療標的（ＥＧＦＲ変異及びＡＬＫ融合）を含む３つ全てのドライバー遺伝子変異に関して陰性であった（図１Ｄ、表１）。本発明者はまた、腫瘍組織ＲＮＡが利用できた９つのＢＲＧ１欠損型症例において、他のドライバー遺伝子変異であるＲＥＴ及びＲＯＳ１融合（Ｋｏｈｎｏ  Ｔ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔ  Ｍｅｄ.  ２０１２；１８：３７５−７.、Ｔａｋｅｕｃｈｉ  Ｋ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔ  Ｍｅｄ.  ２０１２；１８：３７８−８１.、Ｌｉｐｓｏｎ  Ｄ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔ  Ｍｅｄ.  ２０１２；１８：３８２−４.）を分析したが、いずれの融合も検出されなかった。最近の全ゲノム分析により、ＢＲＧ１変異が、ＥＧＦＲ変異やＡＬＫ融合がない腫瘍において頻度が高いことを示唆された（Ｓｅｏ  ＪＳ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｇｅｎｏｍｅ  Ｒｅｓ.  ２０１２；２２：２１０９−１９.、Ｉｍｉｅｌｉｎｓｋｉ  Ｍ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃｅｌｌ.  ２０１２；１５０：１１０７−２０.）。加えて、全てのＢＲＧ１欠損型症例は、２つの他の変化、すなわち、ＦＧＦＲ１増幅とＤＤＲ２変異（Ｈａｍｍｅｒｍａｎ  ＰＳ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｄｉｓｃｏｖ.  ２０１１；１：７８−８９.、Ｗｅｉｓｓ  Ｊ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｓｃｉ  Ｔｒａｎｓｌ  Ｍｅｄ.  ２０１０；２：６２ｒａ９３.）についても陰性であった（図１Ｄ、表１）。これら所見は、ＢＲＧ１欠損型ＮＳＣＬＣｓのほとんどが、現在のチロシンキナーゼ阻害剤に基づく分子標的治療（Ｌｏｖｌｙ  ＣＭ,  Ｃａｒｂｏｎｅ  ＤＰ.  Ｎａｔ  Ｒｅｖ  Ｃｌｉｎ  Ｏｎｃｏｌ.  ２０１１；８：６８−７０.）に適していないことを示唆している。１６のＢＲＧ１欠損症例のうち、１０（６２．５％、研究した全症例の９．７％）が、ＢＲＭを発現した。【０１０３】
（３）ＢＲＧ１欠損型がん細胞のＢＲＭ依存性増殖
本発明者は、次いでクロノゲニック生存アッセイ（Ｃｌｏｎｏｇｅｎｉｃ  ＳＵＲＶＩＶＡＬ  ａｓｓａｙ）を用いて、ＢＲＧ１欠損型（ｎ＝１０）及びＢＲＧ１野生型（ｎ＝８）がん細胞系においてsｉＲＮＡによるＢＲＭノックダウンが細胞増殖に与える影響を比較した（図２Ａ）。当該試験に用いたＢＲＧ１欠損型細胞１０株のうち8株が短縮型ＢＲＧ１変異／欠失を有している（Ｍｅｄｉｎａ  ＰＰ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｈｕｍ  Ｍｕｔａｔ.  ２００８；２９：６１７−２２.、Ｂｌａｎｃｏ  Ｒ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｈｕｍ  Ｍｕｔａｔ.  ２００９；３０：１１９９−２０６.）。残りの２つのＢＲＧ１欠損型細胞系の中で、本発明者は、標的化ゲノム捕捉配列決定によって、１つ（ＨＣＣ５１５）でホモ接合ナンセンス変異を検出したが、他の一つ（ＩＩ−１８）ではいずれのＢＲＧ１変異も検出しなかった。一方、ＢＲＧ１野生型がん細胞は、このような有害なＢＲＧ１変異を持たなかった（ただし、ＢＲＧ１  ＡＴＰアーゼドメインを破壊する可能性が高いヘテロ接合ミスセンス変異を持つＨＣＴ１１６細胞を除く；Ｗｏｎｇ  ＡＫ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ.  ２０００；６０：６１７１−７.）。【０１０４】
本発明者は、試験した全てのＢＲＧ１欠損型細胞においてＢＲＭノックダウンによるコロニー形成の抑制を観察したが、ＨＣＴ１１６以外のＢＲＧ１野生型細胞系では観察されなかった（図２Ｂ）。図２Ｄにがん細胞株におけるＢＲＧ１及びＢＲＭの発現状態ごとの細胞生残率が要約される。ＢＲＭノックダウンしたＢＲＧ１欠損型細胞の生存は、ＢＲＧ１野生型細胞系よりも極めて低かった（スチューデントのｔ−検定によりＰ＝６．３×１０−６）。３つのＢＲＧ１欠損型細胞系であるＡ４２７、ＮＣＩ−Ｈ５２２、及びＮＣＩ−Ｈ１７０３において、ＢＲＭタンパク質は、検出不能か、又は痕跡レベルの検出に過ぎなかった（図２Ａ）。これら所見は、一部の肺がん細胞が、ＢＲＧ１及びＢＲＭの双方を欠如するか、又は双方を低レベルしか発現しないことを示す報告（Ｒｅｉｓｍａｎ  ＤＮ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ.  ２００３；６３：５６０−６.）と一致する（図１Ｂ）。これら３つの細胞株におけるｓｉＲＮＡ-ＢＲＭノックダウンによる細胞増殖・生存への効果は、他の７つの細胞系よりも弱い。ＢＲＧ１欠損型細胞系における、ＢＲＭノックダウンによるコロニー形成の抑制は、本来ＢＲＭタンパク質を発現する細胞系でより顕著であった（スチューデントのｔ−検定によりＰ＝４．５×１０−９）（図２Ｄ）。【０１０５】
ＢＲＭノックダウンは、ＢＲＧ１及びＢＲＭの双方を発現する非がん性線維芽細胞系のＨＦＬ−１及びＭＲＣ−５の増殖には影響を及ぼさなかった（図３Ａ、Ｂ）。野生型ＢＲＧ１  ｃＤＮＡは、ＢＲＭノックダウンによる増殖阻害へのＮＣＩ−Ｈ１２９９細胞の感受性を相補した（図３Ｃ、Ｄ）。一方、破壊されたＡＴＰ結合ポケットを有するＡＴＰアーゼ変異体のｃＤＮＡ（ＢＲＧ１Ｋ７８５Ａ）（Ｚｈａｎｇ  Ｊ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ.  ２００６；２６：７９４２−５２.）は相補しなかった（図３Ｃ、ＤではＢＲＧ１Ｋ７８５Ａを「ＫＡ」と示す）。これら結果は、ＢＲＧ１欠損型がん細胞が、その増殖をＢＲＭに依存しており、この表現型がＢＲＧ１  ＡＴＰアーゼ活性の欠如によって引き起こされていることを示した。【０１０６】
（４）ＢＲＭ消失によるＢＲＧ１欠損型がん細胞の老化の誘導
ＢＲＭ消失の長期効果を検証するため、本発明者は、ドキシサイクリン添加により誘導性にＢＲＭ標的化ｓｈＲＮＡ（ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ及びＨｅＬａ−ｓｈＢＲＭ）（Ｗｉｚｎｅｒｏｗｉｃｚ  Ｍ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｊ  Ｖｉｒｏｌ.  ２００３；７７：８９５７−６１.、Ｂｒｕｎｏ  Ｔ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ.  ２０１０；１８：１２２−３４.）又は非標的化ｓｈＲＮＡ（ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ及びＨｅＬａ−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ）のいずれかを発現するＮＣＩ−Ｈ１２９９（ＢＲＧ１欠損型）細胞及びＨｅＬａ（ＢＲＧ１野生型）細胞を作製した。ＢＲＭノックダウンの効果を確認するため、本発明者は、ｓｉＲＮＡ実験で用いたものとは異なるＢＲＭ標的部位を用いた。この系を使用してクロノゲニック生存アッセイの結果を確認した。次に、ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞における増殖阻害の原因となるメカニズムの検討を行った。ｄｏｘ処理の７日後、ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞は、老化を示唆する平坦な形態でＧ１停止を示したが、ＨｅＬａ−ｓｈＢＲＭ細胞は示さなかった（図４Ａ）。老化のバイオマーカー（Ｒｏｎｉｎｓｏｎ  ＩＢ.  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ.  ２００３；６３：２７０５−１５.、Ｚｈａｎｇ  Ｒ,  Ａｄａｍｓ  ＰＤ.  Ｃｅｌｌ  Ｃｙｃｌｅ.  ２００７；６：７８４−９.）（ｐ２１／ＣＤＫＮ１Ａ発現、ＳＡ−β−ｇａｌ染色、及びＳＡＨＦ）は、ｄｏｘ処理ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞で観察されたが、ＨｅＬａ−ｓｈＢＲＭ細胞では観察されなかった（図４Ｂ、Ｃ）。ｄｏｘ処理は、ｓｕｂ−Ｇ１期の細胞の比率や明確な核の分葉化異常を示す細胞の数に影響を及ぼさなかった。このことは、ＢＲＭ消失がアポトーシスや分裂期細胞死を誘導しないことを示唆する（Ａｌ−Ｅｊｅｈ  Ｆ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｏｎｃｏｇｅｎｅ.  ２０１０；２９：６０８５−９８.）（図４Ａ、Ｃ）。ｐ２１によって維持される増殖停止の不可逆的状態であることから（Ｏｈｔａｎｉ  Ｎ,  ｅｔ  ａｌ.  Ｎａｔｕｒｅ.  ２００１；４０９：１０６７−７０.）、本発明者は、ｄｏｘ除去によりＢＲＭが再発現したＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞におけるｐ２１の発現を検討した（図４Ｄ）。これらの細胞では、ｐ２１の発現は、ＢＲＭノックダウン細胞で観察されたレベルで維持されていた。これと一致して、ＢＲＭを再発現している細胞の、クローン増殖活性は抑制されていた。また、ＢＲＭノックダウンは、３つのＢＲＧ１欠損型ＮＳＣＬＣ細胞系（ＮＣＩ−Ｈ１２９９、Ａ５４９、及びＮＣＩ−Ｈ１５７）において、ＳＡ−β−ｇａｌ陽性及びＧ１期の細胞の数を著しく増加させたが、３つのＢＲＧ１野生型ＮＳＣＬＣ細胞系（ＮＣＩ−Ｈ５２０、ＬＫ２、及びＮＣＩ−Ｈ４６０）においては増加させなかった（図４Ｅ、附図Ｓ７）。以上の結果は、ＢＲＭノックダウンが、老化を誘導することによって、ＢＲＧ１欠損型細胞の増殖を特異的に抑制していることを示唆する。【０１０７】
（５）インビボにおけるＢＲＧ１欠損型がん細胞のＢＲＭ依存性増殖
４週間の培養後、ＢＲＭノックダウンＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞の数は、非消失細胞よりも約１，０００倍少なかったが、ＨｅＬａ−ｓｈＢＲＭ細胞の数は変化しなかった（図５Ａ）。この観察は、ＢＲＭの阻害が、ＢＲＧ１欠損型細胞の長期増殖（すなわち、少なくとも１ヶ月以上）を特異的に抑制することを示唆する。生理学的に適切な条件でこれらデータを更に確認するために、本発明者は、ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞及びＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ細胞を、インビボコンティショナルＲＮＡｉモデルに導入した（図５Ｂ）。ＢＡＬＢ／ｃ−ｎｕ／ｎｕマウスに、ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ細胞又はＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ細胞を皮下注射した。注射した細胞が、３週間後、約１００ｍｍ３の腫瘍結節を形成した時に、動物を無作為に２群に分け、ｄｏｘ（２００ｐｐｍ）を含有する餌又は対照餌を１ヶ月間与えた。ｄｏｘを給餌されたマウスでは、ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＢＲＭ異種移植片が、ＮＣＩ−Ｈ１２９９−ｓｈＣｏｎｔｒｏｌ異種移植片よりも著しく小さかった。【０１０８】
[実施例２]  ＢＲＭ阻害剤のスクリーニング法の開発
１．ＢＲＭ/ＢＲＧ１タンパク質複合体バキュロウイルスの作製
ヒトＢＲＭ遺伝子（Ｋａｚｕｓａ  Ｃｌｏｎｅ  ｐＦＮ２１ＡＥ０７９７）、ヒトＢＲＧ１遺伝子（ＮＢＲＣ  ｃｌｏｎｅ  ＢＲＨＩＰ３０３３６５０）、ヒトＢＡＦ１７０遺伝子（Ｋａｚｕｓａ  Ｃｌｏｎｅ  ＦＸＣ０１７６７）、ヒトＢＡＦ１５５遺伝子（Ｋａｚｕｓａ  Ｃｌｏｎｅ  ＦＨＣ１１０３４）、並びにヒトＩＮＩ１遺伝子（Ｋａｚｕｓａ  Ｃｌｏｎｅ  ＦＸＣ０３１５８）をｆｌａｓｈＢＡＣ  ＵＬＴＲＡ  ｓｙｓｔｅｍにより、ＨｉｇｈＦｉｖｅ細胞を用いて各組換えバキュロウイルスを作製した。【０１０９】
２．ＢＲＭ/ＢＲＧ１タンパク質複合体の精製
各組換えバキュロウイルスをＨｉｇｈＦｉｖｅ細胞に感染させ、２１℃で培養した。培養液を３０００ｒｐｍ、１５分、４℃で遠心分離し、細胞を回収した。その後、ｃＯｍｐｌｅｔｅ  ＥＤＴＡ  ｆｒｅｅ  ｐｒｏｔｅａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ（Ｒｏｃｈｅ社製）を含むリン酸バッファーで２回洗浄した。洗浄後の細胞に溶解バッファー（２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．５、２００ｍＭ  ＮａＣｌ、１ｍＭ  ＤＴＴ、１０％  グリセロール、ｃＯｍｐｌｅｔｅ  ＥＤＴＡ  ｆｒｅｅ  ｐｒｏｔｅａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）で懸濁し、超音波破砕処理（ＳｏｎｉＦｉｅｒ（ＢＲＡＮＳＯＮ社製）：１／２  ｉｎｃｈ  ｔｉｐ、ｐｏｗｅｒ  ５、ｏｎ／ｏｆｆ：１５秒／３０秒、氷上で４回)を実施した。３５０００ｒｐｍ、６０分、４℃で遠心分離し、上清を細胞溶解液として回収した。各タンパク質複合体の発現確認は当該細胞溶解液を用いたＳＤＳ−ＰＡＧＥで実施した。【０１１０】
組換えタンパク質に付加したＨｉｓ−ｔａｇ及びＦＬＡＧ−ｔａｇを利用して、以下の方法でタンパク質複合体を精製した。細胞溶解液にＮｉ−ＮＴＡ  ａｇａｒｏｓｅ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ社製)を添加し、４℃で一昼夜反応させた。担体を洗浄バッファー（２５ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ８．０、６００ｍＭ  ＮａＣｌ、０．０５％  Ｔｗｅｅｎ−２０、１０％グリセロール)で洗浄し、溶出バッファー１（２５ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ８．０、１３８ｍＭ  ＮａＣｌ、０．０５％  Ｔｗｅｅｎ−２０、１０％グリセロール、５００ｍＭ  イミダゾール)を用いてタンパク質を溶出させた。引き続き、Ｈｉｓ−ｔａｇ精製サンプルに対してＡＮＴＩ−ＦＬＡＧ  Ｍ２  Ａｇａｒｏｓｅ  Ａｆｆｉｎｉｔｙ  Ｇｅｌ（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社製)を添加し、４℃で６時間反応させた。その後、担体を洗浄バッファーで洗浄後、溶出バッファー２（２５ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ８．０、１３８ｍＭ  ＮａＣｌ、０．０５％  Ｔｗｅｅｎ−２０、１０％グリセロール、３００μｇ／ｍＬ  ３ｘＦＬＡＧペプチド)に担体を懸濁し、４℃で一昼夜反応させた。反応サンプルを遠心分離し、上清をＢＲＭ/ＢＲＧ１タンパク質複合体として回収した。各タンパク質複合体精製産物の回収確認はＳＤＳ−ＰＡＧＥで実施した。【０１１１】
３．ＡＴＰアーゼアッセイ
上述の方法で精製した各ＢＲＭ/ＢＲＧ１タンパク質複合体２５ｎＭ（ＳＤＳ−ＰＡＧＥでの濃度分析により算出)をＡＴＰａｓｅ反応液(最終濃度：３２．５ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ、ｐＨ７．５、１１８ｍＭ  ＮａＣｌ、５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、６０μｇ／ｍＬ  BSA、８％グリセロール、０．０２５％  Ｔｗｅｅｎ−２０、５６ｎＭ  ｐｃＤＮＡ３．１、１０ｎＭ  ＡＴＰ）内で３時間室温でインキュベートした。反応体積は２０μＬとした。本反応で消費されたＡＴＰをＡＤＰ−ｇｌｏ（Ｐｒｏｍｅｇａ社製）を使用して検出し、２１０４  Ｅｎｖｉｓｉｏｎマルチラベルカウンター（ＰｅｒｋｉｎＥｌｍｅｒ社製）で測定した。
【産業上の利用可能性】
【０１１２】
本発明により、不活性型ＳＷＩ／ＳＮＦ変異を持つがん細胞を特異的に標的化するための治療戦略が提供された。本発明において、ＢＲＧ１とＢＲＭが合成致死の関係にあり、ＢＲＭを阻害する治療が、既知の治療標的遺伝子における変異を有しないＢＲＧ１欠損型がんの治療のための有望なアプローチになることが判明した。また、この治療戦略においては、がん患者をＢＲＧ１の機能抑制を指標に選別した上で、ＢＲＭ阻害剤を投与できるため、コンパニオン診断に基づく効率的な治療が可能であることも明らかとなった。従って、本発明は、医療分野、特にがん治療の分野において、大きく貢献しうるものである。
【配列表フリーテキスト】
【０１１３】
配列番号７〜８
＜２２３＞  ｓｈＢＲＭオリゴの配列
【図５】
2015005473.tif 000004
【図１】
2015005473.tif 000005
【図２】
2015005473.tif 000006
【図３】
2015005473.tif 000007
【図４】
2015005473.tif 000008
【配列表】
2015005473000001.app
【国際調査報告】
2015005473.tif 000009
2015005473.tif 000010
2015005473.tif 000011
2015005473.tif 000012
2015005473.tif 000013
2015005473.tif 000014