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　特願２００１−　８４３８９「水田作業機」拒絶査定不服審判事件〔平成１３年１０月１６日出願公開、特開２００１−２８６２０７〕について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯
　本願は、平成７年６月１６日に出願した特願平７−１４９９５９号の一部を特許法第４４条第１項の規定により分割して平成１３年３月２３日に新たな特許出願としたものであって、平成１５年３月１４日付で拒絶査定がなされ、これに対し、平成１５年４月２１日に拒絶査定に対する審判請求がなされるとともに、平成１５年５月２１日付けで手続補正がなされ、平成１８年７月１０日付で当審より拒絶理由および平成１５年５月２１日付の手続補正に対する補正却下の決定が通知され、これに対して平成１８年９月８日付で意見書および手続補正書が提出されたものである。 
 　　　　　 
２．本願発明
　本願の請求項１に係る発明は、平成１８年９月８日付手続補正書によって補正された明細書及び図面の記載からみて、特許請求の範囲１に記載された次のとおりのものと認める。
「走行機体（３）に整地フロート（１８）を備えた作業装置（Ａ）をアクチュエータ（８）により昇降自在に連結し、前記作業装置（Ａ）に動力を伝達するクラッチ機構（Ｃ）を備え、
　中立姿勢（Ｎ）より上方操作姿勢（Ｕ）及び下方操作姿勢（Ｄ）に人為的に揺動操作される切換レバー（２１）を、ステアリングハンドル（２０）の下方に備えると共に、
　前記切換レバー（２１）を中立姿勢（Ｎ）に復帰付勢して構成すると共に、この切換レバー（２１）の中立姿勢（Ｎ）から上方操作姿勢（Ｕ）への操作により、前記作業装置（Ａ）をアクチュエータ（８）により所定高さまで上昇させる上昇制御が行われ、前記切換レバー（２１）の中立姿勢（Ｎ）から下方操作姿勢（Ｄ）への操作により、前記作業装置（Ａ）をアクチュエータ（８）により作業高さまで下降させる下降制御が行われると共に、
　前記切換レバー（２１）による下降制御は、切換レバー（２１）が下方操作姿勢（Ｄ）へ操作されたことと整地フロート（１８）が接地したこととの検出に基づいて前記クラッチ機構（Ｃ）の入り操作が行われるクラッチ制御と、前記切換レバー（２１）が一度下方操作姿勢（Ｄ）に操作されていて再び下方操作姿勢（Ｄ）に操作されると、クラッチ操作手段に対する入り指令の出力を行うクラッチ制御を伴うものとに選択切換自在である水田作業機。」（以下、「本願発明」という。）
　
３．引用文献
　これに対して、当審における、平成１８年７月１０日付で通知した拒絶の理由に引用した本願の分割原出願の出願日前に頒布されている刊行物である、特開平５−２６０８２５号公報（以下、「引用文献１」という。）には、「田植機」に関して、図面と共に、以下の記載がある。
（イ）「【請求項２】走行機体に駆動昇降自在に苗植付装置（２）を連結し、走行機体側から植付クラッチ（２１）を介して断続自在に前記苗植付装置（２）に動力を供給するよう構成するとともに、・・・、前記苗植付装置（２）を強制上昇させる状態と接地下降させる状態とに切り換え自在な昇降操作スイッチ（ＳＷ１）を備えてある田植機であって、前記昇降操作スイッチ（ＳＷ１）の操作形態を判別する操作形態判別手段（Ｃ）を備え、この操作形態判別手段（Ｃ）の判別結果に基づいて、前記苗植付装置（２）の下降作動に伴って前記植付クラッチ（２１）を自動で入り操作させる状態と、クラッチ自動入り操作を牽制する状態とに切り換えるよう構成してある田植機。」（【特許請求の範囲】）
（ロ）「【産業上の利用分野】本発明は、走行機体に駆動昇降自在に苗植付装置を連結し、走行機体側から植付クラッチを介して断続自在に前記苗植付装置に動力を供給するよう構成するとともに、前記苗植付装置の左右両側に外方に突出する作用姿勢と機体内方側に引退する格納姿勢とに切り換え自在に一対の線引きマーカを設け、各線引きマーカを格納姿勢でロック保持するロック機構を各別にロック解除させて、選択的に線引きマーカを作用姿勢に切り換えるよう構成し、かつ、前記苗植付装置を強制上昇させる状態と接地下降させる状態とに切り換え自在な昇降操作スイッチを備えてある田植機に関する。」（段落【０００１】）
（ハ）「・・・第２発明の特徴構成によると、上記したような昇降操作スイッチの操作形態の違いを判別して、植付クラッチを自動で入り操作させる状態と、そのような自動入り操作を牽制する状態とのいずれかに選択的に設定できるので、機体を旋回させた後、すぐに植付け作動を再開するときは、自動入り状態に設定しておくことで煩わしさ無く、植付け作業を再開でき、旋回走行の際に枕地を整地フロート等によって整地したいような場合には、前記牽制状態に設定して意に反して苗植付け作動が開始されるのを防止できることになる。」（段落【０００５】）
（ニ）「【０００７】
【実施例】以下、実施例を図面に基いて説明する。図３に乗用型田植機を示している。この田植機は乗用型走行機体の後部に平行四連リンク機構１を介して昇降自在並びに前後軸芯周りで左右ローリング自在に苗植付装置２を連結して構成してある。苗植付装置２は前後軸芯Ｙ周りで回動自在にフレーム兼用の植付伝動ケース４に支持され、この植付伝動ケース４に、一定ストロークで往復横移動する苗のせ台５、苗のせ台５の下端部から一株づつ植付け用苗を取り出して圃場に植付ける複数の植付機構６、左右に並列配備した３個の接地フロート７等を備えてなり、油圧シリンダ１０の伸縮駆動により昇降作動するよう構成してある。そして、前記油圧シリンダ１０に対する油圧制御弁Ｖは電磁式に構成され、この電磁制御弁Ｖは、マイクロコンピュータを備えた制御装置１３により駆動制御するよう構成してある。つまり、図１に示すように、機体の運転座席１５の横側に配備した昇降レバー１６の揺動操作に基づくポテンショメータＰＭ１の出力により、人為的に上昇作動、下降作動並びに中立停止状態を現出できるよう構成し、操縦部パネル１７に設けた押し操作式昇降スイッチＳＷ１により、上昇作動と下降作動とを交互に現出できるよう構成してある。即ち、機体中央の接地フロート７を後部支点周りで上下揺動自在に支持するとともに、苗植付装置２の対地高さの変化に伴うこの接地フロート７の前部側における接地圧変動に基づく相対上下動をポテンショメータＰＭ２により検出して、このポテンショメータＰＭ２の出力値が所定の設定領域内に収まるよう制御装置１３が油圧シリンダ１０の電磁制御弁Ｖを制御して苗植付装置２を所定対地高さに維持するのである。そして、前記昇降スイッチＳＷ１の作動に伴って苗植付装置２が最大上昇位置まで上昇作動する際に、苗植付装置２が最大上昇位置近くまで上昇したことを検出するリミットスイッチＳＷ２を走行機体の後輪フェンダ部２１に取付け、上昇作動に伴ってリンク機構１の途中部が接当作用して検出作動するよう構成し、このリミットスイッチＳＷ２の検出作動に基づいて油圧シリンダ１０の上昇側駆動を自動停止させるよう構成してある。走行機体側からの動力を植付クラッチ２１、伝動軸２２を介して断続自在に苗植付装置２に供給するよう構成し、前記植付クラッチ２１は減速機構付き電動モータＭにより入り切り操作するよう構成してある。・・・又、昇降操作スイッチＳＷ１の苗植付装置２下降操作時の操作形態を判別する第２操作形態判別手段Ｃを備え、この第２操作形態判別手段Ｂの判別結果に基づいて、前記苗植付装置２の下降作動に伴って植付クラッチ２１を自動で入り操作させる状態と、自動クラッチ入り操作を牽制する状態とに切り換えられるよう構成してある。前記各操作形態判別手段Ｂ，Ｃは制御装置１３に制御プログラム形式で備えられ、制御装置１３は以下のように制御を実行する。図４、図５に植付け作業における制御フローチャートを示す。昇降レバー１６が苗植付装置２下降位置に操作されている状態で昇降操作スイッチＳＷ１が操作されると、電動モータＭを駆動して植付クラッチ２１を切り操作するとともに、電磁制御弁Ｖを駆動して前記リミットスイッチＳＷ２の検出状態を判断しながら苗植付装置２を最大上昇位置まで上昇操作する〔ステップ１〜４〕。昇降操作スイッチＳＷ１の上昇用操作時間ｔ１が所定時間Ｔ１以上であるときは、前記電磁ソレノイド２８Ｒ，２８Ｌを切り換え操作して線引きマーカ２３Ｒ，２３Ｌの左右切り換えを行う〔ステップ５、６〕。尚、前記操作時間ｔ１が短いときは、電磁ソレノイドＳＬの駆動を行わず、線引きマーカ２３Ｒ，２３Ｌの左右切り換えを牽制する。そして、再度、昇降操作スイッチＳＷ１が操作されると、電磁制御弁Ｖを駆動して苗植付装置２を接地下降させるとともに、昇降操作スイッチＳＷ１の下降用操作時間ｔ２が所定の設定時間Ｔ２よりも長いときは、前記ポテンショメータＰＭ２の出力の変化より検知した接地時点から所定の設定時間Ｔ３経過すると、電動モータＭを駆動して植付クラッチ２１を自動で入り操作させる〔ステップ７〜１２〕。そして、前記下降用操作時間ｔ２が短いときは、苗植付装置２を接地下降させ植付クラッチ２１は切り状態を維持する。尚、植付クラッチ２１が入り操作されたときは、操縦部パネル１７に設けた植付状態表示ランプ４４を青色に点灯させ、植付クラッチ２１が切り状態のときは赤色に点灯表示させる〔ステップ１３、１５〕。又、そのときに作用状態になっている線引きマーカ２３Ｒ，２３Ｌが左右いずれの側であるかを、操縦部パネル１７に備えたマーカランプ４５を表示させる〔ステップ１４〕。（段落【０００７】）
（ホ）〔別実施例〕前記昇降操作スイッチＳＷ１は押し操作式のものに代えて揺動操作式に構成してもよく、このとき前記ステップ５及びステップ９における操作形態の判別は、操作方向の違いによって判別するようにしてもよい。又、苗植付装置２が下降した後、植付クラッチ２１を入り操作させる構成は、時間経過により自動で入り操作するものに代えて専用の操作具により入り操作させるものであってもよい。」（段落【０００８】）
　これらの記載事項および特に図１、３、４，５を参照すると、引用文献１には、次の発明（以下、「引用文献１記載の発明」という。）が記載されている。
 （引用文献１記載の発明）
「走行機体に接地フロート７を備えた苗植付装置２を油圧シリンダ１０により昇降自在に連結し、前記苗植付装置２に動力を伝達する植付クラッチ２１を備え、
　人為的に揺動操作される揺動操作式の操作式昇降スイッチＳＷ１を操縦部パネル１７上に備え、
　操作式昇降スイッチＳＷ１の操作により、苗植付装置２を油圧シリンダ１０により所定高さまで上昇させる上昇制御が行われ、操作式昇降スイッチＳＷ１の操作により、苗植付装置２を油圧シリンダ１０により作業高さまで下降させる下降制御が行われるとともに、
　操作式昇降スイッチＳＷ１による下降制御は、操作式昇降スイッチＳＷ１が設定時間より長い時間操作されたことと接地フロート７が接地したこととの検出に基づいて所定時間経過後に植付クラッチ２１を自動で入り操作させる状態と、操作式昇降スイッチＳＷ１が設定時間より短い時間操作されると、自動クラッチ入り操作を牽制する状態と選択切換自在である田植機」
　
４．対比・判断
　本願発明と上記引用文献１記載の発明を比較すると、引用文献１記載の発明の「走行機体」「接地フロート７」、「苗植付装置２」、「油圧シリンダ２」「植付クラッチ２１」、「水田作業機」は、本願発明の「走行機体（３）」、「整地フロート（１８）」、「作業装置（Ａ）」、「アクチュエータ（８）」、「クラッチ機構（Ｃ）」「田植機」にそれぞれ相当する。
　そして、引用文献１記載の発明の「操作式昇降スイッチＳＷ１」と本願発明の「切換レバー（２１）」とは、「人為的に揺動操作されることにより、作業装置をアクチュエータにより所定高さまで上昇させる上昇制御が行われたり、作業装置をアクチュエータにより作業高さまで下降させる下降制御が行われる」点において共通している。
　また、引用文献１記載の発明の「操作式昇降スイッチＳＷ１が設定時間より短い時間操作されると、自動クラッチ入り操作を牽制する状態」と本願発明の「前記切換レバー（２１）が一度下方操作姿勢（Ｄ）に操作されていて再び下方操作姿勢（Ｄ）に操作されると、クラッチ操作手段に対する入り指令の出力を行うクラッチ制御を伴うもの」とは、「切換レバーの操作により、整地フロートが接地したことを検出しても自動的にクラッチ手段に対する入り操作が行われない制御」である点において共通している。
　してみると、両者は、
　
「走行機体に整地フロートを備えた作業装置をアクチュエータにより昇降自在に連結し、前記作業装置に動力を伝達するクラッチ機構を備え、
　人為的に揺動操作される切換レバーを備えると共に、
　この切換レバーの操作により、前記作業装置をアクチュエータにより所定高さまで上昇させる上昇制御が行われ、前記切換レバーの操作により、前記作業装置をアクチュエータにより作業高さまで下降させる下降制御が行われると共に、
　前記切換レバーによる下降制御は、切換レバーが操作されたことと整地フロートが接地したこととの検出に基づいて前記クラッチ機構の入り操作が行われるクラッチ制御と、切換レバーの操作により、整地フロートが接地したことを検出しても自動的にクラッチ手段に対する入り操作が行われないクラッチ制御を伴うものとに選択切換自在である水田作業機」
の点で一致し、下記の点で相違している。
　
　相違点１：本願発明では、中立姿勢より上方操作姿勢及び下方操作姿勢に人為的に揺動操作される切換レバーをステアリングハンドルの下方に備え、中立姿勢に復帰付勢して構成すると共に、この切換レバーの中立姿勢から上方操作姿勢への操作により、作業装置をアクチュエータにより所定高さまで上昇させる上昇制御が行われ、前記切換レバーの中立姿勢から下方操作姿勢への操作により、前記作業装置をアクチュエータにより作業高さまで下降させる下降制御が行われるのに対し、引用文献１記載の発明では、昇降操作スイッチを操縦部パネル上に備え、中立姿勢に復帰付勢して構成し、中立姿勢から上昇させる状態や、接地下降させる状態に操作するようにはなっていない点。
　相違点２：切換レバーが操作されたことと整地フロートが接地したこととの検出に基づいて前記クラッチ機構の入り操作が行われるクラッチ制御において、本願発明が整地フロートが接地したら（直ちに）クラッチ機構の入り操作が行われるのに対して、引用文献１記載の発明は所定時間経過後にクラッチ機構の入り操作が行われる点。
　相違点３：切換レバーによる下降制御は、本願発明では、切換レバーが操作されたことと整地フロートが接地したこととの検出に基づいて前記クラッチ機構の入り操作が行われるクラッチ制御と、切換レバーが一度下方操作姿勢に操作されていて再び下方操作姿勢に操作されると、クラッチ操作手段に対する入り指令の出力を行うクラッチ制御を伴うものとに選択切換自在であるのに対し、引用文献１記載の発明では、操作式昇降スイッチが操作されたことと接地フロートが接地したこととの検出に基づいて所定時間経過後に植付クラッチを自動で入り操作させる状態と、操作式昇降スイッチが設定時間より短い時間操作されると、自動クラッチ入り操作を牽制する状態と選択切換自在である点。
　
　そこで、上記の各相違点につき、以下検討する。
　
（相違点１について）
　当審における、平成１８年７月１０日付で通知した拒絶の理由で周知技術を示す例として引用された、実願昭５３−１０７０１３号（実開昭５５−２３０７７号）のマイクロフィルムに記載されているように、対地作業機において、「中立姿勢より上方操作姿勢及び下方操作姿勢に人為的に揺動操作される切換レバーをステアリングハンドルの下方に備え、中立姿勢に復帰付勢して構成すると共に、この切換レバーの中立姿勢から上方操作姿勢への操作により、作業装置をアクチュエータにより所定高さまで上昇させる上昇制御が行われ、前記切換レバーの中立姿勢から下方操作姿勢への操作により、前記作業装置をアクチュエータにより作業高さまで下降させる下降制御が行われる」ことは周知技術にすぎず、該技術は、作業装置が、整地フロートを備えた作業装置であるか、整地フロートを備えていない耕耘装置であるかに何ら関係しない技術であるから、該周知技術を、引用文献１記載の発明の昇降操作スイッチに採用することは、当業者が適宜なしうることにすぎない。
　
（相違点２について）
　切換レバーが操作されたことと整地フロートが接地したこととの検出に基づいて前記クラッチ機構の入り操作が行われるクラッチ制御において、整地フロートが接地した事を検知してからクラッチ機構の入り操作を自動的に行う経過時間は、当業者が任意に設定できる事項であって、引用文献１記載の発明において、整地フロートが接地したことを検知してからクラッチ機構の入り操作を自動的に行う経過時間を（「直ちに」と言える程度に）短く設定することは、当業者が適宜なし得ることにすぎない。
　
（相違点３について）
　水田作業機の操作者が、整地フロートが接地した後クラッチ機構が自動的に入り操作されるクラッチ制御を望んでいるのか、整地フロートが接地したことを検出しても自動的にクラッチ手段に対する入り操作が行われないクラッチ制御を望んでいるのかを、切換レバーの操作形態の違いを判別することで水田作業機（の制御装置）に伝達するのに、引用文献１記載の発明のように昇降操作スイッチが所定時間継続して操作されたことによっている時間の違いによって判別するか、本願発明のように、切換レバーが一度操作された後再度操作されたことによって判別するようにするかは、当業者が適宜選択できる設計的事項にすぎない。
　そして、引用文献１記載の発明では、「操作式昇降スイッチＳＷ１が設定時間より短い時間操作されると、自動クラッチ入り操作を牽制する」制御が選択された場合、その後、どのような操作によってクラッチ入り操作が行われるか明示的な記載はないものの、引用文献１には、「・・・前記牽制状態に設定して意に反して苗植付け作動が開始されるのを防止できることになる。」（上記「３．」（ハ）参照）と明記されていることから、引用文献１記載の発明においても、水田作業機の操作者が、その意思に従って、何らかの手段によって、自動クラッチ入り操作牽制状態を停止させる手段（即ち、再び植付け作業を開始する手段）を備えているものと理解するのが自然であって、このような自動クラッチ入り操作牽制状態を停止させるための入力手段として、切換レバーが再操作されたことを割り当てるようにすることは、当業者にとって容易に想到し得る事項であるといえる。
　そして、補正後の発明の作用効果も、引用文献１記載の発明および周知技術から当業者が予測できる範囲のものである。
　
５．むすび
　以上のとおり、本願発明は、引用文献１記載の発明および上記周知技術から当業者が容易に発明をすることができたものであり、特許法第２９条第２項の規定により特許を受けることができないものであるから、本願の他の請求項に係る発明を検討するまでもなく、本願は拒絶されるべきものである。
　よって、結論のとおり審決する。