(57)【要約】【課題】（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの新規な製造方法を提供する。【解決手段】溶媒中にて、塩基および触媒量の下記の一般式（３）、（４）、（５）または（６）で表されるキナアルカロイド相間移動触媒の存在下で、下記の式（１）で表されるアルキニルケトンと（トリフルオロメチル）トリメチルシランとを反応させる。【化１０】2015129630.tif 000017【化１２】2015129630.tif 000018（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｘは、請求項１に記載の意味を表す。）【選択図】なし
2015129630.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
溶媒中にて、塩基および触媒量の下記の一般式（３）、（４）、（５）または（６）で表されるキナアルカロイド相間移動触媒の存在下で、下記の式（１）で表されるアルキニルケトンと（トリフルオロメチル）トリメチルシランとを反応させることを特徴とする下記の式（２）で表される（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの製造方法。
【化１０】
2015129630.tif 000013
【化１１】
2015129630.tif 000014
【化１２】
2015129630.tif 000015
（式中、Ｒ１はアルコキシ基を示し、Ｒ２はエチル基またはビニル基を示し、Ｒ３はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基またはアリール基を示し、Ｒ４はアルキル基、アルケニル基、アラルキル基、アルキニル基、アリール基、アルコキシ基またはアミノ基を示し、Ｘはカウンターアニオンを示す。）
【請求項２】
前記キナアルカロイド相間移動触媒として、前記Ｒ１が直鎖のアルコキシ基であるものを用いることを特徴とする請求項１に記載の（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの製造方法。
【請求項３】
前記溶媒として、トルエンと塩化メチレンの混合溶媒を用いる請求項１または２に記載の（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの製造方法。
【請求項４】
前記塩基として、アンモニウムフロリドを用いる請求項１ないし３のいずれか１つに記載の（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの製造方法。
【請求項５】
前記キナアルカロイド相間移動触媒として、下記の一般式（７）で表される化合物を用いる請求項１に記載の（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの製造方法。
【化１３】
2015129630.tif 000016
（式中、Ｒ５は、メチル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−オクチル基、ｎ−デシル基またはセチル基であり、Ｒ６は、フェニル基、３，５−ｔＢｕ２Ｃ６Ｈ３基または３，５−（ＣＦ３）２Ｃ６Ｈ３基である。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エイズ治療薬であるエファビレンツ（Ｅｆａｖｉｒｅｎｚ）の鍵中間体となる（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
Ｍｅｒｃｋ社が開発したエファビレンツ（Ｅｆａｖｉｒｅｎｚ）はエイズ発症抑制剤（非核酸系逆転写酵素阻害剤）であり、世界的なトップドラッグの一つであり、その売り上げは年間約２００億円にのぼる。エファビレンツ（Ｅｆａｖｉｒｅｎｚ）はトリフルオロメチル基を持つ不斉炭素を有し、（Ｓ）−体の光学異性体のみに抗ＨＩＶ活性があり、（Ｒ）−体には活性がないことが知られている。しかしながら、現在の実際の製造プロセスでは（−）−Ｃａｍｐｈａｎｏｙｌ  ｃｈｌｏｒｉｄｅをキラル補助基として利用した光学分割が用いられているのが現状であり（非特許文献１）、光学分割では中間体をラセミ体として合成し、光学分割剤を作用させた後にジアステレオマーを分離するので、半分の化合物は捨てていることになる。【０００３】
また、エファビレンツの鍵中間体となる（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの製造方法には、大きく大別して二つ挙げられる。一つ目は、従来の方法であるトリフルオロメチルケトンに対する不斉アルキニル化反応であり（非特許文献２、３、４参照）、二つ目は、新たな方法であるアルキニルケトンに対する直接的不斉トリフルオロメチル化反応である（非特許文献５参照）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】S. D. Young, F. S. Britcher, L. O. Tran, L. S. Payne, W. C. Lumma, T. A. Lyle, J. R. Huff, P. S. Anderson, D. B. Olsen, S. S. Carrol, D. J. Pettibone, J. A. O. Brien, R. G. Ball, S. K. Balani, J. H. Lin, I.-W. Chen, W. A. Schleif, V. V. Sardana, W. J. Long, V. W. Byrnes, E. A. Emini, Antimicrob. Agents Chemother，1995，39, 2602.
【非特許文献２】A. S. Thompson, E. G. Corley, M. F. Huntington, E. J. J. Grabowski, Tetrahedron Lett. 1995, 39, 2602.
【非特許文献３】L. Tan, C.-Y. Chen, R. Tillyer, E. J. J. Grabowski, P. J. Reider, Angew. Chem. Int. Ed. 1999, 38, 711.
【非特許文献４】N. Chinkov, A. Warm, E. M. Carreira, Angew. Chem. Int. Ed. 2011, 50, 2957.
【非特許文献５】H. Kawai, T. Kitayama, E. Tokunaga, N. Shibata, Eur. J. Org. Chem. 2011, 5959
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、以前に本発明者が上記二つ目の方法を報告しているが、エナンチオ選択性が中程度（５０％  ｅｅ）とあまり高くなかった。【０００６】
そのため、エナンチオ選択性をより高められるように、本発明者が以前に報告した方法を改良した新規な製造方法の開発が求められていた。【０００７】
本発明は上記点に鑑みて、エナンチオ選択的トリフルオロメチル化反応を利用した（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの新規な製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明者らが鋭意検討したところ、上記非特許文献５に記載の触媒とは一部の官能基が異なるキナアルカロイド相間移動触媒と（トリフルオロメチル）トリメチルシランを用いることにより、次式で示すアルキニルケトンへの高エナンチオ選択的トリフルオロメチル化反応に成功した。【０００９】
【化１】
2015129630.tif 000003
【００１０】
すなわち、請求項１に記載の発明は、溶媒中にて、塩基および触媒量の下記の一般式（３）、（４）、（５）または（６）で表されるキナアルカロイド相間移動触媒の存在下で、下記の式（１）で表されるアルキニルケトンと（トリフルオロメチル）トリメチルシランとを反応させることを特徴とする下記の式（２）で表される（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールの新規な製造方法である。【００１１】
【化２】
2015129630.tif 000004
【００１２】
【化３】
2015129630.tif 000005
【００１３】
【化４】
2015129630.tif 000006
【００１４】
（式中、Ｒ１はアルコキシ基を示し、Ｒ２はエチル基またはビニル基を示し、Ｒ３はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基またはアリール基を示し、Ｒ４はアルキル基、アルケニル基、アラルキル基、アルキニル基、アリール基、アルコキシ基またはアミノ基を示し、Ｘはカウンターアニオンを示す。）
請求項１に記載の発明では、一般式（３）、（４）、（５）または（６）で表され、式中のＲ１がアルコキシ基であるキナアルカロイド相間移動触媒を用いている。なお、非特許文献５に記載のキナアルカロイド相間移動触媒は、一般式（３）、（４）、（５）、（６）中のＲ１がヒドロキシ基であるものに相当する。【００１５】
請求項１に記載の発明によれば、（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールをエナンチオ選択的に製造することができる。【００１６】
請求項１に記載の発明においては、請求項２に記載の発明のように、キナアルカロイド相間移動触媒として、Ｒ１が直鎖のアルコキシ基であるものを用いることが好ましい。【００１７】
請求項１、２に記載の発明においては、請求項３に記載の発明のように、溶媒として、トルエンと塩化メチレンの混合溶媒を用いることが好ましい。【００１８】
請求項１〜３に記載の発明においては、請求項４に記載の発明のように、塩基として、アンモニウムフロリドを用いることが好ましい。【００１９】
請求項１に記載の発明においては、請求項５に記載の発明のように、キナアルカロイド相間移動触媒として、下記の一般式（７）で表される化合物を用いることが好ましい。【００２０】
【化５】
2015129630.tif 000007
【００２１】
（式中、Ｒ５は、メチル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−オクチル基、ｎ−デシル基またはセチル基であり、Ｒ６は、フェニル基、３，５−ｔＢｕ２Ｃ６Ｈ３基または３，５−（ＣＦ３）２Ｃ６Ｈ３基である。）
請求項５に記載の発明によれば、非特許文献５に記載の製造方法と比較して、（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールを、高エナンチオ選択的に製造することができる（後述の実施例における表１中の７ｂ、７ｃ、７ｄ、７ｅ、７ｆ、７ｊ、７ｋ、７ｌ、７ｍの触媒を用いた反応例参照）。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明では、溶媒中にて、塩基およびキナアルカロイド相間移動触媒の存在下で、上記の式（１）で表されるアルキニルケトンと（トリフルオロメチル）トリメチルシランとを反応させる。これにより、上記の式（２）で表されるトリフルオロメチルアルコール化合物、すなわち、（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オールを製造する。
【００２３】
式（１）で表されるアルキニルケトンは、１−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−３−シクロプロピル−２−プロピン−１−オールである。式（１）で表されるアルキニルケトンは、既存の製法で製造されたものを用いることができる。
【００２４】
反応に用いるキナアルカロイド相間移動触媒は、上記の一般式（３）、（４）、（５）または（６）で表されるキナアルカロイド誘導体である。一般式（３）、（４）、（５）、（６）で表される化合物は、異性体の関係であり、同じ性能を有する。このため、キナアルカロイド相間移動触媒として、一般式（３）、（４）、（５）、（６）で表される化合物のいずれを用いてもよい。キナアルカロイド相間移動触媒の使用量は、相間移動触媒として作用する触媒量であればよい。
【００２５】
一般式（３）、（４）、（５）、（６）中において、Ｒ１はアルコキシ基を示し、Ｒ２はエチル基またはビニル基を示し、Ｒ３はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基またはアリール基を示し、Ｒ４はアルキル基、アルケニル基、アラルキル基、アルキニル基、アリール基、アルコキシ基またはアミノ基を示し、Ｘはカウンターアニオンを示している。
【００２６】
本明細書において、Ｒ３及びＲ４のアルキル基としては、例えば、炭素数１乃至２０程度のアルキル基を用いることができる。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、又はこれらの環状アルキル基、分鎖アルキル基などを用いることができる。
【００２７】
Ｒ３及びＲ４のアルケニル基又はアルキニル基に含まれる不飽和結合の数は特に限定されないが、好ましくは１乃至２個程度である。該アルケニル基又はアルキニル基は、直鎖状又は分枝鎖状のいずれでもよい。
【００２８】
Ｒ３及びＲ４が示すアリール基は、ヘテロアリール基も含有し、具体例としては、例えば炭素数２〜３０のアリール基、具体的にはフェニル基、ナフチル基、アンスラニル基、ピレニル基、ビフェニル基、インデニル基、テトラヒドロナフチル基、ピリジル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、ピリダニジル基、ピペラジニル基、ピラゾリル基、イミダゾリル基、キニリル基、ピロリル基、インドリル基、フリル基などが挙げることができる。
【００２９】
アルキル基はフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、ニトロ基、アリール基、アシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基などの置換基で置換されていてもよく、２個以上の置換基を有する場合には、それらは同一でも異なっていてもよい。
【００３０】
アルケニル基はフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、ニトロ基、アリール基、アシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基などの置換基で置換されていてもよく、２個以上の置換基を有する場合には、それらは同一でも異なっていてもよい。
【００３１】
アルキニル基はフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、ニトロ基、アリール基、アシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基などの置換基で置換されていてもよく、２個以上の置換基を有する場合には、それらは同一でも異なっていてもよい。
【００３２】
アリール基はアルキル基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、ニトロ基、アリール基、アシル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシルオキシ基などの置換基で置換されていてもよく、２個以上の置換基を有する場合には、それらは同一でも異なっていてもよい。
【００３３】
Ｒ４のアラルキル基としては、例えば、ベンジル基、ペンタフルオロベンジル基、ｏ−メチルベンジル基、ｍ−メチルベンジル基、ｐ−メチルベンジル基、ｐ−ニトロベンジル基、ナフチルメチル基、フルフリル基、α−フェネチル基等が挙げられる。
【００３４】
Ｒ４が示すアミノ基としては、Ｎ上に水素、置換もしくは未置換のアルキル基、アルケニル基、アラルキル基、アルキニル基、アリール基の置換基が１つか２つ置換しているものが挙げられる。置換基はそれぞれ独立しており、同一である必要はない。アミノ基は、置換基を組み合わせて形成されうる環状構造を形成することができる。特に３員環から２０員環でなる単環、双環、またはそれ以上の多環の構造を示すことができる。また、ヘテロ原子の介在もしくは非介在で環状構造の一部を形成してもよい。
【００３５】
Ｒ１およびＲ４が示すアルコキシ基は炭素数が１〜２０のアルコキシ基が好ましく、炭素数が１〜１０のアルコキシ基がさらに好ましい。アルコキシ基の場合も上記のアルキル基の場合と同様の置換基により置換されていてもよい。エナンチオ選択性をより高めるという観点では、後述する実施例に示すように、Ｒ１のアルコキシ基は、直鎖のアルコキシ基であることが好ましく、その中でも、炭素数が４または６の直鎖のアルコキシ基であることが最も好ましい。
【００３６】
Ｘが示すカウンターアニオンとしては、ハロゲンやアルコキシドが挙げられ、より具体的には、フロリド、クロリド、ブロミド（Ｂｒ）、ヨード、フェノキシド、トリフルオロボレート（ＢＦ４）、ヘキサフルオロフォスフェート（ＰＦ６）などが挙げられる。
【００３７】
反応に用いる溶媒の種類は特に限定されないが、溶媒としては、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ｎ−ブチルメチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶媒；ヘプタン、ヘキサン、シクロペンタン、シクロヘキサン等の炭化水素系溶媒；クロロホルム、四塩化炭素、塩化メチレン、ジクロロエタン、トリクロロエタン等のハロゲン化炭化水素系溶媒；ベンゼン、トルエン、キシレン、クメン、シメン、メシチレン、ジイソプロピルベンゼン、ピリジン、ピリミジン、ピラジン、ピリダジン等の芳香族系溶媒；ジメチルスルホキシド、ジメチルホルムアミド等の溶媒；メタノール、エタノール、プロパノール、ｉ−プロピルアルコール、アミノエタノール、Ｎ、Ｎ−ジメチルアミノエタノール等のアルコール系溶媒が挙げられる。これらは単独で使用し得るのみならず、２種類以上を混合して用いることも可能である。アルキニルケトンに対するエナンチオ選択的トリフルオロメチルアルコールの合成に用いる溶媒としては、後述する実施例に示すように、トルエンと塩化メチレンの混合溶媒が好ましく、トルエンと塩化メチレンの溶媒比が２対１の混合溶媒が最も好ましい。
【００３８】
反応に用いる塩基として、無機塩基、有機塩基、有機金属試薬等が使用できる。塩基としては、例えば、炭酸カリウム、炭酸セシウム等の炭酸塩；酢酸ナトリウム、酢酸カリウムなどの酢酸塩；テトラメチルアンモニウムフロリド、テトラエチルアンモニウムフロリド、テトラブチルアンモニウムフロリドなどのアンモニウムフロリド；フッ化カリウム、フッ化セシウムなどのフッ化アルカリ金属類；水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の水酸化物；ナトリウムメトキシド、カリウムｔｅｒｔ−ブトキシド等のアルコキシド化合物；ＤＡＢＣＯ、ＤＢＵ、トリエチルアミン、Ｎ、Ｎ−ジメチルアミノピリジン等の有機塩基；ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔｅｒｔ−ブチルリチウム、リチウムジイソプロピルアミド、ヘキサメチルジシラザンリチウム塩などのリチウム塩などが挙げられる。アルキニルケトンに対するエナンチオ選択的トリフルオロメチルアルコールの合成に用いる塩基としては、後述する実施例に示すように、アンモニウムフロリドが好ましく、テトラメチルアンモニウムフロリドが最も好ましい。使用量は一般的に式（１）に対して、０．１〜１０当量で、好ましくは０．５当量である。
【００３９】
反応温度は特に限定されるものではないが、通常−８０℃〜１２０℃であり、より好ましくは室温付近である。反応器は大気開放型の反応器、またはオートクレーブ等の密閉型の反応器のいずれも可能である。反応圧力は大気圧下、または加圧下のいずれも可能である。反応時間は特に限定されるものではないが、通常１時間〜５日で反応は完結する。
【００４０】
反応後、上記の式（２）で示されるトリフルオロメチルアルコール化合物は一般的な手法によって反応液から単離および精製することができる。例えば、反応液を濃縮した後、シリカゲル、アルミナ等の吸着剤を用いたカラムクロマトグラフ法での精製、塩析、再結晶等が挙げられる。
【００４１】
この反応では、キナアルカロイド相間移動触媒の構造が不斉収率（エナンチオ選択性）に影響する。特に、本発明では、一般式（３）、（４）、（５）、（６）中のＲ１がアルコキシ基であることによって、高エナンチオ選択的に、上記の式（２）で示されるトリフルオロメチルアルコール化合物を製造することが可能である。また、この反応は、金属触媒を用いず、キナアルカロイド相間移動触媒を用いるので、反応物に金属触媒が不純物として残存することがないため、安全な反応である。
【実施例】
【００４２】
以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明の範囲は下記の実施例に限定されることはない。【００４３】
下記の反応式に示すように、溶媒中にて、塩基およびキナアルカロイド相間移動触媒の存在下で、式（１）で表されるアルキニルケトンと（トリフルオロメチル）トリメチルシラン（Ｍｅ３ＳｉＣＦ３）とを反応させることにより、式（２）で表されるトリフルオロメチルアルコール化合物を製造した。この反応では、溶媒として、トルエンと塩化メチレンの混合溶媒（ｔｏｌｕｅｎｅ／ＣＨ２Ｃｌ２）を用い、塩基として、テトラメチルアンモニウムフロリド（Ｍｅ４ＮＦ）を用い、キナアルカロイド相間移動触媒として、下記の一般式（７）で表される化合物（ｃａｔ．（７））を用いた。なお、この反応は、密閉型の容器内で、窒素雰囲気下で行った。【００４４】
【化６】
2015129630.tif 000008
【００４５】
【化７】
2015129630.tif 000009
【００４６】
この一般式（７）で表されるキナアルカロイド相間移動触媒は、上記の一般式（５）で表され、Ｒ２がビニル基であり、Ｒ３がアリール基であり、Ｒ４がメトキシ基（アルコキシ基）であり、Ｘがブロミドであるキナアルカロイド相間移動触媒に相当する。本実施例では、一般式（７）中のＲ５およびＲ６が下記の表１に示す基である各触媒７ａ〜７ｍを用いた。なお、Ｒ５は一般式（５）中のＲ１の一部に相当し、Ｒ６は一般式（５）中のＲ３の一部に相当する。【００４７】
下記の表１のＲ５の欄において、Ｍｅはメチル基、ｎ−ｂｕｔｙｌはｎ（ノルマル）−ブチル基、ｎ−ｈｅｘｙｌはｎ−ヘキシル基、Ｂｎはベンジル基、ａｌｌｙｌはアリール基、ｎ−ｐｅｎｔｙｌはｎ−ペンチル基、ｎ−ｏｃｔｙｌはｎ−オクチル基、ｎ−ｄｅｃｙｌはｎ−デシル基、ｃｅｔｙｌはセチル基を示す。表１のＲ６の欄において、Ｐｈは置換していないフェニル基を示し、３，５−ｔＢｕ２Ｃ６Ｈ３基および３，５−（ＣＦ３）２Ｃ６Ｈ３基は置換型のフェニル基である。【００４８】
【表１】
2015129630.tif 000010
【００４９】
具体的には、アルキニルケトン（０．１０ｍｍｏｌ）、テトラメチルアンモニウムフロリド（０．０５ｍｍｏｌ）および表１に示す７ａ〜７ｍのいずれか１つのキナアルカロイド相間移動触媒（０．０１  ｍｍｏｌ）を、溶媒２ｍＬに溶かし、表１に示す温度において（トリフルオロメチル）トリメチルシラン（０．２０  ｍｍｏｌ）を加えた。このとき用いた溶媒のトルエンと塩化メチレンの溶媒比（Ｔｏｌ．／ＣＨ２Ｃｌ２）は、表１に示す通り、トルエン：塩化メチレン＝２：１または１：１である。【００５０】
そして、表１に示す時間撹拌した後、飽和塩化アンモニウム水溶液を加えて反応を停止した。塩化メチレンを用いて抽出し、集めた有機相を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。減圧下で溶媒を留去、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）１ｍＬとテトラブチルアンモニウムフロリド（ＴＢＡＦ）を加え、室温で１時間撹拌した。その後、減圧下で溶媒を留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、下記の式（２）で表されるトリフルオロメチルアルコール化合物を得た。【００５１】
本実施例の一例として、表１中の７ｍのキナアルカロイド相間移動触媒の構造式を以下に示すとともに、表１中の７ｍのキナアルカロイド相間移動触媒を用いたときの得られた式（２）の化合物のＮＭＲ等による分析結果を以下に示す。【００５２】
【化８】
2015129630.tif 000011
【００５３】
【化９】
2015129630.tif 000012
【００５４】
化合物（２）：（Ｓ）−２−（５−クロロ−２−ニトロフェニル）−４−シクロプロピル−１，１，１−トリフルオロブト−３−イン−２−オール
1H NMR (CDCl3, 300 MHz) δ 0.79-0.92 (m 4H), 1.26-1.36 (m, 1H), 3.57 (s, 1H), 7.44-7.52 (m, 2H), 7.80 (s, 1H); 19F NMR (CDCl3, 188 MHz) δ-78.8 (s, 3F) ; MS (ESI, m/z) 318 [M-H]-. The ee of the product was determined by HPLC using an OD-3 column (n-hexane/i-PrOH = 95/5, flow rate 1.0 mL/min, λ = 254 nm, τmaj = 8.4 min, τmin = 9.5 min) ; [a]D25 = -10.9 (c = 0.27, CHCl3) , 74％収率，80% ee.
表１に、本実施例で得られた化合物のエナンチオ選択性（Ｅｅ（％））を示している。表１に示す結果より、７ａ〜７ｍのキナアルカロイド相間移動触媒のいずれを用いたときでも、エナンチオ選択的に式（２）の化合物が得られたことがわかる。【００５５】
また、非特許文献５に記載の製造方法でのエナンチオ選択性は最高で５０％であったのに対して、７ｂ、７ｃ、７ｄ、７ｅ、７ｆ、７ｊ、７ｋ、７ｌ、７ｍのキナアルカロイド相間移動触媒を用いたときは、エナンチオ選択性は６０％以上であり、非特許文献５に記載の製造方法と比較して、エナンチオ選択性が高いことがわかる。これらの触媒のうち、７ｃ、７ｄ、７ｅ、７ｆ、７ｊ、７ｋ、７ｍは、一般式（５）において、Ｒ１が直鎖のアルコキシ基であるキナアルカロイド相間移動触媒に該当する。したがって、一般式（３）、（４）、（５）または（６）において、Ｒ１が直鎖のアルコキシ基であるキナアルカロイド相間移動触媒を用いたときに、エナンチオ選択性が高くなる傾向があることがわかる。【００５６】
また、７ｆ、７ｍのキナアルカロイド相間移動触媒を用いたときが、エナンチオ選択性が８０％と最も高いことから、一般式（７）で表され、Ｒ５がｎ−ブチル基またはｎ−ヘキシル基であるキナアルカロイド相間移動触媒を用いることが最も好ましいことがわかる。
【国際調査報告】
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