(57)【要約】  光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群（Ｇ１）と、負の屈折力を持つ第２レンズ群（Ｇ２）と、正の屈折力を持つ第３レンズ群（Ｇ３）と、正の屈折力を持つ第４レンズ群（Ｇ４）とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも第１レンズ群（Ｇ１）が移動し、第１レンズ群（Ｇ１）は、１組の接合レンズからなり、第３レンズ群（Ｇ３）は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなり、望遠端状態におけるズームレンズ（ＺＬ）の全長をＴＬとし、望遠端状態におけるズームレンズ（ＺＬ）の焦点距離をｆｔとしたとき、条件式０．５０＜ＴＬ／ｆｔ＜１．２８を満足する。
2015019604.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
前記第１レンズ群は、１組の接合レンズからなり、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．５０  ＜  ＴＬ／ｆｔ  ＜  １．２８
但し、
ＴＬ：望遠端状態における前記ズームレンズの全長
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ
【請求項３】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項４】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離
【請求項５】
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【請求項６】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第２レンズ群は、一旦像面側へ移動した後に、物体側へ移動することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項７】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項８】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項９】
前記第２レンズ群は、負レンズと、負レンズと、正レンズから構成されていることを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
前記第４レンズ群は、１枚の正レンズから構成されていることを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１１】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１２】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１３】
前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１４】
前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
【請求項１５】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ
【請求項１６】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項１７】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離
【請求項１８】
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【請求項１９】
前記第１レンズ群は、負レンズと、正レンズからなることを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２０】
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなることを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２１】
前記第２レンズ群は、負レンズと、負レンズと、正レンズからなることを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２２】
前記第４レンズ群は、１枚の正レンズからなることを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項２４】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動することを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２５】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第２レンズ群は、一旦像面側へ移動した後に、物体側へ移動することを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２６】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２７】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２８】
前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項２９】
前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
【請求項３０】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項３１】
前記第３レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズ及び１枚の負の屈折力を有する単レンズからなることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項３２】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
０．５０  ＜  ＴＬｔ／ｆｔ  ＜  １．４０
但し、
ＴＬｔ：望遠端状態における光学全長
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
【請求項３３】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
０．１６  ＜  （−ｆ２）／ｆ１  ＜  ０．４０
但し：
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項３４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
０．７０  ＜  ｆ４／ｆ１  ＜  １．４０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項３５】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動することを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項３６】
前記第１レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、接合されていることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項３７】
前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ、前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、各々が空気間隔で分離されていることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項３８】
前記第４レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズからなることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項３９】
前記第１レンズ群を構成する前記正の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項４０】
前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項４１】
前記第３レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項４２】
前記第４レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項４３】
前記第４レンズ群を構成するレンズの媒質は、プラスチック樹脂であることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項４４】
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第４レンズ群が光軸に沿って移動することを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項４５】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離
【請求項４６】
前記第３レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズ及び１枚の負の屈折力を有する単レンズからなることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項４７】
前記第３レンズ群は、負の屈折力を有するレンズを有し、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
−４．５  ＜  （Ｒ７２＋Ｒ７１）／（Ｒ７２−Ｒ７１）  ＜  −０．１
但し、
Ｒ７１：前記第３レンズ群に含まれる前記負の屈折力を有するレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ７２：前記第３レンズ群に含まれる前記負の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面の曲率半径
【請求項４８】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
０．５０  ＜  ＴＬｔ／ｆｔ  ＜  １．４０
但し、
ＴＬｔ：望遠端状態における光学全長
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
【請求項４９】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
０．１６  ＜  （−ｆ２）／ｆ１  ＜  ０．４０
但し：
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項５０】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
０．７０  ＜  ｆ４／ｆ１  ＜  １．４０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項５１】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
４．０  ＜  ｆ１／ｆｗ  ＜  ６．５
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
【請求項５２】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
−０．４  ＜  Ｍ３／ｆｔ  ＜  −０．０５
但し、
Ｍ３：前記第３レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
【請求項５３】
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項５４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項５３に記載のズームレンズ。
１．５５  ＜  （Ｒ５２＋Ｒ５１）／（Ｒ５２−Ｒ５１）  ＜  ３．６５
但し、
Ｒ５１：前記第２レンズ群において最も像面側に位置するレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ５２：前記第２レンズ群において最も像面側に位置するレンズの像面側のレンズ面の曲率半径
【請求項５５】
前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ、前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、各々が空気間隔で分離されていることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項５６】
前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項５７】
前記第１レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、接合されていることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項５８】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動することを特徴とする請求項４５項に記載のズームレンズ。
【請求項５９】
前記第４レンズ群は、正の屈折力を有するレンズからなることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項６０】
前記第１レンズ群を構成する前記正の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項６１】
前記第３レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項６２】
前記第４レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項６３】
前記第４レンズ群を構成するレンズの媒質は、プラスチック樹脂であることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項６４】
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第４レンズ群が光軸に沿って移動することを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項６５】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【請求項６６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項６５に記載のズームレンズ。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項６７】
前記第４レンズ群は、正レンズからなることを特徴とする請求項６５に記載のズームレンズ。
【請求項６８】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動することを特徴とする請求項６５に記載のズームレンズ。
【請求項６９】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項６５に記載のズームレンズ。
【請求項７０】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項６５に記載のズームレンズ。
【請求項７１】
前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項６５に記載のズームレンズ。
【請求項７２】
前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項６５に記載のズームレンズ。
【請求項７３】
請求項１に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７４】
請求項１５に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７５】
請求項３０に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７６】
請求項４５に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７７】
請求項６５に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７８】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
前記第１レンズ群は、１組の接合レンズからなり、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなり、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．５０  ＜  ＴＬ／ｆｔ  ＜  １．２８
但し、
ＴＬ：望遠端状態における前記ズームレンズの全長
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項７９】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ
【請求項８０】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、
前記第２レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、
次式の条件を満足するようにレンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項８１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、
次式の条件を満足するようにレンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離
【請求項８２】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、
以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、高変倍のズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。今後、デジタルカメラにおいても、高倍率ズームレンズを要求される（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−１１３２９６号公報
【特許文献２】特開２０１２−０９３７６１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ズームレンズにおいては、従来のものよりも更なる小型化が期待されている。また、従来のズームレンズの光学性能は十分でないという課題があった。【０００５】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、小型で、高変倍のズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。【０００６】
本発明はまた、高い光学性能を有するズームレンズ、光学機器及びこのズームレンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
第１の本発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群は、１組の接合レンズからなり、前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなり、以下の条件式を満足する。
０．５０  ＜  ＴＬ／ｆｔ  ＜  １．２８
但し、
ＴＬ：望遠端状態における前記ズームレンズの全長
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離【０００８】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、以下の条件式を満足する。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ【０００９】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、次式の条件を満足する。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離【００１０】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、次式の条件を満足する。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離【００１１】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、以下の条件式を満足する。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径【００１２】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第２レンズ群は、一旦像面側へ移動した後に、物体側へ移動する。【００１３】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動する。【００１４】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、以下の条件式を満足する。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離【００１５】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群は、負レンズと、負レンズと、正レンズから構成されている。【００１６】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群は、１枚の正レンズから構成されている。【００１７】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００１８】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００１９】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００２０】
第１の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００２１】
第１の本発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、以下の条件式を満足する。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ【００２２】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、次式の条件を満足する。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離【００２３】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、次式の条件を満足する。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離【００２４】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、以下の条件式を満足する。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径【００２５】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、負レンズと、正レンズから構成されている。【００２６】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズから構成されている。【００２７】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群は、負レンズと、負レンズと、正レンズから構成されている。【００２８】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群は、１枚の正レンズから構成されている。【００２９】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、以下の条件式を満足する。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離【００３０】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動する。【００３１】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第２レンズ群は、一旦像面側へ移動した後に、物体側へ移動する。【００３２】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００３３】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００３４】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００３５】
第２の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００３６】
第３の本発明に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、次式の条件を満足する。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離【００３７】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズ及び１枚の負の屈折力を有する単レンズから構成されている。【００３８】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
０．５０  ＜  ＴＬｔ／ｆｔ  ＜  １．４０
但し、
ＴＬｔ：望遠端状態における光学全長
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離【００３９】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
０．１６  ＜  （−ｆ２）／ｆ１  ＜  ０．４０
但し：
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離【００４０】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
０．７０  ＜  ｆ４／ｆ１  ＜  １．４０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離【００４１】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動する。【００４２】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、接合されている。【００４３】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ、前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、各々が空気間隔で分離されている。【００４４】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズから構成されている。【００４５】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群を構成する前記正の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面は、非球面形状に形成されている。【００４６】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一面は、非球面形状に形成されている。【００４７】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されている。【００４８】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されている。【００４９】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群を構成するレンズの媒質は、プラスチック樹脂である。【００５０】
第３の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第４レンズ群が光軸に沿って移動する。【００５１】
第４の本発明に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズからなり、次式の条件を満足する。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離【００５２】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズ及び１枚の負の屈折力を有する単レンズから構成されている。【００５３】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群は、負の屈折力を有するレンズを有し、次式の条件を満足する。
−４．５  ＜  （Ｒ７２＋Ｒ７１）／（Ｒ７２−Ｒ７１）  ＜  −０．１
但し、
Ｒ７１：前記第３レンズ群に含まれる前記負の屈折力を有するレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ７２：前記第３レンズ群に含まれる前記負の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面の曲率半径【００５４】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
０．５０  ＜  ＴＬｔ／ｆｔ  ＜  １．４０
但し、
ＴＬｔ：望遠端状態における光学全長
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離【００５５】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
０．１６  ＜  （−ｆ２）／ｆ１  ＜  ０．４０
但し：
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離【００５６】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
０．７０  ＜  ｆ４／ｆ１  ＜  １．４０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離【００５７】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
４．０  ＜  ｆ１／ｆｗ  ＜  ６．５
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離【００５８】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
−０．４  ＜  Ｍ３／ｆｔ  ＜  −０．０５
但し、
Ｍ３：前記第３レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離【００５９】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなる。【００６０】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、次式の条件を満足する。
１．５５  ＜  （Ｒ５２＋Ｒ５１）／（Ｒ５２−Ｒ５１）  ＜  ３．６５
但し、
Ｒ５１：前記第２レンズ群において最も像面側に位置するレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ５２：前記第２レンズ群において最も像面側に位置するレンズの像面側のレンズ面の曲率半径【００６１】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ、前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、各々が空気間隔で分離されている。【００６２】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一面は、非球面形状に形成されている。【００６３】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、接合されている。【００６４】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動する。【００６５】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群は、正の屈折力を有するレンズから構成されている。【００６６】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群を構成する前記正の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面は、非球面形状に形成されている。【００６７】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されている。【００６８】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されている。【００６９】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群を構成するレンズの媒質は、プラスチック樹脂である。【００７０】
第４の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第４レンズ群が光軸に沿って移動する。【００７１】
第５の本発明に係るズームレンズは、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、以下の条件式を満足する。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径【００７２】
第５の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、以下の条件式を満足する。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離【００７３】
第５の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群は、正レンズから構成されている。【００７４】
第５の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動する。【００７５】
第５の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００７６】
第５の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００７７】
第５の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００７８】
第５の本発明に係るズームレンズにおいて、好ましくは、前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有している。【００７９】
第１の本発明に係る光学機器は、上記第１の発明に係るズームレンズを搭載して構成される。同様に、第２の本発明に係る光学機器は、上記第２の発明に係るズームレンズを搭載して構成され、第３の本発明に係る光学機器は、上記第３の発明に係るズームレンズを搭載して構成され、第４の本発明に係る光学機器は、上記第４の発明に係るズームレンズを搭載して構成され、第５の本発明に係る光学機器は、上記第５の発明に係るズームレンズを搭載して構成される。【００８０】
第１の本発明に係るズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群は、１組の接合レンズからなり、前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなり、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
０．５０  ＜  ＴＬ／ｆｔ  ＜  １．２８
但し、
ＴＬ：望遠端状態における前記ズームレンズの全長
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離【００８１】
第２の本発明に係るズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ【００８２】
第３の本発明に係るズームレンズの製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、前記第２レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、次式の条件を満足するようにレンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離【００８３】
第４の本発明に係るズームレンズの製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、次式の条件を満足するようにレンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離【００８４】
第５の本発明に係るズームレンズの製造方法は、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【発明の効果】
【００８５】
いずれかの本発明によれば、小型で、高変倍のズームレンズ、光学機器及びズームレンズの製造方法を提供することができる。【００８６】
また、いずれかの本発明によれば、良好な光学性能を有するズームレンズ、光学機器及びこのズームレンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】第１実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図２】第１実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図２（ａ）は第１実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図２（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図３】第１実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図３（ａ）は第１実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図４】第２実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図５】第２実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図５（ａ）は第２実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図５（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図６】第２実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図６（ａ）は第２実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図６（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図７】第３実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図８】第３実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図８（ａ）は第３実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図８（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図９】第３実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図９（ａ）は第３実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図９（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図１０】第４実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図１１】第４実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図１１（ａ）は第４実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１１（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図１２】第４実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図１２（ａ）は第４実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１２（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図１３】図１３（ａ）は第１および第２の実施形態に係るズームレンズを用いたデジタルスチルカメラの正面図であり、図１３（ｂ）はこのデジタルスチルカメラの背面図である。
【図１４】図１３（ａ）中の矢印Ａ−Ａ´に沿った断面図である。
【図１５】第１の実施形態に係るズームレンズの製造方法を示すフローチャートである。
【図１６】第２の実施形態に係るズームレンズの製造方法を示すフローチャートである。
【図１７】第５実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図であって、図１７（ａ）は広角端状態を示し、図１７（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図１７（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１８】第５実施例に係るズームレンズの諸収差図であって、図１８（ａ）は広角端状態を示し、図１８（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図１８（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１９】第６実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図であって、図１９（ａ）は広角端状態を示し、図１９（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図１９（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２０】第６実施例に係るズームレンズの諸収差図であって、図２０（ａ）は広角端状態を示し、図２０（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図２０（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２１】第７実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図であって、図２１（ａ）は広角端状態を示し、図２１（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図２１（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２２】第７実施例に係るズームレンズの諸収差図であって、図２２（ａ）は広角端状態を示し、図２２（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図２２（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２３】第８実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図であって、図２３（ａ）は広角端状態を示し、図２３（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図２３（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２４】第８実施例に係るズームレンズの諸収差図であって、図２４（ａ）は広角端状態を示し、図２４（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図２４（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２５】第９実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す断面図であって、図２５（ａ）は広角端状態を示し、図２５（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図２５（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２６】第９実施例に係るズームレンズの諸収差図であって、図２６（ａ）は広角端状態を示し、図２６（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、図２６（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２７】第３および第４の実施形態に係るズームレンズを搭載するカメラの断面図である。
【図２８】第３の実施形態に係るズームレンズの製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図２９】第４の実施形態に係るズームレンズの製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図３０】第１０実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図３１】第１０実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図３１（ａ）は第１実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３１（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図３２】第１０実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図３２（ａ）は第１実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３２（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図３３】第１１実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図３４】第１１実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図３４（ａ）は第２実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３４（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図３５】第１１実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図３５（ａ）は第２実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３５（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図３６】第１２実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図３７】第１２実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図３７（ａ）は第３実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３７（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図３８】第１２実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図３８（ａ）は第３実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３８（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図３９】第１３実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図４０】第１３実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図４０（ａ）は第４実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４０（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図４１】第１３実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図４１（ａ）は第４実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４１（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図４２】第１４実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図４３】第１４実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図４３（ａ）は第５実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４３（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図４４】第１４実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図４４（ａ）は第５実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４４（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図４５】第１５実施例に係るズームレンズの構成及び広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）までの各群の移動軌跡（矢印）を示す図である。
【図４６】第１５実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図４６（ａ）は第６実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４６（ｂ）は広角端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図４７】第１５実施例に係るズームレンズの諸収差図であり、図４７（ａ）は第６実施例の望遠端側の中間焦点距離状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４７（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【図４８】図４８（ａ）は第５の実施形態に係るズームレンズを用いたデジタルスチルカメラの正面図であり、図４８（ｂ）はこのデジタルスチルカメラの背面図である。
【図４９】図４８（ａ）中の矢印Ａ−Ａ´に沿った断面図である。
【図５０】第５の実施形態に係るズームレンズの製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態（第１および第２の実施形態）】
【００８８】
まず、第1の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第1の実施形態に係るズームレンズＺＬは、図１に示すように、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍（ズーミング）に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも第１レンズ群Ｇ１が移動し、第１レンズ群Ｇ１は、１組の接合レンズからなり、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなり、次の条件式（１）を満足する。
【００８９】
０．５  ＜  ＴＬ／ｆｔ  ＜  １．２８  …（１）
但し、
ＴＬ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの全長
ｆｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離
【００９０】
また、第１の実施形態に係るズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群を移動させる構成により、ズーミングによる像面位置の変動を良好に補正することが可能となる。
【００９１】
第１レンズ群Ｇ１を、１組の接合レンズから構成することにより、第１レンズ群Ｇ１にて発生する倍率色収差、球面収差を良好に補正することが可能となり、結果として望遠端状態における倍率色収差、球面収差を良好に補正することが可能となる。また、１つのレンズ成分から第１レンズ群Ｇ１を構成することにより、小型化を図ることができる。さらに、接合レンズのみから第１レンズ群Ｇ１を構成することにより、複数のレンズを並べて配置するよりも製造が容易となる。なお、第１レンズ群Ｇ１の前記１組の接合レンズは、物体側から順に並んだ、負レンズと、正レンズとを貼り合わせて構成されていることが好ましい。
【００９２】
第３レンズ群Ｇ３を、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズから構成することにより、ズーミングによる球面収差、軸上色収差の変動を良好に補正することが可能となる。また、２つのレンズから第３レンズ群Ｇ３を構成することにより、小型化を図ることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面は、物体側に凸形状とするのが好ましい。
【００９３】
上述の条件式（１）は、望遠端状態におけるズームレンズＺＬの全長ＴＬ（望遠端状態における光軸上でのレンズ最前面から近軸像面までの距離）と、望遠端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離ｆｔとの比率を規定している。条件式（１）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１にて発生する倍率色収差、球面収差の量が増大し、結果として望遠端状態における倍率色収差、球面収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（１）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の後方の各群にて発生する非点収差が増大し、結果としてズーム全域の非点収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（１）を満足することにより、小型で、高変倍でありながら、諸収差が良好に補正されたズームレンズＺＬを達成することができる。
【００９４】
第１の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１．２７とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１．２６とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（１）の上限値を１．２５とすることが好ましい。
【００９５】
第１の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．７０とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．９０とすることが好ましい。
【００９６】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第２レンズ群Ｇ２は、一旦像面側へ移動した後に、物体側へ移動することが好ましい。この構成にすることにより、望遠端状態における軸上色収差を良好に補正することが可能となる。第２レンズ群Ｇ２を変倍の際に像面側に移動するのみの構成とすると、第２レンズ群Ｇ２または第３レンズ群Ｇ３の移動量を確保することができず、光学性能が低下するおそれや、全長が大型化するおそれがある。
【００９７】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第４レンズ群Ｇ４は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動することが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる像面位置の変動を良好に補正することが可能となる。また、この構成にすることにより、第４レンズ群Ｇ４を物体側に移動するのみの構成よりも望遠端状態において第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３の光軸上の位置を像面側に近づけることができ、第１レンズ群Ｇ１の移動量を減らしたり、各レンズ群の移動機構（筒部材など）の短縮化、つまり全長の小型化をしたりすることが可能である。
【００９８】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００９９】
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０  …（２）
但し、
ｆＧ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆｗ：広角端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離
【０１００】
上述の条件式（２）は、広角端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離ｆｗ及び望遠端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離ｆｔを用いて、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆＧ１を規定している。条件式（２）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の後方の各群にて発生する非点収差が増大し、結果としてズーム全域の非点収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（２）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１にて発生する倍率色収差、球面収差の量が増大し、結果として望遠端状態における倍率色収差、球面収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。
【０１０１】
第１の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を２．０８とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２）の上限値を２．０７とすることが好ましい。
【０１０２】
第１の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を１．３０とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２）の下限値を１．５０とすることが好ましい。第１の実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２）の下限値を１．７０とすることが好ましい。
【０１０３】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、負レンズと、負レンズと、正レンズから構成されていることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。なお、第２レンズ群Ｇ２において、物体側から順に、負レンズ、負レンズ、正レンズと配置してもよい。また、第２レンズ群Ｇ２において、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、負レンズと配置してもよい。
【０１０４】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、１枚の正レンズから構成されていることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０１０５】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる球面収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０１０６】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０１０７】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０１０８】
第１の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、望遠端状態における球面収差を良好に補正することが可能となる。
【０１０９】
以上のような構成を備える第１の実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、小型で、高変倍のズームレンズを実現することができる。
【０１１０】
図１３及び図１４に、第１の実施形態に係るズームレンズＺＬを備える光学機器として、デジタルスチルカメラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、不図示の電源釦を押すと、撮影レンズ（ズームレンズＺＬ）の不図示のシャッタが開放されて、ズームレンズＺＬで被写体（物体）からの光が集光され、像面Ｉ（図１参照）に配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、デジタルスチルカメラＣＡＭの背後に配置された液晶モニターＭに表示される。撮影者は、液晶モニターＭを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦Ｂ１を押し下げて被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【０１１１】
カメラＣＡＭには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部ＥＦ、デジタルスチルカメラＣＡＭの種々の条件設定等に使用するファンクションボタンＢ２等が配置されている。ここでは、カメラＣＡＭとズームレンズＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイプのカメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズＺＬを有するレンズ鏡筒とカメラボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【０１１２】
以上のような構成を備える第１の実施形態に係るカメラＣＡＭによれば、撮影レンズとして上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、小型で、高変倍のカメラを実現することができる。
【０１１３】
続いて、図１５を参照しながら、第１の実施形態に係るズームレンズＺＬの製造方法について説明する。まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とが並ぶように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。このとき、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも第１レンズ群Ｇ１が移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。第１レンズ群Ｇ１は、１組の接合レンズから構成されるように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ３０）。第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズから構成されるように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ４０）。そして、次の条件式（１）を満足するように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ５０）。
【０１１４】
０．５０  ＜  ＴＬ／ｆｔ  ＜  １．２８  …（１）
但し、
ＴＬ：望遠端状態における前記ズームレンズの全長
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【０１１５】
ここで、第１の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すズームレンズＺＬでは、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１として、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２とからなる、１組の接合レンズを鏡筒内に組み込んでいる。負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２として、光軸に沿って物体側から、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３の順で並ぶように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる。正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３として、光軸に沿って物体側から、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２の順で並ぶように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる。正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４として、両凸形状の正レンズＬ４１を鏡筒内に組み込んでいる。また、上記条件式（１）を満足するように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる（条件式（１）の対応値は1.247）。
【０１１６】
上記のズームレンズＺＬの製造方法によれば、小型で、高変倍のズームレンズを製造することができる。
【０１１７】
次に、第２の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第２の実施形態に係るズームレンズＺＬは、図１に示すように、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍（ズーミング）に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも第１レンズ群Ｇ１が移動し、次の条件式（３），（４）を満足する。
【０１１８】
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０  …（３）
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０  …（４）
但し、
ｆＧ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＧ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離
ｄＧ１：第１レンズ群Ｇ１の光軸上の厚さ
【０１１９】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬは、上述のように、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群を移動させる構成により、ズーミングによる像面位置の変動を良好に補正することが可能となる。
【０１２０】
上述の条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆＧ１と、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離ｆＧ４との比率を規定している。条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の後方の各群にて発生する非点収差が増大し、結果としてズーム全域の非点収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１にて発生する倍率色収差、球面収差の量が増大し、結果として望遠端状態における倍率色収差、球面収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。
【０１２１】
第２の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．９８とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（３）の上限値を０．９０とすることが好ましい。
【０１２２】
第２の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．３とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（３）の下限値を０．６とすることが好ましい。
【０１２３】
上述の条件式（４）は、望遠端状態におけるズームレンズの焦点距離ｆｔと、第１レンズ群Ｇ１の光軸上の厚さｄＧ１（第１レンズ群Ｇ１を構成するレンズの最前面から最終面までの光軸上の距離）との比率を規定している。条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１にて発生する倍率色収差、球面収差の量が増大し、結果として望遠端状態における倍率色収差、球面収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（４）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群Ｇ３のズーミングによる移動量を確保できなくなるため、これらレンズ群の屈折力を強くせざるを得なくなる。その結果、ズーミングによる球面収差の変動と非点収差の変動を良好に補正することが困難となり、好ましくない。
【０１２４】
第２の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１５．０とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（４）の上限値を１４．０とすることが好ましい。
【０１２５】
第２の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を１１．０とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（４）の下限値を１２．０とすることが好ましい。
【０１２６】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、負レンズと、正レンズから構成されていることが好ましい。この構成により、第１レンズ群Ｇ１にて発生する球面収差、倍率色収差を良好に補正することが可能となり、結果として望遠端状態における球面収差、倍率色収差を良好に補正することが可能となる。なお、第１レンズ群Ｇ１は、負レンズと、正レンズを物体側からこの順で並ぶように貼り合わせ、１組の接合レンズで構成することがより好ましい。このように１つのレンズ成分から第１レンズ群Ｇ１を構成することにより、複数のレンズを並べて配置するよりも製造が容易となる。
【０１２７】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズから構成されていることが好ましい。この構成により、ズーミングによる球面収差、軸上色収差の変動を良好に補正することが可能となる。また、２つのレンズから第３レンズ群Ｇ３を構成することにより、小型化を図ることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面は、物体側に凸形状とするのが好ましい。
【０１２８】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、負レンズと、負レンズと、正レンズから構成されていることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。なお、第２レンズ群Ｇ２において、物体側から順に、負レンズ、負レンズ、正レンズと配置してもよい。また、第２レンズ群Ｇ２において、物体側から順に、負レンズ、正レンズ、負レンズと配置してもよい。
【０１２９】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、１枚の正レンズから構成されていることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０１３０】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（５）を満足することが好ましい。
【０１３１】
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０  …（５）
但し、
ｆＧ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆｗ：広角端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離
【０１３２】
上述の条件式（５）は、広角端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離ｆｗ及び望遠端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離ｆｔを用いて、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆＧ１を規定している。条件式（５）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の後方の各群にて発生する非点収差が増大し、結果としてズーム全域の非点収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（５）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１にて発生する倍率色収差、球面収差の量が増大し、結果として望遠端状態における倍率色収差、球面収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。
【０１３３】
第２の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を２．０８とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（５）の上限値を２．０７とすることが好ましい。
【０１３４】
第２の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を１．３０とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（５）の下限値を１．５０とすることが好ましい。第２の実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（５）の下限値を１．７０とすることが好ましい。
【０１３５】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第４レンズ群Ｇ４を、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動させることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる像面位置の変動を良好に補正することが可能となる。また、この構成にすることにより、第４レンズ群Ｇ４を変倍の際に物体側に移動するのみの構成よりも、望遠端状態において第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３の光軸上の位置を像面側に近づけることができ、第１レンズ群Ｇ１の移動量を減らしたり、各レンズ群の移動機構（筒部材など）の短縮化、つまり全長の小型化をしたりすることが可能となる。
【０１３６】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第２レンズ群Ｇ２を、一旦像面側へ移動した後に、物体側へ移動させることが好ましい。この構成にすることにより、望遠端状態における軸上色収差を良好に補正することが可能となる。また、第２レンズ群Ｇ２を変倍の際に像面側に移動するのみの構成とすると、第２レンズ群Ｇ２または第３レンズ群Ｇ３の移動量を確保することができず、光学性能が低下するおそれや、全長が大型化するおそれがある。
【０１３７】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる球面収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０１３８】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０１３９】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、中間焦点距離状態におけるコマ収差を良好に補正することが可能となる。
【０１４０】
第２の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、望遠端状態における球面収差を良好に補正することが可能となる。
【０１４１】
以上のような構成を備える第２の実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、小型で、高変倍のズームレンズを実現することができる。
【０１４２】
図１３及び図１４に、第２の実施形態に係るズームレンズＺＬを備える光学機器として、デジタルスチルカメラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、第１の実施形態のものと同一であり、既にその構成説明を行っているので、ここでの説明は省略する。
【０１４３】
以上のような構成を備える第２の実施形態に係るカメラＣＡＭによれば、撮影レンズとして上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、小型で、高変倍のカメラを実現することができる。
【０１４４】
続いて、図１６を参照しながら、第２の実施形態に係るズームレンズＺＬの製造方法について説明する。まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とが並ぶように、レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。このとき、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも第１レンズ群Ｇ１が移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。また、次の条件式（３），（４）を満足するように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ３０）。
【０１４５】
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０  …（３）
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０  …（４）
但し、
ｆＧ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆＧ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離
ｄＧ１：第１レンズ群Ｇ１の光軸上の厚さ
【０１４６】
ここで、第２の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図１に示すズームレンズＺＬでは、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１として、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２とからなる、１組の接合レンズを鏡筒内に組み込んでいる。負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２として、光軸に沿って物体側から、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３の順で並ぶように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる。正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３として、光軸に沿って物体側から、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２の順で並ぶように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる。正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４として、両凸形状の正レンズＬ４１を鏡筒内に組み込んでいる。また、上記条件式（３），（４）を満足するように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる（条件式（３）の対応値は0.881，条件式（４）の対応値は12.471）。
【０１４７】
上記のズームレンズＺＬの製造方法によれば、小型で、高変倍のズームレンズを製造することができる。
【第１および第２の実施形態に係る実施例】
【０１４８】
これより第１および第２の実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜表４を示すが、これらは第１実施例〜第４実施例における各諸元の表である。
【０１４９】
なお、第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、ある実施例に係る図面の参照符号は、他の実施例における同一の参照符号とは異なる構成となっている。
【０１５０】
各実施例では収差特性の算出対象として、Ｃ線（波長656.2730nm）、ｄ線（波長587.5620nm）、Ｆ線（波長486.1330nm）、ｇ線（波長435.8350nm）を選んでいる。
【０１５１】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。物面は物体面、（可変）は可変の面間隔、曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示す。空気の屈折率「1.00000」は省略する。光学面が非球面である場合には、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【０１５２】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【０１５３】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8  …（ａ）
【０１５４】
表中の［全体諸元］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（最大入射角、単位：°）、Ｙは像高、Ｂｆは光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離、Ｂｆ（空気換算）は光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離を空気換算したもの、ＴＬはレンズ全長（光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢｆを加えたもの）、ＷＬは広角端状態におけるレンズ全長、ＴＬは望遠端状態におけるレンズ全長を示す。
【０１５５】
表中の［ズーミングデータ］において、広角端、中間焦点距離（広角端側を中間位置１とし、望遠端側を中間位置２とする）、望遠端の各状態における可変間隔の値Ｄｉを示す。なお、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
【０１５６】
表中の［ズームレンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も物体側の面番号、群焦点距離は各群の焦点距離、レンズ構成長は各群の最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上での距離を示す。
【０１５７】
表中の［条件式］には、上記の条件式（１），（２）に対応する値を示す。
【０１５８】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「ｍｍ」が使われるが、ズームレンズは比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【０１５９】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【０１６０】
（第１実施例）
【０１６１】
第１実施例について、図１〜図３及び表１を用いて説明する。第１実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ１）は、図１に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０１６２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０１６３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０１６４】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。
【０１６５】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０１６６】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０１６７】
本実施例に係るズームレンズＺＬ１においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０１６８】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜２０が、図１に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０１６９】
（表１）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            15.1335      0.40      1.846660      23.80
2            10.8229      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -181.0268      D3(可変)
4           -74.4862      0.30      1.834810      42.73
5             4.8217      1.85
6(非球面)   -38.6322      0.70      1.531130      55.90
7(非球面)     8.2801      0.10
8             7.4753      1.05      1.945950      17.98
9            17.5000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.8315      2.00      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.3456      0.20
13           357.2080      1.10      1.634940      23.96
14（非球面）   4.7701      D14(可変)
15（非球面）  25.4371      1.30      1.531130      55.90
16           -39.4019      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4             A6           A8          A10
3   1.0000    1.29719E-05    3.61922E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
6   1.0000   -2.15880E-03    3.12591E-05  1.07858E-05 -3.73219E-07
7   1.0000   -2.41357E-03    1.54254E-04  4.62223E-07  0.00000E+00
11   1.0000   -5.32252E-04    0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
12   1.0000    3.34168E-03   -1.12800E-04  0.00000E+00  0.00000E+00
14   5.5071   -3.15120E-03   -2.67555E-04 -9.73940E-05  0.00000E+00
15   1.0000    8.84897E-05    8.14627E-06  0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63000    9.10000    17.69999   34.91999
ＦＮｏ          3.81952    5.20872     6.08863    6.82898
ω             42.09211   25.29917    12.95583    6.63865
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.41999    0.41999     0.41997    0.41994
Ｂｆ(空気換算)  1.27809    1.27808     1.27806    1.27803
ＷＬ  31.087
ＴＬ  43.544
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.40000    1.99608     7.53964    12.05887
D9       9.94216    5.13205     2.83585     0.59009
D14      4.98440    9.29684    11.57322    14.20962
D16      2.64064    2.89064     3.81610     3.56545
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       25.83002       2.8
Ｇ２        4       -5.20273       4.0
Ｇ３       11        7.73411       3.3
Ｇ４       15       29.30751       1.3
［条件式］
条件式（１）ＴＬ／ｆｔ  =  1.247
条件式（２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.031
条件式（３）  ｆＧ１／ｆＧ４  ＝  0.881
条件式（４）  ｆｔ／ｄＧ１  ＝  12.471
条件式（５）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.031
【０１７０】
表１から、本実施例に係るズームレンズＺＬ１は、条件式（１）〜（５）を満たすことが分かる。
【０１７１】
図２，図３は、第１実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図２（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図２（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０１７２】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線、ＣはＣ線、ＦはＦ線における収差を示す。また、記載のないものは、ｄ線における収差を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。これら収差図に関する説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【０１７３】
図２，図３に示す各収差図から明らかなように、第１実施例に係るズームレンズＺＬ１は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１７４】
（第２実施例）
【０１７５】
第２実施例について、図４〜図６及び表２を用いて説明する。第２実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ２）は、図４に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０１７６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０１７７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０１７８】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。
【０１７９】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０１８０】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０１８１】
本実施例に係るズームレンズＺＬ２においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０１８２】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜２０が、図４に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０１８３】
（表２）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            15.3990      0.40      1.846660      23.80
2            10.9551      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -148.0387      D3(可変)
4           -75.3049      0.30      1.834810      42.73
5             4.9414      1.85
6(非球面)   -38.6026      0.70      1.531130      55.90
7(非球面)     8.1327      0.10
8             7.4470      1.05      1.945950      17.98
9            17.5000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.8990      2.00      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.0329      0.20
13           150.0000      1.10      1.635510      23.89
14（非球面）   4.6958      D14(可変)
15（非球面）  26.2260      1.30      1.531130      55.90
16           -37.6379      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4           A6             A8          A10
3   1.0000    1.35954E-05  3.52240E-08    0.00000E+00  0.00000E+00
6   1.0000   -2.42468E-03  6.73131E-05    9.05900E-06 -4.02301E-07
7   1.0000   -2.61547E-03  1.95582E-04   -1.73855E-06  0.00000E+00
11   1.0000   -9.26677E-04  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
12   1.0000    2.58282E-03 -3.58732E-05    0.00000E+00  0.00000E+00
14   4.3310   -1.72854E-03 -2.39675E-04   -2.66496E-06  0.00000E+00
15   1.0000    5.75499E-05  8.85772E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63000    9.10000    17.69999   34.91999
ＦＮｏ          3.81400    5.19868     6.07570    6.81567
ω             42.09220   25.25186    12.90628    6.61491
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.41999    0.41999     0.41997    0.41994
Ｂｆ(空気換算)  1.27809    1.27808     1.27806    1.27803
ＷＬ  31.123
ＴＬ  43.580
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.40000    1.99608     7.53964    12.05887
D9       9.96046    5.15035     2.85415     0.60839
D14      4.98645    9.29889    11.57527    14.21167
D16      2.65627    2.90627     3.83173     3.58108
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       25.83002       2.8
Ｇ２        4       -5.20273       4.0
Ｇ３       11        7.73411       3.3
Ｇ４       15       29.30751       1.3
［条件式］
条件式（１）ＴＬ／ｆｔ  =  1.248
条件式（２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.031
条件式（３）ｆＧ１／ｆＧ４  ＝  0.881
条件式（４）ｆｔ／ｄＧ１  ＝  12.471
条件式（５）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.031
【０１８４】
表２から、本実施例に係るズームレンズＺＬ２は、条件式（１）〜（５）を満たすことが分かる。
【０１８５】
図５，図６は、第２実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図５（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図５（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図６（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図６（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０１８６】
図５，図６に示す各収差図から明らかなように、第２実施例に係るズームレンズＺＬ２は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０１８７】
（第３実施例）
【０１８８】
第３実施例について、図７〜図９及び表３を用いて説明する。第３実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ３）は、図７に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０１８９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０１９０】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０１９１】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。
【０１９２】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０１９３】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０１９４】
本実施例に係るズームレンズＺＬ３においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０１９５】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜２０が、図７に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０１９６】
（表３）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            15.3926      0.40      1.846660      23.80
2            11.1253      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -188.5599      D3(可変)
4          -110.8316      0.30      1.834810      42.73
5             4.9051      1.90
6(非球面)   -33.6723      0.70      1.531130      55.90
7(非球面)     8.9314      0.10
8             7.8592      1.00      1.945950      17.98
9            18.0000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.9086      2.00      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.4504      0.20
13            46.8242      1.10      1.635510      23.89
14（非球面）   4.4257      D14(可変)
15（非球面）  28.5749      1.30      1.531130      55.90
16           -34.5274      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4           A6             A8          A10
3   1.0000    1.31891E-05  3.67047E-08    0.00000E+00  0.00000E+00
6   1.0000   -2.62600E-03  5.99532E-05    8.21675E-06 -3.25393E-07
7   1.0000   -2.78015E-03  1.73673E-04   -7.25525E-07  0.00000E+00
11   1.0000   -1.09066E-03  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
12   1.0000    2.18089E-03  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
14   1.1731    1.93942E-03  3.89327E-04    2.11441E-05  0.00000E+00
15   1.0000    1.59177E-04  6.48193E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63000    9.10000    17.70000   34.92000
ＦＮｏ          3.81236    6.83942     6.06678    5.26535
ω             42.09322    6.68168    13.01848   25.49271
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.59999    0.59999     0.59997    0.59994
Ｂｆ(空気換算)  1.45809    1.45808     1.45806    1.45803
ＷＬ  31.287
ＴＬ  43.536
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.40000    1.58487     7.55020    12.12811
D9      10.19987    5.13906     2.83506     0.57040
D14      4.78750    9.29480    11.17093    14.03750
D16      2.59965    2.84966     3.95153     3.49965
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       26.17906       2.8
Ｇ２        4       -5.31537       4.0
Ｇ３       11        7.79597       3.3
Ｇ４       15       29.64947       1.3
［条件式］
条件式（１）ＴＬ／ｆｔ  =  1.247
条件式（２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.059
条件式（３）  ｆＧ１／ｆＧ４  ＝  0.883
条件式（４）  ｆｔ／ｄＧ１  ＝  12.471
条件式（５）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.059
【０１９７】
表３から、本実施例に係るズームレンズＺＬ３は、条件式（１）〜（５）を満たすことが分かる。
【０１９８】
図８，図９は、第３実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図８（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図８（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図９（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図９（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０１９９】
図８，図９に示す各収差図から明らかなように、第３実施例に係るズームレンズＺＬ３は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０２００】
（第４実施例）
【０２０１】
第４実施例について、図１０〜図１２及び表４を用いて説明する。第４実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ４）は、図１０に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０２０２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０２０３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０２０４】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凹形状の負レンズＬ３２とから構成される。
【０２０５】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０２０６】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０２０７】
本実施例に係るズームレンズＺＬ４においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０２０８】
下記の表４に、第４実施例における各諸元の値を示す。表４における面番号１〜２０が、図１０に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０２０９】
（表４）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            13.6018      0.40      1.846660      23.80
2            10.0291      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -311.9862      D3(可変)
4           -85.9677      0.30      1.834810      42.73
5             4.4709      2.00
6(非球面)   -51.9445      0.60      1.531130      55.90
7(非球面)     8.4843      0.10
8             8.0908      1.00      1.945950      17.98
9            20.0000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.7526      2.40      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.7294      0.20
13           -77.3329      0.60      1.634940      23.96
14（非球面）   5.4214      D14(可変)
15（非球面）  27.1715      1.30      1.531130      55.90
16           -35.0002      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4           A6             A8          A10
3   1.0000    1.78584E-05  3.60592E-08    0.00000E+00  0.00000E+00
6   1.0000   -3.22885E-03  2.15898E-04   -3.33463E-06  0.00000E+00
7   1.0000   -3.66232E-03  2.84074E-04   -7.45119E-06  0.00000E+00
11   1.0000   -5.37880E-04  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
12   1.0000    2.51208E-03  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
14   2.9047    1.77634E-03  1.99194E-04    7.55455E-05  0.00000E+00
15   1.0000    1.64792E-04  5.11434E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63000    9.00000    17.70000   34.92000
ＦＮｏ          3.73119    4.98117     6.09770    6.85529
ω             41.76905   25.66074    13.17878    6.73182
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.60000    0.60000     0.60000    0.60000
Ｂｆ(空気換算)  1.45809    1.45809     1.45809    1.45808
ＷＬ  31.237
ＴＬ  43.601
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.40000    2.01602     6.42120    10.73069
D9       9.71788    4.99023     2.60992     0.57221
D14      4.96639    8.70236    12.25371    15.59826
D16      2.95273    3.79440     4.55360     3.50000
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       23.77593       2.8
Ｇ２        4       -4.96037       4.0
Ｇ３       11        7.88644       3.2
Ｇ４       15       29.01028       1.3
［条件式］
条件式（１）ＴＬ／ｆｔ  =  1.249
条件式（２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  1.870
条件式（３）ｆＧ１／ｆＧ４  ＝  0.820
条件式（４）ｆｔ／ｄＧ１  ＝  12.471
条件式（５）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  1.870
【０２１０】
表４から、本実施例に係るズームレンズＺＬ４は、条件式（１）〜（５）を満たすことが分かる。
【０２１１】
図１１，図１２は、第４実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図１１（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１１（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１２（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図１２（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０２１２】
図１１，図１２に示す各収差図から明らかなように、第４実施例に係るズームレンズＺＬ４は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０２１３】
上記の各実施例によれば、小型で、高変倍のズームレンズを実現することができる。
【０２１４】
ここまで本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【０２１５】
上記実施例では、４群構成を示したが、５群、６群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０２１６】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用することができ、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０２１７】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０２１８】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０２１９】
開口絞りは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０２２０】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【発明を実施するための形態（第３および第４の実施形態）】
【０２２１】
次に、第３の実施形態について図面を参照して説明する。図１７に示すように、第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、を有して構成されている。また、このズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように構成されている。この構成により、変倍時に良好な収差補正を図ることができる。また、このズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群、第２レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群が移動することにより、高変倍比化に伴い発生する諸収差を良好に補正することができる。
【０２２２】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、から構成されている。この構成により、広角端における非点収差、像面湾曲、歪曲収差、望遠端における球面収差、倍率色収差を補正することができる。
【０２２３】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、から構成されている。この構成により、像面湾曲、非点収差を良好に補正することができる。また、少ないレンズ枚数の構成であるため、ズームレンズの軽量化に効果的であると共に、ズームレンズの沈胴状態における厚みを小さくすることができる。
【０２２４】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
【０２２５】
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５                （６）
但し、
ΣＤ２：第２レンズ群Ｇ２における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離
【０２２６】
条件式（６）は、第２レンズ群Ｇ２の光軸上の厚みに関して適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（６）の下限値を下回ると、像面湾曲、広角端におけるコマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（６）の下限値を０．０６５にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（６）の下限値を０．０８０にすることが望ましい。一方、条件式（６）の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が困難となる。また、沈胴状態における厚みが大きくなってしまうため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（６）の上限値を０．１１３にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（６）の上限値を０．１１０にすることが望ましい。このように、条件式（６）を満足することで、沈胴状態における厚みを小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。
【０２２７】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（７）を満足することが望ましい。
【０２２８】
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８                          （７）
但し、
ｆｗ：広角端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
【０２２９】
条件式（７）は、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離と、広角端におけるこのズームレンズＺＬの全系の焦点距離との比率に関して適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（７）の下限値を下回ると、像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（７）の下限値を４．６にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（７）の下限値を５．０にすることが望ましい。一方、条件式（７）の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（７）の上限値を６．４にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（７）の上限値を５．９にすることが望ましい。このように、条件式（７）を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。
【０２３０】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３が、１枚の正の屈折力を有する単レンズ及び１枚の負の屈折力を有する単レンズから構成されていることが望ましい。この構成により、少ない枚数でありながら、球面収差、軸上色収差を良好に補正することができる。
【０２３１】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（８）を満足することが望ましい。
【０２３２】
０．５０  ＜  ＴＬｔ／ｆｔ  ＜  １．４０                    （８）
但し、
ＴＬｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの光学全長
ｆｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離
【０２３３】
条件式（８）は望遠端における光学全長と、望遠端における焦点距離の適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（８）の下限値を下回ると、像面湾曲、非点収差の補正が困難となり好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（８）の下限値を０．８０にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（８）の下限値を１．２０にすることが望ましい。一方、条件式（８）の上限値を上回ると、望遠端における球面収差、倍率色収差の補正が困難となり好ましくない。また、光学系の全長が大きくなってしまうため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（８）の上限値を１．３５にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（８）の上限値を１．３０にすることが望ましい。このように、条件式（８）を満足することで、光学系の全長を小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。
【０２３４】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（９）を満足することが望ましい。
【０２３５】
０．１６  ＜  （−ｆ２）／ｆ１  ＜  ０．４０                （９）
但し：
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【０２３６】
条件式（９）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離と第１レンズ群Ｇ１の焦点距離に関して適切な範囲に規定するための条件式である。この条件式（９）の下限値を下回ると、像面湾曲、非点収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（９）の下限値を０．１８にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（９）の下限値を０．２０にすることが望ましい。一方、条件式（９）の上限値を上回ると、望遠端における球面種差、倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（９）の上限値を０．３０にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（９）の上限値を０．２２にすることが望ましい。このように、条件式（９）を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。
【０２３７】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１０）を満足することが望ましい。
【０２３８】
０．７０  ＜  ｆ４／ｆ１  ＜  １．４０                      （１０）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
【０２３９】
条件式（１０）は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を適切な範囲に規定するための条件式である。この条件式（１０）の下限値を下回ると、像面湾曲、非点収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１０）の下限値を０．７５にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１０）の下限値を０．８５にすることが望ましい。一方、条件式（１０）の上限値を上回ると、望遠端における球面収差、倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１０）の上限値を１．２５にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１０）の上限値を１．１０にすることが望ましい。このように、条件式（１０）を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。
【０２４０】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第１レンズ群を構成する負の屈折力を有するレンズ及び正の屈折力を有するレンズが、接合されていることが望ましい。これらのレンズを接合レンズとすることにより、色収差の補正に有利である。
【０２４１】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第２レンズ群Ｇ２を構成する負の屈折力を有するレンズ、負の屈折力を有するレンズ及び正の屈折力を有するレンズが、各々が空気間隔で分離されていることが望ましい。この構成により、収差補正（特に、像面湾曲、非点収差）の補正の自由度が高くなる。
【０２４２】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第４レンズ群Ｇ４が、１枚の正の屈折力を有する単レンズから構成されていることが望ましい。この構成とすることで、少ないレンズ枚数でありながら、像面湾曲、非点収差を良好に補正することができる。なお、この第４レンズ群Ｇ４を、正の屈折力を有する１枚の接合レンズで構成することも可能である。
【０２４３】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第１レンズ群Ｇ１を構成する正の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面が、非球面形状に形成されていることが望ましい。第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力を有するレンズの像面側のレンズ面を非球面とすることで、望遠端における球面収差を良好に補正することができる。
【０２４４】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第２レンズ群Ｇ２を構成する負の屈折力を有するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一面が、非球面形状に形成されていることが望ましい。第２レンズ群Ｇ２を構成する負の屈折力を有するレンズの少なくとも１面を非球面とすることで、像面湾曲、非点収差を良好に補正することができる。
【０２４５】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズの少なくとも一面が、非球面形状に形成されていることが望ましい。第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズの少なくとも１面を非球面とすることで、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【０２４６】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第４レンズ群Ｇ４を構成するレンズの少なくとも一面が、非球面形状に形成されていることが望ましい。第４レンズ群Ｇ４を構成するレンズの少なくとも１面を非球面とすることで、像面湾曲、非点収差を良好に補正することができる。
【０２４７】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第４レンズ群Ｇ４を構成するレンズの媒質が、プラスチック樹脂であることが望ましい。第４レンズ群Ｇ４にプラスチックレンズを使用することで、温度変化に伴う焦点移動や性能の劣化が少ないまま、低コスト化が可能となる。
【０２４８】
第３の実施形態に係るズームレンズＺＬは、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って移動させるように構成することが望ましい。第４レンズ群Ｇ４をフォーカシングに用いることにより、有限距離物体への合焦時に像面湾曲と非点収差の変動を小さくすることができる。
【０２４９】
次に、第３の実施形態に係るズームレンズＺＬを備えた光学機器であるカメラを図２７に基づいて説明する。このカメラ１は、撮影レンズ２として第３の実施形態に係るズームレンズＺＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルター）を介して撮像部３の撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部３に設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられたＥＶＦ（Electronic view finder：電子ビューファインダ）４に表示される。これにより撮影者は、ＥＶＦ４を介して被写体を観察することができる。
【０２５０】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部３により光電変換された画像が不図示のメモリーに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、第３の実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに第３の実施形態に係るズームレンズＺＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【０２５１】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。なお、これについては後述する第４の実施形態についても同様である。
【０２５２】
第３の実施形態では、４群構成のズームレンズＺＬを示したが、以上の構成条件等は、５群、６群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０２５３】
単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、前述のように第４レンズ群Ｇ４を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０２５４】
レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０２５５】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしても良い。
【０２５６】
開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【０２５７】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【０２５８】
第３の実施形態の変倍光学系ＺＬは、変倍比が７〜８倍程度である。
【０２５９】
以下、第３の実施形態に係るズームレンズＺＬの製造方法の概略を、図２８を参照して説明する。まず、各レンズを配置して第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。また、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように配置する（ステップＳ２００）。また、第１レンズ群Ｇ１に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズとを配置する（ステップＳ３００）。また、第２レンズ群Ｇ２に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置する（ステップＳ４００）。さらにまた、上述の条件式（６）及び（７）を満足するように配置する（ステップＳ５００）。
【０２６０】
具体的には、第３の実施形態では、例えば図１７に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と像側面が非球面形状である正レンズＬ１２との接合レンズを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凹形状の負レンズＬ２１、物体側面及び像側面が非球面形状である負レンズＬ２２、並びに、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ３１、並びに、像側面が非球面形状である負レンズＬ３２を配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ４１を配置して第４レンズ群Ｇ４とする。このようにして準備した各レンズ群を上述の手順で配置してズームレンズＺＬを製造する。
【０２６１】
次に、第４の実施形態について図面を参照して説明する。図１７に示すように、第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、を有して構成されている。また、このズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように構成されている。この構成により、変倍時に良好な収差補正を図ることができる。また、このズームレンズＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群、第２レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群が移動することにより、高変倍比化に伴い発生する諸収差を良好に補正することができる。
【０２６２】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、から構成されている。この構成により、広角端における非点収差、像面湾曲、歪曲収差、望遠端における球面収差、倍率色収差を補正することができる。また、少ないレンズ枚数の構成であるため、ズームレンズの軽量化に効果的であると共に、ズームレンズの沈胴状態における厚みを小さくすることができる。
【０２６３】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１１）を満足することが望ましい。
【０２６４】
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０                    （１１）
但し、
Ｍ２：第２レンズ群Ｇ２の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離
【０２６５】
条件式（１１）は、第２レンズ群Ｇ２の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量に関して適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１１）の下限値を下回ると、像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１１）の下限値を−０．２１にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１１）の下限値を−０．１７にすることが望ましい。また、条件式（１１）の上限値を上回ると、像面湾曲の補正が困難となるため好ましくない。また、第２レンズ群Ｇ２の移動量が大きくなるため、沈胴状態における厚みが大きくなり好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１１）の上限値を０．９３にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１１）の上限値を０．１０にすることが望ましい。このように、条件式（１１）を満足することで、沈胴状態における厚みを小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。
【０２６６】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１２）を満足することが望ましい。
【０２６７】
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５                        （１２）
但し、
ｆＬ２：第１レンズ群Ｇ１に含まれる正の屈折力を有するレンズの焦点距離
ｆｗ：広角端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離
【０２６８】
条件式（１２）は、第１レンズ群Ｇ１に含まれる正の屈折力を有するレンズの焦点距離と、広角端状態におけるこのズームレンズＺＬの全系の焦点距離との比率に関して適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１２）の下限値を下回ると、色収差の補正が困難となるため好ましくない。また、第１レンズ群Ｇ１内の正レンズの屈折力が強くなることによりこの正レンズの縁厚が薄くなり、製造が困難となってしまう。縁厚を確保するためには、レンズの中心厚を大きくする必要があり、その場合、沈胴状態における厚みが大きくなってしまうため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１２）の下限値を３．２にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１２）の下限値を３．５にすることが望ましい。一方、条件式（１２）の上限値を上回ると、色収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１２）の上限値を４．２にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１２）の上限値を３．８にすることが望ましい。このように、条件式（１２）を満足することで、沈胴状態における厚みを小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。
【０２６９】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３が、１枚の正の屈折力を有する単レンズ及び１枚の負の屈折力を有する単レンズから構成されていることが望ましい。この構成により、少ない枚数でありながら、球面収差、軸上色収差を良好に補正することができる。
【０２７０】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３に負の屈折力を有するレンズを有し、以下に示す条件式（１３）を満足することが望ましい。
【０２７１】
−４．５  ＜  （Ｒ７２＋Ｒ７１）／（Ｒ７２−Ｒ７１）  ＜  −０．１    （１３）
但し、
Ｒ７１：第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ７２：第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面の曲率半径
【０２７２】
条件式（１３）は、第３レンズ群Ｇ３に含まれる、負の屈折力を有するレンズの形状に関して適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１３）の下限値を下回ると、球面収差、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１３）の下限値を−３．８にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１３）の下限値を−２．０にすることが望ましい。また、条件式（１３）の上限値を上回ると、球面収差、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１３）の上限値を−０．３にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１３）の上限値を−０．５にすることが望ましい。
【０２７３】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１４）を満足することが望ましい。
【０２７４】
０．５０  ＜  ＴＬｔ／ｆｔ  ＜  １．４０                    （１４）
但し、
ＴＬｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの光学全長
ｆｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離
【０２７５】
条件式（１４）は望遠端における光学全長と、望遠端における焦点距離の適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１４）の下限値を下回ると、像面湾曲、非点収差の補正が困難となり好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１４）の下限値を０．８０にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１４）の下限値を１．２０にすることが望ましい。一方、条件式（１４）の上限値を上回ると、望遠端における球面収差、倍率色収差の補正が困難となり好ましくない。また、光学系の全長が大きくなってしまうため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１４）の上限値を１．３５にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１４）の上限値を１．３０にすることが望ましい。このように、条件式（１４）を満足することで、光学系の全長を小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。
【０２７６】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１５）を満足することが望ましい。
【０２７７】
０．１６  ＜  （−ｆ２）／ｆ１  ＜  ０．４０                （１５）
但し：
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【０２７８】
条件式（１５）は、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離と第１レンズ群Ｇ１の焦点距離に関して適切な範囲に規定するための条件式である。この条件式（１５）の下限値を下回ると、像面湾曲、非点収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１５）の下限値を０．１８にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１５）の下限値を０．２０にすることが望ましい。一方、条件式（１５）の上限値を上回ると、望遠端における球面種差、倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１５）の上限値を０．３０にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１５）の上限値を０．２２にすることが望ましい。このように、条件式（１５）を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。
【０２７９】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１６）を満足することが望ましい。
【０２８０】
０．７０  ＜  ｆ４／ｆ１  ＜  １．４０                      （１６）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
【０２８１】
条件式（１６）は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を適切な範囲に規定するための条件式である。この条件式（１６）の下限値を下回ると、像面湾曲、非点収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１６）の下限値を０．７５にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１６）の下限値を０．８５にすることが望ましい。一方、条件式（１６）の上限値を上回ると、望遠端における球面収差、倍率色収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１６）の上限値を１．２５にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１６）の上限値を１．１０にすることが望ましい。このように、条件式（１６）を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。
【０２８２】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１７）を満足することが望ましい。
【０２８３】
４．０  ＜  ｆ１／ｆｗ  ＜  ６．５                          （１７）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆｗ：広角端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離
【０２８４】
条件式（１７）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と広角端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離との比率に関して適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１７）の下限値を下回ると、望遠端における球面収差、倍率色収差の補正が困難となり好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１７）の下限値を４．６にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１７）の下限値を５．３にすることが望ましい。一方、条件式（１７）の上限値を上回ると、像面湾曲、非点収差の補正が困難となり好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１７）の上限値を６．２にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１７）の上限値を５．９にすることが望ましい。このように、条件式（１７）を満足することで、良好な収差補正を行うことができる。
【０２８５】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１８）を満足することが望ましい。
【０２８６】
−０．４  ＜  Ｍ３／ｆｔ  ＜  −０．０５                    （１８）
但し、
Ｍ３：第３レンズ群Ｇ３の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｔ：望遠端状態におけるズームレンズＺＬの全系の焦点距離
【０２８７】
条件式（１８）は、第３レンズ群Ｇ３の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量に関して適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１８）の下限値を下回ると、球面収差、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１８）の下限値を−０．３４にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１８）の下限値を−０．３０にすることが望ましい。一方、条件式（１８）の上限値を上回ると、球面収差、コマ収差の補正が困難となるため好ましくない。また、第３レンズ群Ｇ３の移動量が大きくなるため、沈胴状態における厚みが大きくなり好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１８）の上限値を−０．１０にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１８）の上限値を−０．２０にすることが望ましい。このように、条件式（１８）を満足することで、沈胴状態における厚みを小さくしながら、良好な収差補正を行うことができる。
【０２８８】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、から構成されていることが望ましい。この構成により、像面湾曲、非点収差を良好に補正することができる。
【０２８９】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、以下に示す条件式（１９）を満足することが望ましい。
【０２９０】
１．５５  ＜  （Ｒ５２＋Ｒ５１）／（Ｒ５２−Ｒ５１）  ＜  ３．６５    （１９）
但し、
Ｒ５１：第２レンズ群Ｇ２において最も像面側に位置するレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ５２：第２レンズ群Ｇ２において最も像面側に位置するレンズの像面側のレンズ面の曲率半径
【０２９１】
条件式（１９）は、第２レンズ群Ｇ２が有する負の屈折力を有するレンズのうち、の最も像面側に位置するレンズの形状に関して適切な範囲を規定するための条件式である。この条件式（１９）の下限値を下回ると、広角端の像面湾曲及び望遠端の球面収差の補正が困難となり好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１９）の下限値を１．９８にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１９）の下限値を２．２０にすることが望ましい。また、この条件式（１９）の上限値を上回ると、広角端の像面湾曲及び望遠端の球面収差の補正が困難となり好ましくない。なお、本願の効果を確実にするために条件式（１９）の上限値を３．２３にすることが望ましい。また、本願の効果を更に確実にするために条件式（１９）の上限値を３．００にすることが望ましい。
【０２９２】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第２レンズ群Ｇ２を構成する負の屈折力を有するレンズ、負の屈折力を有するレンズ及び正の屈折力を有するレンズが、各々が空気間隔で分離されていることが望ましい。この構成により、収差補正（特に、像面湾曲、非点収差）の補正の自由度が高くなる。
【０２９３】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第２レンズ群Ｇ２を構成する負の屈折力を有するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一面が、非球面形状に形成されていることが望ましい。第２レンズ群Ｇ２を構成する負の屈折力を有するレンズの少なくとも１面を非球面とすることで、像面湾曲、非点収差を良好に補正することができる。
【０２９４】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第１レンズ群を構成する負の屈折力を有するレンズ及び正の屈折力を有するレンズが、接合されていることが望ましい。これらのレンズを接合レンズとすることにより、色収差の補正に有利である。
【０２９５】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第４レンズ群Ｇ４が、１枚の正の屈折力を有する単レンズから構成されていることが望ましい。この構成とすることで、少ないレンズ枚数でありながら、像面湾曲、非点収差を良好に補正することができる。なお、この第４レンズ群Ｇ４を、正の屈折力を有する１枚の接合レンズで構成することも可能である。
【０２９６】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第１レンズ群Ｇ１を構成する正の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面が、非球面形状に形成されていることが望ましい。第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力を有するレンズの像面側のレンズ面を非球面とすることで、望遠端における球面収差を良好に補正することができる。
【０２９７】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズの少なくとも一面が、非球面形状に形成されていることが望ましい。第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズの少なくとも１面を非球面とすることで、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。
【０２９８】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第４レンズ群Ｇ４を構成するレンズの少なくとも一面が、非球面形状に形成されていることが望ましい。第４レンズ群Ｇ４を構成するレンズの少なくとも１面を非球面とすることで、像面湾曲、非点収差を良好に補正することができる。
【０２９９】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第４レンズ群Ｇ４を構成するレンズの媒質が、プラスチック樹脂であることが望ましい。第４レンズ群Ｇ４にプラスチックレンズを使用することで、温度変化に伴う焦点移動や性能の劣化が少ないまま、低コスト化が可能となる。
【０３００】
第４の実施形態に係るズームレンズＺＬは、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、第４レンズ群Ｇ４を光軸に沿って移動させるように構成することが望ましい。第４レンズ群Ｇ４をフォーカシングに用いることにより、有限距離物体への合焦時に像面湾曲と非点収差の変動を小さくすることができる。
【０３０１】
次に、第４の実施形態に係るズームレンズＺＬを備えた光学機器であるカメラを図２７に示している。このカメラ１は、第３の実施形態に係るカメラと同一構成である。このため、その構成説明は省略する。
【０３０２】
第４の実施形態の変倍光学系ＺＬは、変倍比が７〜８倍程度である。
【０３０３】
以下、第４の実施形態に係るズームレンズＺＬの製造方法の概略を、図２９を参照して説明する。まず、各レンズを配置して第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。また、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように配置する（ステップＳ２００）。また、第１レンズ群Ｇ１に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズとを配置する（ステップＳ３００）。さらにまた、上述の条件式（１１）及び（１２）を満足するように配置する（ステップＳ４００）。
【０３０４】
具体的には、本実施形態では、例えば図１７に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と像側面が非球面形状である正レンズＬ１２との接合レンズを配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凹形状の負レンズＬ２１、物体側面及び像側面が非球面形状である負レンズＬ２２、並びに、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ３１、並びに、像側面が非球面形状である負レンズＬ３２を配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ４１を配置して第４レンズ群Ｇ４とする。このようにして準備した各レンズ群を上述の手順で配置してズームレンズＺＬを製造する。
【第３および第４の実施形態に係る実施例】
【０３０５】
以下、第３および第４の実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。なお、図１７、図１９、図２１、図２３及び図２５は、各実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ５）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。但し、図２１に示す第７実施例だけは第３実施形態にのみ対応するものであり、その他の実施例は第３及び第４の両方の実施形態に対応する。
【０３０６】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ｂ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【０３０７】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10            （ｂ）
【０３０８】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。
【０３０９】
［第５実施例］
図１７は、第５実施例に係るズームレンズＺＬ１の構成を示す図である。この図１７に示すズームレンズＺＬ１は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、から構成されている。
【０３１０】
このズームレンズＺＬ１において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と像側面が非球面形状である正レンズＬ１２との接合レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、物体側面及び像側面が非球面形状である負レンズＬ２２、並びに、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３から構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ３１、並びに、像側面が非球面形状である負レンズＬ３２から構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ４１で構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に開口絞りＳが配置されている。また、第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや、赤外フィルターなどを有するフィルター群ＦＬが配置されている。
【０３１１】
この第５実施例に係るズームレンズＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は一旦物体側へ移動した後に像面側へ移動することにより、各レンズ群の間隔が変化するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
【０３１２】
また、この第５実施例に係るズームレンズＺＬ１において、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側に移動させることによって行うように構成されている。
【０３１３】
以下の表５に、第５実施例に係るズームレンズＺＬ１の諸元の値を掲げる。この表５において、全体諸元に示すｆは全系の焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、Ｙは最大像高、ＢＦはバックフォーカス、及び、ＴＬは全長をそれぞれ表している。ここで、バックフォーカスＢＦは、無限遠合焦時の最も像側のレンズ面（図１７における第１２面）から像面Ｉまでの光軸上の距離（空気換算長）を示している。また、全長ＴＬは、無限合焦時の最も物体側のレンズ面（図１７における第１面）から像面Ｉまでの光軸上の距離（空気換算長）を示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径∞は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。なお、表５に示す面番号１〜１８は、図１７に示す番号１〜１８に対応している。また、レンズ群焦点距離は第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４の各々の始面と焦点距離を示している。
【０３１４】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【０３１５】
（表５）第５実施例
［全体諸元］
ズーム比＝7.54
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝    4.63  〜       12.50    〜   34.92
ＦＮＯ            ＝    3.78  〜        5.51    〜    6.79
２ω              ＝   84.00  〜       36.58    〜   13.25
Ｙ                ＝    3.25  〜        4.05    〜    4.05
ＢＦ（空気換算長）＝    3.74  〜        5.47    〜    4.83
ＴＬ（空気換算長）＝   30.53  〜       34.81    〜   42.86
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ         ｎｄ    νｄ
物面      ∞
1       15.7575   0.4000    1.8467    23.80
2       11.3000   2.4000    1.6226    58.19
3*    -120.5650    d3
4      -78.1193   0.3000    1.8348    42.73
5        5.2385   1.8000
6*     -35.8816   0.6000    1.5311    55.9
7*       7.4375   0.2000
8        7.6077   1.0000    1.9460    17.98
9       17.4750    d9
10        ∞      -0.2000                      開口絞りＳ
11*       3.7732   2.0000    1.5891    61.24
12*      -8.8998   0.2000
13      149.9138   1.0000    1.6349    23.96
14*       4.8199    d14
15*      19.3000   1.4000    1.5311    55.90
16*     -52.0980    d16
17        ∞       0.5000    1.5168    63.88
18        ∞       0.5000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       25.655
第２レンズ群      4       -5.254
第３レンズ群     11        7.731
第４レンズ群     15       26.697
【０３１６】
この第５実施例に係るズームレンズＺＬ１において、第３面、第６面、第７面、第１１面、第１２面、第１４面、第１５面及び第１６面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０３１７】
（表６）
［非球面データ］
Ｋ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第 3面     1.0000     1.55E-05     1.57E-08     0.00E+00     0.00E+00
第 6面     1.0000    -3.66E-03     2.77E-04    -6.32E-06    -1.69E-07
第 7面     1.0000    -3.79E-03     3.93E-04    -1.45E-05     0.00E+00
第11面     1.0000    -6.80E-04     2.10E-06     0.00E+00     0.00E+00
第12面     1.0000     2.44E-03     9.11E-06     0.00E+00     0.00E+00
第14面     1.0000     3.09E-03     2.10E-04     1.12E-04     0.00E+00
第15面     1.0000     1.51E-04     1.60E-05    -2.38E-07     0.00E+00
第16面     1.0000     6.25E-05     4.98E-06     0.00E+00     0.00E+00
【０３１８】
この第５実施例に係るズームレンズＺＬ１において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ３、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３（開口絞りＳ）との軸上空気間隔ｄ９、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１４、及び、第４レンズ群Ｇ４とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１６は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表７に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０３１９】
（表７）
［可変間隔データ］
広角端      中間      望遠端
ｆ         4.63      12.50      34.92
ｄ３       0.322      4.693     11.924
ｄ９      10.249      4.071      0.814
ｄ１４     5.115      9.478     14.187
ｄ１６     2.914      4.639      4.005
【０３２０】
次の表８に、この第５実施例に係るズームレンズＺＬ１における各条件式対応値を示す。なお、この表８において、ΣＤ２は第２レンズ群Ｇ２における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離を、ＴＬｔは望遠端状態におけるズームレンズＺＬ１の光学全長を、ｆｔは望遠端状態におけるズームレンズＺＬ１の全系の焦点距離を、ｆｗは広角端状態におけるズームレンズＺＬ１の全系の焦点距離を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ４は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、それぞれ表している。
【０３２１】
さらに、Ｍ２は第２レンズ群Ｇ２の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）を、Ｍ３は第３レンズ群Ｇ３の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）を、ＴＬｔは望遠端状態におけるズームレンズＺＬ１の光学全長を、ｆｔは望遠端状態におけるズームレンズＺＬ１の全系の焦点距離を、ｆｗは広角端状態におけるズームレンズＺＬ１の全系の焦点距離を、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ４は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、ｆＬ２は第１レンズ群Ｇ１に含まれる正の屈折力を有するレンズの焦点距離を、Ｒ５１、Ｒ５２は第２レンズ群Ｇ２において最も像面側に位置するレンズの物体側及び像面側のレンズ面の曲率半径を、Ｒ７１、Ｒ７２は第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの物体側及び像側のレンズ面の曲率半径を、それぞれ表している。この符号の説明は、以降の実施例においても同様である。なお、第２レンズ群Ｇ２において最も像面側に位置する負の屈折力を有するレンズは負レンズＬ２２であり、第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズは負レンズＬ３２である。
【０３２２】
（表８）
［条件式対応値］
ΣＤ２＝ 3.90000
ＴＬｔ＝ 43.03027
Ｍ２＝ -0.72838
Ｍ３＝ -10.16258
ｆＬ２＝ 16.71028
ＴＬｔ＝ 43.03027
（６）ΣＤ２／ｆｔ  ＝ 0.1117
（７）ｆ４／ｆｗ  ＝ 5.766
（８）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.232
（９）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.205
（１０）ｆ４／ｆ１  ＝ 1.041
（１１）Ｍ２／ｆｗ  ＝ -0.157
（１２）ｆＬ２／ｆｗ  ＝ 3.609
（１３）（Ｒ７２＋Ｒ７１）／（Ｒ７２−Ｒ７１）  ＝ -1.066
（１４）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.232
（１５）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.205
（１６）ｆ４／ｆ１  ＝ 1.041
（１７）ｆ１／ｆｗ  ＝ 5.541
（１８）Ｍ３／ｆｔ  ＝ -0.291
（１９）（Ｒ５２＋Ｒ５１）／（Ｒ５２−Ｒ５１）  ＝ 2.542
【０３２３】
このように、この第５実施例に係るズームレンズＺＬ１は、上記条件式（６）〜（１９）を全て満足している。
【０３２４】
この第５実施例に係るズームレンズＺＬ１の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図１８に示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）、ＣはＣ線（λ＝６５６．３ｎｍ）、ＦはＦ線（λ＝４８６．１ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。また、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。これらの各収差図より、この第１実施例に係るズームレンズＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０３２５】
［第６実施例］
図１９は、第６実施例に係るズームレンズＺＬ２の構成を示す図である。この図１９に示すズームレンズＺＬ２は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、から構成されている。
【０３２６】
このズームレンズＺＬ２において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と像側面が非球面形状である正レンズＬ１２との接合レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、物体側面及び像側面が非球面形状である負レンズＬ２２、並びに、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３から構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ３１、並びに、像側面が非球面形状である負レンズＬ３２から構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側面が非球面形状である正レンズＬ４１で構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に開口絞りＳが配置されている。また、第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや、赤外フィルターなどを有するフィルター群ＦＬが配置されている。
【０３２７】
この第６実施例に係るズームレンズＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦物体側へ移動した後に像面側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は一旦物体側へ移動した後に像面側へ移動することにより、各レンズ群の間隔が変化するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
【０３２８】
また、この第６実施例に係るズームレンズＺＬ２において、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側に移動させることによって行うように構成されている。
【０３２９】
以下の表９に、第６実施例に係るズームレンズＺＬ２の諸元の値を掲げる。なお、表９に示す面番号１〜１８は、図１９に示す番号１〜１８に対応している。
【０３３０】
（表９）第６実施例
［全体諸元］
ズーム比＝7.54
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝    4.63  〜       12.50    〜   34.92
ＦＮＯ            ＝    3.85  〜        5.92    〜    6.73
２ω              ＝   85.08  〜       37.53    〜   13.57
Ｙ                ＝    3.35  〜        4.05    〜    4.05
ＢＦ（空気換算長）＝    3.94  〜        5.62    〜    5.39
ＴＬ(空気換算長)  ＝   30.74  〜       35.06    〜   43.05
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ         ｎｄ    νｄ
物面      ∞
1       14.3242   0.4000    1.8467    23.80
2       10.6000   2.3000    1.6226    58.19
3*    -460.2854    d3
4      -80.0000   0.3000    1.8348    42.73
5        4.6243   1.9000
6*     -45.0000   0.6000    1.5311    55.90
7*       9.1000   0.2000
8        8.0835   1.0000    1.9460    17.98
9       19.0000    d9
10        ∞       0.2000                      開口絞りＳ
11*       3.5396   1.8000    1.5891    61.24
12*     -11.1147   0.3000
13      -48.5000   1.1000    1.6355    23.89
14*       5.4114    d14
15*      20.5000   1.4000    1.5311    55.90
16      -43.0000    d16
17        ∞       0.5000    1.5168    63.88
18        ∞       0.5000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       25.313
第２レンズ群      4       -5.166
第３レンズ群     11        7.844
第４レンズ群     15       26.338
【０３３１】
この第６実施例に係るズームレンズＺＬ２において、第３面、第６面、第７面、第１１面、第１２面、第１４面及び第１５面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０３３２】
（表１０）
［非球面データ］
Ｋ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第 3面     1.0000     1.57E-05    -8.08E-09     0.00E+00     0.00E+00
第 6面     1.0000    -1.37E-03    -3.37E-05     6.99E-06     0.00E+00
第 7面     1.0000    -1.74E-03     7.85E-06     5.39E-06     0.00E+00
第11面     1.0000    -6.93E-04     0.00E+00     0.00E+00     0.00E+00
第12面     1.0000     8.40E-04     1.58E-04     0.00E+00     0.00E+00
第14面     1.0000     5.99E-03     3.98E-04     8.84E-05     0.00E+00
第15面     1.0000     2.00E-04     8.51E-06    -1.43E-07     0.00E+00
【０３３３】
この第６実施例に係るズームレンズＺＬ２において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ３、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３（開口絞りＳ）との軸上空気間隔ｄ９、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１４、及び、第４レンズ群Ｇ４とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１６は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１１に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０３３４】
（表１１）
［可変間隔データ］
広角端      中間      望遠端
ｆ         4.63      12.50      34.92
ｄ３       0.399      3.659     12.020
ｄ９       9.900      3.596      0.491
ｄ１４     5.000     10.680     13.650
ｄ１６     3.109      4.791      4.557
【０３３５】
次の表１２に、この第６実施例に係るズームレンズＺＬ２における各条件式対応値を示す。
【０３３６】
（表１２）
［条件式対応値］
ΣＤ２＝ 4.00000
ＴＬｔ＝ 43.21868
Ｍ２＝ -0.68942
Ｍ３＝ -10.09845
ｆＬ２＝ 16.67257
ＴＬｔ＝ 43.21868
（６）ΣＤ２／ｆｔ  ＝ 0.1146
（７）ｆ４／ｆｗ  ＝ 5.689
（８）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.238
（９）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.204
（１０）ｆ４／ｆ１  ＝ 1.040
（１１）Ｍ２／ｆｗ  ＝ -0.149
（１２）ｆＬ２／ｆｗ  ＝ 3.602
（１３）（Ｒ７２＋Ｒ７１）／（Ｒ７２−Ｒ７１）  ＝ -0.799
（１４）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.238
（１５）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.204
（１６）ｆ４／ｆ１  ＝ 1.040
（１７）ｆ１／ｆｗ  ＝ 5.468
（１８）Ｍ３／ｆｔ  ＝ -0.289
（１９）（Ｒ５２＋Ｒ５１）／（Ｒ５２−Ｒ５１）  ＝ 2.481
【０３３７】
このように、この第６実施例に係るズームレンズＺＬ２は、上記条件式（６）〜（１９０）を全て満足している。
【０３３８】
この第６実施例に係るズームレンズＺＬ２の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図２０に示す。これらの各収差図より、この第６実施例に係るズームレンズＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０３３９】
［第７実施例］
図２１は、第７実施例に係るズームレンズＺＬ３の構成を示す図である。この図２１に示すズームレンズＺＬ３は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、から構成されている。なお、前述したように、第７実施例は第３実施形態にのみ対応し、第４実施形態には対応していない。
【０３４０】
このズームレンズＺＬ３において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と像側面が非球面形状である正レンズＬ１２との接合レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、物体側面及び像側面が非球面形状である負レンズＬ２２、並びに、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３から構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ３１、並びに、像側面が非球面形状である負レンズＬ３２から構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側面が非球面形状である正レンズＬ４１で構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に開口絞りＳが配置されている。また、第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや、赤外フィルターなどを有するフィルター群ＦＬが配置されている。
【０３４１】
この第７実施例に係るズームレンズＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は一旦物体側へ移動した後に像面側へ移動することにより、各レンズ群の間隔が変化するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
【０３４２】
また、この第７実施例に係るズームレンズＺＬ３において、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側に移動させることによって行うように構成されている。
【０３４３】
以下の表１３に、第７実施例に係るズームレンズＺＬ３の諸元の値を掲げる。なお、表１３に示す面番号１〜１８は、図２１に示す番号１〜１８に対応している。
【０３４４】
（表１３）第７実施例
ズーム比＝7.48
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝    4.63  〜       12.50    〜   34.62
ＦＮＯ            ＝    3.39  〜        4.93    〜    6.36
２ω              ＝   84.40  〜       37.57    〜   13.68
Ｙ                ＝    3.35  〜        4.05    〜    4.05
ＢＦ（空気換算長）＝    4.92  〜        6.08    〜    4.36
ＴＬ（空気換算長）＝   31.93  〜       36.40    〜   44.67
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ         ｎｄ    νｄ
物面      ∞
1       14.5069   0.5000    1.8467    23.80
2       10.6249   2.9000    1.6226    58.19
3*    -464.3218    d3
4      -70.6067   0.3000    1.8348    42.73
5        4.7493   1.9000
6*     -60.0000   0.6000    1.5311    55.9
7*       9.6504   0.2000
8        7.7649   1.1000    1.9460    17.98
9       17.1668    d9
10        ∞       0.2000                      開口絞りＳ
11*       3.7500   2.2000    1.6188    63.86
12*     -15.2369   0.4000
13      -20.8649   0.6000    1.6355    23.89
14*       7.2303    d14
15*      14.0000   1.7000    1.5311    55.9
16     -100.0000    d16
17        ∞       0.5000    1.5168    63.88
18        ∞       0.5000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       25.747
第２レンズ群      4       -5.480
第３レンズ群     11        8.357
第４レンズ群     15       23.242
【０３４５】
この第７実施例に係るズームレンズＺＬ３において、第３面、第６面、第７面、第１１面、第１２面、第１４面及び第１５面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０３４６】
（表１４）
［非球面データ］
Ｋ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第 3面     1.0000     1.38E-05    -2.25E-08     0.00E+00     0.00E+00
第 6面     1.0000    -1.92E-03     2.17E-04    -5.14E-06     0.00E+00
第 7面     1.0000    -2.19E-03     2.60E-04    -8.65E-06     0.00E+00
第11面     1.0000    -4.67E-04     0.00E+00     0.00E+00     0.00E+00
第12面     1.0000    -1.38E-03     2.70E-04     0.00E+00     0.00E+00
第14面     1.0000     7.83E-03     1.66E-04     4.33E-05     0.00E+00
第15面     1.0000     2.25E-04     5.03E-06    -6.20E-08     0.00E+00
【０３４７】
この第７実施例に係るズームレンズＺＬ３において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ３、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３（開口絞りＳ）との軸上空気間隔ｄ９、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１４、及び、第４レンズ群Ｇ４とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１６は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１５に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０３４８】
（表１５）
［可変間隔データ］
広角端      中間      望遠端
ｆ         4.63      12.50      34.62
ｄ３       0.400      4.767     11.414
ｄ９      10.300      3.897      0.620
ｄ１４     3.707      9.050     15.681
ｄ１６     4.090      5.253      3.529
【０３４９】
次の表１６に、この第７実施例に係るズームレンズＺＬ３における各条件式対応値を示す。
【０３５０】
（表１６）
［条件式対応値］
ΣＤ２＝ 4.10000
ＴＬｔ＝ 44.84346
（６）ΣＤ２／ｆｔ  ＝ 0.1184
（７）ｆ４／ｆｗ  ＝ 5.018
（８）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.295
（９）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.213
（１０）ｆ４／ｆ１  ＝ 0.903
【０３５１】
このように、この第７実施例に係るズームレンズＺＬ３は、上記条件式（６）〜（１０）を全て満足している。
【０３５２】
この第７実施例に係るズームレンズＺＬ３の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図２２に示す。これらの各収差図より、この第７実施例に係るズームレンズＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０３５３】
［第８実施例］
図２３は、第８実施例に係るズームレンズＺＬ４の構成を示す図である。この図２３に示すズームレンズＺＬ４は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、から構成されている。
【０３５４】
このズームレンズＺＬ４において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と像側面が非球面形状である正レンズＬ１２との接合レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、物体側面及び像側面が非球面形状である負レンズＬ２２、並びに、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３から構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ３１、並びに、像側面が非球面形状である負レンズＬ３２から構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ４１で構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に開口絞りＳが配置されている。また、第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや、赤外フィルターなどを有するフィルター群ＦＬが配置されている。
【０３５５】
この第８実施例に係るズームレンズＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は一旦物体側へ移動した後に像面側へ移動することにより、各レンズ群の間隔が変化するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
【０３５６】
また、この第８実施例に係るズームレンズＺＬ４において、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側に移動させることによって行うように構成されている。
【０３５７】
以下の表１７に、第８実施例に係るズームレンズＺＬ４の諸元の値を掲げる。なお、表１７に示す面番号１〜１８は、図２３に示す番号１〜１８に対応している。
【０３５８】
（表１７）第８実施例
ズーム比＝7.54
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝    4.63  〜       12.50    〜   34.92
ＦＮＯ            ＝    3.75  〜        5.43    〜    6.65
２ω              ＝   84.10  〜       36.34    〜   13.16
Ｙ                ＝    3.25  〜        4.05    〜    4.05
ＢＦ（空気換算長）＝    3.99  〜        5.74    〜    5.07
ＴＬ（空気換算長）＝   30.66  〜       34.94    〜   42.91
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ         ｎｄ    νｄ
物面      ∞
1       15.9130   0.4000    1.8467    23.80
2       11.3134   2.4000    1.6226    58.19
3*    -106.8375    d3
4      -57.7324   0.3000    1.8348    42.73
5        5.3573   1.8000
6*     -60.7030   0.6000    1.5311    55.90
7*       6.7177   0.2000
8        7.5046   1.0000    1.9460    17.98
9       17.5000    d9
10        ∞       0.2000                      開口絞りＳ
11*       3.7701   2.0000    1.5891    61.24
12*      -8.9926   0.2000
13      147.2515   1.0000    1.6355    23.89
14*       4.8214    d14
15*      26.0000   1.4000    1.5311    55.9
16*     -30.4896    d16
17        ∞       0.5000    1.5168    63.88
18        ∞       0.5000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       25.574
第２レンズ群      4       -5.243
第３レンズ群     11        7.758
第４レンズ群     15       26.651
【０３５９】
この第８実施例に係るズームレンズＺＬ４において、第３面、第６面、第７面、第１１面、第１２面、第１４面、第１５面及び第１６面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０３６０】
（表１８）
［非球面データ］
Ｋ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第 3面     1.0000     1.68E-05    -1.25E-08     0.00E+00     0.00E+00
第 6面     1.0000    -4.42E-03     4.05E-04    -1.47E-05     0.00E+00
第 7面     1.0000    -4.76E-03     5.26E-04    -2.17E-05     0.00E+00
第11面     1.0000    -7.36E-04     0.00E+00     0.00E+00     0.00E+00
第12面     1.0000     2.29E-03     1.38E-05     0.00E+00     0.00E+00
第14面     1.0000     3.20E-03     2.07E-04     1.11E-04     0.00E+00
第15面     1.0000     1.63E-04     1.03E-05    -1.80E-07     0.00E+00
第16面     1.0000     7.23E-05     2.01E-06     0.00E+00     0.00E+00
【０３６１】
この第８実施例に係るズームレンズＺＬ４において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ３、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３（開口絞りＳ）との軸上空気間隔ｄ９、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１４、及び、第４レンズ群Ｇ４とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１６は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表１９に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０３６２】
（表１９）
［可変間隔データ］
広角端      中間      望遠端
ｆ         4.63      12.50      34.92
ｄ３       0.371      4.717     11.957
ｄ９       9.906      3.720      0.464
ｄ１４     4.894      9.266     13.919
ｄ１６     3.159      4.909      4.244
【０３６３】
次の表２０に、この第８実施例に係るズームレンズＺＬ４における各条件式対応値を示す。
【０３６４】
（表２０）
［条件式対応値］
ΣＤ２＝ 3.90000
ＴＬｔ＝ 43.08456
Ｍ２＝ -0.66799
Ｍ３＝ -10.11011
ｆＬ２＝ 16.55956
ＴＬｔ＝ 43.08456
（６）ΣＤ２／ｆｔ  ＝ 0.1117
（７）ｆ４／ｆｗ  ＝ 5.756
（８）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.234
（９）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.205
（１０）ｆ４／ｆ１  ＝ 1.042
（１１）Ｍ２／ｆｗ  ＝ -0.144
（１２）ｆＬ２／ｆｗ  ＝ 3.577
（１３）（Ｒ７２＋Ｒ７１）／（Ｒ７２−Ｒ７１）  ＝ -1.068
（１４）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.234
（１５）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.205
（１６）ｆ４／ｆ１  ＝ 1.042
（１７）ｆ１／ｆｗ  ＝ 5.523
（１８）Ｍ３／ｆｔ  ＝ -0.290
（１９）（Ｒ５２＋Ｒ５１）／（Ｒ５２−Ｒ５１）  ＝ 2.502
【０３６５】
このように、この第８実施例に係るズームレンズＺＬ４は、上記条件式（６）〜（１９）を全て満足している。
【０３６６】
この第８実施例に係るズームレンズＺＬ４の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図２４に示す。これらの各収差図より、この第８実施例に係るズームレンズＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０３６７】
［第９実施例］
図２５は、第９実施例に係るズームレンズＺＬ５の構成を示す図である。この図２５に示すズームレンズＺＬ５は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、から構成されている。
【０３６８】
このズームレンズＺＬ５において、第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と像側面が非球面形状である正レンズＬ１２との接合レンズで構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズＬ２１、物体側面及び像側面が非球面形状である負レンズＬ２２、並びに、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ２３から構成されている。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側面及び像側面が非球面形状である正レンズＬ３１、並びに、像側面が非球面形状である負レンズＬ３２から構成されている。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側面が非球面形状である正レンズＬ４１で構成されている。なお、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に開口絞りＳが配置されている。また、第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間には、ローパスフィルターや、赤外フィルターなどを有するフィルター群ＦＬが配置されている。
【０３６９】
この第９実施例に係るズームレンズＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は物体側へ移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦物体側へ移動した後に像面側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は一旦物体側へ移動した後に像面側へ移動することにより、各レンズ群の間隔が変化するように構成されている。なお、開口絞りＳは第３レンズ群Ｇ３と一体に移動する。
【０３７０】
また、この第９実施例に係るズームレンズＺＬ５において、無限遠物体から近距離物体への合焦は、第４レンズ群Ｇ４を物体側に移動させることによって行うように構成されている。
【０３７１】
以下の表２１に、第９実施例に係るズームレンズＺＬ５の諸元の値を掲げる。なお、表２１に示す面番号１〜１８は、図２５に示す番号１〜１８に対応している。
【０３７２】
（表２１）第９実施例
ズーム比＝7.54
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ                ＝    4.53  〜       12.50    〜   34.20
ＦＮＯ            ＝    3.53  〜        5.45    〜    6.12
２ω              ＝   85.77  〜       36.57    〜   13.48
Ｙ                ＝    3.40  〜        4.05    〜    4.05
ＢＦ（空気換算長）＝    4.54  〜        5.61    〜    5.36
ＴＬ（空気換算長）＝   30.94  〜       35.20    〜   42.93
［レンズデータ］
ｍ        ｒ        ｄ         ｎｄ    νｄ
物面      ∞
1       15.2088   0.4000    1.8467    23.80
2       11.0756   2.4000    1.6226    58.19
3*    -240.5554    d3
4      -88.0063   0.3000    1.8348    42.73
5        4.5877   2.0000
6*    -100.0000   0.6000    1.5311    55.9
7*       9.6801   0.1000
8        8.6174   1.0000    1.9460    17.98
9       21.2278    d9
10        ∞       0.2000
11*       3.7223   2.4000    1.5891    61.24
12*      -9.3242   0.4000
13      -90.0000   0.6000    1.6355    23.89
14*       5.0319    d14
15*      20.0000   1.4000    1.5311    55.9
16      -45.0000    d16
17        ∞       0.5000    1.5168    63.88
18        ∞       0.5000
像面      ∞
［レンズ群焦点距離］
レンズ群      始面    焦点距離
第１レンズ群      1       26.242
第２レンズ群      4       -5.412
第３レンズ群     11        7.986
第４レンズ群     15       26.265
【０３７３】
この第９実施例に係るズームレンズＺＬ５において、第３面、第６面、第７面、第１１面、第１２面、第１４面及び第１５面は非球面形状に形成されている。次の表２２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０３７４】
（表２２）
［非球面データ］
Ｋ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10
第 3面     1.0000     1.47E-05    -1.66E-08     0.00E+00     0.00E+00
第 6面     1.0000    -6.77E-04    -9.76E-05     7.30E-06     0.00E+00
第 7面     1.0000    -1.29E-03    -6.00E-05     5.57E-06     0.00E+00
第11面     1.0000    -6.26E-04     0.00E+00     0.00E+00     0.00E+00
第12面     1.0000     2.82E-03     1.41E-05     0.00E+00     0.00E+00
第14面     1.0000     2.77E-03     3.27E-04     9.07E-05     0.00E+00
第15面     1.0000     4.31E-05     1.21E-05    -2.15E-07     0.00E+00
【０３７５】
この第９実施例に係るズームレンズＺＬ５において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ３、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３（開口絞りＳ）との軸上空気間隔ｄ９、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１４、及び、第４レンズ群Ｇ４とフィルター群ＦＬとの軸上空気間隔ｄ１６は、上述したように、変倍に際して変化する。次の表２３に、無限遠合焦時の広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態の各焦点距離状態における可変間隔を示す。
【０３７６】
（表２３）
［可変間隔データ］
広角端      中間      望遠端
ｆ         4.53      12.50      34.20
ｄ３       0.400      3.999     12.537
ｄ９      10.202      3.627      0.394
ｄ１４     4.000     10.166     12.840
ｄ１６     3.707      4.782      4.530
【０３７７】
次の表２４に、この第９実施例に係るズームレンズＺＬ５における各条件式対応値を示す。
【０３７８】
（表２４）
［条件式対応値］
ΣＤ２＝ 4.00000
ＴＬｔ＝ 43.10129
Ｍ２＝ 0.14516
Ｍ３＝ -9.66299
ｆＬ２＝ 17.06797
ＴＬｔ＝ 43.10129
（６）ΣＤ２／ｆｔ  ＝ 0.1170
（７）ｆ４／ｆｗ  ＝ 5.794
（８）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.260
（９）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.206
（１０）ｆ４／ｆ１  ＝ 1.001
（１１）Ｍ２／ｆｗ  ＝ 0.032
（１２）ｆＬ２／ｆｗ  ＝ 3.765
（１３）（Ｒ７２＋Ｒ７１）／（Ｒ７２−Ｒ７１）  ＝ -0.894
（１４）ＴＬｔ／ｆｔ  ＝ 1.260
（１５）（−ｆ２）／ｆ１  ＝ 0.206
（１６）ｆ４／ｆ１  ＝ 1.001
（１７）ｆ１／ｆｗ  ＝ 5.789
（１８）Ｍ３／ｆｔ  ＝ -0.283
（１９）（Ｒ５２＋Ｒ５１）／（Ｒ５２−Ｒ５１）  ＝ 2.367
【０３７９】
このように、この第９実施例に係るズームレンズＺＬ５は、上記条件式（６）〜（１９）を全て満足している。
【０３８０】
この第９実施例に係るズームレンズＺＬ５の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における無限遠合焦時の球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、倍率色収差図及びコマ収差図を図２６に示す。これらの各収差図より、この第９実施例に係るズームレンズＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態にわたって諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【発明を実施するための形態（第５の実施形態）】
【０３８１】
次に、第５の実施形態について、図面を参照しながら説明する。第５の実施形態に係るズームレンズＺＬは、図３０に示すように、光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍（ズーミング）に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも第１レンズ群Ｇ１が移動し、第１レンズ群Ｇ１は、負レンズと正レンズから構成され、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚から構成され、第３レンズ群Ｇ３は、正レンズと負レンズから構成され、次の条件式（２０），（２１）を満足する。
【０３８２】
−１．５０＜（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）＜−０．１０…（２０）
−２．００＜（Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）＜−０．５０…（２１）
但し、
Ｇ２Ｒ１：第２レンズ群Ｇ２の像面側に配置された負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：第２レンズ群Ｇ２の像面側に配置された負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：第３レンズ群Ｇ３の負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：第３レンズ群Ｇ３の負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【０３８３】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬは、上述のように、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群を移動させる構成により、ズーミングによる像面位置の変動を良好に補正することが可能となる。
【０３８４】
そして、第１レンズ群Ｇ１を負レンズと正レンズから構成し、第３レンズ群Ｇ３を正レンズと負レンズから構成することにより、第１レンズ群Ｇ１にて発生する色収差を良好に補正することが可能となり、結果として望遠端状態における軸上色収差を良好に補正することができる。
【０３８５】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第１レンズ群Ｇ１を、２枚のレンズから構成することにより、小型化を図ることができる。さらに、上記の負レンズと正レンズをこの順に並ぶように貼り合わせ、第１レンズ群Ｇ１を１枚の接合レンズから構成することにより、複数のレンズを並べて配置するよりも製造を容易にすることができる。
【０３８６】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬは、第３レンズ群Ｇ３を、正レンズと負レンズから構成することにより、ズーミングによる軸上色収差の変動を良好に補正することが可能となる。また、第３レンズ群を、２枚のレンズから構成することにより、小型化を図ることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側のレンズ面は、物体側に凸形状とするのが好ましい。
【０３８７】
また、第２レンズ群Ｇ２を、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚から構成することにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０３８８】
上述の条件式（２０）は、第２レンズ群Ｇ２の像面側に配置された負レンズの形状を規定している。条件式（２０）の上限値を上回ると、ズーム全域の倍率色収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（２０）の下限値を下回ると、ズーム全域の非点収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。
【０３８９】
第５の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２０）の下限値を−１．３０とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２０）の下限値を−１．００とすることが好ましい。
【０３９０】
上述の条件式（２１）は、第３レンズ群Ｇ３の負レンズの形状を規定している。条件式（２１）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３にて発生する非点収差が増大し、結果としてズーム全域の非点収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（２１）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３にて発生する球面収差が増大し、結果としてズーム全域の球面収差補正が困難となり、好ましくない。
【０３９１】
第５の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２１）の上限値を−０．６０とすることが好ましい。
【０３９２】
第５の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２１）の下限値を−１．７０とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２１）の下限値を−１．５０とすることが好ましい。
【０３９３】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬは、次の条件式（２２）を満足することが好ましい。
【０３９４】
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０  …（２２）
但し、
ｆＧ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆｗ：広角端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離
【０３９５】
上述の条件式（２２）は、広角端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離ｆｗ及び望遠端状態におけるズームレンズＺＬの焦点距離ｆｔを用いて、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆＧ１を規定している。条件式（２２）の上限値を上回ると、第１レンズ群Ｇ１の後方の各群にて発生する非点収差が増大し、結果としてズーム全域の非点収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。条件式（２２）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１にて発生する倍率色収差、球面収差の量が増大し、結果として望遠端状態における倍率色収差、球面収差を良好に補正することが困難となり、好ましくない。
【０３９６】
第５の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２２）の上限値を２．０８とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２２）の上限値を２．０７とすることが好ましい。
【０３９７】
第５の実施形態の効果を確実なものとするために、条件式（２２）の下限値を１．３０とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をより確実なものとするために、条件式（２２）の下限値を１．５０とすることが好ましい。第５の実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式（２２）の下限値を１．７０とすることが好ましい。
【０３９８】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、正レンズから構成されていることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０３９９】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第４レンズ群Ｇ４は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動することが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる像面位置の変動を良好に補正することが可能となる。また、この構成にすることにより、第４レンズ群Ｇ４を物体側に移動するのみの構成よりも望遠端状態において第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３の光軸上の位置を像面側に近づけることができ、第１レンズ群Ｇ１の移動量を減らしたり、各レンズ群の移動機構（筒部材など）の短縮化、つまり全長の小型化をしたりすることが可能である。
【０４００】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる球面収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０４０１】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、ズーミングによる非点収差の変動を良好に補正することが可能となる。
【０４０２】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第４レンズ群Ｇ４は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、中間域のコマ収差を良好に補正することが可能となる。
【０４０３】
第５の実施形態に係るズームレンズＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることが好ましい。この構成にすることにより、望遠端状態における球面収差を良好に補正することが可能となる。
【０４０４】
以上のような構成を備える第５の実施形態に係るズームレンズＺＬによれば、小型で、高変倍のズームレンズを実現することができる。
【０４０５】
図４８及び図４９に、上述のズームレンズＺＬを備える光学機器として、デジタルスチルカメラＣＡＭ（光学機器）の構成を示す。このデジタルスチルカメラＣＡＭは、不図示の電源釦を押すと、撮影レンズ（ズームレンズＺＬ）の不図示のシャッタが開放されて、ズームレンズＺＬで被写体（物体）からの光が集光され、像面Ｉ（図３０参照）に配置された撮像素子Ｃ（例えば、ＣＣＤやＣＭＯＳ等）に結像される。撮像素子Ｃに結像された被写体像は、デジタルスチルカメラＣＡＭの背後に配置された液晶モニターＭに表示される。撮影者は、液晶モニターＭを見ながら被写体像の構図を決めた後、レリーズ釦Ｂ１を押し下げて被写体像を撮像素子Ｃで撮影し、不図示のメモリーに記録保存する。
【０４０６】
カメラＣＡＭには、被写体が暗い場合に補助光を発光する補助光発光部ＥＦ、デジタルスチルカメラＣＡＭの種々の条件設定等に使用するファンクションボタンＢ２等が配置されている。ここでは、カメラＣＡＭとズームレンズＺＬとが一体に成形されたコンパクトタイプのカメラを例示したが、光学機器としては、ズームレンズＺＬを有するレンズ鏡筒とカメラボディ本体とが着脱可能な一眼レフカメラでも良い。
【０４０７】
以上のような構成を備える本実施形態に係るカメラＣＡＭによれば、撮影レンズとして上述のズームレンズＺＬを搭載することにより、小型で、高変倍のカメラを実現することができる。
【０４０８】
続いて、図５０を参照しながら、第５の実施形態に係るズームレンズＺＬの製造方法について説明する。まず、鏡筒内に、光軸に沿って物体側より順に、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とが並ぶように、各レンズを配置する（ステップＳＴ１０）。このとき、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも第１レンズ群Ｇ１が移動するように、各レンズを配置する（ステップＳＴ２０）。第１レンズ群Ｇ１は、負レンズと正レンズから構成されるように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ３０）。第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚から構成されるように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ４０）。第３レンズ群Ｇ３は、正レンズと負レンズから構成されるように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ５０）。そして、次の条件式（２０），（２１）を満足するように、各レンズを鏡筒内に配置する（ステップＳＴ６０）。
【０４０９】
−１．５０＜（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）＜−０．１０…（２０）
−２．００＜（Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）＜−０．５０…（２１）
【０４１０】
ここで、第５の実施形態におけるレンズ配置の一例を挙げると、図３０に示すズームレンズＺＬでは、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１として、光軸に沿って物体側から、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２の順で並ぶように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる。負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２として、光軸に沿って物体側から、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３の順で並ぶように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる。正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３として、光軸に沿って物体側から、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２の順で並ぶように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる。正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４として、両凸形状の正レンズＬ４１を鏡筒内に組み込んでいる。また、上記条件式（２０），（２１）を満足するように、各レンズを鏡筒内に組み込んでいる（条件式（２０）の対応値は-1.0271、条件式（２１）の対応値は-0.6470）。
【０４１１】
上記のズームレンズＺＬの製造方法によれば、小型で、高変倍のズームレンズを製造することができる。
【第５の実施形態に係る実施例】
【０４１２】
これより第５の実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表２５〜表３０を示すが、これらは第１０実施例〜第１５実施例における各諸元の表である。
【０４１３】
なお、第１０実施例に係る図３０に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【０４１４】
各実施例では収差特性の算出対象として、Ｃ線（波長656.2730nm）、ｄ線（波長587.5620nm）、Ｆ線（波長486.1330nm）、ｇ線（波長435.8350nm）を選んでいる。
【０４１５】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序、Ｒは各光学面の曲率半径、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材質のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材質のｄ線を基準とするアッベ数をそれぞれ示す。物面は物体面、（可変）は可変の面間隔、曲率半径の「∞」は平面又は開口、（絞りＳ）は開口絞りＳ、像面は像面Ｉをそれぞれ示す。空気の屈折率「1.00000」は省略する。光学面が非球面である場合には、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
【０４１６】
表中の［非球面データ］には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【０４１７】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8  …（ａ）
【０４１８】
表中の［全体諸元］において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮｏはＦナンバー、ωは半画角（最大入射角、単位：°）、Ｙは像高、Ｂｆは光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離、Ｂｆ（空気換算）は光軸上でのレンズ最終面から近軸像面までの距離を空気換算したもの、ＴＬはレンズ全長（光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢｆを加えたもの）、ＷＬは広角端状態におけるレンズ全長、ＴＬは望遠端状態におけるレンズ全長を示す。
【０４１９】
表中の［ズーミングデータ］において、広角端、中間焦点距離（広角端側を中間位置１とし、望遠端側を中間位置２とする）、望遠端の各状態における可変間隔の値Ｄｉを示す。なお、Ｄｉは、第ｉ面と第（ｉ＋１）面の可変間隔を示す。
【０４２０】
表中の［ズームレンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も物体側の面番号、群焦点距離は各群の焦点距離、レンズ構成長は各群の最も物体側のレンズ面から最も像面側のレンズ面までの光軸上での距離を示す。
【０４２１】
表中の［条件式］には、上記の条件式（２０）〜（２２）に対応する値を示す。
【０４２２】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「ｍｍ」が使われるが、ズームレンズは比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【０４２３】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【０４２４】
（第１０実施例）
第１０実施例について、図３０〜図３２及び表２５を用いて説明する。第１０実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ１）は、図３０に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０４２５】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０４２６】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０４２７】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。
【０４２８】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０４２９】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０４３０】
本実施例に係るズームレンズＺＬ１においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０４３１】
下記の表２５に、第１０実施例における各諸元の値を示す。表２５における面番号１〜２０が、図３０に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０４３２】
（表２５）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            15.1335      0.40      1.846660      23.80
2            10.8229      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -181.0268      D3(可変)
4           -74.4862      0.30      1.834810      42.73
5             4.8217      1.85
6(非球面)   -38.6322      0.70      1.531130      55.90
7(非球面)     8.2801      0.10
8             7.4753      1.05      1.945950      17.98
9            17.5000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.8315      2.00      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.3456      0.20
13           357.2080      1.10      1.634940      23.96
14（非球面）   4.7701      D14(可変)
15（非球面）  25.4371      1.30      1.531130      55.90
16           -39.4019      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4             A6           A8          A10
3   1.0000    1.29719E-05    3.61922E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
6   1.0000   -2.15880E-03    3.12591E-05  1.07858E-05 -3.73219E-07
7   1.0000   -2.41357E-03    1.54254E-04  4.62223E-07  0.00000E+00
11   1.0000   -5.32252E-04    0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
12   1.0000    3.34168E-03   -1.12800E-04  0.00000E+00  0.00000E+00
14   5.5071   -3.15120E-03   -2.67555E-04 -9.73940E-05  0.00000E+00
15   1.0000    8.84897E-05    8.14627E-06  0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63000    9.10000    17.69999   34.91999
ＦＮｏ          3.81952    5.20872     6.08863    6.82898
ω             42.09211   25.29917    12.95583    6.63865
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.41999    0.41999     0.41997    0.41994
Ｂｆ(空気換算)  1.27809    1.27808     1.27806    1.27803
ＷＬ  31.087
ＴＬ  43.544
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.40000    1.99608     7.53964    12.05887
D9       9.94216    5.13205     2.83585     0.59009
D14      4.98440    9.29684    11.57322    14.20962
D16      2.64064    2.89064     3.81610     3.56545
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       25.83002       2.8
Ｇ２        4       -5.20273       4.0
Ｇ３       11        7.73411       3.3
Ｇ４       15       29.30751       1.3
［条件式］
条件式（２０）（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＝-0.6470
条件式（２１）（Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＝-1.0271
条件式（２２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.031
【０４３３】
表２５から、本実施例に係るズームレンズＺＬ１は、条件式（２０）〜（２２）を満たすことが分かる。
【０４３４】
図３１，図３２は、第１０実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図３１（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３１（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３２（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３２（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０４３５】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高を示す。ｄはｄ線、ｇはｇ線、ＣはＣ線、ＦはＦ線における収差を示す。また、記載のないものは、ｄ線における収差を示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面を示す。これら収差図に関する説明は、他の実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【０４３６】
図３１，図３２に示す各収差図から明らかなように、第１０実施例に係るズームレンズＺＬ１は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０４３７】
（第１１実施例）
第１１実施例について、図３３〜図３５及び表２６を用いて説明する。第１１実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ２）は、図３３に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０４３８】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０４３９】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０４４０】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。
【０４４１】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０４４２】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０４４３】
本実施例に係るズームレンズＺＬ２においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０４４４】
下記の表２６に、第１１実施例における各諸元の値を示す。表２６における面番号１〜２０が、図３３に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０４４５】
（表２６）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            15.3990      0.40      1.846660      23.80
2            10.9551      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -148.0387      D3(可変)
4           -75.3049      0.30      1.834810      42.73
5             4.9414      1.85
6(非球面)   -38.6026      0.70      1.531130      55.90
7(非球面)     8.1327      0.10
8             7.4470      1.05      1.945950      17.98
9            17.5000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.8990      2.00      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.0329      0.20
13           150.0000      1.10      1.635510      23.89
14（非球面）   4.6958      D14(可変)
15（非球面）  26.2260      1.30      1.531130      55.90
16           -37.6379      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4           A6             A8          A10
3   1.0000    1.35954E-05  3.52240E-08    0.00000E+00  0.00000E+00
6   1.0000   -2.42468E-03  6.73131E-05    9.05900E-06 -4.02301E-07
7   1.0000   -2.61547E-03  1.95582E-04   -1.73855E-06  0.00000E+00
11   1.0000   -9.26677E-04  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
12   1.0000    2.58282E-03 -3.58732E-05    0.00000E+00  0.00000E+00
14   4.3310   -1.72854E-03 -2.39675E-04   -2.66496E-06  0.00000E+00
15   1.0000    5.75499E-05  8.85772E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63000    9.10000    17.69999   34.91999
ＦＮｏ          3.81400    5.19868     6.07570    6.81567
ω             42.09220   25.25186    12.90628    6.61491
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.41999    0.41999     0.41997    0.41994
Ｂｆ(空気換算)  1.27809    1.27808     1.27806    1.27803
ＷＬ  31.123
ＴＬ  43.580
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.40000    1.99608     7.53964    12.05887
D9       9.96046    5.15035     2.85415     0.60839
D14      4.98645    9.29889    11.57527    14.21167
D16      2.65627    2.90627     3.83173     3.58108
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       25.83002       2.8
Ｇ２        4       -5.20273       4.0
Ｇ３       11        7.73411       3.3
Ｇ４       15       29.30751       1.3
［条件式］
条件式（２０）（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＝-0.6007
条件式（２１）（Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＝-1.0646
条件式（２２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.031
【０４４６】
表２６から、本実施例に係るズームレンズＺＬ２は、条件式（２０）〜（２２）を満たすことが分かる。
【０４４７】
図３４，図３５は、第１１実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図３４（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３４（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３５（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３５（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０４４８】
図３４，図３５に示す各収差図から明らかなように、第１１実施例に係るズームレンズＺＬ２は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０４４９】
（第１２実施例）
第１２実施例について、図３６〜図３８及び表２７を用いて説明する。第１２実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ３）は、図３６に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０４５０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０４５１】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０４５２】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。
【０４５３】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０４５４】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０４５５】
本実施例に係るズームレンズＺＬ３においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０４５６】
下記の表２７に、第１２実施例における各諸元の値を示す。表２７における面番号１〜２０が、図３６に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０４５７】
（表２７）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            15.3926      0.40      1.846660      23.80
2            11.1253      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -188.5599      D3(可変)
4          -110.8316      0.30      1.834810      42.73
5             4.9051      1.90
6(非球面)   -33.6723      0.70      1.531130      55.90
7(非球面)     8.9314      0.10
8             7.8592      1.00      1.945950      17.98
9            18.0000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.9086      2.00      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.4504      0.20
13            46.8242      1.10      1.635510      23.89
14（非球面）   4.4257      D14(可変)
15（非球面）  28.5749      1.30      1.531130      55.90
16           -34.5274      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4           A6             A8          A10
3   1.0000    1.31891E-05  3.67047E-08    0.00000E+00  0.00000E+00
6   1.0000   -2.62600E-03  5.99532E-05    8.21675E-06 -3.25393E-07
7   1.0000   -2.78015E-03  1.73673E-04   -7.25525E-07  0.00000E+00
11   1.0000   -1.09066E-03  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
12   1.0000    2.18089E-03  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
14   1.1731    1.93942E-03  3.89327E-04    2.11441E-05  0.00000E+00
15   1.0000    1.59177E-04  6.48193E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63000    9.10000    17.70000   34.92000
ＦＮｏ          3.81236    6.83942     6.06678    5.26535
ω             42.09322    6.68168    13.01848   25.49271
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.59999    0.59999     0.59997    0.59994
Ｂｆ(空気換算)  1.45809    1.45808     1.45806    1.45803
ＷＬ  31.287
ＴＬ  43.536
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.40000    1.58487     7.55020    12.12811
D9      10.19987    5.13906     2.83506     0.57040
D14      4.78750    9.29480    11.17093    14.03750
D16      2.59965    2.84966     3.95153     3.49965
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       26.17906       2.8
Ｇ２        4       -5.31537       4.0
Ｇ３       11        7.79597       3.3
Ｇ４       15       29.64947       1.3
［条件式］
条件式（２０）（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＝-0.5807
条件式（２１）（Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＝-1.2088
条件式（２２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.059
【０４５８】
表２７から、本実施例に係るズームレンズＺＬ３は、条件式（２０）〜（２２）を満たすことが分かる。
【０４５９】
図３７，図３８は、第１２実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図３７（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３７（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３８（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図３８（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０４６０】
図３７，図３８に示す各収差図から明らかなように、第１２実施例に係るズームレンズＺＬ３は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０４６１】
（第１３実施例）
第１３実施例について、図３９〜図４１及び表２８を用いて説明する。第１３実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ４）は、図３９に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０４６２】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０４６３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０４６４】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、両凹形状の負レンズＬ３２とから構成される。
【０４６５】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０４６６】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０４６７】
本実施例に係るズームレンズＺＬ４においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０４６８】
下記の表２８に、第１３実施例における各諸元の値を示す。表２８における面番号１〜２０が、図３９に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０４６９】
（表２８）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            13.6018      0.40      1.846660      23.80
2            10.0291      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -311.9862      D3(可変)
4           -85.9677      0.30      1.834810      42.73
5             4.4709      2.00
6(非球面)   -51.9445      0.60      1.531130      55.90
7(非球面)     8.4843      0.10
8             8.0908      1.00      1.945950      17.98
9            20.0000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.7526      2.40      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.7294      0.20
13           -77.3329      0.60      1.634940      23.96
14（非球面）   5.4214      D14(可変)
15（非球面）  27.1715      1.30      1.531130      55.90
16           -35.0002      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4           A6             A8          A10
3   1.0000    1.78584E-05  3.60592E-08    0.00000E+00  0.00000E+00
6   1.0000   -3.22885E-03  2.15898E-04   -3.33463E-06  0.00000E+00
7   1.0000   -3.66232E-03  2.84074E-04   -7.45119E-06  0.00000E+00
11   1.0000   -5.37880E-04  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
12   1.0000    2.51208E-03  0.00000E+00    0.00000E+00  0.00000E+00
14   2.9047    1.77634E-03  1.99194E-04    7.55455E-05  0.00000E+00
15   1.0000    1.64792E-04  5.11434E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63000    9.00000    17.70000   34.92000
ＦＮｏ          3.73119    4.98117     6.09770    6.85529
ω             41.76905   25.66074    13.17878    6.73182
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.60000    0.60000     0.60000    0.60000
Ｂｆ(空気換算)  1.45809    1.45809     1.45809    1.45808
ＷＬ  31.237
ＴＬ  43.601
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.40000    2.01602     6.42120    10.73069
D9       9.71788    4.99023     2.60992     0.57221
D14      4.96639    8.70236    12.25371    15.59826
D16      2.95273    3.79440     4.55360     3.50000
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       23.77593       2.8
Ｇ２        4       -4.96037       4.0
Ｇ３       11        7.88644       3.2
Ｇ４       15       29.01028       1.3
［条件式］
条件式（２０）（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＝-0.7192
条件式（２１）（Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＝-0.8690
条件式（２２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  1.870
【０４７０】
表２８から、本実施例に係るズームレンズＺＬ４は、条件式（２０）〜（２２）を満たすことが分かる。
【０４７１】
図４０，図４１は、第１３実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図４０（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４０（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４１（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４１（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０４７２】
図４０，図４１に示す各収差図から明らかなように、第１３実施例に係るズームレンズＺＬ４は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０４７３】
（第１４実施例）
第１４実施例について、図４２〜図４４及び表２９を用いて説明する。第１４実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ５）は、図４２に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０４７４】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０４７５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０４７６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。
【０４７７】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０４７８】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０４７９】
本実施例に係るズームレンズＺＬ５においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０４８０】
下記の表２９に、第１４実施例における各諸元の値を示す。表２９における面番号１〜２０が、図４２に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０４８１】
（表２９）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            15.7575      0.40      1.846660      23.80
2            11.3000      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -120.5650      D3(可変)
4           -78.1193      0.30      1.834810      42.73
5             5.2385      1.80
6(非球面)   -35.8816      0.60      1.531130      55.90
7(非球面)     7.4375      0.20
8             7.6077      1.00      1.945950      17.98
9            17.4750      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞       -0.20
11（非球面）   3.7732      2.00      1.589130      61.24
12（非球面）  -8.8998      0.20
13           149.9138      1.00      1.634940      23.96
14（非球面）   4.8199      D14(可変)
15（非球面）  19.3000      1.40      1.531130      55.90
16（非球面） -52.0980      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4           A6             A8          A10
3  1.0000    1.54817E-05  1.57371E-08    0.00000E+00  0.00000E+00
6  1.0000   -3.65705E-03  2.76758E-04   -6.31652E-06 -1.68766E-07
7  1.0000   -3.79056E-03  3.93068E-04   -1.45268E-05  0.00000E+00
11  1.0000   -6.79768E-04  2.09993E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
12  1.0000    2.44223E-03  9.10565E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
14  1.0000    3.09043E-03  2.09835E-04    1.11895E-04  0.00000E+00
15  1.0000    1.50664E-04  1.60251E-05   -2.38230E-07  0.00000E+00
16  1.0000    6.24623E-05  4.98315E-06    0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.62987    9.07968    17.80626   34.92010
ＦＮｏ          3.78428    5.07027     5.93889    6.78269
ω             42.00733   12.87423    12.87423    6.62713
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.56005    0.55622     0.55250    0.54508
Ｂｆ(空気換算)  1.41814    1.41431     1.41060    1.40317
ＷＬ  30.771
ＴＬ  43.102
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.32190    2.14772     7.62042    11.92415
D9      10.24862    5.33492     2.95734     0.81442
D14      5.11478    8.51688    10.70325    14.18710
D16      2.32583    3.31146     4.39003     3.43106
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       25.65474       2.8
Ｇ２        4       -5.25359       3.9
Ｇ３       11        7.73127       3.2
Ｇ４       15       26.69657       1.4
［条件式］
条件式（２０）（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＝-0.6566
条件式（２１）（Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＝-1.0664
条件式（２２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.018
【０４８２】
表２９から、本実施例に係るズームレンズＺＬ５は、条件式（２０）〜（２２）を満たすことが分かる。
【０４８３】
図４３，図４４は、第１４実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図４３（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４３（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４４（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４４（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０４８４】
図４３，図４４に示す各収差図から明らかなように、第１４実施例に係るズームレンズＺＬ５は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０４８５】
（第１５実施例）
第１５実施例について、図４５〜図４７及び表３０を用いて説明する。第１５実施例に係るズームレンズＺＬ（ＺＬ６）は、図４５に示すように、光軸に沿って物体側から順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を持つ第２レンズ群Ｇ２と、光量を調節することを目的とした開口絞りＳと、正の屈折力を持つ第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を持つ第４レンズ群Ｇ４とから構成される。
【０４８６】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズから構成される。
【０４８７】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３とから構成される。
【０４８８】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２とから構成される。
【０４８９】
第４レンズ群Ｇ４は、両凸形状の正レンズＬ４１から構成される。
【０４９０】
第４レンズ群Ｇ４と像面Ｉとの間に、像面Ｉに配設されるＣＣＤ等、固体撮像素子の限界解像以上の空間周波数をカットするためのローパスフィルターや赤外カットフィルター等からなるガラスブロックＧＢと、前記固体撮像素子のセンサーカバーガラスＣＧとが配設されている。
【０４９１】
本実施例に係るズームレンズＺＬ６においては、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの全ての群が移動する。第１レンズ群Ｇ１は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第２レンズ群Ｇ２は、ズーミングにおいて、一旦像面側に移動し、その後物体側へ移動する。第３レンズ群Ｇ３は、ズーミングにおいて、物体側へ移動する。第４レンズ群Ｇ４は、ズーミングにおいて、一旦物体側に移動し、その後像面側へ移動する。開口絞りＳは、ズーミングにおいて、第３レンズ群Ｇ３と一体となって、物体側へ移動する。
【０４９２】
下記の表３０に、第１５実施例における各諸元の値を示す。表３０における面番号１〜２０が、図４５に示すｍ１〜ｍ２０の各光学面に対応している。
【０４９３】
（表３０）
［レンズ諸元］
面番号            Ｒ         Ｄ          ｎｄ       νｄ
物面              ∞
1            15.7332      0.40      1.846660      23.80
2            11.1811      2.40      1.622630      58.19
3(非球面)  -114.7104      D3(可変)
4           -70.7581      0.30      1.834810      42.73
5             5.1023      1.80
6(非球面)   -80.0000      0.60      1.531130      55.90
7(非球面)     6.8500      0.20
8             7.4929      1.00      1.945950      17.98
9            17.5000      D9(可変)
10（開口絞り）   ∞        0.20
11（非球面）   3.7058      2.00      1.589130      61.24
12（非球面）  -9.3430      0.20
13           180.0000      1.00      1.635510      23.89
14（非球面）   4.8000      D14(可変)
15（非球面）  25.2439      1.40      1.531130      55.90
16（非球面） -31.6034      D16(可変)
17               ∞        0.21      1.516800      63.88
18               ∞        0.39
19               ∞        0.50      1.516800      63.88
20               ∞        Bf
像面              ∞
［非球面データ］
面番号   κ          A4             A6           A8          A10
3  1.0000    1.69888E-05   -2.33930E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
6  1.0000   -4.60329E-03    4.21631E-04 -1.54563E-05  0.00000E+00
7  1.0000   -4.97295E-03    5.43398E-04 -2.27061E-05  0.00000E+00
11  1.0000   -6.13218E-04    0.00000E+00  0.00000E+00  0.00000E+00
12  1.0000    2.54037E-03   -5.24835E-06  0.00000E+00  0.00000E+00
14  1.0000    3.41054E-03    2.22242E-04  1.31105E-04  0.00000E+00
15  1.0000    1.47204E-04    8.32314E-06 -2.12893E-07  0.00000E+00
16  1.0000    1.86483E-05   -7.24917E-08  0.00000E+00  0.00000E+00
［全体諸元］
ズーム比  7.542
広角端    中間位置1  中間位置2   望遠端
ｆ              4.63009    9.08000    17.70000   34.91998
ＦＮｏ          3.76829    5.01857     5.85297    6.67189
ω             42.05472   25.23026    12.88042    6.60228
Ｙ              3.30       4.05        4.05       4.05
Ｂｆ            0.53000    0.53000     0.53000    0.53000
Ｂｆ(空気換算)  1.38809    1.38809     1.38009    1.38009
ＷＬ  30.890
ＴＬ  43.147
［ズーミングデータ］
可変間隔    広角端   中間位置1   中間位置2    望遠端
D3       0.32190    2.14772     7.62042    11.92415
D9      10.24862    5.33492     2.95734     0.81442
D14      5.11478    8.51688    10.70325    14.18710
D16      2.32583    3.31146     4.39003     3.43106
［ズームレンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離  レンズ構成長
Ｇ１        1       25.57393       2.8
Ｇ２        4       -5.24300       3.9
Ｇ３       11        7.75800       3.2
Ｇ４       15       26.65053       1.4
［条件式］
条件式（２０）（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＝-0.6566
条件式（２１）（Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＝-1.0664
条件式（２２）ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＝  2.011
【０４９４】
表３０から、本実施例に係るズームレンズＺＬ６は、条件式（２０）〜（２２）を満たすことが分かる。
【０４９５】
図４６，図４７は、第１５実施例に係るズームレンズの諸収差図（球面収差図、非点収差図、歪曲収差図、コマ収差図及び倍率色収差図）である。図４６（ａ）は本実施例の広角端状態における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４６（ｂ）は本実施例の広角端側の中間焦点距離状態（中間位置１）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４７（ａ）は本実施例の望遠端側の中間焦点距離状態（中間位置２）における撮影距離無限遠での諸収差図であり、図４７（ｂ）は望遠端状態における撮影距離無限遠での諸収差図である。
【０４９６】
図４６，図４７に示す各収差図から明らかなように、第１５実施例に係るズームレンズＺＬ６は、諸収差が良好に補正され、優れた光学性能を有することが分かる。
【０４９７】
上記の第５実施形態に係る各実施例によれば、小型で、高変倍のズームレンズを実現することができる。
【０４９８】
ここまで本発明を分かりやすくするために、第５の実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【０４９９】
上記第５実施形態に係る実施例では、４群構成を示したが、５群、６群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０５００】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としてもよい。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用することができ、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。特に、第４レンズ群Ｇ４の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【０５０１】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させるか、或いは光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【０５０２】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしてもよい。
【０５０３】
開口絞りは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【０５０４】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。
【符号の説明】
【０５０５】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ４）  ズームレンズ
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｓ    開口絞り
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
ＧＢ  ガラスブロック
ＣＧ  センサーカバーガラス
Ｉ    像面
ＣＡＭ  デジタルスチルカメラ（光学機器）
【図１】
2015019604.tif 000003
【図２】
2015019604.tif 000004
【図３】
2015019604.tif 000005
【図４】
2015019604.tif 000006
【図５】
2015019604.tif 000007
【図６】
2015019604.tif 000008
【図７】
2015019604.tif 000009
【図８】
2015019604.tif 000010
【図９】
2015019604.tif 000011
【図１０】
2015019604.tif 000012
【図１１】
2015019604.tif 000013
【図１２】
2015019604.tif 000014
【図１３】
2015019604.tif 000015
【図１４】
2015019604.tif 000016
【図１５】
2015019604.tif 000017
【図１６】
2015019604.tif 000018
【図１７】
2015019604.tif 000019
【図１８】
2015019604.tif 000020
【図１９】
2015019604.tif 000021
【図２０】
2015019604.tif 000022
【図２１】
2015019604.tif 000023
【図２２】
2015019604.tif 000024
【図２３】
2015019604.tif 000025
【図２４】
2015019604.tif 000026
【図２５】
2015019604.tif 000027
【図２６】
2015019604.tif 000028
【図２７】
2015019604.tif 000029
【図２８】
2015019604.tif 000030
【図２９】
2015019604.tif 000031
【図３０】
2015019604.tif 000032
【図３１】
2015019604.tif 000033
【図３２】
2015019604.tif 000034
【図３３】
2015019604.tif 000035
【図３４】
2015019604.tif 000036
【図３５】
2015019604.tif 000037
【図３６】
2015019604.tif 000038
【図３７】
2015019604.tif 000039
【図３８】
2015019604.tif 000040
【図３９】
2015019604.tif 000041
【図４０】
2015019604.tif 000042
【図４１】
2015019604.tif 000043
【図４２】
2015019604.tif 000044
【図４３】
2015019604.tif 000045
【図４４】
2015019604.tif 000046
【図４５】
2015019604.tif 000047
【図４６】
2015019604.tif 000048
【図４７】
2015019604.tif 000049
【図４８】
2015019604.tif 000050
【図４９】
2015019604.tif 000051
【図５０】
2015019604.tif 000052
【手続補正書】
【提出日】平成28年2月29日(2016.2.29)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
前記第１レンズ群は、１組の接合レンズからなり、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．５０  ＜  ＴＬ／ｆｔ  ＜  １．２８
但し、
ＴＬ：望遠端状態における前記ズームレンズの全長
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ
【請求項３】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１または２に記載のズームレンズ。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項４】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離
【請求項５】
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【請求項６】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第２レンズ群は、一旦像面側へ移動した後に、物体側へ移動することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項７】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項８】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項９】
前記第２レンズ群は、負レンズと、負レンズと、正レンズから構成されていることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１０】
前記第４レンズ群は、１枚の正レンズから構成されていることを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１１】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１２】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１３】
前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１４】
前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項１５】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ
【請求項１６】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１５に記載のズームレンズ。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項１７】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１５または１６に記載のズームレンズ。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離
【請求項１８】
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１５〜１７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【請求項１９】
前記第１レンズ群は、負レンズと、正レンズからなることを特徴とする請求項１５〜１８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２０】
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなることを特徴とする請求項１５〜１９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２１】
前記第２レンズ群は、負レンズと、負レンズと、正レンズからなることを特徴とする請求項１５〜２０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２２】
前記第４レンズ群は、１枚の正レンズからなることを特徴とする請求項１５〜２１のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１５〜２２のいずれか一項に記載のズームレンズ。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項２４】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動することを特徴とする請求項１５〜２３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２５】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第２レンズ群は、一旦像面側へ移動した後に、物体側へ移動することを特徴とする請求項１５〜２４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２６】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１５〜２５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２７】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１５〜２６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２８】
前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１５〜２７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項２９】
前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項１５〜２８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項３０】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項３１】
前記第３レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズ及び１枚の負の屈折力を有する単レンズからなることを特徴とする請求項３０に記載のズームレンズ。
【請求項３２】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３０または３１に記載のズームレンズ。
０．５０  ＜  ＴＬｔ／ｆｔ  ＜  １．４０
但し、
ＴＬｔ：望遠端状態における光学全長
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
【請求項３３】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３０〜３２のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．１６  ＜  （−ｆ２）／ｆ１  ＜  ０．４０
但し：
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項３４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３０〜３３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．７０  ＜  ｆ４／ｆ１  ＜  １．４０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項３５】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動することを特徴とする請求項３０〜３４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項３６】
前記第１レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、接合されていることを特徴とする請求項３０〜３５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項３７】
前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ、前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、各々が空気間隔で分離されていることを特徴とする請求項３０〜３６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項３８】
前記第４レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズからなることを特徴とする請求項３０〜３７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項３９】
前記第１レンズ群を構成する前記正の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項３０〜３８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項４０】
前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項３０〜３９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項４１】
前記第３レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項３０〜４０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項４２】
前記第４レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項３０〜４１のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項４３】
前記第４レンズ群を構成するレンズの媒質は、プラスチック樹脂であることを特徴とする請求項３０〜４２のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項４４】
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第４レンズ群が光軸に沿って移動することを特徴とする請求項３０〜４３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項４５】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなり、
次式の条件を満足することを特徴とするズームレンズ。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離
【請求項４６】
前記第３レンズ群は、１枚の正の屈折力を有する単レンズ及び１枚の負の屈折力を有する単レンズからなることを特徴とする請求項４５に記載のズームレンズ。
【請求項４７】
前記第３レンズ群は、負の屈折力を有するレンズを有し、
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５または４６に記載のズームレンズ。
−４．５  ＜  （Ｒ７２＋Ｒ７１）／（Ｒ７２−Ｒ７１）  ＜  −０．１
但し、
Ｒ７１：前記第３レンズ群に含まれる前記負の屈折力を有するレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ７２：前記第３レンズ群に含まれる前記負の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面の曲率半径
【請求項４８】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５〜４７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．５０  ＜  ＴＬｔ／ｆｔ  ＜  １．４０
但し、
ＴＬｔ：望遠端状態における光学全長
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
【請求項４９】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５〜４８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．１６  ＜  （−ｆ２）／ｆ１  ＜  ０．４０
但し：
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項５０】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５〜４９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
０．７０  ＜  ｆ４／ｆ１  ＜  １．４０
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項５１】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５〜５０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
４．０  ＜  ｆ１／ｆｗ  ＜  ６．５
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
【請求項５２】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項４５〜５１のいずれか一項に記載のズームレンズ。
−０．４  ＜  Ｍ３／ｆｔ  ＜  −０．０５
但し、
Ｍ３：前記第３レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
【請求項５３】
前記第２レンズ群は、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、からなることを特徴とする請求項４５〜５２のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項５４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項５３に記載のズームレンズ。
１．５５  ＜  （Ｒ５２＋Ｒ５１）／（Ｒ５２−Ｒ５１）  ＜  ３．６５
但し、
Ｒ５１：前記第２レンズ群において最も像面側に位置するレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ５２：前記第２レンズ群において最も像面側に位置するレンズの像面側のレンズ面の曲率半径
【請求項５５】
前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ、前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、各々が空気間隔で分離されていることを特徴とする請求項５３または５４に記載のズームレンズ。
【請求項５６】
前記第２レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズのレンズ面のうちの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項５３〜５５のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項５７】
前記第１レンズ群を構成する前記負の屈折力を有するレンズ及び前記正の屈折力を有するレンズは、接合されていることを特徴とする請求項４５〜５６のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項５８】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群が移動することを特徴とする請求項４５〜５７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項５９】
前記第４レンズ群は、正の屈折力を有するレンズからなることを特徴とする請求項４５〜５８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６０】
前記第１レンズ群を構成する前記正の屈折力を有するレンズの像側のレンズ面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項４５〜５９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６１】
前記第３レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項４５〜６０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６２】
前記第４レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項４５〜６１のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６３】
前記第４レンズ群を構成するレンズの媒質は、プラスチック樹脂であることを特徴とする請求項４５〜６２のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６４】
無限遠物体から近距離物体への合焦に際し、前記第４レンズ群が光軸に沿って移動することを特徴とする請求項４５〜６３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６５】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【請求項６６】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項６５に記載のズームレンズ。
１．００  ＜  ｆＧ１／（ｆｗ・ｆｔ）1/2  ＜  ２．１０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項６７】
前記第４レンズ群は、正レンズからなることを特徴とする請求項６５または６６に記載のズームレンズ。
【請求項６８】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第４レンズ群は、一旦物体側へ移動した後に、像面側へ移動することを特徴とする請求項６５〜６７のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項６９】
前記第３レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項６５〜６８のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項７０】
前記第２レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項６５〜６９のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項７１】
前記第４レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項６５〜７０のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項７２】
前記第１レンズ群は、少なくとも１枚の非球面レンズを有していることを特徴とする請求項６５〜７１のいずれか一項に記載のズームレンズ。
【請求項７３】
請求項１〜１４のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７４】
請求項１５〜２９のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７５】
請求項３０〜４４のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７６】
請求項４５〜６４のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７７】
請求項６５〜７２のいずれか一項に記載のズームレンズを搭載することを特徴とする光学機器。
【請求項７８】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
前記第１レンズ群は、１組の接合レンズからなり、
前記第３レンズ群は、物体側から順に並んだ、正レンズと、負レンズからなり、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．５０  ＜  ＴＬ／ｆｔ  ＜  １．２８
但し、
ＴＬ：望遠端状態における前記ズームレンズの全長
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
【請求項７９】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．１  ＜  ｆＧ１／ｆＧ４  ＜  １．０
１０．０  ＜  ｆｔ／ｄＧ１  ＜  １６．０
但し、
ｆＧ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆＧ４：前記第４レンズ群の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態における前記ズームレンズの焦点距離
ｄＧ１：前記第１レンズ群の光軸上の厚さ
【請求項８０】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、
前記第２レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、
次式の条件を満足するようにレンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
０．０５０  ＜  ΣＤ２／ｆｔ  ＜  ０．１１５
４．３  ＜  ｆ４／ｆｗ  ＜  ６．８
但し、
ΣＤ２：前記第２レンズ群における、最も物体側のレンズ面から最も像側のレンズ面までの光軸上の距離
ｆｔ：望遠端状態における全系の焦点距離
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項８１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、を有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態に変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、
前記第１レンズ群に、物体側から順に、負の屈折力を有するレンズと、正の屈折力を有するレンズと、を配置し、
次式の条件を満足するようにレンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
−０．２５  ＜  Ｍ２／ｆｗ  ＜  １．１０
３．０  ＜  ｆＬ２／ｆｗ  ＜  ４．５
但し、
Ｍ２：前記第２レンズ群の広角端状態から望遠端状態への変倍における移動量（但し、像面側を正とする）
ｆｗ：広角端状態における全系の焦点距離
ｆＬ２：前記第１レンズ群に含まれる前記正の屈折力を有するレンズの焦点距離
【請求項８２】
光軸に沿って物体側より順に並んだ、正の屈折力を持つ第１レンズ群と、負の屈折力を持つ第２レンズ群と、正の屈折力を持つ第３レンズ群と、正の屈折力を持つ第４レンズ群とを有するズームレンズの製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、少なくとも前記第１レンズ群が移動し、
前記第１レンズ群は、負レンズと正レンズからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に並んだ、負レンズと、負レンズと、正レンズの３枚からなり、
前記第３レンズ群は、正レンズと負レンズからなり、
以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とするズームレンズの製造方法。
−１．５０  ＜  （Ｇ２Ｒ２＋Ｇ２Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２−Ｇ２Ｒ１）  ＜  −０．１０
−２．００  ＜  （Ｇ３Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ３Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）  ＜  −０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ１：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ群の像面側に配置された前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ群の前記負レンズの物体側レンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ２：前記第３レンズ群の前記負レンズの像面側レンズ面の曲率半径
【国際調査報告】
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