(57)【要約】  本発明に係るカテーテルセット（１０Ａ）は、カテーテル（１２）と、その有効長を延長するための延長シャフト（１４）とを備える。カテーテル（１２）は、筒体（２０）と、筒体（２０）よりも細長く形成された可撓性を有するシャフト（１６）とを有する。シャフト（１６）は、シャフト本体（２２）の基端部に設けられて延長シャフト（１４）が接続可能な接続部（２４）を含む。
2015141392.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ラピッドエクスチェンジ式のカテーテル（１２、６０、９０）であって、
筒体（２０）と、
前記筒体（２０）よりも細長く形成されて当該筒体（２０）の基端部に設けられた可撓性を有するシャフト（１６、６２、９２）と、
を備え、前記シャフト（１６、６２、９２）は、シャフト本体（２２、６８、９６）と、前記シャフト本体（２２、６８、９６）の基端部に設けられて前記カテーテル（１２、６０、９０）の有効長を延長させるための延長シャフト（５０、７２、８４）が接続可能な接続部（２４、７０、９８）と、を有している、
ことを特徴とするカテーテル（１２、６０、９０）。
【請求項２】
請求項１記載のカテーテル（１２、６０、９０）において、
前記接続部（２４、７０、９８）は、雄部又は雌部であることを特徴とするカテーテル（１２、６０、９０）。
【請求項３】
請求項２記載のカテーテル（１２）において、
前記接続部（２４）は、形状記憶特性を有する材料で構成された雄部であることを特徴とするカテーテル（１２）。
【請求項４】
請求項３記載のカテーテル（１２）において、
前記接続部（２４）は、波状に折曲して形成されていることを特徴とするカテーテル（１２）。
【請求項５】
請求項２記載のカテーテル（６０、９０）において、
前記接続部（７０、９８）は、塑性変形可能な金属材料で構成された雌部であることを特徴とするカテーテル（６０、９０）。
【請求項６】
請求項１記載のカテーテル（１２、６０、９０）において、
前記シャフト本体（２２、６８、９６）及び前記延長シャフト（５０、７２、８４）に着脱可能に設けられる操作デバイス（１８）をさらに備えることを特徴とするカテーテル（１２、６０、９０）。
【請求項７】
請求項６記載のカテーテル（１２、６０、９０）において、
前記操作デバイス（１８）には、前記筒体（２０）の内腔（４０）を挿通するガイドワイヤ（ＧＷ）を保持するワイヤ保持部（３４）が設けられていることを特徴とするカテーテル（１２、６０、９０）。
【請求項８】
ラピッドエクスチェンジ式のカテーテル（１２、６０、９０）と、
前記カテーテル（１２、６０、９０）の有効長を延長させるための延長シャフト（５０、７２、８４）と、
を備えたカテーテルセット（１０Ａ〜１０Ｄ）であって、
前記カテーテル（１２、６０、９０）は、筒体（２０）と、
前記筒体（２０）よりも細長く形成されて当該筒体（２０）の基端部に設けられた可撓性を有するシャフト（１６、６２、９２）と、
を備え、前記シャフト（１６、６２、９２）は、シャフト本体（２２、６８、９６）と、前記シャフト本体（２２、６８、９６）の基端部に設けられて前記カテーテル（１２、６０、９０）の有効長を延長させるための前記延長シャフト（５０、７２、８４）が接続可能な接続部（２４、７０、９８）と、を有している、
ことを特徴とするカテーテルセット（１０Ａ〜１０Ｄ）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有効長を延長可能なラピッドエクスチェンジ式のカテーテル及びカテーテルセットに関する。
【背景技術】
【０００２】
カテーテルには、ラピッドエクスチェンジ式のカテーテルとオーバーザワイヤ式のカテーテルがある。ラピッドエクスチェンジ式のカテーテルは、その先端部にのみガイドワイヤルーメンが設けられたものであって、オーバーザワイヤ式のカテーテルと比べてカテーテルの交換を容易に行うことが可能となっている。このようなラピッドエクスチェンジ式のカテーテルとして、血管等の生体管腔内に生じた狭窄部を貫通させるための貫通カテーテルが知られている（例えば、特開２００４−２７５４３５号公報参照）。
【発明の概要】
【０００３】
ところで、血管等の生体管腔内に生じた狭窄部又は閉塞部（以下、狭窄部と閉塞部を総称して単に「狭窄部」と称することがある。）にガイドワイヤを挿通させて当該狭窄部を治療することが広汎に行われている。そして、例えば、このように狭窄部にガイドワイヤを通過させる際、当該狭窄部を貫通させるための貫通カテーテルや、ガイドワイヤの先端部の撓みを抑制するために当該先端部を補助するサポートカテーテルが使用される。
【０００４】
しかしながら、ガイドワイヤに沿って貫通カテーテル又はサポートカテーテル（以下、単に「カテーテル」と称することがある。）を進行させる際、術者の想定以上に生体管腔内の狭窄部が長い場合又は生体管腔内に複数の狭窄部が連続して存在する場合、カテーテルの有効長が不足することがある。そうすると、生体管腔内に挿入しているカテーテルを抜去し、抜去したカテーテルよりも全長の長い異なるカテーテルを生体管腔内に挿入する必要があるため、コストが増大すると共に治療時間が長期化してしまう。
【０００５】
また、湾曲部が多い血管等の治療では、手術室に備えているカテーテルよりも有効長の長いカテーテルが必要になる可能性もある。このような場合、必要な全長を有するカテーテルの代替品が準備できないと、患者の治療を確実に行うことができないおそれがある。
【０００６】
本発明は、このような課題を考慮してなされたものであり、治療時間の短縮化及びコストの低廉化を図ることができると共に生体管腔内の狭窄部を確実に治療することができるカテーテル及びカテーテルセットを提供することを目的とする。
【０００７】
本発明に係るカテーテルは、ラピッドエクスチェンジ式のカテーテルであって、筒体と、前記筒体よりも細長く形成されて当該筒体の基端部に設けられた可撓性を有するシャフトと、を備え、前記シャフトは、シャフト本体と、前記シャフト本体の基端部に設けられて前記カテーテルの有効長を延長させるための延長シャフトが接続可能な接続部と、を有している、ことを特徴とする。
【０００８】
本発明に係るカテーテルによれば、生体管腔内の狭窄部を治療する際にカテーテルの有効長が不足するような場合であっても、接続部に延長シャフトを接続してカテーテルの有効長を延長することができるので、当該カテーテルを交換することなく狭窄部に到達させることができる。これにより、治療時間の短縮化及びコストの低廉化を図ることができると共に狭窄部を確実に治療することができる。
【０００９】
上記のカテーテルにおいて、前記接続部は、雄部又は雌部であってもよい。
【００１０】
このような構成によれば、延長シャフトを接続部に対して嵌合結合により容易に接続することができる。
【００１１】
上記のカテーテルにおいて、前記接続部は、形状記憶特性を有する材料で構成された雄部であってもよい。
【００１２】
このような構成によれば、接続部の折損を抑制できる。
【００１３】
上記のカテーテルにおいて、前記接続部は、波状に折曲して形成されていてもよい。
【００１４】
このような構成によれば、接続部と延長シャフトとを嵌合させた状態で接続部の波山の高さが低くなるように当該接続部を弾性変形させることができるので、その復元力（弾発力）により接続部と延長シャフトとを強固に接続することができる。
【００１５】
上記のカテーテルにおいて、前記接続部は、塑性変形可能な金属材料で構成された雌部であってもよい。
【００１６】
このような構成によれば、接続部と延長シャフトとを嵌合させた状態で接続部を加締めることにより、接続部と延長シャフトとを強固に接続することができる。
【００１７】
上記のカテーテルにおいて、前記シャフト本体及び前記延長シャフトに着脱可能に設けられる操作デバイスをさらに備えていてもよい。
【００１８】
このような構成によれば、シャフト本体に操作デバイスを装着することによりカテーテルの操作性を向上させることができる。また、延長シャフトを接続部に接続した状態において、操作デバイスをシャフトから延長シャフトに付け替えることができるので、カテーテルの有効長を延長させつつ操作性を向上させることができる。
【００１９】
上記のカテーテルにおいて、前記操作デバイスには、前記筒体の内腔を挿通するガイドワイヤを保持するワイヤ保持部が設けられていてもよい。
【００２０】
このような構成によれば、操作デバイスのワイヤ保持部にガイドワイヤを保持することにより、操作デバイスを把持してカテーテルとガイドワイヤを同時に操作することができる。
【００２１】
本発明に係るカテーテルセットは、ラピッドエクスチェンジ式のカテーテルと、前記カテーテルの有効長を延長させるための延長シャフトと、を備えたカテーテルセットであって、前記カテーテルは、上述したカテーテルであることを特徴とする。
【００２２】
本発明によれば、接続部に延長シャフトを接続することによりカテーテルの有効長を延長することができるので、治療時間の短縮化及びコストの低廉化を図ることができると共に生体管腔内の狭窄部を確実に治療することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１実施形態に係るカテーテルセットの概略縦断面図である。
【図２】図１のＩＩ−ＩＩ線に沿った横断面図である。
【図３】図３Ａは前記カテーテルセットを構成するカテーテルの第１接続部と延長シャフトの第２接続部の一部断面拡大図であり、図３Ｂは前記第１接続部と前記第２接続部とが接続した状態を示す一部断面拡大図である。
【図４】図４Ａは第１狭窄部にガイドワイヤを通過させた状態を示す説明図であり、図４Ｂは第２狭窄部にガイドワイヤを導いた状態を示す説明図である。
【図５】延長シャフトに操作デバイスを装着した状態を示す説明図である。
【図６】第２狭窄部にガイドワイヤを通過させた状態を示す説明図である。
【図７】図７Ａは第２実施形態に係るカテーテルセットの一部省略説明図であり、図７Ｂは第３実施形態に係るカテーテルセットの一部省略説明図であり、図７Ｃは第４実施形態に係るカテーテルセットの一部省略説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明に係るカテーテルを備えたカテーテルセットについて好適な実施形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。
【００２５】
（第１実施形態）
図１に示すように、カテーテルセット１０Ａは、カテーテル１２と、延長シャフト１４とを備えている。本実施形態に係るカテーテル１２は、例えば、血管、胆管、気管、食道、尿道等の生体管腔内の狭窄部に通過させるガイドワイヤＧＷの先端部の撓みを抑制するために当該先端部を補助するラピッドエクスチェンジ式のサポートカテーテルである。ただし、カテーテル１２は、狭窄部を貫通するラピッドエクスチェンジ式の貫通カテーテルであってもよい。
【００２６】
カテーテル１２は、細径で長尺なシャフト１６と、シャフト１６の基端側に着脱可能に設けられる操作デバイス１８と、シャフト１６の先端部に設けられる筒体２０とを備えている。
【００２７】
シャフト１６は、シャフト本体２２と、シャフト本体２２の基端部に設けられた第１接続部２４とを有している。シャフト本体２２は、筒体２０よりも細長く（細径で長尺に）形成された中実の線状部材であって、可撓性を有している。シャフト本体２２は、任意の材料で構成可能であるが、例えば、ステンレス鋼、Ｎｉ−Ｔｉ合金、又はコバルト系合金等の金属材料で構成することができる。特に、カテーテル１２を貫通カテーテルとして構成する場合には、シャフト本体２２を中実の金属線で構成すると、シャフト本体２２に適度な剛性が得られ、シャフト本体２２の基端側に作用した押し込み力を筒体２０に効率的に伝達させることができるので好適である。
【００２８】
第１接続部２４は、カテーテル１２の有効長を延長させるための延長シャフト１４が接続可能に構成される。この第１接続部２４の構成については追って説明する。
【００２９】
操作デバイス１８は、人手によって操作し易い大きさに形成されており、シャフト１６が挿通する内腔２６を有する円筒状のハンドル２８と、ハンドル２８の先端開口部に配設されたチャック３０と、ハンドル２８の先端側にねじ嵌合するキャップ３２とを含む。
【００３０】
チャック３０は、その中心部にシャフト１６が挿通する貫通孔が形成されており、基端側の小径部がハンドル２８の先端開口部に配設された状態で先端側の大径部がハンドル２８の内腔から露出する。大径部の外面は、小径部に向かって徐々に縮径するテーパ状に形成されている。また、チャック３０には、軸線方向に延在して貫通孔に連通する図示しないスリット３８が周方向に複数形成されている。各スリット３８は、大径部の先端から小径部の途中まで延在している。
【００３１】
このような構成の操作デバイス１８では、チャック３０の貫通孔を介してハンドル２８の内腔２６にシャフト本体２２を通した状態でキャップ３２のハンドル２８に対するねじ嵌合力を強めると、チャック３０の大径部がハンドル２８に向かって押圧されてチャック３０の貫通孔が縮径する。そうすると、貫通孔を構成する壁面がシャフト本体２２の外面に押し付けられるため、操作デバイス１８がシャフト本体２２に対して固定される。一方、キャップ３２のハンドル２８に対するねじ嵌合力を弱めると、チャック３０の貫通孔が拡径するため、操作デバイス１８の固定が解除されて操作デバイス１８とシャフト本体２２とが相対的に移動可能となる。
【００３２】
本実施形態に係る操作デバイス１８は、ハンドル２８の基端側に固着されてガイドワイヤＧＷを保持するためのワイヤ保持部３４をさらに備えている。ワイヤ保持部３４は、例えば、ゴム材料で構成することができる。
【００３３】
図２に示すように、ワイヤ保持部３４には、円形状の孔部３６と、孔部３６に連通してハンドル２８とは反対側の面に開口するスリット３８とが形成されている。孔部３６とスリット３８のそれぞれは、ハンドル２８の軸線方向に沿ってワイヤ保持部３４を貫通している（図１参照）。孔部３６の孔径は、ガイドワイヤＧＷの外径よりも小さく形成されている。スリット３８は、孔部３６に向かって徐々に幅狭に形成されている。
【００３４】
このように構成されたワイヤ保持部３４では、スリット３８を介して孔部３６にガイドワイヤＧＷを挿入することにより、孔部３６を構成する壁面がガイドワイヤＧＷによって半径方向外方に押し広げられるので、ワイヤ保持部３４の復元力によってガイドワイヤＧＷが孔部３６を構成する壁面に保持される。
【００３５】
筒体２０は、円筒状に構成されており、その基端部にシャフト１６の先端部が固着されている。筒体２０は、ガイドワイヤＧＷが挿通可能な内腔（ガイドワイヤルーメン）４０を有する内層４２と、内層４２の外周側に設けられた外層４４と、内層４２と外層４４との間に配設された補強体（ブレード）４６とを含む。また、筒体２０の先端部は、狭窄部への進入性、及び、生体管腔内に損傷を防止する観点から、ガイドワイヤＧＷの外周面と筒体２０の先端の外周面との境界に形成される段差面が小さくなるように、先端に向かってテーパ状になっていることが好ましい。なお、サポートカテーテルの場合、ガイドワイヤの先端部を補助し易いように、筒体２０のテーパ状の先端部の径方向の肉厚は、筒体２０の基端部の径方向の肉厚よりも厚くなっている方が好ましい。
【００３６】
内層４２は、任意の材料で構成可能であるが、例えば、ＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）等のフッ素系樹脂で構成することができる。この場合、内腔４０を構成する面の摩擦係数を比較的小さくすることができるので、ガイドワイヤＧＷを円滑に内腔４０に挿通することができる。
【００３７】
外層４４は、任意の材料で構成可能であるが、例えば、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の各種熱可塑性エラストマーや、これらの混合物等で構成することができる。また、外層４４の先端部は、先細りのテーパ部が形成されている。このように先端部を先細りにすることによって、カテーテル１２は狭窄部を通過し易くなる。
【００３８】
補強体４６は、網状に形成された状態で外層４４に埋設されている。補強体４６は、任意の材料で構成可能であるが、例えば、タングステン、ステンレス鋼等を用いることができる。なお、補強体４６は、螺旋コイル状、棒状に形成しても構わない。
【００３９】
なお、筒体２０には、カテーテル１２の生体管腔内での位置を確認できるように、Ｘ線不透過マーカー等を設けておくことが好ましい。例えば、筒体２０には、生体管腔内での筒体２０の位置を把握するために、筒体２０を構成する材料に硫酸バリウム、酸化ビスマス、タングステン等のＸ線不透過材を添加しておいてもよい。また、筒体２０は、生体管腔内の狭窄部等の測長のため、白金等のＸ線不透過マーカーを筒体２０の先端部と基端部に設けておいてもよい。
【００４０】
図３Ａに示すように、第１接続部２４は、Ｔｉ−Ｎｉ系形状記憶合金等の形状記憶特性を有する材料で構成された線状部材をシャフト本体２２の基端面の略中心から波状に折曲するように延出して形成されている。すなわち、第１接続部２４は、雄部として構成されている。
【００４１】
第１接続部２４の幅寸法（波の山と谷の間隔）Ｗは、シャフト本体２２の外径Ｄ１と略同一の寸法に形成されている。これにより、カテーテル１２を操作する際に第１接続部２４が術者の手指や他の医療機器等と干渉することを抑えることができる。
【００４２】
延長シャフト１４は、その先端から基端まで開口した内腔４８を有する管状部材であって、延長シャフト本体５０と、延長シャフト本体５０の先端部に一体的に設けられてカテーテル１２の第１接続部２４に接続可能な第２接続部５２とを有する。延長シャフト１４は、シャフト本体２２と同じ材料で構成可能であって、任意の長さに設定可能である。
【００４３】
第２接続部５２は、雄部である第１接続部２４に嵌合結合する雌部として構成されている。第２接続部５２の孔径Ｄ２は、第１接続部２４の幅寸法Ｗよりも小さい。そのため、第２接続部５２の内腔４８に第１接続部２４を挿入する際に、第１接続部２４は、その幅寸法が狭くなるように（第１接続部２４の波山の高さが低くなるように）弾性変形するため、第２接続部５２の内面には第１接続部２４の復元力を作用させることができる。これにより、第１接続部２４と第２接続部５２とを強固に嵌合結合することができる（図３Ｂ参照）。
【００４４】
また、第２接続部５２の外径Ｄ３は、シャフト本体２２の外径Ｄ１と略同一に形成されている。これにより、第１接続部２４と第２接続部５２とを接続した状態で、シャフト本体２２の外面と第２接続部５２の外面とが面一となるため、シャフト本体２２と第２接続部５２との境界部が他の医療機器（ガイディングカテーテル等）と干渉することを回避することができる。
【００４５】
さらに、図示していないが、カテーテル１２の基端部（シャフト本体２２の基端部又は第１接続部２４）には、白金等のＸ線不透過マーカーを設けておくことが好ましい。このように構成することで、カテーテル１２と延長シャフト１４を接続した際、Ｘ線造影下において接続位置を把握することができる。また、図示していないが、延長シャフト１４の先端部又は第２接続部５２にもＸ線造影マーカーを設けておいてもよい。このように構成することで、Ｘ線造影下において、生体管腔内等での第１接続部２４及び第２接続部５２の接続度合を確認することができる。
【００４６】
本実施形態に係るカテーテルセット１０Ａは、基本的には以上のように構成されるものであって、以下、作用効果について説明する。
【００４７】
本実施形態に係るカテーテルセット１０Ａは、例えば、血管２００内に生じた狭窄度の高い病変又は慢性完全閉塞病変（CTO:Chronic Total Occlusion）である第１狭窄部２０２及び第２狭窄部２０４を続けて治療する方法に適用することができる。このような第１狭窄部２０２及び第２狭窄部２０４を治療する場合、先ず、例えば、セルジンガー法により図示しないシースイントロデューサを血管（例えば、橈骨動脈や大腿動脈等）に穿刺し、ガイドワイヤＧＷを先行して導入すると共にガイディングカテーテル２０６を所定の血管２００内の所定の位置に留置する。このとき、ガイドワイヤＧＷは、単独で第１狭窄部２０２を通過することができないため、第１狭窄部２０２の手前側（中枢側であって図４Ａの右側）に位置している。
【００４８】
次に、サポートカテーテルとしてのカテーテル１２の筒体２０の内腔４０にガイドワイヤＧＷを通し、ガイドワイヤＧＷに沿ってガイディングカテーテル２０６の内腔を介してカテーテル１２を前進させ、その先端をガイドワイヤＧＷの先端の近傍に位置させる。なお、カテーテル１２は、初期状態において、延長シャフト１４が取り付けられておらず、シャフト本体２２の基端部に操作デバイス１８が装着されている。
【００４９】
続いて、術者は、ガイドワイヤＧＷの先端部をカテーテル１２によって補助しながら当該ガイドワイヤＧＷを第１狭窄部２０２に通過させる（図４Ａ参照）。このとき、術者は、ガイドワイヤＧＷ及びカテーテル１２を交互に所定長ずつ第１狭窄部２０２に押し進めるように操作してもよいし、ガイドワイヤＧＷ及びカテーテル１２を一緒に第１狭窄部２０２に押し進めるように操作してもよい。
【００５０】
ガイドワイヤＧＷ及びカテーテル１２を一緒に操作する場合には、ガイドワイヤＧＷの基端側をワイヤ保持部３４のスリット３８を介して孔部３６に挿入することにより操作デバイス１８に固定する。これにより、術者は、操作デバイス１８を把持してガイドワイヤＧＷ及びカテーテル１２の両方を同時に容易に操作することができる。ガイドワイヤＧＷを第１狭窄部２０２に通過させることにより、当該第１狭窄部２０２の治療が完了する。
【００５１】
この段階で、治療された第１狭窄部２０２よりも末梢側に第２狭窄部２０４が存在しているため、第１狭窄部２０２の末梢側に十分な血液の灌流が得られないことがある。この場合、第２狭窄部２０４の治療が続けて行われる。
【００５２】
すなわち、術者は、ガイドワイヤＧＷを操作してその先端を第２狭窄部２０４に押し付ける（図４Ｂ参照）。なお、第１狭窄部２０２の治療において、ガイドワイヤＧＷを操作デバイス１８に固定していた場合には、ガイドワイヤＧＷを操作デバイス１８のワイヤ保持部３４から取り外した上で当該ガイドワイヤＧＷを操作する。
【００５３】
そして、ガイドワイヤＧＷを第２狭窄部２０４に通過させるのが容易ではない場合には、カテーテル１２の先端をガイドワイヤＧＷの先端の近傍に位置させる。このとき、第１狭窄部２０２と第２狭窄部２０４との間隔が比較的長い場合には、カテーテル１２が第２狭窄部２０４まで届かないことがある。
【００５４】
そこで、本実施形態では、第２狭窄部２０４の治療を行うに際して、カテーテル１２の第１接続部２４に延長シャフト１４を接続することにより、カテーテル１２の有効長を延長する。すなわち、波状に折曲するように形成された第１接続部２４を第２接続部５２の内腔４８に挿入する。そうすると、第１接続部２４が波山の高さが低くなるように弾性変形すると共にその復元力が第２接続部５２の内面に作用するため、第１接続部２４と第２接続部５２とが強固に嵌合結合される。なお、このとき、術者は、第１狭窄部２０２から第２狭窄部２０４までの距離に対応する長さの延長シャフト１４を選択してカテーテル１２に接続することは言うまでもない。
【００５５】
また、術者は、操作デバイス１８のキャップ３２を操作してハンドル２８に対するねじ嵌合力を弱めることにより、操作デバイス１８のシャフト１６に対する固定を解除する。その後、操作デバイス１８を延長シャフト本体５０の基端側の任意の位置に移動させた状態でキャップ３２を操作してハンドル２８に対するねじ嵌合力を強めることにより、操作デバイス１８を延長シャフト１４に対して固定する（図５参照）。
【００５６】
続いて、ガイドワイヤＧＷの先端部をカテーテル１２によって補助しながら当該ガイドワイヤＧＷを第２狭窄部２０４に通過させる（図６参照）。この第２狭窄部２０４の治療は、上述した第１狭窄部２０２の治療と同様であるため、その詳細な説明は省略する。第２狭窄部２０４の治療後、カテーテル１２及びガイドワイヤＧＷを血管２００から抜去する。
【００５７】
本実施形態によれば、カテーテル１２の第１接続部２４に延長シャフト１４の第２接続部５２を接続することにより、カテーテル１２の有効長を延長することができる。そのため、手前側（中枢側）の第１狭窄部２０２の治療を行った後で、第１狭窄部２０２よりも末梢側に存在する第２狭窄部２０４を治療する際に、カテーテル１２の有効長が不足していた場合であっても、当該カテーテル１２に延長シャフト１４を接続することによりカテーテル１２を第２狭窄部２０４に到達させることができる。これにより、第１狭窄部２０２を治療した後に、当該カテーテル１２を有効長の長い異なるカテーテルに交換する必要がないため、治療時間の短縮及びコストの低廉を図ることができると共に第１狭窄部２０２及び第２狭窄部２０４を確実に治療することができる。
【００５８】
本実施形態では、カテーテル１２の第１接続部２４が雄部であり延長シャフト１４の第２接続部５２が雌部であるため、第１接続部２４と第２接続部５２を嵌合結合することにより、カテーテル１２に延長シャフト１４を容易に接続することができる。また、形状記憶特性を有する材料で第１接続部２４を構成しているので、第１接続部２４の折損を抑制できる。
【００５９】
さらに、第１接続部２４を波状に折曲して形成しているので、第１接続部２４を第２接続部５２の内腔４８に挿入した際に、第１接続部２４の波山の高さが低くなるように第１接続部２４を弾性変形させることができる。これにより、第１接続部２４の復元力を第２接続部５２の内面に作用させることができるので、第１接続部２４と第２接続部５２とを強固に接続することができる。
【００６０】
本実施形態によれば、シャフト１６に操作デバイス１８を装着することができるので、カテーテル１２の操作性を向上させることができる。また、延長シャフト１４を第１接続部２４に接続した状態において、操作デバイス１８をシャフト１６から延長シャフト１４に付け替えることができるので、カテーテル１２の有効長を延長させつつ操作性を向上させることができる。
【００６１】
さらに、操作デバイス１８のワイヤ保持部３４にガイドワイヤＧＷを保持することができるので、操作デバイス１８を把持してカテーテル１２とガイドワイヤＧＷを同時に操作することが可能となる。
【００６２】
本実施形態に係るカテーテルセット１０Ａは、上述した構成に限定されない。延長シャフト１４は、例えば、細径で中実の延長シャフト本体５０の先端部に管状の第２接続部５２を設けることにより構成してもよい。この場合、延長シャフト本体５０の剛性が高くなるので、延長シャフト本体５０に付与された押し込み力をシャフト１６に効率的に伝達させることができる。
【００６３】
また、第２接続部５２は、塑性変形可能な金属材料で構成してもよい。この場合、第１接続部２４を第２接続部５２の内腔４８に挿入した状態で、第２接続部５２を鉗子等で挟み加締めることが可能となる。これにより、第１接続部２４と第２接続部５２とをより一層強固に嵌合結合することができる。
【００６４】
本実施形態に係るカテーテルセット１０Ａは、比較的長い狭窄部の治療や下肢の血管内に生じた狭窄部の治療に対しても用いることができる。後者の場合、例えば、橈骨動脈から挿入したカテーテル１２を下肢の血管内に生じた狭窄部に導くような治療を行う際、当該血管に湾曲部が多く、カテーテル１２の有効長が不足することがある。しかしながら、本実施形態によれば、カテーテル１２に延長シャフト１４を接続することにより有効長を延長することができるので、カテーテル１２を有効長の長い別のカテーテルに交換することなく前記狭窄部に確実に到達させて治療を行うことができる。
【００６５】
また、カテーテルセット１０Ａは、バルーンカテーテル、ステントデリバリーカテーテル、又は薬剤注入用カテーテル等の治療用カテーテルと一緒に使用することも可能であり、この場合、カテーテル１２は、治療用カテーテルを挿通可能な内腔４０を有する筒体２０を先端部に備えた貫通カテーテルであってもよい。
【００６６】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態に係るカテーテルセット１０Ｂについて説明する。なお、第２実施形態に係るカテーテルセット１０Ｂについて、上述した第１実施形態に係るカテーテルセット１０Ａと同一の構成には同一の参照符号を付し、詳細な説明は省略する。後述する第３実施形態に係るカテーテルセット１０Ｃ及び第４実施形態に係るカテーテルセット１０Ｄについても同様である。
【００６７】
図７Ａに示すように、本実施形態に係るカテーテルセット１０Ｂは、カテーテル６０のシャフト６２と延長シャフト６４の構成が上述した第１実施形態に係るカテーテルセット１０Ａと異なる。
【００６８】
すなわち、シャフト６２は、その先端から基端まで開口する内腔６６を有する管状部材であって、シャフト本体６８と、シャフト本体６８の基端部に一体的に設けられた第１接続部７０とを有する。すなわち、第１接続部７０は、雌部として構成されている。
【００６９】
延長シャフト６４は、細径で中実の延長シャフト本体７２と、延長シャフト本体７２の先端部に設けられた第２接続部７４とを有する。延長シャフト本体７２の外径は、第１接続部７０の外径と略同一に設定されている。これにより、第１接続部７０と第２接続部７４とを接続した状態で、第１接続部７０の外面と延長シャフト本体７２の外面とが面一となるため、第１接続部７０と延長シャフト本体７２との境界部が他の医療機器（ガイディングカテーテル等）と干渉することを回避することができる。なお、第２接続部７４は、上述した第１実施形態の第１接続部２４と同様の構成を有しているため、その詳細な説明は省略する。
【００７０】
本実施形態では、カテーテル６０の第１接続部７０の内腔６６に第２接続部７４を挿入すると、第２接続部７４の復元力が第１接続部７０の内面に作用するので、第１接続部７０と第２接続部７４とが強固に嵌合結合される。
【００７１】
本実施形態によれば、上述した第１実施形態と同様の効果を奏する。また、延長シャフト本体７２を中実に構成しているので、延長シャフト本体７２を中空に構成した場合と比較してその剛性を高めることができる。これにより、延長シャフト本体７２の基端側に作用した押し込み力をシャフト６２に効率的に伝達させることができる。
【００７２】
さらに、シャフト本体６８の基端部に第１接続部７０を一体的に設けることによりシャフト６２が一定外径の管状部材となっているので、延長シャフト６４を第１接続部７０に接続していない状態で、カテーテル６０を操作する際に、第１接続部７０が術者の手指や他の医療機器等に干渉することを回避することができる。
【００７３】
本実施形態に係るカテーテルセット１０Ｂは、上述した構成に限定されない。例えば、シャフト本体６８は、中実に構成してもよい。この場合、シャフト本体６８を中空に構成した場合と比較してその剛性を高めることができる。これにより、シャフト本体６８の基端側に作用した押し込み力を筒体２０に効率的に伝達させることができる。
【００７４】
また、第１接続部７０は、塑性変形可能な金属材料で構成してもよい。そうすると、第１接続部７０を鉗子等で加締めることができ、これによって、第１接続部７０と第２接続部７４とをより一層強固に接続することができる。この場合、シャフト本体６８と第１接続部７０とを異なる材料で構成することも可能である。
【００７５】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態に係るカテーテルセット１０Ｃについて説明する。図７Ｂに示すように、本実施形態に係るカテーテルセット１０Ｃは、延長シャフト８０の構成が上述した第１実施形態に係るカテーテルセット１０Ａと異なり、連結部８２を備える。
【００７６】
延長シャフト８０は、延長シャフト本体８４と第２接続部８６とを有し、上述した第２実施形態に係る延長シャフト６４と同様の構成を備えている。そのため、この延長シャフト８０の詳細な説明は省略する。
【００７７】
連結部８２は、その先端から基端まで開口する内腔８８を有する管状部材であって、シャフト本体２２と同様の材料で構成することができる。連結部８２は、第１接続部２４のシャフト本体２２の軸線方向に沿った長さと第２接続部８６の延長シャフト本体８４の軸線方向に沿った長さとの合計の長さよりも幾らか長く形成されている。
【００７８】
本実施形態では、第１接続部２４を連結部８２の一方の開口部に挿入すると、第１接続部２４の復元力が連結部８２の内面に作用するので、第１接続部２４と連結部８２とが強固に嵌合結合される。そして、第２接続部８６を連結部８２の他方の開口部に挿入すると、第２接続部８６の復元力が連結部８２の内面に作用するので、第２接続部８６と連結部８２とが強固に嵌合結合される。これにより、第１接続部２４と第２接続部８６とが連結部８２を介して強固に接続されることとなる。本実施形態によれば、上述した第１実施形態と同様の効果を奏する。
【００７９】
（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態に係るカテーテルセット１０Ｄについて説明する。図７Ｃに示すように、本実施形態に係るカテーテルセット１０Ｄは、カテーテル９０のシャフト９２の構成が上述した第１実施形態に係るカテーテルセット１０Ａと異なり、連結部９４を備える。
【００８０】
シャフト９２は、シャフト本体９６と第１接続部９８とを有し、上述した第２実施形態に係るシャフト６２と同様の構成を備えている。そのため、このシャフト９２の詳細な説明は省略する。連結部９４は、上述した第１実施形態の第１接続部２４と同様の構成を有しており、Ｔｉ−Ｎｉ系形状記憶合金等の形状記憶特性を有する材料で構成された線状部材を波状に折曲させることにより構成されている。
【００８１】
本実施形態では、第１接続部９８の内腔１００に連結部９４の一端側を挿入すると、連結部９４の一端側の復元力が第１接続部９８の内面に作用するので、第１接続部９８と連結部９４とが強固に嵌合結合される。そして、第２接続部５２の内腔４８に連結部９４の他端側を挿入すると、連結部９４の他端側の復元力が第２接続部５２の内面に作用するので、第２接続部５２と連結部９４とが強固に嵌合結合される。これにより、第１接続部９８と第２接続部５２とが連結部９４を介して強固に接続されることとなる。本実施形態によれば、上述した第１実施形態と同様の効果を奏する。
【００８２】
本発明に係るカテーテル及びカテーテルセットは、上述の実施形態に限らず、本発明の要旨を逸脱することなく、種々の構成を採り得ることはもちろんである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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