(57)【要約】  本発明は、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性化合物を基材に固定し、基材からの抗血栓性を有する化合物の溶出を防いで、長期間持続的に高い抗血栓性を有する抗血栓性材料を提供することを目的としている。本発明は、ポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料と、上記被覆材料によって表面が被覆された基材とを備え、上記被覆材料は、上記基材と共有結合し、表面におけるＸ線電子分光法で測定したＣ１ｓピークの全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率が１．０原子数％以上である、抗血栓性材料を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料と、前記被覆材料によって表面が被覆された基材と、を備え、
前記被覆材料は、前記基材と共有結合し、
表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定したＣ１ｓピークの全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率が１．０原子数％以上である、抗血栓性材料。
【請求項２】
前記エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造は、以下の一般式（Ｉ）で示される化合物である、請求項１記載の抗血栓性材料。
【化１】
2015080176.tif 000030
［式中、Ｒ１は、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーを表し、Ｒ２は、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンを表し、Ｒ３は、メトキシベンゼンスルホン酸アミドを表し、Ａは、任意の共有結合を表す。］
【請求項３】
前記被覆材料は、ベタイン化合物、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つを含み、
抗血栓作用を有する、請求項１又は２記載の抗血栓性材料。
【請求項４】
前記被覆材料は、ベタイン化合物を含み、
前記一般式（Ｉ）で示される化合物及び前記ベタイン化合物は、それぞれ前記基材と共有結合しており、
抗血栓作用を有する、請求項２又は３記載の抗血栓性材料。
【請求項５】
前記被覆材料は、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つを含み、
前記一般式（Ｉ）で示される化合物、並びに、前記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つは、それぞれ前記基材と共有結合しており、
抗血栓作用を有する、請求項２又は３記載の抗血栓性材料。
【請求項６】
前記被覆材料は、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つを含み、
前記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つは、前記基材と共有結合し、
前記一般式（Ｉ）で示される化合物は、前記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物のいずれか１つと共有結合しており、
抗血栓作用を有する、請求項２又は３記載の抗血栓性材料。
【請求項７】
前記被覆材料は、ベタイン化合物、並びに、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つを含み、
前記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及び前記アニオン性化合物の少なくとも１つは、前記基材と共有結合し、
前記一般式（Ｉ）で示される化合物及び前記ベタイン化合物は、それぞれ前記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物のいずれか１つと共有結合しており、
抗血栓作用を有する、請求項２又は３記載の抗血栓性材料。
【請求項８】
前記一般式（Ｉ）で示される化合物は、以下の一般式（ＩＩ）〜（Ｖ）で示される化合物である、請求項２〜７のいずれか一項記載の抗血栓性材料。
【化２】
2015080176.tif 000031
【化３】
2015080176.tif 000032
【化４】
2015080176.tif 000033
【化５】
2015080176.tif 000034
［式中、ｍ及びｏは０〜４の整数であり、ｎは３〜１０００の整数、ｎ’＝３〜１０００の整数であるが、ｎ≧ｎ’であり、Ｘは、水酸基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、アルデヒド基、イソシアネート基及びチオイソシアネート基からなる群から選択される官能基である。］
【請求項９】
前記カチオン性ポリマーは、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーであり、
前記アニオン性ポリマーは、アクリル酸、メタクリル酸、α−グルタミン酸、γ−グルタミン酸及びアスパラギン酸からなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーであり、
前記アニオン性化合物は、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸及びクエン酸からなる群から選択される化合物である、請求項２〜８のいずれか一項記載の抗血栓性材料。
【請求項１０】
前記被覆材料は、１〜６００ｎｍの厚さで前記基材の表面に存在している、請求項１〜９のいずれか一項記載の抗血栓性材料。
【請求項１１】
前記被覆材料は、前記基材の界面から深さ方向１５〜２００ｎｍに存在する、請求項１〜１０のいずれか一項記載の抗血栓性材料。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗血栓性材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
医療機器及び医療器具（例えば、人工腎臓、人工肺、人工血管、人工弁、ステント、ステントグラフト、カテーテル、遊離血栓捕獲器具、血管内視鏡、縫合糸、血液回路、チューブ類、カニューレ、血液バッグ、注射器等）は血液と接触する表面で血液が凝固しないように高い抗血栓性を有する抗血栓性材料を用いることが要求されている。これまでに医療機器及び医療器具に用いられる基材の抗血栓性を向上させるために、安価であり長年実績のある抗凝固薬のヘパリン又はヘパリンの誘導体を基材の表面に付与する手法が用いられてきた。【０００３】
ヘパリン又はヘパリンの誘導体、を抗血栓性材料に用いられる基材の表面に付与する方法としては、例えば、抗血栓性材料に用いられる基材の表面に導入された官能基と共有結合により固定化する方法や（特許文献1〜３）、抗血栓性材料に用いられる基材の表面に導入された正電荷を帯びるカチオン性化合物とイオン結合により固定化する方法（特許文献４〜１０）が挙げられる。【０００４】
また、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物を、抗血栓性材料に用いられる基材の表面に付与する方法として、血液凝固反応に関与する複数の血液凝固因子、特に一次止血の段階に関与する血小板と、血栓形成の段階に関与する例えばトロンビン、の双方を阻害する化合物を基材の表面に付与する方法等が知られている。【０００５】
特許文献１１には、血液凝固因子を阻害する作用、すなわち、抗血小板付着性能と抗トロンビン活性化性能の双方を有する化合物を基材の表面に溶液状態で接触させる方法が開示されている。また、特許文献１２には、抗血小板付着性能を有する化合物と抗トロンビン活性化性能を有する化合物の２種類の化合物を放射線で固定して使用する例が開示されており、特許文献１３には、抗血小板付着性能と抗トロンビン活性化性能の双方の性能を併せ持つ化合物を放射線で固定して使用する例が開示されている。【０００６】
さらに、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物を、抗血栓性材料に用いられる基材の表面に付与する方法として、血液凝固反応に関与する複数の血液凝固因子、特に一次止血の段階に関与する血小板の付着を抑制する化合物を基材の表面に付与する方法が知られており、そのような化合物としては、ベタイン化合物が挙げられている（特許文献１４〜１６）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第４１５２０７５号公報
【特許文献２】特許第３４９７６１２号公報
【特許文献３】特表平１０−５１３０７４号公報
【特許文献４】特公昭６０−０４１９４７号公報
【特許文献５】特公昭６０−０４７２８７号公報
【特許文献６】特許第４２７３９６５号公報
【特許文献７】特開平１０−１５１１９２号公報
【特許文献８】特許第３３４１５０３号公報
【特許文献９】特許第３４９７６１２号公報
【特許文献１０】特許第３８３４６０２号公報
【特許文献１１】特許第４４６１２１７号公報
【特許文献１２】ＷＯ０８／０３２７５８号公報
【特許文献１３】ＷＯ１２／１７６８６１号公報
【特許文献１４】特開昭５４−６３０２５号公報
【特許文献１５】特開２０００−２７９５１２号公報
【特許文献１６】特許５３４９８７３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１〜１０のように、ヘパリン又はヘパリンの誘導体を基材の表面に付与する手法では、ヘパリン起因性血小板減少症の患者や出血のある患者には使用できないのが現状である。【０００９】
さらに、ヘパリン又はヘパリンの誘導体はアンチトロンビンＩＩＩ（以下、「ＡＴＩＩＩ」）と結合することで高い抗血栓性を発現するが、ＡＴＩＩＩが欠乏している血液に対しては抗血栓性が不十分であることがわかっている。【００１０】
一方、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物を基材の表面に結合させる方法として、血液凝固因子を阻害する作用、すなわち、抗血小板付着性能と抗トロンビン活性化性能の双方を有する化合物を基材の表面に溶液状態で接触させる方法が開示されているが（特許文献１１）、抗血栓性を有する化合物が基材の表面への共有結合ではなく物理吸着のため、溶出する懸念があり、長期間持続的に高い抗血栓性を発現することは困難である。【００１１】
また、特許文献１２に記載された抗血小板付着性能を有する化合物及び抗トロンビン活性化性能を有する化合物や、特許文献１３に記載された抗血小板付着性能と抗トロンビン活性化性能の双方の性能を併せ持つ化合物については、化学反応により基材と共有結合する官能基を有していないため、放射線照射によって基材の表面に共有結合させる必要がある。この場合、放射線の照射量を上げれば、ラジカル発生量の増加に伴って化合物の固定化量は増加するが、化合物の不特定部位でのラジカル発生及び基材と反応することで構造が変化し、主に抗トロンビン活性化性能が低下する現象が認められる。ラジカルの発生を防ぐためには、放射線の照射量を下げる方法又はラジカルスカベンジャーを添加する方法も存在するが、この場合には、化合物の固定化量の増大を見込めないのが現状である。【００１２】
すなわち、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外で、基材の表面に固定化しやすく、長期間持続的に高い抗血栓性を発現できるような被覆材料を用いた抗血栓性材料は未だにない。【００１３】
さらに、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物を基材の表面に結合させる方法として、ベタイン化合物を基材の表面に付与する方法が開示されているが（特許文献１４〜１６）、ベタイン化合物は、血小板の付着を抑制することは知られているが、長期間持続的に高い抗血栓性を発現できず、抗トロンビン活性化を有することは報告されていない。【００１４】
すなわち、ベタイン化合物を基材の表面に固定化し、長期間持続的に高い抗血栓性を発現させた例はなく、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性化合物とベタイン化合物の双方を共有結合させた抗血栓性材料は未だにない。【００１５】
そこで本発明は、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性化合物が基材に固定され、基材からの抗血栓性を有する化合物の溶出を防いで、長期間持続的に高い抗血栓性を発揮する抗血栓性材料を提供することを目的としている。【００１６】
さらに本発明は、ヘパリン又はヘパリンの誘導体の抗血栓性化合物とベタイン化合物の双方が基材に固定され、基材からの抗血栓性を有する化合物の溶出を防いで、長期間持続的に高い抗血栓性を有する抗血栓性材料を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究を重ねた結果、以下の（１）〜（１１）の発明を見出すに至った。
（１）  エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料と、上記被覆材料によって表面が被覆された基材と、を備え、上記被覆材料は、上記基材と共有結合し、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定したＣ１ｓピークの全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率が１．０原子数％以上である、抗血栓性材料。
（２）  上記エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造は、以下の一般式（Ｉ）で示される化合物である、（１）記載の抗血栓性材料。
【化１】
2015080176.tif 000002
［式中、Ｒ１は、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーを表し、Ｒ２は、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンを表し、Ｒ３は、メトキシベンゼンスルホン酸アミドを表し、Ａは、任意の共有結合を表す。］
（３）  上記被覆材料は、ベタイン化合物、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つを含み、抗血栓作用を有する、（１）又は（２）記載の抗血栓性材料。
（４）  上記被覆材料は、ベタイン化合物を含み、上記一般式（Ｉ）で示される化合物及び上記ベタイン化合物は、それぞれ上記基材と共有結合しており、抗血栓作用を有する、（２）又は（３）記載の抗血栓性材料。
（５）  上記被覆材料は、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つを含み、上記一般式（Ｉ）で示される化合物、並びに、上記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つは、それぞれ上記基材と共有結合しており、抗血栓作用を有する、（２）又は（３）記載の抗血栓性材料。
（６）  上記被覆材料は、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つを含み、上記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つは、上記基材と共有結合し、上記一般式（Ｉ）で示される化合物は、上記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物のいずれか１つと共有結合しており、抗血栓作用を有する、（２）又は（３）記載の抗血栓性材料。
（７）  上記被覆材料は、ベタイン化合物、並びに、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも１つを含み、上記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及び上記アニオン性化合物の少なくとも１つは、上記基材と共有結合し、上記一般式（Ｉ）で示される化合物及び上記ベタイン化合物は、それぞれ上記カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物のいずれか１つと共有結合しており、抗血栓作用を有する、（２）又は（３）記載の抗血栓性材料。
（８）  上記一般式（Ｉ）で示される化合物は、以下の一般式（ＩＩ）〜（Ｖ）で示される化合物である、（２）〜（７）のいずれか記載の抗血栓性材料。
【化２】
2015080176.tif 000003
【化３】
2015080176.tif 000004
【化４】
2015080176.tif 000005
【化５】
2015080176.tif 000006
［式中、ｍ及びｏは０〜４の整数であり、ｎは３〜１０００の整数、ｎ’＝３〜１０００の整数であるが、ｎ≧ｎ’であり、Ｘは、水酸基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、アルデヒド基、イソシアネート基及びチオイソシアネート基からなる群から選択される官能基である。］
（９）  上記カチオン性ポリマーは、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーであり、上記アニオン性ポリマーは、アクリル酸、メタクリル酸、α−グルタミン酸、γ−グルタミン酸及びアスパラギン酸からなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーであり、上記アニオン性化合物は、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸及びクエン酸からなる群から選択される化合物である、（２）〜（８）のいずれか記載の抗血栓性材料。
（１０）  上記被覆材料は、１〜６００ｎｍの厚さで上記基材の表面に存在している、（１）〜（９）のいずれか記載の抗血栓性材料。
（１１）  上記被覆材料は、上記基材の界面から深さ方向１５〜２００ｎｍに存在する、（１）〜（１０）のいずれか記載の抗血栓性材料。【００１８】
また、本発明者らは、上記課題を解決するため鋭意研究を重ねた結果、以下の（１２）〜（１４）の発明を見出すに至った。
（１２）エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、ベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料と、上記被覆材料によって表面が被覆された基材と、を備え、上記被覆材料は、上記基材と共有結合し、表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定したＣ１ｓピークの全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率が１．０原子数％以上である、抗血栓性材料。
（１３）以下の一般式（Ｉ）に示される抗血栓性化合物とベタインとが、基材に共有結合し、抗血栓作用を発揮する、抗血栓性材料。
【化６】
2015080176.tif 000007
［式中、Ｒ１は、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含む親水性ポリマーを表し、Ｒ２は、メトキシベンゼンスルホン酸アミドを表し、Ｒ３は、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンを表し、Ａは、任意の共有結合を表す。］
（１４）カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物の少なくとも一つを有し、上記カチオン性ポリマーと、上記アニオン性ポリマー又は上記アニオン性化合物と、のいずれか１つが基材に共有結合し、以下の一般式（Ｉ）に示される抗血栓性化合物とベタインとが、上記カチオン性ポリマーと、上記アニオン性ポリマー又は上記アニオン性化合物と、のいずれか１つと共有結合し、抗血栓作用を発揮する、抗血栓性材料。
【化７】
2015080176.tif 000008
［式中、Ｒ１は、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含む親水性ポリマーを表し、Ｒ２は、メトキシベンゼンスルホン酸アミドを表し、Ｒ３は、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンを表し、Ａは、任意の共有結合を表す。］
【発明の効果】
【００１９】
本発明の抗血栓性材料は、抗血栓性化合物が基材の表面に固定化されやすく、その一方で、基材からの溶出が抑えられるため、長期間持続的に高い抗血栓性を発揮できる。また、本発明の抗血栓性材料は、ヘパリン起因性血小板減少症の患者や出血のある患者ＡＴＩＩＩが欠乏している患者の治療に使用でき、抗血栓性を必要とする医療機器及び医療器具（例えば、人工腎臓、人工肺、人工血管、人工弁、ステント、ステントグラフト、カテーテル、遊離血栓捕獲器具、血管内視鏡、縫合糸、血液回路、チューブ類、カニューレ、血液バッグ、注射器等）に好適に利用できる。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明の抗血栓性材料は、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料と、上記被覆材料によって表面が被覆された基材と、を備え、上記被覆材料が上記基材と共有結合し、表面におけるＸ線電子分光法（以下、「ＸＰＳ」）で測定したＣ１ｓピークの全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率が１．０原子数％以上であることを特徴としている。
【００２１】
本明細書において使用する用語は、特に断りがない限り、下記に示す定義を用いる。
【００２２】
ここで、抗血栓性とは、血液と接触する表面で血液が凝固しない性質であり、例えば、血小板の凝集や、トロンビンに代表される血液凝固因子の活性化などで進行する血液凝固、を阻害する性質を指す。
【００２３】
ここで、抗血栓性材料とは、抗血栓性を有する材料のことであり、特に限定されるものではないが、医療機器及び医療器具（例えば、人工腎臓、人工肺、人工血管、人工弁、ステント、ステントグラフト、カテーテル、遊離血栓捕獲器具、血管内視鏡、縫合糸、血液回路、チューブ類、カニューレ、血液バッグ、注射器等）を構成する材料として用いることができる。これらの医療機器及び医療器具は血液と接触することが多く、医療機器及び医療器具の表面で血液凝固が進行しやすいため、材料に抗血栓性材料を用いることが必要とされている。
【００２４】
基材とは、抗血栓性材料を構成する材料のうち、次に定義する被覆材料に被覆される面を構成する物質のことである。本発明における基材の材質は、特に限定されるものではないが、例えばポリエステル系ポリマー、延伸多孔質ポリテトラフルオロエチレン（以下、「ｅＰＴＦＥ」）、ポリウレタン、ポリエーテルウレタン、ポリアミド、塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルペンテン、ポリメチルメタクリレート等が基材の材質として好ましい。この中でも、抗血栓性材料の基材として汎用性の高いポリエステル系ポリマーが好ましく、少なくともエステルを構成モノマーとして有するポリマーがより好ましい。例えば、ポリエチレンテレフタレート（以下、「ＰＥＴ」）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート及びポリブチレンナフタレート等が挙げられ、この中でもＰＥＴが抗血栓性材料の基材として汎用性が高くより好ましい。
【００２５】
被覆材料とは、基材の表面の少なくとも一部を被覆する材料のことであり、本発明において被覆材料は、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造の３種類の骨格構造を被覆材料中に有している。
【００２６】
上記３種類の骨格構造は、それぞれが別個の化合物に含まれていてもよく、少なくとも２つの骨格構造が共有結合又はイオン結合により結合した化合物であってもよい。また、ポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造の全ての構造を含んだ化合物を被覆材料として用いることが、長期間持続的に高い抗血栓性を発現する観点からより好ましい。
【００２７】
また、上記３種類の骨格構造は、例えば、水酸基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、アルデヒド基、イソシアネート基及びチオイソシアネート基からなる群から選択される官能基を有していることが好ましく、アミノ基又はカルボキシル基を有していることがより好ましく、アミノ基を有していることがさらにより好ましい。また、上記官能基はポリマーの骨格構造に含まれていることが好ましく、上記官能基はポリマーの骨格構造の末端に存在していることがより好ましい。
【００２８】
また、水酸基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、アルデヒド基、イソシアネート基及びチオイソシアネート基からなる群から選択される官能基を用いて、基材と骨格構造は、ジスルフィド結合、アミド結合、エステル結合、ウレタン結合及び縮合反応による結合等の結合をすることができる。
【００２９】
本発明において、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物を用いて、化合物の溶出を抑えたまま、長期間持続的に高い抗血栓性を発現するなかで、特に抗血小板付着性能をより高めるために、本願発明者らが鋭意検討した結果、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造が重要であることを見出した。
【００３０】
ポリマーの骨格構造は、本発明の効果を妨げない範囲で他のモノマーとの共重合体であってもよく変性体であってもよい。ここでいう変性体とは、ポリマーを構成するモノマーの繰り返し単位は同じであるが、例えば、後述する放射線の照射により、その一部がラジカル分解や再結合等を起こしているものを指す。
【００３１】
ポリマーの骨格構造は、上記の構成モノマーを用いていれば、単独重合体であってもよく、共重合体であってもよい。ポリマーが共重合体である場合には、ランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体又は交互共重合体のいずれであってもよい。また、ポリマーの骨格構造は直鎖状でもよいし、分岐状でもよい。また、ポリマーの骨格構造は親水性の官能基を有し、水への溶解性を有する親水性ポリマーの骨格構造であることがより好ましい。
【００３２】
ここで、単独重合体とは、１種類の構成モノマーを重合して得られる高分子化合物をいい、共重合体とは、２種類以上のモノマーを共重合して得られる高分子化合物をいう。中でもブロック共重合体とは、繰り返し単位の異なる少なくとも２種類以上のポリマーが共有結合でつながり、長い連鎖になったような分子構造の共重合体をいい、ブロックとは、ブロック共重合体を構成する「繰り返し単位の異なる少なくとも２種類以上のポリマー」のそれぞれを指す。
【００３３】
また、本発明において、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物を用いて、化合物の溶出を抑えたまま、長期間持続的に高い抗血栓性を発現するなかで、特に抗トロンビン活性化性能をより高めるために、本願発明者らが鋭意検討した結果、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造が重要であることを見出した。
【００３４】
４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミドの骨格構造とは、以下の一般式（ＶＩ）に示される骨格構造のいずれかであり、ベンゼンアミジンの骨格構造とは、以下の一般式（ＶＩＩ）に示される骨格構造のいずれかであり、メトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造とは、以下の一般式（ＶＩＩＩ）に示される骨格構造のいずれかである。
【００３５】
【化８】
2015080176.tif 000009
[式中、Ｒ１は他の骨格構造と連結する部分である。] 
【００３６】
【化９】
2015080176.tif 000010
[式中、Ｒ２は他の骨格構造と連結する部分である。] 
【００３７】
【化１０】
2015080176.tif 000011
[式中、Ｒ３、Ｒ４は他の骨格構造と連結する部分である。] 
【００３８】
本発明において、被覆材料に用いられる、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造の３種類全ての構造を含んだ化合物として、特に下記の一般式（Ｉ）で示される化合物であることが好ましい。このうち、Ａはアミド結合であることがより好ましい。
【化１１】
2015080176.tif 000012
［式中、Ｒ１は、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーを表し、Ｒ２は、メトキシベンゼンスルホン酸アミドを表し、Ｒ３は、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンを表し、Ａは、任意の共有結合を表す。］
【００３９】
さらに、被覆材料に用いられる、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造の３種類全ての構造を含んだ化合物である上記一般式（Ｉ）で示される化合物としては、特に下記の一般式（ＩＩ）〜（Ｖ）で示される化合物であることが好ましい。このうち、Ｘはアミノ基又はカルボキシル基であることが好ましく、Ｘはアミノ基であることがさらにより好ましい。
【化１２】
2015080176.tif 000013
【化１３】
2015080176.tif 000014
【化１４】
2015080176.tif 000015
【化１５】
2015080176.tif 000016
［式中、ｍ及びｏは０〜４の整数であり、ｎは３〜１０００の整数、ｎ’＝３〜１０００の整数であるが、ｎ≧ｎ’であり、Ｘは、水酸基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、アルデヒド基、イソシアネート基及びチオイソシアネート基からなる群から選択される官能基である。］
【００４０】
本発明においては、上記式中のＸは３種類いずれの骨格構造に含まれていてもよいが、基材と近接する側に抗血小板付着性能を有するポリマーの骨格構造が存在し、血液と接触する側に抗トロンビン活性化性能を有する４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造が存在する方が、より後者の骨格構造がトロンビンを捕捉する性能が高くなり、長期間持続的に高い抗血栓性を発現できることを見出した。すなわち、基材と共有結合させる反応性官能基（上記式中のＸ）は、ポリマーの骨格構造に含まれていることがより好ましい。
【００４１】
反応性官能基である式中のＸを用いて、基材と被覆材料は、ジスルフィド結合、アミド結合、エステル結合、ウレタン結合及び縮合反応による結合等の結合をすることができる。
【００４２】
本発明において、被覆材料の基材の表面への被覆量を向上させ、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するためには、被覆材料がベタイン化合物、カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物の少なくとも１つを含むことが好ましく、被覆材料がベタイン化合物と、カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物の少なくとも１つを含むことがより好ましいことを見出した。
【００４３】
また、ベタイン化合物とは、正電荷と負電荷を同一分子内の隣り合わない位置に持ち、正電荷をもつ原子には解離しうる水素原子が結合しておらず、分子全体としては電荷を持たない化合物およびその塩のことを差し、本発明においては、ベタイン化合物を一部に含む化合物であれば特に限定されるものではないが、カルボキシベタイン、スルホベタイン及びホスホベタインが好ましく、特に、以下の一般式（ＩＸ）又は（Ｘ）に示されるカルボキシベタイン又はスルホベタインであることがより好ましい。また、一般式（ＩＸ）又は（Ｘ）の式中のＸはアミノ基又はカルボキシル基であることが好ましく、Ｘはアミノ基であることがより好ましい。
【化１６】
2015080176.tif 000017
【化１７】
2015080176.tif 000018
［式中、ｎは１〜４のいずれかを表し、ｍは２〜４の整数を表し、ｎ’は２〜４の整数を表し、ｍ’は２〜４の整数を表し、Ｘは、水酸基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、アルデヒド基、イソシアネート基及びチオイソシアネート基からなる群から選択される官能基を表す。］
【００４４】
また、被覆材料は、長期間持続的に高い抗血栓性を発現させ、さらに、安全性の観点からも、血液等の体液中に溶出することは好ましくない。そのため、被覆材料は、基材の表面と共有結合していることが好ましい。従来のヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物は基材の表面と共有結合をする反応性官能基を持たないため、例えば放射線照射に代表される方法を用いて共有結合していたが、放射線のような高エネルギーを吸収すると、特に抗トロンビン活性化性能を有する４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造はラジカルにより構造が変化し、抗トロンビン活性化性能が低下してしまう。しかしながら、本発明において、基材に対して反応性を有する官能基を被覆材料中の化合物に持たせることにより、放射線照射を用いることなく共有結合を行うことができる。
【００４５】
加えて、ベタイン化合物においても、長期間持続的に高い抗血栓性を発現させ、さらに、安全性の観点からも、血液等の体液中に溶出することは好ましくない。そのため、上記のベタイン化合物が上記の基材の表面と共有結合していることが好ましい。
【００４６】
また、本発明において、化合物の溶出を抑えたまま、長期間持続的に高い抗血栓性を発現するなかで、特に抗血小板付着性能をより高めるために、本願発明者らが鋭意検討した結果、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造及びベタイン化合物が重要であることを見出した。従来、ベタイン化合物は抗トロンビン活性化性能に大きく影響を与えないと考えられてきたが、本発明においては、ポリマーの骨格構造及びベタイン化合物の両方を含む場合、ポリマー又はベタイン化合物のうち一方を基材に結合させた時と比較して、抗血小板付着性能と抗トロンビン活性化性能の両方の性能が大きく向上することを見出した。
【００４７】
また、カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物においても、長期間持続的に高い抗血栓性を発現させ、さらに、安全性の観点からも、血液等の体液中に溶出することは好ましくない。そのため、上記のカチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物が上記の基材の表面と共有結合していることが好ましい。
【００４８】
ここで、共有結合とは、原子同士で互いの電子を共有することによって生じる化学結合を指す。本発明においては、被覆材料及び基材の表面が有する炭素、窒素、酸素、硫黄等の原子同士の共有結合であり、単結合であっても多重結合であっても構わない。共有結合の種類は、限定されるものではないが、例えば、アミン結合、アジド結合、アミド結合、イミン結合等が挙げられる。その中でも特に共有結合の形成しやすさや結合後の安定性等の観点からアミド結合がより好ましい。本願発明者らが鋭意検討した結果、被覆材料と基材の表面との間でアミド結合が形成されることにより、被覆材料の基材の表面における立体配置を最適にし、導入量が低いままでも、放射線照射で被覆材料を共有結合させる場合と比較して長期間持続的に高い抗血栓性を発現できることを見出した。共有結合の確認は、ポリマーを溶解する溶剤で洗浄しても溶出しないことから判定することができる。
【００４９】
本発明において、被覆材料の適切な共有結合の順番について特に限定されるものではないが、以下に、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するためにより好ましい共有結合のしかたについて記載する。
【００５０】
本発明において、被覆材料の基材の表面への被覆量を向上させ、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するためには、被覆材料がベタイン化合物を含む場合には、ベタイン化合物が上記の基材の表面と共有結合し、上記一般式（Ｉ）で示される化合物が上記ベタイン化合物と共有結合していることが好ましい。この場合、上記ベタイン化合物は、上記一般式（Ｉ）で示される化合物と基材との間を介する化合物として基材と共有結合している。ただし、上記一般式（Ｉ）で示される化合物の一部が、上記の基材の表面とも共有結合していても構わない。
【００５１】
また、本発明において、被覆材料の基材の表面への被覆量を向上させ、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するためには、被覆材料がカチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物の少なくとも１つを含む場合には、上記カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物のいずれか１つが上記の基材の表面と共有結合し、上記一般式（Ｉ）で示される化合物が上記カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物のいずれか１つと共有結合していることが好ましい。この場合、上記カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物のいずれか１つは、上記一般式（Ｉ）で示される化合物と基材との間を介する化合物として基材と共有結合している。ただし、上記一般式（Ｉ）で示される化合物の一部が、上記の基材の表面とも共有結合していても構わない。
【００５２】
さらに、被覆材料がベタイン化合物、並びに、カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物の少なくとも１つを含む場合には、上記カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物のいずれか１つが上記の基材の表面と共有結合し、上記一般式（Ｉ）で示される化合物及び上記ベタイン化合物が上記カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物のいずれか１つと共有結合していることが好ましい。この場合、上記カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物のいずれか１つは、上記一般式（Ｉ）で示される化合物及び上記ベタイン化合物と基材との間を介する化合物として基材と共有結合している。ただし、上記一般式（Ｉ）で示される化合物及び上記ベタイン化合物の一部が、上記の基材の表面とも共有結合していても構わない。
【００５３】
本発明において、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するために、上記カチオン性ポリマーは、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーであり、上記アニオン性ポリマーは、アクリル酸、メタクリル酸、α−グルタミン酸、γ−グルタミン酸及びアスパラギン酸からなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーであり、上記アニオン性化合物は、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸、ドデカン二酸等のジカルボン酸及びクエン酸からなる群から選択される化合物、であることが好ましい。
【００５４】
その中でも、被覆材料の基材の表面への被覆量を向上させ、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するためには、カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物の少なくとも一方を含んでいることが好ましく、カチオン性ポリマーと、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物の両方を含んでいることが好ましい。
【００５５】
カチオン性ポリマーは、特に限定されるものではないが、分岐状である方が基材や被覆材料との共有結合による被覆量が多くなるため、ポリアルキレンイミンを用いることが好ましい。ポリアルキレンイミンとしては、ポリエチレンイミン（以下、「ＰＥＩ」）、ポリプロピレンイミン及びポリブチレンイミン、さらにはアルコキシル化されたポリアルキレンイミン等が挙げられ、なかでもＰＥＩがより好ましい。
【００５６】
ＰＥＩの具体例としては、“ＬＵＰＡＳＯＬ”（登録商標）（ＢＡＳＦ社製）や“ＥＰＯＭＩＮ”（登録商標）（日本触媒社製）等が挙げられるが、本発明の効果を妨げない範囲で他のモノマーとの共重合体であってもよく変性体であってもよい。
【００５７】
カチオン性ポリマーは、特に限定されるものではないが、上記以外の構成モノマーと共重合体を形成していてもよく、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサン等が例示できる。カチオン性ポリマーと共重合体を形成する構成モノマーは、多すぎると基材や被覆材料との共有結合による被覆量が少なくなるため、１０重量％以下であることが好ましい。
【００５８】
アニオン性ポリマーは、特に限定されるものではないが、アニオン性官能基の重量比率が高い方が基材や被覆材料との共有結合による被覆量が多くなるため、ポリアクリル酸（以下、「ＰＡＡ」）や、ポリメタクリル酸、ポリα−グルタミン酸、ポリγ−グルタミン酸、ポリアスパラギン酸を用いることが好ましく、ＰＡＡがより好ましい。
【００５９】
ＰＡＡの具体例としては、“ポリアクリル酸”（和光純薬工業株式会社製）等が挙げられるが、本発明の効果を妨げない範囲で他のモノマーとの共重合体であってもよく変性体であってもよい。
【００６０】
アニオン性ポリマーは、特に限定されるものではないが、上記以外の構成モノマーと共重合体を形成していてもよく、例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサン等が例示できる。アニオン性ポリマーと共重合体を形成する構成モノマーは、多すぎると基材や被覆材料との共有結合による被覆量が少なくなるため、１０重量％以下であることが好ましい。
【００６１】
アニオン性化合物は、特に限定されるものではないが、アニオン性官能基の重量比率が高い方が基材や被覆材料との共有結合による被覆量が多くなるため、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸及びクエン酸を用いることが好ましく、コハク酸がより好ましい。
【００６２】
本発明において、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料の数平均分子量が小さすぎると、抗血小板付着性能が低下するため、目的の抗血栓性が得られにくくなる。一方で、被覆材料の数平均分子量が大きすぎると、抗血小板付着性能は向上するものの、抗トロンビン活性化性能を発現する部位が内包されてしまい、目的の抗血栓性が得られにくくなる。このため、被覆材料の数平均分子量は、１５００〜２００００が好ましく、２０００〜１００００がより好ましい。ポリマーの数平均分子量や重量平均分子量は、例えば、ゲル・パーミエーション・クロマトグラフィー法や、光散乱法等により測定することができる。
【００６３】
同様に、カチオン性ポリマー及びアニオン性ポリマーの重量平均分子量が小さすぎると、基材や被覆材料との共有結合による被覆量が少なくなるため、高い抗血栓性が得られにくくなる。一方で、カチオン性ポリマー及びアニオン性ポリマーの重量平均分子量が大きすぎると、被覆材料が内包されてしまう。このため、カチオン性ポリマー及びアニオン性ポリマーの重量平均分子量は、６００〜２００００００が好ましく、１００００〜１００００００がより好ましい。
【００６４】
具体的に、抗血栓性材料の最表面におけるエチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造、の存在は、飛行時間型２次イオン質量分析法（以下、「ＴＯＦ−ＳＩＭＳ」）によって求めることができる。
［測定条件］
装置                      ：ＴＯＦ．ＳＩＭＳ５（ＩＯＮ−ＴＯＦ社製）
１次イオン種              ：Ｂｉ３＋＋
２次イオン極性            ：正及び負
質量範囲（ｍ／ｚ）        ：０〜１５００
ラスターサイズ            ：３００μｍ四方
ピクセル数（１辺）        ：２５６ピクセル
後段加速                  ：１０ｋＶ
測定真空度（試料導入前）  ：４×１０−７Ｍｐａ
１次イオン加速電圧        ：２５ｋＶ
パルス幅                  ：１０．５ｎｓ
バンチング                ：あり（高質量分解能測定）
帯電中和                  ：あり
【００６５】
ここでいう抗血栓性材料の最表面とは、ＴＯＦ−ＳＩＭＳの測定条件における測定表面からの深さ１〜３ｎｍまでのことを指す。
【００６６】
超高真空中においた抗血栓性材料の最表面にパルス化された１次イオンが照射され、抗血栓性材料の最表面から放出された２次イオンが一定の運動エネルギーを得て飛行時間型の質量分析計へ導かれる。２次イオンの質量に応じて質量スペクトルが得られるため、抗血栓性材料の最表面に存在する有機物や無機物の同定、そのピーク強度から存在量に関する情報が得られる。
【００６７】
具体的に、抗血栓性材料の最表面におけるエチレングリコール又はプロピレングリコールの骨格構造は、ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される正２次イオンの４５Ｃ２Ｈ５Ｏ＋ピーク、５９Ｃ３Ｈ７Ｏ＋ピーク、７３Ｃ３Ｈ５Ｏ２＋ピーク、８７Ｃ４Ｈ７Ｏ２＋ピークからなる群から選択される少なくとも一種のピークで確認される。
【００６８】
また、抗血栓性材料の最表面における４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミドの骨格構造は、ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される正２次イオンの１０６Ｃ７Ｈ８Ｎ＋ピーク、１１７Ｃ７Ｈ５Ｎ２＋ピーク、１３４Ｃ８Ｈ１０Ｎ２＋ピーク、１４８Ｃ８Ｈ１０Ｎ３＋ピーク、負２次イオンの１１９Ｃ７Ｈ７Ｎ２−ピークからなる群から選択される少なくとも一種のピークで確認され、ベンゼンアミジンの骨格構造は、ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの１１９Ｃ７Ｈ７Ｎ２−ピークで確認され、メトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造は、正２次イオンの１１７Ｃ７Ｈ７ＳＯ３＋ピーク、負２次イオンの６４ＳＯ２−ピーク、１７１Ｃ７Ｈ７ＳＯ３−ピーク、１８６Ｃ７Ｈ８ＳＮＯ３−ピーク、２１２Ｃ９Ｈ１０ＳＮＯ３−ピークからなる群から選択される少なくとも一種のピークで確認される。
【００６９】
抗血栓性材料の最表面におけるベタイン化合物の存在は、ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの９４ＣＨ２ＳＯ３−ピーク、１５０Ｃ４Ｈ８ＮＳＯ３−ピーク、１６６Ｃ５Ｈ１２ＮＳＯ３−ピークからなる群から選択される少なくとも一種類のピークで確認される。
【００７０】
例えば、カチオン性ポリマーがＰＥＩの場合には、抗血栓性材料の最表面におけるＰＥＩの存在は、ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される正２次イオンの１８ＮＨ４＋ピーク、２８ＣＨ２Ｎ＋ピーク、４３ＣＨ３Ｎ２＋ピーク、７０Ｃ４Ｈ８Ｎ＋ピーク、負２次イオンの２６ＣＮ−ピーク、４２ＣＮＯ−ピークからなる群から選択される少なくとも一種のピークで確認される。
【００７１】
例えば、アニオン性ポリマーがＰＡＡの場合には、抗血栓性材料の最表面におけるＰＡＡの存在は、ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピークで確認される。
【００７２】
例えば、基材がＰＥＴの場合には、ＰＥＴの存在は、ＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される正２次イオンの７６Ｃ６Ｈ４＋ピーク、１０４Ｃ７Ｈ４ＮＯ＋ピーク、１０５Ｃ７Ｈ５Ｏ＋ピーク、１４９Ｃ８Ｈ５Ｏ３＋ピーク、負２次イオンの７６Ｃ６Ｎ４−ピーク、１２０Ｃ７Ｈ４Ｏ２−ピーク、１２１Ｃ７Ｈ５Ｏ２−ピーク、１４７Ｃ９Ｈ７Ｏ２−ピーク、１６５Ｃ８Ｈ５Ｏ４−ピークからなる群から選択される少なくとも一種のピークで確認される。
【００７３】
本発明においては、アニオン性ポリマーがＰＡＡの場合、抗血栓性材料の表面におけるＰＡＡに対する、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造の存在比率には好ましい範囲が存在する。ＰＡＡの存在をＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピーク、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造の存在をＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの１１９Ｃ７Ｈ７Ｎ２−ピークとしたときに、ピーク比率である、１１９Ｃ７Ｈ７Ｎ２−ピーク／７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピークは、０．０５以上であることが好ましい。また、ＰＡＡの存在をＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピーク、メトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造の存在をＴＯＦ−ＳＩＭＳにより観測される負２次イオンの６４ＳＯ２−ピーク、１７１Ｃ７Ｈ７ＳＯ３−ピーク、１８６Ｃ７Ｈ８ＳＮＯ３−ピークとしたときに、ピーク比率である、６４ＳＯ２−ピーク／７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピークは、０．６以上、１７１Ｃ７Ｈ７ＳＯ３−ピーク／７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピークは、１．１以上、１８６Ｃ７Ｈ８ＳＮＯ３−ピーク／７１Ｃ３Ｈ３Ｏ２−ピークは、０．５以上であることが好ましい。
【００７４】
本発明において、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物を用いて、化合物の溶出を抑えたまま、放射線照射で被覆材料を共有結合させる場合と比較して長期間持続的に高い抗血栓性を発現するために、本願発明者らが鋭意検討した結果、抗血栓性材料の表面におけるＸＰＳで測定したＣ１ｓピークに対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率に最適な値が存在することを見出した。
【００７５】
すなわち、本発明において、抗血栓性材料の表面におけるＸＰＳで測定したＣ１ｓピーク（炭素原子由来のピーク）の全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率は、１．０原子数％以上が好ましいことが分かった。本発明の被覆材料と基材が、抗血栓性材料の表面におけるＸＰＳで測定したＣ１ｓピーク（炭素原子由来のピーク）の全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率が１．０原子数％以上になる場合、本発明の被覆材料が共有結合により基材に十分量固定されているため、放射線照射で被覆材料を共有結合させる場合と比較して長期間持続的に高い抗血栓性を発現することができる。
【００７６】
具体的に、抗血栓性材料の表面におけるカルボニル基由来成分のピーク存在比率は、ＸＰＳによって求めることができる。
［測定条件］
装置            ：ＥＳＣＡＬＡＢ２２０ｉＸＬ（ＶＧ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製）
励起Ｘ線        ：ｍｏｎｏｃｈｒｏｍａｔｉｃＡｌＫα１，２線
（１４８６．６ｅＶ）
Ｘ線径          ：１ｍｍ
Ｘ電子脱出角度  ：９０°（抗血栓性材料の表面に対する検出器の傾き）
【００７７】
ここでいう抗血栓性材料の表面とは、ＸＰＳの測定条件におけるＸ電子脱出角度、すなわち抗血栓性材料の表面に対する検出器の傾きを９０°として測定した場合に検出される、測定表面からの深さ１０ｎｍまでのことを指す。また、本発明において、基材には窒素原子を含んでいても窒素原子を含んでいなくてもよい。
【００７８】
抗血栓性材料の表面にＸ線を照射し、生じる光電子のエネルギーを測定することで得られる物質中の束縛電子の結合エネルギー値から、抗血栓性材料の表面の原子情報が得られ、また各結合エネルギー値のピークのエネルギーシフトから価数や結合状態に関する情報が得られる。さらに、各ピークの面積比を用いて定量、すなわち各原子や価数、結合状態の存在比率を算出することができる。
【００７９】
具体的には、全原子の存在量に対する炭素原子の存在を示すＣ１ｓピークは結合エネルギー値が２８２〜２９２ｅＶ付近に見られ、Ｃ１ｓピークは、主に飽和炭化水素等の存在を示唆する炭素−水素（以下、「ＣＨｘ」）結合や、炭素−炭素（以下、「Ｃ−Ｃ」）結合、炭素＝炭素（以下、「Ｃ＝Ｃ」）結合に帰属されるｃ１成分（２８５ｅＶ付近）と、エーテルや水酸基の存在を示唆する炭素−酸素（以下、「Ｃ−Ｏ」）結合や、炭素−窒素（以下、「Ｃ−Ｎ」）結合に帰属されるｃ２成分（２８６ｅＶ付近）と、カルボニル基の存在を示唆する炭素＝酸素（以下、「Ｃ＝Ｏ」）結合に帰属されるｃ３成分（２８７〜２８８ｅＶ付近）と、エステル基やカルボキシル基の存在を示唆する酸素＝炭素−酸素（以下、「Ｏ＝Ｃ−Ｏ」）結合に帰属されるｃ４成分（２８８〜２８９ｅＶ付近）と、ベンゼン環等の共役系の存在を示唆するπ−π＊サテライトピーク（以下、「π−π」）結合に帰属されるｃ５成分（２９０〜２９２ｅＶ付近）にピーク分割することができる。各分割ピーク成分の存在比率は、以下の式１によって算出される。全原子の存在量に対する炭素原子の存在比率及び各分割ピーク成分の存在比率は、小数点第２位を四捨五入して、算出することとする。
【００８０】
分割ｒａｔｉｏ    ＝  Ｃ１ｓｒａｔｉｏ  ×  （分割ｐｅｒｃｅｎｔ  ／１００）  ・・・式１
分割ｒａｔｉｏ    ：  各分割ピーク成分の存在比率（％）
Ｃ１ｓｒａｔｉｏ  ：  全原子の存在量に対する炭素原子の存在比率（％）
分割ｐｅｒｃｅｎｔ  ：  Ｃ１ｓピークの全成分における各分割ピーク成分の割合（％）
【００８１】
Ｃ１ｓピークの分割によって得られるＣ＝Ｏ結合に帰属されるｃ３成分は、本発明においてはカルボニル基の存在を示すものであり、Ｃ１ｓピークの全成分に対するｃ３成分の割合、すなわち、本発明において、抗血栓性材料の表面におけるＸＰＳで測定したＣ１ｓピークの全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率は、１．０原子数％以上が好ましく、２．０原子数％以上がより好ましく、３．０原子数％以上がさらにより好ましい。カルボニル基由来成分のピーク存在比率が１．０原子数％未満の場合、被覆材料と基材の表面との間で、カルボニル基由来のアミド結合による共有結合が少なく、被覆材料の被覆量が少なくなるため、目的の抗血栓性は得られない。
【００８２】
また、窒素原子の存在を示すＮ１ｓピークは結合エネルギー値が３９６ｅＶ〜４０３ｅＶ付近に見られ、本発明においては、全ピーク成分に対するＮ１ｓピークの面積比が１．０〜１２．０原子数％であることが好ましく、２．０〜１１．０原子数％であることがより好ましく、３．０〜１０．０原子数％であることがさらにより好ましいことを見出した。全原子の存在量に対する窒素原子の存在比率は、小数点第２位を四捨五入して、算出することとする。
【００８３】
本発明の抗血栓性材料は、医療機器及び医療器具（例えば、人工腎臓、人工肺、人工血管、人工弁、ステント、ステントグラフト、カテーテル、遊離血栓捕獲器具、血管内視鏡、縫合糸、血液回路、チューブ類、カニューレ、血液バッグ、注射器等）に好適に用いることができるが、特に遊離血栓捕獲器具及び人工血管の材料として用いることが好ましい。
【００８４】
本発明の抗血栓性材料を遊離血栓捕獲器具に用いる場合、遊離血栓捕獲器具の全ての構成要素に本発明の抗血栓性材料を用いることが好ましいが、遊離した血栓を捕獲するための構成要素である多孔質材料が最も抗血栓性を必要とするため、少なくとも多孔質材料を基材として、多孔質材料に被覆材料を被覆していればよい。基材である多孔質材料は、特に限定されるものではないが、例えば、多孔膜やメッシュ等が挙げられ、孔や目開きサイズの均一性がより高いことから、メッシュが好ましい。多孔質材料の材質は、特に限定されるものではないが、ニッケル−チタン合金等の金属、ポリウレタン及びポリエステル系等が好適に用いられ、ポリエステル系であるＰＥＴがより好適に用いられる。
【００８５】
遊離する血栓の捕捉精度を高めるために、材質であるメッシュがＰＥＴの場合には、メッシュを構成する繊維の単糸径が１０μｍ〜５０μｍであることが好ましく、２０μｍ〜４０μｍであることがより好ましい。また、メッシュの目開きは１０μｍ〜２００μｍであることが好ましく、５０μｍ〜１５０μｍであることがより好ましい。
【００８６】
本発明の抗血栓性材料を人工血管に用いる場合、人工血管の全ての構成要素に本発明の抗血栓性材料を用いることが好ましいが、人工血管の内表面が血液と接触し最も抗血栓性を必要とするため、少なくとも人工血管の内表面を基材として、内表面に被覆材料を被覆していればよい。基材である人工血管の内表面を構成する構造は、特に限定されるものではないが、例えば、モノフィラメントやマルチフィラメント等で構成された経糸と緯糸からなる織物構造体が好ましい。基材の材質は、特に限定されるものではないが、ナイロンやポリエステル系、ｅＰＴＦＥ等が好適に用いられ、ポリエステル系であるＰＥＴがより好適に用いられる。
【００８７】
人工血管の柔軟性が良好となるためには、材質であるメッシュがＰＥＴの場合には、単糸直径が１５μｍ以下であるモノフィラメントやマルチフィラメントが好ましく、単糸直径が１０μｍ以下であるモノフィラメントやマルチフィラメントがより好ましく、単糸直径が５μｍ以下であるモノフィラメントやマルチフィラメントがさらにより好ましい。
【００８８】
従来の抗血栓材料の場合、基材であるメッシュを被覆材料により被覆することによって、メッシュの微細構造である目開きが破壊されることで、血栓の捕捉精度が低下してしまうおそれがある。また、人工血管の内表面の微細構造である経糸と緯糸からなる織物構造体が破壊されることで、血流等に影響を与えて血栓形成を促進してしまうおそれがある。
【００８９】
基材を被覆する被覆材料の厚さは、厚すぎると基材の表面の微細構造を破壊してしまうため、１〜６００ｎｍの厚みの範囲で抗血栓性材料の表面に存在していることが好ましく、５〜５００ｎｍであることがより好ましく、１０〜４００ｎｍであることがさらにより好ましい。ここでいう被覆材料の厚さとは、例えば後述する走査型透過電子顕微鏡（以下、「ＳＴＥＭ」）を用いて、基材の表面から垂直方向における、被覆材料に由来する原子が観測された地点の始点から終点までの距離のことであり、少なくとも３点の厚みの値から得られる平均値から測定している。また、表面に存在するとは、基材の表面を始点として、基材の表面から向かって外側方向及び基材の深さ方向の両方を含めた範囲における被覆材料の存在を指す。
【００９０】
本発明の抗血栓性材料の製造方法を以下に示す。例えば、基材である遊離血栓捕獲器具のメッシュを構成する繊維や人工血管の織物構造体を構成する繊維を製糸する際に、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料全てを含んだ溶液の中に目的の基材を添加して被覆を行ってもよいが、そのいずれか一方を予め基材の表面に被覆させた後、他方を基材の表面に被覆してもよい。
【００９１】
また、上記被覆材料全てを含んだ溶液にはベタイン化合物が含まれていてもよい。
【００９２】
その中でも、基材の表面で長期間持続的に高い抗血栓性を発現させるためには、第１の被覆工程として、基材の表面にエチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料を基材の表面と共有結合させる方法がより好ましい。
【００９３】
また、上記被覆材料全てを含んだ溶液にはベタイン化合物が含まれていてもよい。この時、ベタイン化合物は、被覆材料と同時に共有結合させてもよいし、被覆材料が基材と共有結合した後に、ベタイン化合物と基材と共有結合させてもよい。また、ベタイン化合物については、後述するカチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物を介して基材に共有結合させてもよい。
【００９４】
被覆材料を基材の表面に共有結合させる方法は、特に限定されるものではないが、基材が官能基（例えば、水酸基、チオール基、アミノ基、カルボキシル基、アルデヒド基、イソシアネート基及びチオイソシアネート等）を有する場合、被覆材料と化学反応により共有結合させる方法がある。例えば、基材の表面がカルボキシル基等を有する場合、水酸基、チオール基及びアミノ基等を有する被覆材料を共有結合させればよいし、水酸基、チオール基及びアミノ基等を有する化合物を被覆材料と共有結合させた後、カルボキシル基等を有する基材の表面に共有結合させる方法等が挙げられる。
【００９５】
本発明において、ヘパリン又はヘパリンの誘導体以外の抗血栓性を有する化合物である被覆材料に上記官能基を持たせることにより、後述するが、特に抗トロンビン活性化性能を低下させることなく、基材の表面に共有結合させることが可能となった。
【００９６】
また、基材が官能基を有しない場合、プラズマやコロナ等で基材の表面を処理した後に、被覆材料を共有結合させる方法や、放射線を照射することにより、基材の表面及び被覆材料にラジカルを発生させ、その再結合反応により基材の表面と被覆材料を共有結合させる方法がある。しかし、放射線を照射することにより発生するラジカルが特に被覆材料の４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造と、メトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を変化させ、抗トロンビン活性化性能を低下させてしまうため、プラズマやコロナ等で基材の表面を処理した後に、被覆材料を基材と共有結合させる方法がより好ましい。
【００９７】
本発明において、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するために、アクリル酸、メタクリル酸、α−グルタミン酸、γ−グルタミン酸及びアスパラギン酸からなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むアニオン性ポリマー又はシュウ酸、マロン酸、コハク酸、フマル酸、グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、リンゴ酸、酒石酸及びクエン酸からなる群から選択されるアニオン性化合物を基材の表面と共有結合させる第１の前工程を被覆工程の前に行うことがより好ましい。また、アルキレンイミン、ビニルアミン、アリルアミン、リジン、プロタミン及びジアリルジメチルアンモニウムクロライドからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むカチオン性ポリマーを基材の表面と共有結合させる第１の前工程を行った後、アニオン性ポリマー又はアニオン性化合物をカチオン性ポリマーと共有結合させる第２の前工程の後に、被覆材料をカチオン性ポリマーと共有結合させる被覆工程を行うことがより好ましい。
【００９８】
本発明において、より長期間持続的に高い抗血栓性を発現するために、上記の第１の前工程又は第２の前工程の前に、上記一般式（ＩＸ）又は（Ｘ）に示されるベタイン化合物を、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物のいずれか１つと共有結合させる、もしくは被覆工程の後に上記一般式（ＩＸ）又は（Ｘ）に示されるベタイン化合物を、カチオン性ポリマー、アニオン性ポリマー及びアニオン性化合物のいずれか１つと共有結合させることが好ましい。
【００９９】
基材の材質としてポリエステル系ポリマーを用いる場合、特に限定されるものではないが、加熱条件下で被覆材料を接触させることでアミノリシス反応により共有結合させる方法を用いることもできる。また、酸及びアルカリ処理により基材の表面のエステル結合を加水分解させ、基材の表面に生じたカルボキシル基と被覆材料のアミノ基を縮合反応させ、共有結合させることもできる。これらの方法において、被覆材料を基材の表面に接触させて反応させてもよいが、溶媒に溶解した状態で接触させて反応させてもよい。溶媒としては、水やアルコール等が好ましいが、取り扱い性や残存性等の観点から、特に水が好ましい。
【０１００】
本発明では、被覆工程の前に、基材の表面のエステル結合を加水分解及び酸化する工程が重要であることがわかった。具体的には、酸もしくはアルカリ及び酸化剤により処理する方法が好適に用いられる。本発明において、酸もしくはアルカリのみにより処理する方法では、十分な量の被覆材料が基材の表面に被覆されないことがわかった。その理由としては、酸もしくはアルカリのみにより処理する方法では、エステル結合の加水分解により生じる水酸基とカルボキシル基が混在し、被覆材料のアミノ基との縮合反応が効率良く進行しないことが挙げられる。また、水酸基の存在は、血液と接触した際に、補体を活性しやすいことが知られているため、好ましくない。すなわち、補体を活性せず被覆材料の被覆量を上げて抗血栓性を高めるためには、酸もしくはアルカリ及び酸化剤により処理する方法が特に好適に用いられる。
【０１０１】
本発明における酸もしくはアルカリ及び酸化剤により基材の表面のエステル結合を加水分解及び酸化する工程の組み合わせとしては、酸と酸化剤により処理する方法が最適であることを見出した。また、アルカリにより基材の表面を処理した後、酸と酸化剤により処理してもよい。
【０１０２】
用いられる酸の種類は、特に限定されるものではないが、例えば、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、次亜塩素酸、亜塩素酸、過塩素酸、硫酸、フルオロスルホン酸、硝酸、リン酸、ヘキサフルオロアンチモン酸、テトラフルオロホウ酸、クロム酸及びホウ酸等の無機酸や、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸及びポリスチレンスルホン酸ナトリウム等のスルホン酸、酢酸、クエン酸、ギ酸、グルコン酸、乳酸、シュウ酸及び酒石酸等のカルボン酸、アスコルビン酸及びメルドラム酸等のビニル性カルボン酸、デオキシリボ核酸及びリボ核酸などの核酸等が挙げられる。その中でも取り扱い性等の観点から、塩酸や硫酸等がより好ましい。
【０１０３】
用いられる塩基の種類は、特に限定されるものではないが、例えば、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化ルビジウム及び水酸化セシウム等のアルカリ金属の水酸化物、水酸化テトラメチルアンモニウム及び水酸化テトラエチルアンモニウム等のテトラアルキルアンモニウムの水酸化物、水酸化カルシウム、水酸化ストロンチウム、水酸化バリウム、水酸化ユウロピウム及び水酸化タリウム等のアルカリ土類金属の水酸化物、グアニジン化合物、ジアンミン銀（Ｉ）水酸化物及びテトラアンミン銅（ＩＩ）水酸化物等のアンミン錯体の水酸化物、水酸化トリメチルスルホニウム及び水酸化ジフェニルヨードニウム等が挙げられる。その中でも取り扱い性等の観点から、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム及び水酸化カリウム等がより好ましい。
【０１０４】
用いられる酸化剤の種類は、特に限定されるものではないが、例えば、硝酸カリウム、次亜塩素酸、亜塩素酸、過塩素酸、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素等のハロゲン、過マンガン酸カリウム、過マンガン酸ナトリウム三水和物、過マンガン酸アンモニウム、過マンガン酸銀、過マンガン酸亜鉛六水和物、過マンガン酸マグネシウム、過マンガン酸カルシウム及び過マンガン酸バリウム等の過マンガン酸塩、硝酸セリウムアンモニウム、クロム酸、二クロム酸、過酸化水素水等の過酸化物、トレンス試薬及び二酸化硫黄等が挙げられるが、その中でも酸化剤の強さや抗血栓性材料の劣化を適度に防ぐことができる等の観点から、過マンガン酸塩がより好ましい。
【０１０５】
被覆材料と基材の表面を共有結合させる方法としては、例えば脱水縮合剤等を用いて縮合反応させる方法がある。
【０１０６】
用いられる脱水縮合剤の種類は、特に限定されるものではないが、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩（以下、「ＥＤＣ」）、１，３−ビス（２，２−ジメチルー１，３−ジオキソランー４−イルメチル）カルボジイミド、Ｎ−｛３−（ジメチルアミノ）プロピル−｝−Ｎ’−エチルカルボジイミド、Ｎ−｛３−（ジメチルアミノ）プロピル−｝−Ｎ’−エチルカルボジイミドメチオダイド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ’−エチルカルボジイミド、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−（２−モルフォィノエチル）カルボジイミド、メソ−ｐ−トルエンスルフォネート、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルカルボジイミド及びＮ，Ｎ’−ジ−ｐ−トリカルボジイミド等のカルボジイミド系化合物や、４（−４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルフォリニウムクロリドｎ水和物（以下、「ＤＭＴ−ＭＭ」）等のトリアジン系化合物が挙げられる。
【０１０７】
脱水縮合剤は、脱水縮合促進剤と共に用いてもよい。用いられる脱水縮合促進剤は、特に限定されるものではないが、例えば、ピリジン、４−ジメチルアミノピリジン（以下、「ＤＭＡＰ」）、トリエチルアミン、イソプロピルアミン、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール及びＮ−ヒドロキシコハク酸イミドが挙げられる。
【０１０８】
被覆材料、脱水縮合剤及び脱水縮合促進剤は、混合水溶液にして反応させてよいし、順番に添加して反応を行なってもよい。
【０１０９】
基材の材質としてｅＰＴＦＥを用いる場合、特に限定されるものではないが、プラズマやコロナ等により基材の表面を官能基化する方法を用いることができる。また、フッ素樹脂表面処理剤等を用いて基材の表面に存在するフッ素原子を引き抜き、空気中の酸素や水素、水蒸気などと反応して、例えば、水酸基やカルボキシル基、カルボニル基等を形成する方法を用いることもできる。
【０１１０】
上記ポリエステル系ポリマーの基材と同様にして、被覆材料やカチオン性ポリマー及びアニオン性ポリマー又はアニオン性化合物をｅＰＴＦＥの基材の表面に共有結合させる被覆工程や第１の前工程及び第２の前工程を実施することができる。
【０１１１】
本発明において、抗血栓性を示す指標として、抗血小板付着性能及び抗トロンビン活性化性能を用いた。
【０１１２】
抗血小板付着性能とは、抗血栓性材料の表面における血小板の付着を抑制する程度を表す指標であり、後述する評価１に示した血小板付着率により測定できる。血小板付着率は、１．５％未満であることが好ましく、１．０％未満であることがより好ましく、０．０５％未満であることがさらにより好ましく、０．０３％未満がさらにより好ましい。
【０１１３】
抗トロンビン活性化性能とは、抗血栓性材料の表面におけるトロンビンの活性化を抑制する程度を表す指標であり、後述する評価２に示したトロンビン活性化比率により測定できる。トロンビン活性化比率は、４０％未満であることが好ましく、３０％未満であることがより好ましく、２０％未満であることがさらにより好ましく、８％未満であることがさらにより好ましくい。
【０１１４】
さらに、本発明の抗血栓性材料は、従来技術のように基材の界面を基点に被覆材料が被覆されているのではなく、基材の界面から深さ方向にも、被覆材料が存在していることが好ましい。
【０１１５】
具体的に、基材の界面から深さ方向に被覆材料が存在するかどうかは、ＳＴＥＭとＸＰＳ等の組み合わせによって確認することができる。ＳＴＥＭにはエネルギー分散型Ｘ線分光分析器（以下、「ＥＤＸ」）及び電子エネルギー損失分光分析器（以下、「ＥＥＬＳ」）等の検出器があり、ＳＴＥＭの測定条件を以下に示す。
［測定条件］
装置              ：電界放出型透過電子顕微鏡ＪＥＭ−２１００Ｆ（ＪＥＯＬ社製）
ＥＥＬＳ検出器    ：ＧＩＦ  Ｔｒｉｄｉｅｍ（ＧＡＴＡＮ社製）
ＥＤＸ検出器      ：ＪＥＤ−２３００Ｔ（ＪＥＯＬ社製）
画像取得          ：Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｍｉｃｒｏｇｒａｐｈ（ＧＡＴＡＮ社製）
試料調整          ：超薄切片法（銅製マイクログリッドに懸架し、包埋樹脂はアクリル系樹脂を使用。）
加速電圧          ：２００ｋＶ
ビーム径          ：直径０．７ｎｍ
エネルギー分解能  ：約１．０ｅＶＦＷＨＭ
【０１１６】
ここでいう抗血栓性材料の表面とは、ＸＰＳで測定される測定表面からの深さ１０ｎｍまでのことを指し、抗血栓性材料の界面とは、ＳＴＥＭで測定前の試料調整時に包埋するアクリル系樹脂との境界のことを指す。
【０１１７】
基材の界面から深さ方向に被覆材料が存在するかどうかは、例えば、ＳＴＥＭの測定から判断できる。抗血栓性材料の界面から深さ方向に被覆材料に由来する原子を観測していき、基材に由来する原子が観測された位置よりも深い位置に被覆材料に由来する原子が観測されればよい。例えば、基材がポリエステル系やｅＰＴＦＥの場合、基材に由来する酸素原子やフッ素原子等が観測された位置よりも、被覆材料に由来する硫黄原子が観測されればよい。ここで、基材の界面とは基材に由来する原子が観測された深さ方向の位置のことを指す。ここで、原子の存在はＳＴＥＭ測定から得られたスペクトルにおいて、バックグラウンドを引いて各原子に由来するピーク強度が認められるかどうかで判断する。
【０１１８】
本発明においては、基材の界面の位置から深さ方向において、すなわち、抗血栓性材料の表面ではなく、基材に由来する原子の存在地点を始点として深さ方向に原子分布を観察した際において、より抗血栓性材料の界面から離れた位置に被覆材料に由来する原子が存在する。具体的には、被覆材料に由来する原子が少なくとも基材の界面から深さ方向１５〜２００ｎｍまでに存在していることが好ましく、深さ方向２０〜１００ｎｍまでに存在していることがより好ましく、深さ方向５０〜９０ｎｍまでに存在していることがさらにより好ましい。本発明においては、被覆材料が少なくとも基材の界面から深さ方向１５〜２００ｎｍまでに存在することにより、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、４−（アミノメチル）ベンゼンカルボキシイミダミド又はベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料が長期間持続的に高い抗血栓性を発現することがわかった。また、同様に、ベタイン化合物に由来する原子の存在も基材の表面から深さ方向１５〜２００ｎｍまでに存在していることが好ましく、深さ方向２０〜１００ｎｍまでに存在していることがより好ましく、深さ方向５０〜９０ｎｍまでに存在していることがさらにより好ましい。１５ｎｍ未満しか被覆材料が存在しない場合は、被覆材料の被覆量が少ないため好ましくない。一方で、２００ｎｍを超える場合は、長期間持続的に高い抗血栓性を発現できるが、酸もしくはアルカリ及び酸化剤によるポリエステル系基材の加水分解による劣化が激しく、基材の引張り強度等の力学特性が低下してしまうため好ましくない。本発明は、細孔が存在する多孔質材料等ではない基材において、深さ方向１５〜２００ｎｍまでに被覆材料を結合させることが好ましく、５０〜１００ｎｍまでに被覆材料を結合させることがより好ましい。
【実施例】
【０１１９】
以下、実施例及び比較例を挙げて本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。【０１２０】
（実施例１）
基材であるＰＥＴメッシュ（径：２７μｍ、繊維間距離：１００μｍ）を５．０重量％過マンガン酸カリウム（和光純薬工業株式会社製）、０．６ｍｏｌ／Ｌ硫酸（和光純薬工業株式会社製）の水溶液に浸漬し、６０℃で３時間反応させてＰＥＴメッシュを加水分解及び酸化した（加水分解及び酸化する工程）。反応後の水溶液を除去し、６規定塩酸（和光純薬工業株式会社製）及び蒸留水で洗浄した。【０１２１】
次いでＰＥＴメッシュを、被覆材料の一部である１．０重量％化合物Ａ（以下の一般式（ＸＩ））、化合物Ａに対して２モル等量の水酸化ナトリウム（和光純薬工業株式会社製）と３モル等量、ＤＭＴ−ＭＭ（和光純薬工業株式会社製）の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させてＰＥＴメッシュに化合物Ａを縮合反応により共有結合させた（被覆工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。
【化１８】
2015080176.tif 000019
【０１２２】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１２３】
（実施例２）
化合物Ａを化合物Ｂ（以下の一般式（ＸＩＩ））に変更した以外は、実施例１と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｂを縮合反応により共有結合させた。
【化１９】
2015080176.tif 000020
【０１２４】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１２５】
（実施例３）
化合物Ａを化合物Ｃ（以下の一般式（ＸＩＩＩ））に変更した以外は、実施例１と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｃを縮合反応により共有結合させた。
【化２０】
2015080176.tif 000021
[式中、ｎ＝４２であり、けん化度は８５〜９０％である]【０１２６】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１２７】
（実施例４）
化合物Ａを化合物Ｄ（以下の一般式（ＸＩＶ））に変更した以外は、実施例１と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｄを縮合反応により共有結合させた。
【化２１】
2015080176.tif 000022
【０１２８】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１２９】
（実施例５）
実施例１と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュを加水分解及び酸化した後、次いでＰＥＴメッシュを、０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、５．０重量％ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させてＰＥＴメッシュにＰＥＩを縮合反応により共有結合させた（第１の前工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。【０１３０】
さらに、ＰＥＴメッシュを０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、４０重量％無水コハク酸（和光純薬工業株式会社製）のジメチルアセトアミドに浸漬し、５０℃で１７時間反応させた（第２の前工程）。反応後の溶液を除去し、メタノールや蒸留水で洗浄した。最後に、ＰＥＴメッシュに化合物Ａを縮合反応により共有結合させた。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。【０１３１】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１３２】
（実施例６）
４０重量％無水コハク酸を０．５重量％ＰＡＡ(和光)純薬工業株式会社製）に、５０℃で１７時間反応を３０℃で２時間反応に、メタノールや蒸留水での洗浄を炭酸ナトリウム水溶液や蒸留水での洗浄に変更した以外は、実施例５と同様の操作を行い、化合物Ａを縮合反応により共有結合させた。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。【０１３３】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１３４】
（実施例７）
化合物Ａを化合物Ｅ（以下の一般式（ＸＶ））に変更した以外は、実施例６と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｅを縮合反応により共有結合させた。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。
【化２２】
2015080176.tif 000023
【０１３５】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１３６】
（比較例１）
ＰＥＴメッシュを１．０重量％化合物Ａの水溶液に浸漬し、５ｋＧｙのγ線を照射（ＪＳ−８５００型コバルト６０γ線照射装置；ノーディオン・インターナショナル社製）し共有結合させた（被覆工程）。反応後の水溶液を除去し、Ｔｒｉｔｏｎ−Ｘ１００（シグマ−アルドリッチ社製）、生理食塩水や蒸留水で洗浄した。【０１３７】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、トロンビン活性化比率は低かったが、血小板付着率は高かった。【０１３８】
（比較例２）
化合物Ａを化合物Ｆ（以下の一般式（ＸＶＩ））に変更した以外は、比較例１と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｆを共有結合させた。反応後の水溶液を除去し、Ｔｒｉｔｏｎ−Ｘ１００（シグマ−アルドリッチ社製）、生理食塩水や蒸留水で洗浄した。
【化２３】
2015080176.tif 000024
【０１３９】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、トロンビン活性化比率は低かったが、血小板付着率は高かった。【０１４０】
（比較例３：特許文献１２）
化合物Ａを化合物Ｆ及び化合物Ｇ（ポリエーテルとポリシロキサンとの共重合体（信越化学工業株式会社製Ｆ−３０３１））に変更した以外は、比較例１と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｆ及び化合物Ｇを共有結合させた。反応後の水溶液を除去し、Ｔｒｉｔｏｎ−Ｘ１００（シグマ−アルドリッチ社製）、生理食塩水や蒸留水で洗浄した。【０１４１】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率は低かったが、トロンビン活性化比率は高く、特許文献１２では実施例のような性能を達成できなかった。【０１４２】
（比較例４）
化合物Ａを化合物Ｈ（以下の一般式（ＸＶＩＩ））に変更した以外は、実施例１と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｈを共有結合させた。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。
【化２４】
2015080176.tif 000025
【０１４３】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は高かった。【０１４４】
（実施例８）
基材であるＰＥＴメッシュ（径：２７μｍ、繊維間距離：１００μｍ）を５．０重量％過マンガン酸カリウム（和光純薬工業株式会社製）、０．６ｍｏｌ／Ｌ硫酸（和光純薬工業株式会社製）の水溶液に浸漬し、６０℃で３時間反応させてＰＥＴメッシュを加水分解及び酸化した（加水分解及び酸化する工程）。反応後の水溶液を除去し、６規定塩酸（和光純薬工業株式会社製）及び蒸留水で洗浄した。【０１４５】
次いでＰＥＴメッシュを、０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ（和光純薬工業株式会社製）、５．０重量％ＰＥＩ（ＬＵＰＡＳＯＬ（登録商標）  Ｐ；ＢＡＳＦ社製）の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させてＰＥＴメッシュにＰＥＩを縮合反応により共有結合させた（第１の前工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。【０１４６】
さらに、ＰＥＴメッシュを０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、０.５重量％の化合物Ｉ（以下の一般式（ＸＶＩＩＩ））の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させた（第２の前工程）。反応後の溶液を除去し、炭酸ナトリウム水溶液や蒸留水で洗浄した。
【化２５】
2015080176.tif 000026
[式中、ｎ＝０．４を表す。]【０１４７】
最後に、１．０重量％化合物Ａに対して２モル等量の水酸化ナトリウム（和光純薬工業株式会社製）と３モル等量、ＤＭＴ−ＭＭ（和光純薬工業株式会社製）の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させてＰＥＴメッシュに化合物Ａを縮合反応により共有結合させた（被覆工程）。反応後の水溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。【０１４８】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１４９】
（実施例９）
化合物Ａを化合物Ｂに変更した以外は、実施例８と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｂを縮合反応により共有結合させた。【０１５０】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１５１】
（実施例１０）
化合物Ａを化合物Ｃに変更した以外は、実施例８と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｃを縮合反応により共有結合させた。【０１５２】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１５３】
（実施例１１）
化合物Ａを化合物Ｄに変更した以外は、実施例８と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｄを縮合反応により共有結合させた。【０１５４】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１５５】
（実施例１２）
化合物ＩをＰＡＡ(和光純薬工業株式会社製）に変更した以外は、実施例８と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ａを縮合反応により共有結合させた。次いで、ＰＥＴメッシュを０．５重量％ＤＭＴ−ＭＭ、５.０重量％化合物Ｊ（以下の一般式（ＸＩＸ））の水溶液に浸漬し、３０℃で２時間反応させた。反応後の溶液を除去し、蒸留水で洗浄した。
【化２６】
2015080176.tif 000027
【０１５６】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１５７】
（実施例１３）
化合物Ｊを化合物Ｋ（以下の一般式（ＸＸ））に変更した以外は、実施例１２と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ａと化合物Ｋを縮合反応により共有結合させた。
【化２７】
2015080176.tif 000028
【０１５８】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１５９】
（実施例１４）
０．５重量％ＰＡＡ水溶液を４０重量％無水コハク酸（和光純薬工業株式会社製）ジメチルアセトアミド（和光純薬工業株式会社製）溶液に、３０℃で２時間反応を５０℃で１７時間反応に、炭酸ナトリウム水溶液や蒸留水での洗浄をメタノールや蒸留水での洗浄に変更した以外は、実施例１２と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ａと化合物Ｊを縮合反応により共有結合させた。【０１６０】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率及びトロンビン活性化比率は十分に低かった。【０１６１】
（比較例５）
化合物Ｈを化合物Ｈ及び化合物Ｊに変更した以外は、比較例４と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｈ及び化合物Ｊを共有結合させた。【０１６２】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率は比較例１及び２と比べてもより低下したが、トロンビン活性化比率は比較例１及び２よりも上昇した。【０１６３】
（比較例６）
化合物Ｈを化合物Ｌ（アミノエチルポリエチレングリコール（日本油脂株式会社製ＳＵＮＢＲＩＧＨＴ  ＭＥ−０２０ＥＡ））に変更した以外は、比較例５と同様の操作を行い、ＰＥＴメッシュに化合物Ｌ及び化合物Ｊを共有結合させた。【０１６４】
血小板付着率とトロンビン活性化比率を評価した。結果を表１に示す。表１に示すとおり、血小板付着率は比較例１及び２と比べてもより低下したが、トロンビン活性化比率は比較例１及び２よりも上昇した。【０１６５】
本発明の抗血栓性材料の抗血小板付着性能及び抗トロンビン活性化性能について、血小板付着率及びトロンビン活性化比率の評価方法を下記に示す。【０１６６】
（評価１：血小板付着率の評価）
クエン酸加ヒト血液を２０℃、１０００ｒｐｍで１５分間遠心分離し、ヒト多血小板血漿液を調製した。血小板数が１．２×１０８個／ｍＬとなるように生理食塩水（株式会社大塚製薬工場社製）で希釈し、希釈ヒト多血小板血漿液を得た。被覆材料を被覆した抗血栓性材料（例えばＰＥＴメッシュ）を１．０×１．０ｃｍのサイズにカットし、マイクロチューブに入れてから６．０×１０７個の希釈血小板液を添加し、３７℃で３０分間振とうしながらインキュベートした。さらに、アデノシン二リン酸（シグマ−アルドリッチ社製）を２０μＬ添加し、３７℃で３０分間振とうしながらインキュベートした。メッシュを取りだし、ＰＢＳ（−）（ニッスイ製薬株式会社製）でリンスした後にＬＤＨ Ｃｙｔｏｔｏｘｉｃｉｔｙ Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ ｋｉｔ（タカラバイオ株式会社製）に記載の操作手順に従って、血小板を破壊して生成した乳酸脱水素酵素（以下、「ＬＤＨ」）の活性を測定した。別に作成した検量線から付着した血小板数を求めた。以下の式２に示すように、メッシュに接触させる前の希釈ヒト多血小板血漿液の血小板数に対する、接触した血小板数の割合を求め、血小板付着率とした。
血小板付着率（％）＝（接触後の血小板付着数／希釈ヒト多血小板血漿液の血小板数）×１００  ・・・式２【０１６７】
ここで、評価１の測定結果である血小板付着率は低い程よく、１．５％未満であることが好ましく、０．０５％以下であることがより好ましい。【０１６８】
（評価２：トロンビン活性化比率の評価）
被覆材料を被覆した抗血栓性材料（例えばＰＥＴメッシュ）を１．０×１．０ｃｍのサイズにカットし、マイクロチューブに入れてからＰＢＳ（−）で０．１Ｕ／ｍＬに調製したトロンビン（Ｈａｅｍａｔｏｌｏｇｉｃ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社製）溶液を５００μＬ添加し、３７℃で３０分間振とうしながらインキュベートした。次いで、ＰＢＳ（−）で４００μｍｏｌ／Ｌに調製したＳ−２２３８（積水メディカル株式会社製）溶液を５００μＬ添加し、３７℃で４５分間振とうしながらインキュベートした。４０５ｎｍの吸光度をマイクロプレートリーダ（ＭＴＰ−３００；コロナ電気株式会社製）で測定して、以下の式３に示すように、ブランク溶液の吸光度に対する、メッシュ溶液の吸光度の割合を求め、トロンビン活性化比率とした。
トロンビン活性化率（％）  ＝  ［（Ａｔ／Ａｂ）］×１００  ・・・式３
Ａｔ  ：  メッシュ溶液の吸光度
Ａｂ  ：  ブランク溶液の吸光度【０１６９】
ここで、評価２の測定結果であるトロンビン活性化率は低い程よく、４０％未満であることが好ましく、８％以下であることがより好ましい。【０１７０】
【表１】
2015080176.tif 000029
【０１７１】
表１のデータから、エチレングリコール、プロピレングリコール、ビニルピロリドン、ビニルアルコール、ビニルカプロラクタム、酢酸ビニル、スチレン、メチルメタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート及びシロキサンからなる群から選択される化合物を構成モノマーとして含むポリマーの骨格構造、ベンゼンアミジンの骨格構造及びメトキシベンゼンスルホン酸アミドの骨格構造を含む被覆材料を基材に共有結合させ、さらに表面におけるＸ線電子分光法（ＸＰＳ）で測定したＣ１ｓピークの全成分に対するカルボニル基由来成分のピーク存在比率が１．０原子数％以上である場合、血小板付着率及びトロンビン活性化比率を低下させることは明らかである。さらに、従来、抗トロンビン活性化性能には影響しないと考えられてきたベタイン化合物を組み合わせて使用した場合、血小板付着率だけでなく、トロンビン活性化比率をより低下させることは明らかである。
【産業上の利用可能性】
【０１７２】
本発明の抗血栓性材料は、医療分野において、長期間持続的に高い抗血栓性を必要とする医療機器及び医療器具に用いることができる。
【国際調査報告】
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