(57)【要約】  調製が簡便であり、なおかつ、生体や環境に対する高い安全性、良好な増粘及びゲル形成能、使用感に優れ、取扱性のよさ等をすべて合わせ持ち、さらに低コストの油性組成物及び増粘又はゲル形成剤を提供する。下記化合物（Ａ）（式（Ｉ）中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）等及び油相成分を含むことを特徴とする油性組成物を提供する。【化１】2014112280.tif 000059
2014112280.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）、
【化１】
2014112280.tif 000044
（上記式（Ｉ）中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
下記式（ＩＩ）で表される化合物、
【化２】
2014112280.tif 000045
（上記式（ＩＩ）中、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ3及びＲ4が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
下記式（ＩＩＩ）で表される化合物、
【化３】
2014112280.tif 000046
（上記式（ＩＩＩ）中、Ｒ5及びＲ6は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ5及びＲ6が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｒ7及びＲ8は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示す）
下記式（ＩＶ）で表される化合物、
【化４】
2014112280.tif 000047
（上記式（ＩＶ）中、Ｒ9はアルケニル基又は分岐鎖状アルキル基を示し、Ｒ10及びＲ11は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示し、ｎは０〜１４の整数を示す）
下記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）、
【化５】
2014112280.tif 000048
（上記式（Ｖ）中、Ｒ12及びＲ13は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示す（但し、Ｒ12及びＲ13が同時に直鎖状アルキル基となることはない））
及び下記式（ＶＩ）で表される化合物
【化６】
2014112280.tif 000049
（上記式（ＶＩ）中、Ｒ14及びＲ15は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示す（但し、Ｒ14及びＲ15が同時に直鎖状アルキル基となることはない））
からなる群から選択される少なくとも１種の化合物（Ａ）、及び油相成分（Ｂ）を含む油性組成物であって、化合物（Ａ）が前記式（Ｉ）〜式（ＩＶ）で表される化合物である場合、さらに親水性添加剤（Ｃ）としてポリオール及び／又はヒドロキシポリカルボン酸を含むことを特徴とする油性組成物。
【請求項２】
式（Ｉ）〜式（ＶＩ）におけるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ15が同一又は異なって、それぞれアルケニル基、又は分岐鎖状アルキル基を示す請求項１記載の油性組成物。
【請求項３】
式（Ｉ）におけるＲ1及びＲ2に対応する脂肪酸（Ｒ1ＣＯＯＨ、Ｒ2ＣＯＯＨ）、式（ＩＩ）におけるＲ3及びＲ4に対応する脂肪酸（Ｒ3ＣＯＯＨ、Ｒ4ＣＯＯＨ）、式（ＩＩＩ）におけるＲ5及びＲ6に対応する脂肪酸（Ｒ5ＣＯＯＨ、Ｒ6ＣＯＯＨ）、式（ＩＶ）におけるＲ9に対応する脂肪酸（Ｒ9ＣＯＯＨ）、式（Ｖ）におけるＲ12及びＲ13に対応する脂肪酸（Ｒ12ＣＯＯＨ、Ｒ13ＣＯＯＨ）、式（ＶＩ）におけるＲ14及びＲ15に対応する脂肪酸（Ｒ14ＣＯＯＨ、Ｒ15ＣＯＯＨ）がオレイン酸であり、ｎが０〜１０の整数である請求項１又は２記載の油性組成物。
【請求項４】
ポリオールが、ポリグリセリン及びＤ−リボースからなる群から選択される少なくとも１種である請求項１〜３の何れか１項に記載の油性組成物。
【請求項５】
ヒドロキシポリカルボン酸がクエン酸である請求項１〜４の何れか１項に記載の油性組成物。
【請求項６】
化合物（Ａ）が、前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び前記式（ＩＩ）で表される化合物である請求項１〜５の何れか１項に記載の油性組成物。
【請求項７】
化合物（Ａ）が、前記式（ＩＩＩ）で表される化合物である請求項１〜５の何れか１項に記載の油性組成物。
【請求項８】
化合物（Ａ）が、前記式（ＩＶ）で表される化合物である請求項１〜５の何れか１項に記載の油性組成物。
【請求項９】
化合物（Ａ）が、前記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）及び前記式（ＶＩ）で表される化合物である請求項１〜５の何れか１項に記載の油性組成物。
【請求項１０】
式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が０／１００より大きく５０／５０未満である請求項６記載の油性組成物。
【請求項１１】
請求項１〜１０の何れか１項に記載の油性組成物を含む化粧品。
【請求項１２】
下記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）、
【化７】
2014112280.tif 000050
（上記式（Ｉ）中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
下記式（ＩＩ）で表される化合物、
【化８】
2014112280.tif 000051
（上記式（ＩＩ）中、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ3及びＲ4が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
下記式（ＩＩＩ）で表される化合物、
【化９】
2014112280.tif 000052
（上記式（ＩＩＩ）中、Ｒ5及びＲ6は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ5及びＲ6が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｒ7及びＲ8は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示す）
下記式（ＩＶ）で表される化合物、
【化１０】
2014112280.tif 000053
（上記式（ＩＶ）中、Ｒ9はアルケニル基又は分岐鎖状アルキル基を示し、Ｒ10及びＲ11は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示し、ｎは０〜１４の整数を示す）
下記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）、
【化１１】
2014112280.tif 000054
（上記式（Ｖ）中、Ｒ12及びＲ13は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示す（但し、Ｒ12及びＲ13が同時に直鎖状アルキル基となることはない））
及び下記式（ＶＩ）で表される化合物
【化１２】
2014112280.tif 000055
（上記式（ＶＩ）中、Ｒ14及びＲ15は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示す（但し、Ｒ14及びＲ15が同時に直鎖状アルキル基となることはない））
からなる群から選択される少なくとも１種の化合物（Ａ）を含む増粘又はゲル形成剤であって、化合物（Ａ）が前記式（Ｉ）〜式（ＩＶ）で表される化合物である場合、さらに親水性添加剤（Ｃ）としてポリオール及び／又はヒドロキシポリカルボン酸を含むことを特徴とする増粘又はゲル形成剤。
【請求項１３】
化合物（Ａ）が、前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び前記式（ＩＩ）で表される化合物である請求項１２に記載の増粘又はゲル形成剤。
【請求項１４】
化合物（Ａ）が、前記式（ＩＩＩ）で表される化合物である請求項１２に記載の増粘又はゲル形成剤。
【請求項１５】
化合物（Ａ）が、前記式（ＩＶ）で表される化合物である請求項１２に記載の増粘又はゲル形成剤。
【請求項１６】
化合物（Ａ）が、前記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）及び前記式（ＶＩ）で表される化合物である請求項１２に記載の増粘又はゲル形成剤。
【請求項１７】
式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が０／１００より大きく５０／５０未満である請求項１３記載の増粘又はゲル形成剤。
【請求項１８】
下記式（ＩＶ）で表される化合物。
【化１３】
2014112280.tif 000056
（上記式（ＩＶ）中、Ｒ9はアルケニル基又は分岐鎖状アルキル基を示し、Ｒ10及びＲ11は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示し、ｎは０〜１４の整数を示す）
【請求項１９】
下記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び下記式（ＩＩ）で表される化合物を含む組成物であって、式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が０／１００より大きく５０／５０未満である組成物。
【化１４】
2014112280.tif 000057
（上記式（Ｉ）中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
【化１５】
2014112280.tif 000058
（上記式（ＩＩ）中、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ3及びＲ4が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油性組成物及び増粘又はゲル形成剤に関する。さらに詳細には、調製が簡便であり、なおかつ、生体や環境に対する高い安全性、良好な増粘及びゲル形成能、使用感に優れ、取扱性のよさ等をすべて合わせ持つ増粘又はゲル形成剤、及び前記増粘又はゲル形成剤を含む油性組成物に関する。本願は、２０１３年１月１７日に日本に出願した特願２０１３−００６４８４号、特願２０１３−００６４８５号、２０１３年１月３１日に日本に出願した特願２０１３−０１７０６８号、及び特願２０１３−０１７０６９号の優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
動植物油類、鉱物油類、炭化水素類、脂肪酸エステル類等の各種油相成分を増粘又はゲル形成して固化するゲル形成剤等は、化粧料、医薬品、食品、塗料、インク、潤滑油等の様々な分野で広く利用されている。ゲル形成剤等に一般的に要求される性能としては、少量の添加で目的とする油相成分を増粘又はゲル形成でき、得られたゲル等が長期にわたり安定であること等が挙げられる。さらに用途によっては、人体や環境に対する安全性が高いこと、チキソトロピー性を有するゲル等を生成すること、得られたゲル等の触感がよいこと等も要求されている。【０００３】
従来、増粘又はゲル形成剤としては、低分子の増粘又はゲル形成剤（１，２，３，４−ジベンジリデン−Ｄ−ソルビトール、１２−ヒドロキシステアリン酸、アミノ酸誘導体等）、高分子の増粘又はゲル形成剤（ポリアクリル酸誘導体、デキストリン誘導体等）等が知られている。低分子の増粘又はゲル形成剤は、油相成分中で自己集合し、巨大な網目構造を形成することで油相成分が非流動化して、増粘又はゲル形成し、一方、高分子の増粘又はゲル形成剤は、それらが複雑に絡まり合い網目構造を形成することで油相成分の増粘又はゲル形成を引き起こすものである。【０００４】
一方、逆紐状ミセルによる油相成分の増粘及びゲル形成も少数だが報告されている（非特許文献１−６）。逆紐状ミセルとは、界面活性剤の形成する自己集合体の一種であり、油相成分中で網目構造を形成するためにゲル形成等を引き起こすことが知られている。逆紐状ミセルは内部に親水的な環境を有しているために水溶性の薬物や酵素等を内包することが可能であり、上記した増粘又はゲル形成剤にはない特長を有している。この逆紐状ミセルを形成する代表的な系として、レシチン／水／各種油相成分の３成分混合系が報告されている（非特許文献１）。また、水の代替物質には、エチレングリコール、ホルムアミド、グリセリン、胆汁酸塩（非特許文献３）、尿素（非特許文献４）、ショ糖脂肪酸エステル（非特許文献５）、Ｄ−リボース及びＤ−デオキシリボース（非特許文献６）が報告されている。また最近レシチンとポリグリセリンの組み合わせにおいても同様のオイル増粘が起こることを報告した（特許文献１）。通常、レシチンは油相成分中で逆球状ミセルあるいは逆楕円状ミセルを形成するが、これに少量の水等を添加するとレシチンのリン酸基に水素結合し、分子集合体の界面曲率が減少するために逆紐状ミセルの成長が起こると考えられている。【０００５】
さらに、上記以外に油相成分を増粘又はゲル形成する方法として、エマルションによる油相成分のゲル形成等が報告されている（特許文献２）。すなわち、レシチン、ショ糖脂肪酸エステル等の界面活性剤を１種あるいは２種以上組み合わせ、これに高級アルコール、グリセリン、油相成分を加えたゲル状エマルションである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−２０９７９号公報
【特許文献２】特開平５−４９１１号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】P. L. Luisi et al., Colloid & Polymer Science, vol. 268, p. 356 (1990)
【非特許文献２】Yu. A. Shchipunov, Colloids and Surfaces A, vol.183-185, p. 541 (2001)
【非特許文献３】S. H. Tung et al., Journal of the American Chemical Society, vol. 128, p. 5751 (2006)
【非特許文献４】K. Hashizaki et al., Colloid & Polymer Science, vol. 287, p. 927 (2009)
【非特許文献５】K. Hashizaki et al., Colloid & Polymer Science, vol. 287, p. 1099 (2009)
【非特許文献６】K. Hashizaki et al., Chemistry Letters, vol. 38, p. 1036 (2009)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
低分子の増粘又はゲル形成剤の１，２，３，４−ジベンジリデン−Ｄ−ソルビトールは、様々な種類の油相成分を増粘又はゲル形成できる優れた化合物であるが、分解してベンズアルデヒドが生成するという点で安全性に問題があり実用化はされていない。１２−ヒドロキシステアリン酸は、廃天ぷら油の増粘又はゲル形成剤として市販されているが、チキソトロピー性に欠ける。また、アミノ酸誘導体の増粘又はゲル形成剤は油相成分に難溶性であるため、溶解させるには高温での加熱や長時間の攪拌等の煩雑な操作が必要となる。しかも、このような操作はゲル等に配合される他成分の品質の変化を招くおそれがある点でも問題がある。一方、高分子の増粘又はゲル形成剤のデキストリン誘導体では、ゲル形成等に高濃度の添加が必要である上に、高分子特有の「べたつき感」を生じ使用感が良くない。ポリアクリル酸誘導体では少量の添加で良好な増粘及びゲル形成を示すが皮膚に使用した際には高分子特有の「べたつき感」を生じ、使用感がよくない。【０００９】
つぎに、従来の逆紐状ミセルが抱える問題として、代表的なレシチン／水／各種油相成分から成る逆紐状ミセルでは、水が成分中に含まれているために加水分解を受けやすい薬物等を配合することはできない。また、水の代替物質として常温で液体のグリセリンを用いた場合は、増粘及びゲル形成能が不十分であり、同様に常温で液体のエチレングリコールやホルムアミドを用いた場合は、皮膚、眼、粘膜等への強い刺激性を有するために人体には適用できないといった問題がある。また、常温で固体の胆汁酸塩、尿素、ショ糖脂肪酸エステル、Ｄ−リボース等を用いた場合は、液体を用いた場合に比べて調製方法が煩雑になるといった問題がある。よって、調製が簡便であり、なおかつ、生体や環境に対する高い安全性、良好な増粘及びゲル形成能、使用感に優れ、取扱性のよさ等をすべて合わせ持つ増粘又はゲル形成剤は今まで得られていない。【００１０】
特許文献１において、親水性物質は液体であるが、さらなる課題としてレシチンが高コストであることが挙げられる。【００１１】
特許文献２は、レシチン、ショ糖脂肪酸エステル等の界面活性剤を１種あるいは２種以上組み合わせ、これに高級アルコール、グリセリン、油相成分を加えたゲル状エマルションを開示する。このゲルは、先に述べた増粘又はゲル形成剤や逆紐状ミセルから成るゲル等に比べて弾性が低いために、液だれしやすくハンドリングが悪いうえに、高級アルコール及びグリセリンの何れかが欠けると効果が得られないといった問題がある。【００１２】
従って、本発明の目的は、調製が簡便であり、なおかつ、生体や環境に対する高い安全性、良好な増粘及びゲル形成能、使用感に優れ、取扱性のよさ等をすべて合わせ持ち、さらに低コストの油性組成物及び増粘又はゲル形成剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
そこで、本発明者らが上記課題を解決するために鋭意検討した結果、精製コストが非常に高価な天然型レシチン（Ｌ−α−ホスファチジルコリン）にかわって、より安価な化合物を用いることを見出した。そして、このような化合物を用いた場合であってもオイル増粘が達成できることを見いだし、本発明を完成させた。【００１４】
すなわち、本発明は、下記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）、
【化１】
2014112280.tif 000003
（上記式（Ｉ）中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
下記式（ＩＩ）で表される化合物、
【化２】
2014112280.tif 000004
（上記式（ＩＩ）中、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ3及びＲ4が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
下記式（ＩＩＩ）で表される化合物、
【化３】
2014112280.tif 000005
（上記式（ＩＩＩ）中、Ｒ5及びＲ6は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ5及びＲ6が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｒ7及びＲ8は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示す）
下記式（ＩＶ）で表される化合物、
【化４】
2014112280.tif 000006
（上記式（ＩＶ）中、Ｒ9はアルケニル基又は分岐鎖状アルキル基を示し、Ｒ10及びＲ11は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示し、ｎは０〜１４の整数を示す）
下記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）、
【化５】
2014112280.tif 000007
（上記式（Ｖ）中、Ｒ12及びＲ13は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示す（但し、Ｒ12及びＲ13が同時に直鎖状アルキル基となることはない））
及び下記式（ＶＩ）で表される化合物
【化６】
2014112280.tif 000008
（上記式（ＶＩ）中、Ｒ14及びＲ15は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示す（但し、Ｒ14及びＲ15が同時に直鎖状アルキル基となることはない））
からなる群から選択される少なくとも１種の化合物（Ａ）、及び油相成分（Ｂ）を含む油性組成物であって、化合物（Ａ）が前記式（Ｉ）〜式（ＩＶ）で表される化合物である場合、さらに親水性添加剤（Ｃ）としてポリオール及び／又はヒドロキシポリカルボン酸を含むことを特徴とする油性組成物を提供する。【００１５】
前記油性組成物の式（Ｉ）〜式（ＶＩ）におけるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ15は、同一又は異なって、それぞれアルケニル基、又は分岐鎖状アルキル基を示すことが好ましい。【００１６】
前記油性組成物の式（Ｉ）におけるＲ1及びＲ2に対応する脂肪酸（Ｒ1ＣＯＯＨ、Ｒ2ＣＯＯＨ）、式（ＩＩ）におけるＲ3及びＲ4に対応する脂肪酸（Ｒ3ＣＯＯＨ、Ｒ4ＣＯＯＨ）、式（ＩＩＩ）におけるＲ5及びＲ6に対応する脂肪酸（Ｒ5ＣＯＯＨ、Ｒ6ＣＯＯＨ）、式（ＩＶ）におけるＲ9に対応する脂肪酸（Ｒ9ＣＯＯＨ）、式（Ｖ）におけるＲ12及びＲ13に対応する脂肪酸（Ｒ12ＣＯＯＨ、Ｒ13ＣＯＯＨ）、式（ＶＩ）におけるＲ14及びＲ15に対応する脂肪酸（Ｒ14ＣＯＯＨ、Ｒ15ＣＯＯＨ）はオレイン酸であることが好ましく、ｎは０〜１０の整数であることが好ましい。【００１７】
前記油性組成物のポリオールは、ポリグリセリン及びＤ−リボースからなる群から選択される少なくとも１種であることが好ましい。【００１８】
前記油性組成物のヒドロキシポリカルボン酸は、クエン酸であることが好ましい。【００１９】
前記油性組成物の化合物（Ａ）は、前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び前記式（ＩＩ）で表される化合物であること、前記式（ＩＩＩ）で表される化合物であること、前記式（ＩＶ）で表される化合物であること、又は前記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）及び前記式（ＶＩ）で表される化合物であることが好ましい。【００２０】
前記油性組成物の式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））は、０／１００より大きく５０／５０未満であることが好ましい。【００２１】
また、前記油性組成物を含む化粧品についても提供する。【００２２】
さらに、本発明では、下記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）、
【化７】
2014112280.tif 000009
（上記式（Ｉ）中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
下記式（ＩＩ）で表される化合物、
【化８】
2014112280.tif 000010
（上記式（ＩＩ）中、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ3及びＲ4が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
下記式（ＩＩＩ）で表される化合物、
【化９】
2014112280.tif 000011
（上記式（ＩＩＩ）中、Ｒ5及びＲ6は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ5及びＲ6が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｒ7及びＲ8は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示す）
下記式（ＩＶ）で表される化合物、
【化１０】
2014112280.tif 000012
（上記式（ＩＶ）中、Ｒ9はアルケニル基又は分岐鎖状アルキル基を示し、Ｒ10及びＲ11は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示し、ｎは０〜１４の整数を示す）
下記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）、
【化１１】
2014112280.tif 000013
（上記式（Ｖ）中、Ｒ12及びＲ13は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示す（但し、Ｒ12及びＲ13が同時に直鎖状アルキル基となることはない））
及び下記式（ＶＩ）で表される化合物
【化１２】
2014112280.tif 000014
（上記式（ＶＩ）中、Ｒ14及びＲ15は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示す（但し、Ｒ14及びＲ15が同時に直鎖状アルキル基となることはない））
からなる群から選択される少なくとも１種の化合物（Ａ）を含む増粘又はゲル形成剤であって、化合物（Ａ）が前記式（Ｉ）〜式（ＩＶ）で表される化合物である場合、さらに親水性添加剤（Ｃ）としてポリオール及び／又はヒドロキシポリカルボン酸を含むことを特徴とする増粘又はゲル形成剤についても提供する。【００２３】
前記増粘又はゲル形成剤における化合物（Ａ）は、前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び前記式（ＩＩ）で表される化合物であること、前記式（ＩＩＩ）で表される化合物であること、前記式（ＩＶ）で表される化合物であること、又は前記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）及び前記式（ＶＩ）で表される化合物であることが好ましい。【００２４】
前記増粘又はゲル形成剤における式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））は、０／１００より大きく５０／５０未満であることが好ましい【００２５】
さらに、本発明では下記式（ＩＶ）で表される化合物を提供する。
【化１３】
2014112280.tif 000015
（上記式（ＩＶ）中、Ｒ9はアルケニル基又は分岐鎖状アルキル基を示し、Ｒ10及びＲ11は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基を示し、ｎは０〜１４の整数を示す）【００２６】
さらに、本発明では下記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び下記式（ＩＩ）で表される化合物を含む組成物であって、式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が０／１００より大きく５０／５０未満である組成物についても提供する。
【化１４】
2014112280.tif 000016
（上記式（Ｉ）中、Ｒ1及びＲ2は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ1及びＲ2が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）
【化１５】
2014112280.tif 000017
（上記式（ＩＩ）中、Ｒ3及びＲ4は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但し、Ｒ3及びＲ4が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、Ｍｅはメチル基を示す）【００２７】
すなわち、本発明は以下に関する。
（１）前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）、前記式（ＩＩ）で表される化合物、前記式（ＩＩＩ）で表される化合物、前記式（ＩＶ）で表される化合物、前記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）、及び前記式（ＶＩ）で表される化合物からなる群から選択される少なくとも１種の化合物（Ａ）、及び油相成分（Ｂ）を含む油性組成物であって、化合物（Ａ）が前記式（Ｉ）〜式（ＩＶ）で表される化合物である場合、さらに親水性添加剤（Ｃ）としてポリオール及び／又はヒドロキシポリカルボン酸を含むことを特徴とする油性組成物。
（２）前記油性組成物の式（Ｉ）〜式（ＶＩ）におけるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ15が、同一又は異なって、それぞれアルケニル基、又は分岐鎖状アルキル基である（１）に記載の油性組成物。
（３）前記油性組成物の式（Ｉ）におけるＲ1及びＲ2に対応する脂肪酸（Ｒ1ＣＯＯＨ、Ｒ2ＣＯＯＨ）、式（ＩＩ）におけるＲ3及びＲ4に対応する脂肪酸（Ｒ3ＣＯＯＨ、Ｒ4ＣＯＯＨ）、式（ＩＩＩ）におけるＲ5及びＲ6に対応する脂肪酸（Ｒ5ＣＯＯＨ、Ｒ6ＣＯＯＨ）、式（ＩＶ）におけるＲ9に対応する脂肪酸（Ｒ9ＣＯＯＨ）、式（Ｖ）におけるＲ12及びＲ13に対応する脂肪酸（Ｒ12ＣＯＯＨ、Ｒ13ＣＯＯＨ）、式（ＶＩ）におけるＲ14及びＲ15に対応する脂肪酸（Ｒ14ＣＯＯＨ、Ｒ15ＣＯＯＨ）がオレイン酸であり、ｎが０〜１０の整数である（１）又は（２）に記載の油性組成物。
（４）前記ポリオールが、多価アルコール重合体及び単糖からなる群から選択される少なくとも１種である（１）〜（３）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（５）前記ポリオールが、ポリグリセリン及びＤ−リボースからなる群から選択される少なくとも１種である（１）〜（４）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（６）前記ヒドロキシポリカルボン酸がクエン酸である（１）〜（５）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（７）前記油相成分（Ｂ）が、極性油及び／又は非極性油を主成分とする油相成分である（１）〜（６）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（８）前記化合物（Ａ）が、前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び前記式（ＩＩ）で表される化合物である（１）〜（７）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（９）前記化合物（Ａ）が、前記式（ＩＩＩ）で表される化合物である（１）〜（７）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（１０）前記化合物（Ａ）が、前記式（ＩＶ）で表される化合物である（１）〜（７）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（１１）前記化合物（Ａ）が、前記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）及び前記式（ＶＩ）で表される化合物である（１）〜（７）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（１２）前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と前記式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が０／１００より大きく５０／５０未満である（８）に記載の油性組成物。
（１３）前記式（Ｖ）で表される化合物（光学異性体又はラセミ体）と前記式（ＶＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が、０／１００より大きく９９／１未満である（１１）に記載の油性組成物。
（１４）前記化合物（Ａ）及び前記親水性添加剤（Ｃ）の総量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、１〜４０重量％である（１）〜（１３）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（１５）前記化合物（Ａ）の含有量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して１〜３０重量％である（１）〜（１４）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（１６）前記油相成分（Ｂ）の含有量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、７０〜９９重量％である（１）〜（１５）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（１７）前記親水性添加剤（Ｃ）の含有量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．1〜１５重量％である（１）〜（１６）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（１８）前記ポリオールの含有量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．1〜１５重量％である（１）〜（１７）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（１９）前記多価アルコール重合体の含有量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．１〜１０重量％である（４）〜（１８）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（２０）前記単糖の含有量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．１〜５重量％である（４）〜（１９）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（２１）前記ヒドロキシポリカルボン酸の含有量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．１〜１０重量％である（１）〜（２０）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（２２）前記油性組成物における、化合物（Ａ）、油相成分（Ｂ）、及び親水性添加剤（Ｃ）以外の前記任意成分の総量が、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、２９重量％以下である（１）〜（２１）のいずれか１つに記載の油性組成物。
（２３）（１）〜（２２）のいずれか１つに記載の油性組成物を含む化粧品。
（２３）前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）、前記式（ＩＩ）で表される化合物、前記式（ＩＩＩ）で表される化合物、前記式（ＩＶ）で表される化合物、前記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）、及び前記式（ＶＩ）で表される化合物からなる群から選択される少なくとも１種の化合物（Ａ）を含む増粘又はゲル形成剤であって、化合物（Ａ）が前記式（Ｉ）〜式（ＩＶ）で表される化合物である場合、さらに親水性添加剤（Ｃ）としてポリオール及び／又はヒドロキシポリカルボン酸を含むことを特徴とする増粘又はゲル形成剤。
（２４）前記増粘又はゲル形成剤の式（Ｉ）〜式（ＶＩ）におけるＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ15が、同一又は異なって、それぞれアルケニル基、又は分岐鎖状アルキル基である（２３）に記載の増粘又はゲル形成剤。
（２５）前記油性組成物の式（Ｉ）におけるＲ1及びＲ2に対応する脂肪酸（Ｒ1ＣＯＯＨ、Ｒ2ＣＯＯＨ）、式（ＩＩ）におけるＲ3及びＲ4に対応する脂肪酸（Ｒ3ＣＯＯＨ、Ｒ4ＣＯＯＨ）、式（ＩＩＩ）におけるＲ5及びＲ6に対応する脂肪酸（Ｒ5ＣＯＯＨ、Ｒ6ＣＯＯＨ）、式（ＩＶ）におけるＲ9に対応する脂肪酸（Ｒ9ＣＯＯＨ）、式（Ｖ）におけるＲ12及びＲ13に対応する脂肪酸（Ｒ12ＣＯＯＨ、Ｒ13ＣＯＯＨ）、式（ＶＩ）におけるＲ14及びＲ15に対応する脂肪酸（Ｒ14ＣＯＯＨ、Ｒ15ＣＯＯＨ）がオレイン酸であり、ｎが０〜１０の整数である（２３）又は（２４）に記載の増粘又はゲル形成剤。
（２６）前記ポリオールが、多価アルコール重合体及び単糖からなる群から選択される少なくとも１種である（２３）〜（２５）のいずれか一つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（２７）前記ポリオールが、ポリグリセリン及びＤ−リボースからなる群から選択される少なくとも１種である（２３）〜（２６）のいずれか一つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（２８）前記油性組成物のヒドロキシポリカルボン酸がクエン酸である（２３）〜（２７）のいずれか１つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（２９）前記増粘又はゲル形成剤における化合物（Ａ）が、前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び前記式（ＩＩ）で表される化合物である（２３）〜（２８）のいずれか１つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（３０）前記増粘又はゲル形成剤における化合物（Ａ）が、前記式（ＩＩＩ）で表される化合物である（２３）〜（２８）のいずれか１つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（３１）前記増粘又はゲル形成剤における化合物（Ａ）が、前記式（ＩＶ）で表される化合物である（２３）〜（２８）のいずれか１つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（３２）前記増粘又はゲル形成剤における化合物（Ａ）が、前記式（Ｖ）で表される化合物（光学活性体又はラセミ体）及び前記式（ＶＩ）で表される化合物である（２３）〜（２８）のいずれか１つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（３３）前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と前記式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が０／１００より大きく５０／５０未満である（２９）に記載の増粘又はゲル形成剤。
（３４）前記式（Ｖ）で表される化合物（光学異性体又はラセミ体）と前記式（ＶＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が、０／１００より大きく９９／１未満である（３２）に記載の増粘又はゲル形成剤。
（３５）前記親水性添加剤（Ｃ）の含有量が、化合物（Ａ）１００重量部に対して０〜１００重量部である（２３）〜（３４）のいずれか１つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（３６）前記化合物（Ａ）及び前記親水性添加剤（Ｃ）以外の前記任意成分の含有量が、増粘又はゲル形成剤の全量（１００重量％）に対して、２０重量％以下である（２３）〜（３５）のいずれか１つに記載の増粘又はゲル形成剤。
（３７）前記式（ＩＶ）で表される化合物。
（３８）前記式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び下記式（ＩＩ）で表される化合物を含む組成物であって、式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））が０／１００より大きく５０／５０未満である組成物。
【発明の効果】
【００２８】
本発明の油性組成物、及び増粘又はゲル形成剤は上記構成を有するため、天然型レシチン（Ｌ−α−ホスファチジルコリン）を用いるよりも安価で製造することが可能である。したがって、調製が簡便であり、なおかつ、生体や環境に対する高い安全性、良好な増粘及びゲル形成能、使用感に優れ、取扱性のよさ等を全て併せ持ちながら、さらに当該油性組成物の低コスト化が可能となるという効果が得られる。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
［１．化合物（Ａ）］
本発明で用いる化合物（Ａ）は、前記式（Ｉ）〜（ＶＩ）で表される化合物からなる群から選択される少なくとも１種の化合物であれば良く、単独で又は２種以上を混合して用いることができる。なお、前記式（Ｉ）で表される化合物はラセミ体であり、前記式（Ｖ）で表される化合物は光学活性体又はラセミ体である。
【００３０】
ホスファチジルコリンは、グリセロール（グリセリン）を少なくとも１つの不飽和脂肪酸及びリン酸と反応させることにより得られるエステルを意味し、該リン酸のプロトンはアミン官能基としてのコリンで置換されている。本発明では、不飽和結合が水素添加されたホスファチジルコリンも「ホスファチジルコリン」に含める。
【００３１】
前記式（Ｉ）〜式（ＶＩ）において、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ15は同一又は異なって、それぞれアルケニル基、分岐鎖状アルキル基、又は直鎖状アルキル基を示し（但しＲ1及びＲ2；Ｒ3及びＲ4；Ｒ5及びＲ6；Ｒ12及びＲ13；Ｒ14及びＲ15が同時に直鎖状アルキル基となることはない）、好ましくはアルケニル基又は分岐鎖状アルキル基を示す。また、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ9、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、及びＲ15の炭素数は特に制限されないが、増粘及びゲル化能の観点から、７〜２３であることが好ましく、より好ましくは７〜２０、さらに好ましくは７〜１７である。
【００３２】
本発明の実施態様の一つにおいて、式（Ｉ）におけるＲ1及びＲ2に対応する脂肪酸（Ｒ1ＣＯＯＨ、Ｒ2ＣＯＯＨ）、式（ＩＩ）におけるＲ3及びＲ4に対応する脂肪酸（Ｒ3ＣＯＯＨ、Ｒ4ＣＯＯＨ）、式（ＩＩＩ）におけるＲ5及びＲ6に対応する脂肪酸（Ｒ5ＣＯＯＨ、Ｒ6ＣＯＯＨ）、式（ＩＶ）におけるＲ9に対応する脂肪酸（Ｒ9ＣＯＯＨ）、式（Ｖ）におけるＲ12及びＲ13に対応する脂肪酸（Ｒ12ＣＯＯＨ、Ｒ13ＣＯＯＨ）、式（ＶＩ）におけるＲ14及びＲ15に対応する脂肪酸（Ｒ14ＣＯＯＨ、Ｒ15ＣＯＯＨ）は、増粘及びゲル化能の観点から、例えば、酪酸、カプロン酸、カプリル酸、カプリン酸、２−エチルヘキサン酸、カプロレイン酸、ラウリン酸、ラウロレイン酸、ミリスチン酸、ミリストレイン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラキジン酸、イソステアリン酸、ジヒドロキステアリン酸、及びリシノール酸等から選択されるが、オレイン酸、２−エチルヘキサン酸、イソステアリン酸等から選択されることが好ましく、オレイン酸、２−エチルヘキサン酸等から選択されることがより好ましい。
【００３３】
式（ＩＩＩ）及び式（ＩＶ）において、Ｒ7、Ｒ8、Ｒ10、及びＲ11は同一又は異なって、炭素数１〜４のアルキル基であれば良く、特に制限されないが、増粘及びゲル化能の観点から、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル基等が挙げられ、メチル基がより好ましい。
【００３４】
式（ＩＶ）において、ｎは特に限定されないが、原料入手性およびゲル化能の観点から、０〜１４の整数であることが好ましく、より好ましくは０〜１０の整数、さらに好ましくは０〜８の整数であることが好ましい。
【００３５】
化合物（Ａ）を二種以上用いる場合、例えば式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び式（ＩＩ）で表される化合物を組み合わせて化合物（Ａ）として用いることができる。また、式（Ｖ）で表される化合物（光学異性体又はラセミ体）及び式（ＶＩ）を組み合わせて化合物（Ａ）として用いることができる。なお、これらを組成物と称することもある。また、組成物の配合比は、後述の増粘又はゲル形成剤、又は油性組成物の項に記載しているものを用いることができる。
【００３６】
［２．油相成分（Ｂ）］
本発明で用いる油相成分は、極性油のみ、あるいは極性油と非極性油の混合物、あるいは非極性油を主成分とする。非極性油としては、スクワラン、ワセリン、流動パラフィン、ｎ−デカン、シクロヘキサン等の炭化水素類、鎖状または環状のシリコーン油等を挙げることができ、極性油の例として、オリーブ油等の油脂類、ラノリン等のロウ類、ミリスチン酸イソプロピル、オレイン酸デシル、トリ−２−エチルヘキサン酸グリセリン等のエステル類［炭素数８以上（好ましくは、炭素数８〜２５）の脂肪酸とアルコールとのエステル等］、オレイン酸、ラウリン酸等の高級脂肪酸類［炭素数１２以上（好ましくは、炭素数１２〜２５）の脂肪酸等］、セタノール等の常温で固体の高級アルコール類［炭素数１２以上（好ましくは、炭素数１２〜２５）のアルコール等］などを挙げることができる。また、前記炭化水素類としては、特に制限されないが、平均分子量が１００〜４０００である液状の炭化水素油であることが好ましく、前記平均分子量は１００〜２０００であることがより好ましく、前記平均分子量は１００〜１０００であることがさらに好ましい。前記油相成分は単独で又は組み合わせて用いることができる。
【００３７】
［３．親水性添加剤（Ｃ）］
本発明で用いる親水性添加剤としてはポリオール及びヒドロキシポリカルボン酸が挙げられ、単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【００３８】
（３−１．ポリオール）
前記ポリオールとしては、特に制限されないが、安全性の観点から、例えば、多価アルコール重合体、単糖、低級アルコール、多価アルコール、２価のアルコールアルキルエーテル類、２価アルコールアルキルエーテル類、２価アルコールエーテルエステル、グリセリンモノアルキルエーテル、糖アルコール、オリゴ糖、多糖、及びそれらの誘導体から選ばれる１種又は２種以上であり、多価アルコール重合体、単糖、及びそれらの誘導体から選ばれる１種又は２種以上であることが好ましい。前記ポリオールの重量平均分子量としては、特に制限されないが、例えば、７０〜４０００程度、好ましくは８０〜２０００である。
【００３９】
（多価アルコール重合体）
多価アルコール重合体としては、特に制限されないが、安全性の観点から、例えば、ポリグリセリン、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコールートリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、テトラエチレングリコール、ジグリセリンートリグリセリン、テトラグリセリン等が挙げられ、ポリグリセリン、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ポリエチレングリコール等が好ましく、ポリグリセリン、ポリグリセリン脂肪酸エステル等がより好ましい。前記多価アルコール重合体の重量平均分子量としては、特に制限されないが、例えば、５００〜４０００程度、好ましくは６００〜２０００である。
【００４０】
ポリグリセリンは様々な方法を用いて製造される。例えば、（１）グリセリンにグリシドールを付加重合する方法、（２）グリセリンにエピクロルヒドリンを付加重合した後、アルカリ条件下で脱塩化水素閉環し、次いで希硫酸で開環する操作を目的の重合度になるまで繰り返す方法、（３）グリセリンに水酸基を保護したグリシドールを付加重合した後、脱保護をし、これを任意の重合度になるまで繰り返す方法、（４）グリセリンをアルカリ存在下熱縮合する方法、（５）グリセリンにハロゲン化アリルを付加させエポキシ化後、水で開環し、これを任意の重合度になるまで繰り返す方法等が挙げられる。このうち、最も好ましい製造方法は（１）の方法であり、当該油性組成物の増粘又はゲル形成剤に好適に用いることができる。
【００４１】
前記ポリグリセリンのグリセリン単位の重合度は３〜２０であることが好ましく、重合度３〜１０であることがより好ましい。重合度が３より少ないと安定なゲルを得にくくなり、２０より大きい場合は乳化組成となり、透明なゲルを得にくくなるばかりか、ゲル自体が得にくくなる。ポリグリセリンは、単独であるいは異なる重合度のものを複数組み合わせて使用することもできる。
【００４２】
これらのポリグリセリンにおいて、有機概念図で計算されるＩＯＢは、特に限定されないが、２以上であることが好ましく、２〜３であることがより好ましい。有機概念図で計算されるＩＯＢが２以上であると、より容易にゲル組成を得ることができる。有機概念図で計算されるＩＯＢが２〜３の場合、乳化組成になることをより確実に防止でき、ゲル組成を得ることがさらに容易になる。有機概念図から計算されるＩＯＢとは、下記式（Ａ）によって得られた値とする。なお、ＨＬＢは、下記式（Ｂ）によって得られた値とする。
ＩＯＢ＝Σ無機性／Σ有機性          （Ａ）
ＨＬＢ＝Σ無機性／Σ有機性×１０    （Ｂ）
（参考文献：日本エマルジョン（株）「有機概念図による乳化処方設計」）
【００４３】
（単糖）
単糖としては、特に制限されないが、安全性の観点から、例えば、三炭糖（例えば、Ｄ−グリセリルアルデヒド、ジヒドロキシアセトン等）；四炭糖（例えば、Ｄ−エリトロ−ス、Ｄ−エリトルロ−ス、Ｄートレオ−ス、エリスリトール等）；五炭糖（例えば、Ｌ−アラビノ−ス、Ｄ−キシロ−ス、Ｌ−リキソ−ス、Ｄ−アラビノ−ス、Ｄ−リボ−ス、Ｄ−リブロ−ス、Ｄ−キシルロ−ス、Ｌ−キシルロ−ス等）；六炭糖（例えば、Ｄ−グルコ−ス、Ｄ−タロ−ス、Ｄ−ブシコ−ス、Ｄ−ガラクト−ス、Ｄ−フルクト−ス、Ｌ−ガラクト−ス、Ｌ−マンノ−ス、Ｄ−タガト−ス等）；七炭糖（例えば、アルドヘプト−ス、ヘプロ−ス等）；八炭糖（例えば、オクツロ−ス等）；デオキシ糖（例えば、２−デオキシ−Ｄ−リボ−ス、６−デオキシ−Ｌ−ガラクト−ス、６−デオキシ−Ｌ−マンノ−ス等）；アミノ糖（例えば、Ｄ−グルコサミン、Ｄ−ガラクトサミン、シアル酸、アミノウロン酸、ムラミン酸等）；ウロン酸（例えば、Ｄ−グルクロン酸、Ｄ−マンヌロン酸、Ｌ−グルロン酸、Ｄ−ガラクツロン酸、Ｌ−イズロン酸等）等が挙げられ、五炭糖等が好ましく、五炭糖（なかでも、Ｄ−リボ−ス、アラビノース、キシロース、リキソース、キシルロース、リブロース等）のなかでもＤ−リボ−ス等がより好ましい。
【００４４】
Ｄ−リボースは、アルドペントースの一種で、リボ核酸（ＲＮＡ）や多くのヌクレオチドなどの構成糖である。また、食品添加物として認められており、甘味料として用いられる。さらに、生体成分でもあるので、人体に対する毒性は非常に低く、安全性も高く、かつ工業的にも安価で入手もしやすい。
【００４５】
（３−２．ヒドロキシポリカルボン酸）
前記ヒドロキシポリカルボン酸としては、特に制限されないが、安全性の観点から、例えば、クエン酸、リンゴ酸、酒石酸、及びヒドロキシマロン酸からなる群から選択される１種又は２種以上が挙げられ、クエン酸、リンゴ酸、酒石酸からなる群から選択される１種又は２種以上であることが好ましく、クエン酸、リンゴ酸からなる群から選択される１種又は２種以上であることがより好ましい。
【００４６】
［４．その他の任意成分（Ｄ）］
皮膚用化粧料としての効果を高めるため、本発明の油性組成物に、任意成分として、ビタミンＢ、ビタミンＥ等や、各種香料等の成分を添加しておくことができる。本発明の増粘又はゲル形成剤についても同様である。前記任意成分としては、アスコルビン酸が特に効果的である。アスコルビン酸のｐＨ値は２程度であり、これを添加すると、化粧料のｐＨ値が低下するとともに、角質溶解作用が発揮され、古い角質が除去される。アスコルビン酸をより安定して配合するために、パルミチン酸アスコルビル等のアスコルビン酸誘導体を使用することができる。また、ヒノキチオールやフコイダン、サリチル酸等の抗菌作用をもつ成分を添加すれば、角質に存在する真菌や細菌等に対応することも可能である。さらに、グリチルリチン酸等の植物性消炎／保湿成分を配合しておくと、硬化した角質が裂傷して炎症を起こしている状態における鎮静／保湿作用を期待することができる。また、べたつきを防止するため、シリカ、シリコンパウダー、アクリル酸アルキルコポリマー等の粉末を添加することもできる。
【００４７】
本発明の油性組成物には、前記任意成分として、通常の一般化粧料に使用される成分を配合することもできる。例えば、香料、色素、防腐剤、抗酸化剤、抗炎症剤、紫外線吸収剤、紫外線反射剤、ｐＨ調整剤等が挙げられ、さらに必要に応じて、種々の薬効成分、例えば、ヒアルロン酸、アラントイン、ビタミン類、アミノ酸、胎盤エキス等を挙げることができ、単独であるいは組み合わせて適宜配合することができる。本発明の増粘又はゲル形成剤についても同様である。
【００４８】
［５．増粘又はゲル形成剤］
本発明の増粘又はゲル形成剤は、前記式（Ｉ）〜前記式（ＶＩ）で表される化合物（但し、前記式（Ｉ）で表される化合物はラセミ体であり、前記式（Ｖ）で表される化合物は光学活性体又はラセミ体である）からなる群から選択される少なくとも１種の化合物（Ａ）を含んでいればよいが、化合物（Ａ）が前記式（Ｉ）〜式（ＩＶ）で表される化合物である場合は、さらに親水性添加剤としてポリオール及び／又はヒドロキシポリカルボン酸を含んでいればよく、その他の点では特に制限されない。
【００４９】
本発明の増粘又はゲル形成剤が親水性添加剤（Ｃ）を含む場合、親水性添加剤（Ｃ）の含有量（配合量；二種以上を含む場合にはこれらの総量）は、特に限定されないが、透明性が増し外観が向上するという観点から、化合物（Ａ）１００重量部に対して０〜１００重量部が好ましく、より好ましくは１〜８０重量部、さらに好ましくは１０〜６０重量部である。
【００５０】
本発明の増粘又はゲル形成剤における化合物（Ａ）として、式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び式（ＩＩ）で表される化合物を含有する場合、式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））は、特に限定されないが、０／１００より大きく９９／１未満であることが好ましく、より好ましくは５／９５より大きく９５／５未満、さらに好ましくは１０／９０より大きく９０／１０未満である。また、式（ＩＩ）で表される化合物が式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）よりも多いことが好ましく、親水性添加剤（Ｃ）がポリオールの場合、０／１００より大きく５０／５０未満が好ましく、より好ましくは２０／８０より大きく４０／６０未満であり、親水性添加剤（Ｃ）がヒドロキシポリカルボン酸の場合、０／１００より大きく５０／５０未満が好ましく、より好ましくは２０／８０より大きく４０／６０未満である。
【００５１】
本発明の増粘又はゲル形成剤における化合物（Ａ）として、式（Ｖ）で表される化合物（光学異性体又はラセミ体）及び式（ＶＩ）で表される化合物を含有する場合、式（Ｖ）で表される化合物（光学異性体又はラセミ体）と式（ＶＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））は、特に限定されないが、０／１００より大きく９９／１未満であることが好ましく、より好ましくは５／９５より大きく９５／５未満、さらに好ましくは１０／９０より大きく９０／１０未満である。また、式（ＶＩ）で表される化合物が式（Ｖ）で表される化合物（ラセミ体）よりも多いことが好ましく、例えば上記配合比が０／１００より大きく５０／５０未満であることが好ましく、より好ましくは５／９５より大きく４５／５５未満、さらに好ましくは１０／９０より大きく４０／６０未満である。
【００５２】
本発明の増粘又はゲル形成剤における、化合物（Ａ）及び親水性添加剤（Ｃ）以外の前記任意成分の含有量は、特に限定されないが、増粘及びゲル化能の観点から、増粘又はゲル形成剤の全量（１００重量％）に対して、２０重量％以下（例えば、０〜２０重量％）が好ましく、より好ましくは１０重量％以下（例えば、０〜１０重量％）、さらに好ましくは５重量％以下（例えば、０〜５重量％）である。
【００５３】
［６．油性組成物］
本発明の油性組成物は、前記式（Ｉ）〜前記式（ＶＩ）で表される化合物（但し、前記式（Ｉ）で表される化合物はラセミ体であり、前記式（Ｖ）で表される化合物は光学活性体又はラセミ体である）からなる群から選択される少なくとも１種の化合物（Ａ）及び油相成分（Ｂ）を含んでいればよいが、前記式（Ｉ）〜式（ＩＶ）で表される化合物である場合は、さらに親水性添加剤としてポリオール及び／又はヒドロキシポリカルボン酸を含んでいればよく、その他の点では特に制限されない。
【００５４】
本発明の油性組成物が親水性添加剤（Ｃ）を含む場合、化合物（Ａ）及び前記親水性添加剤（Ｃ）の総量は、特に限定されないが、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、１〜４０重量％が好ましく、より好ましくは２〜３０重量％、さらに好ましくは３〜２５重量％である。油性組成物全体に対する化合物（Ａ）と親水性添加剤（Ｃ）との総量（増粘又はゲル形成剤の含有量）が少ないと増粘及びゲル形成が不良となり、安定な油性組成物を得にくくなる。また、油性組成物全体に対する増粘又はゲル形成剤の含有量が多いと、増粘及びゲル形成力、保湿・保水効果が頭打ちとなるために多量に用いるメリットがなく、経済性の面から有利でない。したがって上記範囲で含有することが好ましい。
【００５５】
本発明の油性組成物における化合物（Ａ）の含有量（配合量；二種以上を含む場合にはこれらの総量）は、特に限定されないが、油性組成物の全量（１００重量％）に対して１〜３０重量％が好ましく、より好ましくは５〜２０重量％である。上記範囲は、増粘及びゲル化能と経済性とのバランスの観点から決定される。
【００５６】
本発明の油性組成物における化合物（Ａ）として、式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）及び式（ＩＩ）で表される化合物を含有する場合、式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）と式（ＩＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））は、特に限定されないが、０／１００より大きく９９／１未満であることが好ましく、より好ましくは５／９５より大きく９５／５未満、さらに好ましくは１０／９０より大きく９０／１０未満である。また、式（ＩＩ）で表される化合物が式（Ｉ）で表される化合物（ラセミ体）よりも多いことが好ましく、親水性添加剤（Ｃ）がポリオールの場合、０／１００より大きく５０／５０未満が好ましく、より好ましくは２０／８０より大きく４０／６０未満であり、親水性添加剤（Ｃ）がヒドロキシポリカルボン酸の場合、０／１００より大きく５０／５０未満が好ましく、より好ましくは２０／８０より大きく４０／６０未満である。上記範囲の混合物は安価で製造できるため、経済性の面から有利となる。
【００５７】
本発明の油性組成物における化合物（Ａ）として、式（Ｖ）で表される化合物（光学異性体又はラセミ体）及び式（ＶＩ）で表される化合物を含有する場合、式（Ｖ）で表される化合物（光学異性体又はラセミ体）と式（ＶＩ）で表される化合物との配合比（前者／後者（モル比））は、特に限定されないが、０／１００より大きく９９／１未満であることが好ましく、より好ましくは５／９５より大きく９５／５未満、さらに好ましくは１０／９０より大きく９０／１０未満である。また、式（ＶＩ）で表される化合物が式（Ｖ）で表される化合物（ラセミ体）よりも多いことが好ましく、例えば上記配合比が０／１００より大きく５０／５０未満であることが好ましく、より好ましくは５／９５より大きく４５／５５未満、さらに好ましくは１０／９０より大きく４０／６０未満である。
【００５８】
本発明の油性組成物における油相成分（Ｂ）の含有量（配合量；二種以上を含む場合にはこれらの総量）は、特に限定されないが、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、７０〜９９重量％が好ましく、より好ましくは７５〜９７重量％、さらに好ましくは８０〜９５重量％である。油相成分の含有量が７０重量％より低濃度ではゲル形成剤の量が多くなりすぎ、また、９９重量％を越えるとゲルの安定性が悪くなり、さらに経済的でないことから上記範囲が好ましい。
【００５９】
本発明の油性組成物における油相成分（Ｂ）の含有量（配合量；二種以上を含む場合にはこれらの総量）は、特に限定されないが、化合物（Ａ）１００重量部に対して、５００〜１５００重量部が好ましく、より好ましくは６００〜１４００重量部、さらに好ましくは７００〜１３００重量部である。上記範囲は、増粘及びゲル化能と経済性とのバランスの観点から決定される。
【００６０】
本発明の油性組成物が親水性添加剤（Ｃ）を含む場合、親水性添加剤（Ｃ）の含有量（配合量；二種以上を含む場合にはこれらの総量）は、特に限定されないが、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．1〜１５重量％が好ましく、より好ましくは０．３〜１０重量％である。
前記親水性添加剤（Ｃ）がポリオールである場合、ポリオールの含有量は特に限定されないが、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．1〜１５重量％が好ましく、より好ましくは０．３〜１０重量％である。
特に、前記親水性添加剤（Ｃ）が、ポリグリセリン等の多価アルコール重合体の場合、多価アルコール重合体の含有量は特に限定されないが、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．１〜１０重量％含むことが好ましく、より好ましくは０．５〜８重量％が好ましい。
また、前記親水性添加剤（Ｃ）がＤ−リボース等の単糖の場合、単糖の含有量は特に限定されないが、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．１〜５重量％が好ましく、より好ましくは０．３〜２重量％である。
前記親水性添加剤（Ｃ）がヒドロキシポリカルボン酸である場合、ヒドロキシポリカルボン酸の含有量は特に限定されないが、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、０．１〜１０重量％が好ましく、より好ましくは０．５〜５重量％である。上記範囲は、前述のように、増粘及びゲル化能と経済性とのバランスの観点から決定される。親水性添加剤（Ｃ）の量が少なすぎるとゲル化能が低下する一方で、親水性添加剤（Ｃ）の量が多すぎると白濁等、外観の点で問題が生じるおそれがある。
【００６１】
本発明の油性組成物における、化合物（Ａ）、油相成分（Ｂ）、及び親水性添加剤（Ｃ）以外の前記任意成分の総量は、油性組成物の全量（１００重量％）に対して、通常２９重量％以下（例えば、０〜２９重量％）、好ましくは２０重量％以下（例えば、０〜２０重量％）、さらに好ましくは１０重量％以下（例えば、０〜１０重量％）である。
【００６２】
本発明の油性組成物は、例えば３ヶ月以上の長期にわたり安定である。また、レオロジー測定において適度な弾性を有していることが確認されたことから、液だれしにくくハンドリング性が良いと判断される。さらに、チキソトロピー性を有していることから、例えば皮膚等に塗ったときの伸びが良好である。
【００６３】
本発明の油性組成物のレオロジー測定で得られる粘度曲線から求められるゼロシア粘度は、以下のように定義される。すなわち、せん断速度が限りなくゼロに近い領域においては非ニュートン流体であっても、ニュートン流体に近似できる領域があり、その領域における粘度は変動がなく、ある一定の値を示す。このときの粘度ηを、レオロジー測定で得られる粘度曲線から求められるゼロシア粘度とする。該ゼロシア粘度は、特に制限されないが、ゲル安定性、ゲルの触感、使用感、取扱性等の観点から、５０Ｐａ・ｓ以上であることが好ましく、特に１００Ｐａ・ｓ以上であることが好ましい。該ゼロシア粘度の上限は特になく、また用途によっても異なるが、例えば２０００Ｐａ・ｓ、好ましくは１０００Ｐａ・ｓである。
【実施例】
【００６４】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例により何ら限定されるものではない。また、特に断りが無い限り、化合物の比は重量比を示す。なお、表８、９、１１、及び１２における「−」は、当該成分の配合を行わなかったことを意味する。【００６５】
＜製造例＞
非特許文献（Tetrahedron Letters 2005, 61(15), 3659., Tetrahedron Letters 2005, 46(10), 1601., Journal of Medicinal Chemistry 1988, 31(9), 1793.）記載の条件に従い、化合物２、化合物３、並びに化合物２の位置異性体混合物である化合物４ａ及び４ｂを、下記反応式のようにグリシドールからそれぞれ６段階で合成した。【００６６】
【化１６】
2014112280.tif 000018
【００６７】
（製造例１）
以下に述べる方法により、下記式で表されるジオレオイルグリセロホスファチジルコリン（化合物５；５ａ：５ｂ＝５０：５０）を得た。【００６８】
【化１７】
2014112280.tif 000019
【００６９】
オキシ塩化リン（１．６９ｇ，１１．０ｍｍｏｌ）をクロロホルム（２０ｍＬ）に溶解し、０℃の条件下ピリジン（５．０６ｇ，６４．０ｍｍｏｌ）を加え撹拌した。１５分後、化合物４（６．２２ｇ，１０．０ｍｍｏｌ）のクロロホルム（６０ｍＬ）溶液を１時間かけて滴下し、室温にて撹拌した。１時間後、塩化コリン（２．７９ｇ，２０．０ｍｍｏｌ）のピリジン（１００ｍＬ）溶液を加え、室温まで昇温し一晩撹拌した。得られた反応混合物にイオン交換水（１００ｍＬ）を加え反応停止し、二相を分液した。有機相を飽和重曹水（１００ｍＬ）、飽和食塩水（１００ｍＬ）で順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。固体をろ過し、減圧下溶媒留去した。得られた粗生成物をカラムクロマトグラフィー（ＳｉＯ2  ｇ、クロロホルム／メタノール／イオン交換水＝８０／２０／４）によって単離精製し、化合物５（４．８９ｇ，６２％）を黄色粘性液体として得た。化合物５に含まれる位置異性体の存在比を1Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）により確認したところ、５ａ：５ｂ＝５０：５０であった。４ａ：４ｂ＝８０：２０の原料を使ったにも関わらず、５ａ：５ｂ＝５０：５０の化合物が得られたのは、反応時に異性化したためであると考えられる。【００７０】
（製造例２）
製造例１における化合物４を化合物２に変えて製造例１と同様に処理し、以下に示すように、相当する１，２−ジオレオイルグリセロホスファチジルコリン（化合物６）を得た。【００７１】
【化１８】
2014112280.tif 000020
【００７２】
（製造例３）
製造例１における化合物４を化合物３に変えて製造例１と同様に処理し、以下に示すように、相当する１，２−ジ（２−エチルヘキサノイル）グリセロホスファチジルコリン（化合物７）を得た。【００７３】
【化１９】
2014112280.tif 000021
【００７４】
前記化合物５〜７の分子構造は、1Ｈ  ＮＭＲにより分析した。下記表１にスペクトルデータの解析結果を示す。【００７５】
【表１】
2014112280.tif 000022
【００７６】
（製造例４）
以下に述べる方法により、ジオレオイルグリセロホスファチジルコリン粗精製品（化合物８、５ａ：５ｂ＝３６：６４）及びジオレオイルグリセロホスファチジルコリン精製品（化合物９、５ａ：５ｂ＝３０：７０）を得た。【００７７】
２℃の条件下、ヘプタン（２６ｇ）にオキシ塩化リン（３．５ｍｌ，３７．５ｍｍｏｌ）、ピリジン（３．４ｍｌ，４１．３ｍｍｏｌ）を順次加え、撹拌した。１０分後、ジオレイン酸グリセロール（２５．４ｇ，３７．３ｍｍｏｌ）のトルエン（６４．７ｇ）溶液を滴下し、室温まで昇温し撹拌した。２４時間後、２℃まで冷却し、コリントシレート（１１．５ｇ，４１．８ｍｍｏｌ）のピリジン（９１．５ｇ）溶液を滴下し、滴下終了後、室温まで昇温し撹拌した。１９時間後、得られた反応混合物にイオン交換水（１５０ｍＬ）を加えて反応を停止させ、減圧下で濃縮した。濃縮物をクロロホルム／メタノール（３００ｍｌ、クロロホルム：メタノール＝２：１（体積比））を用いて抽出し、有機相を無水硫酸マグネシウムにより乾燥した。固体をろ過後、減圧化濃縮によって３６．０ｇの粗精製品（橙色オイル）を得た。この粗精製品を化合物８とする。この粗精製品の組成を1Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ3）により確認したところ、トリオレインが２２重量％、５ａ／５ｂ混合物（５ａ：５ｂ＝３６：６４）が７８重量％であった。得られた粗精製品からシリカゲルクロマトグラフィーによってトリオレインを除去し、精製品１３．８ｇ（５ａ：５ｂ＝３０：７０）を得た。この精製品を化合物９とする。【００７８】
（製造例５）
以下に述べる方法により、前記化合物４ａを用いて、下記式で表される化合物１０を得た。【００７９】
【化２０】
2014112280.tif 000023
【００８０】
化合物４ａ（１５．０ｇ，２４．２ｍｍｏｌ）のピリジン（２００ｍＬ）溶液に、２５℃の条件下Ｎ，Ｎ'−カルボニルジイミダゾール（４．７ｇ，２９．０ｍｍｏｌ）を加え撹拌した。５時間後、反応混合物を減圧下濃縮し、得られた残渣を５％リン酸二水素化ナトリウム水溶液（１００ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。固体をろ過後、減圧下濃縮することによって得られた残渣をＮ，Ｎ'−ジメチルホルムアミド（１５０ｍＬ）に溶解した。室温下、Ｎ，Ｎ'−ジメチルエチレンジアミン（４．３ｇ，４８．４ｍｍｏｌ）を加え一晩撹拌した。反応混合物を減圧下濃縮し、得られた残渣にジクロロメタン（５０ｍＬ）を加え、これをイオン交換水（１００ｍＬ＊２）で洗浄し、無水硫酸ナトリウムにより乾燥した。固体をろ過し、減圧下濃縮後シリカゲルカラムクロマトグラフィー（ジクロロメタン／メタノール＝１００／１）によって単離精製し、化合物１０（１０．０ｇ，５６％）を黄色粘性液体として得た。【００８１】
前記化合物１０の分子構造は、1Ｈ  ＮＭＲにより分析した。下記表２にスペクトルデータの解析結果を示す。【００８２】
【表２】
2014112280.tif 000024
【００８３】
（製造例６）
以下に述べる方法により、下記式で表される化合物１１及び１２を得た。【００８４】
１，３−プロパンジオール（１０．５ｇ，１３８ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（５．３ｍＬ）のクロロホルム（１００ｍＬ）溶液に、０℃の条件下で塩化オレオイル（１３．２ｇ，４３．９ｍｍｏｌ）のクロロホルム（１００ｍＬ）溶液を３０分間かけて滴下し、室温下撹拌した。２時間後、イオン交換水（１００ｍＬ）を加え反応停止し、減圧下濃縮した。得られた残渣に酢酸エチル（１００ｍＬ）を加え分液し、有機相を飽和食塩水（１００ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。固体をろ過し、減圧下濃縮した。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル＝８／１〜４／１）によって単離精製し、下記化合物１１（８．５３ｇ，５７％）を黄色液体として得た。【００８５】
【化２１】
2014112280.tif 000025
【００８６】
前記化合物１１の分子構造は、1Ｈ  ＮＭＲにより分析した。下記表３にスペクトルデータの解析結果を示す。【００８７】
【表３】
2014112280.tif 000026
【００８８】
化合物１１（７．５３ｇ，２２．１ｍｍｏｌ）のピリジン（１１ｍＬ）溶液に、０℃下、Ｎ，Ｎ'−ジカルボニルジイミダゾール（４．２８ｇ，２６．４ｍｍｏｌ）を加え、室温下撹拌した。２時間後、反応混合物にトルエンを加え減圧下濃縮し、ピリジンを除去した。得られた残渣をジクロロメタン（１００ｍＬ）に溶解し、５％リン酸二水素ナトリウム水溶液（１００ｍＬ）を用い洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。固体をろ過後、減圧下濃縮し黄色液体を得た。これをＮ，Ｎ'−ジメチルホルムアミド（１１ｍＬ）に溶解し、室温下Ｎ，Ｎ'−ジメチルエチレンジアミン（３．０ｍＬ）を加え撹拌した。３０分後、反応混合物を酢酸エチル（１００ｍＬ）に溶解させ、イオン交換水（２００ｍＬ＊２）、飽和食塩水（１００ｍＬ＊２）を用い順次洗浄した後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。固体をろ過し、減圧下濃縮後、カラムクロマトグラフィー（ＳｉＯ2；１７３ｇ，クロロホルム／メタノール＝１２／１〜９／１）により単離精製することで、下記化合物１２（９．７５ｇ，９７％）を黄色液体として得た。【００８９】
【化２２】
2014112280.tif 000027
【００９０】
前記化合物１２の分子構造は、1Ｈ  ＮＭＲにより分析した。下記表４にスペクトルデータの解析結果を示す。【００９１】
【表４】
2014112280.tif 000028
【００９２】
（製造例７）
以下に述べる方法により、下記式で表される化合物１３を得た。【００９３】
５００ｍｌ四口フラスコに１，４−ブタンジオール（１５．１ｇ、１６８ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（１６ｍｌ）を入れ、ジクロロメタン（２５０ｍｌ）を加え、均一溶液とした。０℃下塩化オレオイル（１５．０ｇ、４９．９ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（８０ｍｌ）溶液を３０分間かけて滴下した後、３０分間かけて室温まで昇温し、さらに１時間撹拌した。反応混合物にイオン交換水（２００ｍｌ）を加え反応を停止し、減圧下濃縮することによりジクロロメタンを留去した。残渣に酢酸エチル（１００ｍｌ）を加え分液し、有機相を飽和食塩水（１００ｍｌ）を用い洗浄した。有機相に無水硫酸マグネシウムを加え乾燥した後、固体をろ過によって除去した。ろ液を減圧下濃縮することにより、粗生成物（１１．８ｇ）を回収した。【００９４】
得られた粗生成物（１１．８ｇ）をピリジン（１１ｍｌ）に溶解し、室温下Ｎ，Ｎ−カルボニルジイミダゾール（３．９８ｇ、３３．３ｍｍｏｌ）を加え撹拌した。２時間後、反応混合物にイオン交換水（１００ｍｌ）を加え反応を停止し、減圧下濃縮することによりピリジンを除去した。残渣をジクロロメタン（１００ｍｌ）に溶解し、これを５％リン酸二水素ナトリウム（１００ｍｌ）、飽和食塩水（１００ｍｌ）を用い順次洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。固体をろ過により除去し、ろ液を減圧下濃縮することにより、粗生成物（１６．３ｇ）を回収した。【００９５】
得られた粗生成物（１６．３ｇ）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１０ｍｌ）に溶解し、室温下Ｎ，Ｎ−ジメチルエチレンジアミン（３．６ｍｌ、３３．１ｍｍｏｌ）を加え撹拌した。１時間後、反応混合物にイオン交換水（１００ｍｌ）を加え反応を停止し、酢酸エチル（５０ｍｌ）を加え分液した。有機相を飽和食塩水（１００ｍｌ）を用い２回洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。固体をろ過によって除去し、ろ液を減圧下濃縮した。得られた粗生成物をカラムクラマトグラフィー（ＳｉＯ2；２００ｇ、クロロホルム：メタノール＝１２：１〜９：１）によって精製し、下記化合物１３（９．９ｇ、４２％）を黄色液体として得た。【００９６】
【化２３】
2014112280.tif 000029
【００９７】
前記化合物１３の分子構造は、1Ｈ  ＮＭＲにより分析した。下記表５にスペクトルデータの解析結果を示す。【００９８】
【表５】
2014112280.tif 000030
【００９９】
（製造例８）
以下に述べる方法により、下記式で表される化合物１４を得た。【０１００】
製造例６の１，３プロパンジオールを、１，２エチレングリコールに変えて製造例６と同様に処理することで、以下の化合物１４を得た。【０１０１】
【化２４】
2014112280.tif 000031
【０１０２】
（製造例９）
以下に述べる方法により、下記式で表される化合物１５を得た。【０１０３】
製造例６の１，３プロパンジオールを、１，６ヘキサンジオールに変えて製造例６と同様に処理することで、以下の化合物１５を得た。【０１０４】
【化２５】
2014112280.tif 000032
【０１０５】
（製造例１０）
以下に述べる方法により、下記式で表される化合物１６を得た。【０１０６】
製造例６の１，３プロパンジオールを、１，８オクタンジオールに変えて製造例６と同様に処理することで、以下の化合物１６を得た。【０１０７】
【化２６】
2014112280.tif 000033
【０１０８】
（製造例１１）
以下に述べる方法により、下記式で表される化合物１７を得た。【０１０９】
製造例６の１，３プロパンジオールを、１，１０デカンジオールに変えて製造例６と同様に処理することで、以下の化合物１７を得た。【０１１０】
【化２７】
2014112280.tif 000034
【０１１１】
（実施例１〜７）
製造例１で得られた化合物５と、Ｄ−リボース（和光純薬社製）又はポリグリセリン（ダイセル社製）と、油性成分としてｎ−デカン（和光純薬社製）とを、表６及び表７に示す割合で混合して油性組成物を調製した。得られた油性組成物のゲル化能の評価を行うとともに、各組成物の透明度（外観）を評価した。その結果を表６及び表７に示す。表中の数値は各成分の配合割合（重量％）を表す。調製方法及び評価方法を以下に示す。【０１１２】
＜調製方法（実施例１〜７）＞
Ｄ−リボースを用いた場合は、必要量の化合物５とＤ−リボースとをメタノールに溶解させて、均一溶液とした。次に減圧乾燥を行い、メタノールを完全に除去した後、これにｎ−デカンを加えてマグネティックスターラーを用いて撹拌した。その後、２５℃の恒温槽中で数日間静置して平衡に到達させ試料とした。
ポリグリセリンを用いた場合は、必要量の化合物５とポリグリセリンとｎ−デカンとをボトルに封入し、マグネティックスターラーを用いて撹拌した。その後、２５℃の恒温槽中で数日間静置して平衡に到達させ試料とした。【０１１３】
（実施例８〜１３）
製造例４で得られた化合物８又は９と、Ｄ−リボース又はクエン酸（和光純薬社製）と、油性成分としてｎ−デカンとを、表８及び表９に示す割合で混合して油性組成物を調製した。得られた油性組成物のゲル化能の評価を行った。その結果を表８及び表９に示す。表中の数値は各成分の配合割合（重量％）を表す。調製方法及び評価方法を以下に示す。【０１１４】
＜調製方法（実施例８〜１３）＞
Ｄ−リボースを用いた場合は、必要量の化合物８又は９とＤ−リボースとをメタノールに溶解させて、均一溶液とした。次に減圧乾燥を行い、メタノールを完全に除去した後、これにｎ−デカンを加えてマグネティックスターラーを用いて撹拌した。その後、２５℃の恒温槽中で数日間静置して平衡に到達させ試料とした。
クエン酸を用いた場合は、必要量の化合物８又は９とクエン酸とをメタノールに溶解させて、均一溶液とした。次に減圧乾燥を行い、メタノールを完全に除去した後、これにｎ−デカンを加えてマグネティックスターラーを用いて撹拌した。その後、２５℃の恒温槽中で数日間静置して平衡に到達させ試料とした。【０１１５】
（実施例１４〜１６）
製造例５で得られた化合物１０と、クエン酸と、油性成分としてｎ−デカンとを、表１０に示す割合で混合して油性組成物を調製した。得られた油性組成物のゲル化能の評価を行うとともに、各組成物の透明度（外観）を評価した。その結果を表１０に示す。表中の数値は各成分の配合割合（重量％）を表す。調製方法及び評価方法を以下に示す。【０１１６】
＜調製方法（実施例１４〜１６）＞
必要量の化合物１０とクエン酸とをメタノールに溶解させて、均一溶液とした。次に減圧乾燥を行い、メタノールを完全に除去した後、これにｎ−デカンを加えてマグネティックスターラーを用いて撹拌した。その後、２５℃の恒温槽中で数日間静置して平衡に到達させ試料とした。【０１１７】
（実施例１７〜２５）
製造例６〜１１で得られた化合物１２〜１７と、クエン酸と、油相成分としてｎ−デカンとを、表１１及び１２に示す割合で混合して油性組成物を調製した。得られた油性組成物のゲル化能の評価を行った。その結果を表１１及び１２に示す。表中の数値は各成分の配合割合（重量％）を表す。調製方法及び評価方法を以下に示す。【０１１８】
＜調製方法（実施例１７〜２５）＞
必要量の化合物１２〜１７とクエン酸とをメタノールに溶解させて、均一溶液とした。次に減圧乾燥を行い、メタノールを完全に除去した後、これにｎ−デカンを加えてマグネティックスターラーを用いて撹拌した。その後、２５℃の恒温槽中で数日間静置して平衡に到達させ試料とした。【０１１９】
（実施例２６〜３５）
化合物１８（Ｈ  ｈｏｌｓｔｅｉｎ社製、ＬＩＰＯＩＤ  Ｓ  ＰＥ、精製ホスファチジルエタノールアミン）と、ポリグリセリンと、油相成分としてｎ−デカン又はシクロヘキサン（和光純薬社製）とを、表１３及び表１４に示す割合で混合して油性組成物を調製した。得られた油性組成物のゲル化能の評価を行った。その結果を表１３及び表１４に示す。表中の数値は各成分の配合割合（重量％）を表す。【０１２０】
＜調製方法（実施例２６〜３５）＞
必要量の化合物１８とポリグリセリンとｎ−デカン又はシクロヘキサンとをボトルに封入し、マグネティックスターラーを用いて撹拌した。その後、２５℃の恒温槽中で数日間静置して平衡に到達させ試料とした。【０１２１】
＜評価（実施例１〜３５）＞
得られた各組成物の評価を以下の方法で行った。
（１）レオロジー測定
コーンプレートセンサー（直径６０ｍｍでコーン角１°、直径３５ｍｍでコーン角１°、２°、４°を使用）とペルチェ温度コントローラーを装着した粘度・粘弾性測定装置（ＲｈｅｏＳｔｒｅｓｓ６００、ＨＡＡＫＥ社製）を用いて行った。測定は全て２５℃条件下、定常流粘度測定モードで実施し、せん断速度を対数きざみで０．００１〜１０（ｓ-1）まで変化させて粘度を測定し、粘度曲線を得た。また各プロットは装置のトルク値変動が５％範囲に収まり、データが安定した時点での値を採用した。
（２）ゲル化能の評価
得られた油性組成物のレオロジー測定を行い、各組成物のゼロシア粘度η0を、レオロジー測定で得られる粘度曲線から求めた。上述のように、せん断速度が限りなくゼロに近い領域においては非ニュートン流体であっても、ニュートン流体に近似できる領域があり、その領域において示される一定の粘度ηを、ゼロシア粘度η0とした。ここでは、せん断速度が０．１（ｓ-1）以下で粘度は一定の値となり、その値をゼロシア粘度η0とした。
増粘度ゲル形成（増粘ゲル化）の評価は、このゼロシア粘度η0（Ｐａ・ｓ）に基づき、以下のように判定した。
◎：ゼロシア粘度η0が１００Ｐａ・ｓ以上
○：ゼロシア粘度η0が５０Ｐａ・ｓ以上、１００Ｐａ・ｓ未満
×：ゼロシア粘度η0が５０Ｐａ・ｓ未満【０１２２】
（３）透明度（外観）の評価
得られた油性組成物について、透明度を目視により以下のように判定した。
○：透明である
△：半透明である
□：二相分離している
×：白濁している【０１２３】
【表６】
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【０１２４】
【表７】
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【０１２５】
【表８】
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【０１２６】
【表９】
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【０１２７】
【表１０】
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【０１２８】
【表１１】
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【０１２９】
【表１２】
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【０１３０】
【表１３】
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【０１３１】
【表１４】
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【産業上の利用可能性】
【０１３２】
本発明の油性組成物及び増粘又はゲル形成剤は、調製が簡便であり、なおかつ、生体や環境に対する高い安全性、良好な増粘及びゲル形成能、使用感に優れ、取扱性のよさ等をすべて合わせ持ち、さらに低コストであるため、化粧料、医薬品、食品、洗浄剤、消臭剤、入浴剤、芳香剤、脱臭剤等として常温でゲル状を呈する各種製品として用いることができる。なかでも化粧料、医薬品の用途に特に適している。化粧料としては、クリ−ム、乳液、ローション、クレンジング料、浴用化粧料、保湿化粧料、血行促進・マッサージ剤、パック化粧料、頭髪化粧料等が挙げられる。医薬品としては、軟膏剤、成形パップ剤、徐放製剤基材、経皮吸収製剤、ドラッグデリバリーシステム担体、電気泳動用ゲル等が挙げられる。また、特徴的な粘弾性挙動を示すことから、増粘剤・粘度調整剤等の工業油剤用途に用いることが挙げられる。
【国際調査報告】
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