(57)【要約】【課題】二つのアンテナ素子がルーフ等の同一の導体に近接するように配置された場合に、互いの干渉を低減することができるアンテナ装置の提供。【解決手段】窓ガラスに設けられた第１の給電点を備えた第１のアンテナ導体、第２の給電点を備えた第２のアンテナ導体および無給電導体と、補助導体とを備えたアンテナ装置において、第１のアンテナ導体と第２のアンテナ導体は、互いに所定の間隔を空けて補助導体の近傍に配設され、無給電導体は、補助導体から離れる方向に延設される第１の無給電エレメントと、第１の無給電エレメントの補助導体側の一端と結合して補助導体に沿って延伸する第２の無給電エレメントを有し、第２の無給電エレメントの開放端が第１のアンテナ導体側に位置するように配置され、第１のアンテナ導体と第２のアンテナ導体との間で補助導体に近接して配設される。
2015019904.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
窓ガラスに設けられた第１の給電点を有する第１のアンテナ導体、第２の給電点を有する第２のアンテナ導体および無給電導体と、補助導体とを備えたアンテナ装置において、
前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体は、互いに所定の間隔を空けて前記補助導体の近傍に配設され、
前記無給電導体は、前記補助導体から離れる方向に延設される第１の無給電エレメントと、前記第１の無給電エレメントの前記補助導体側の一端と結合して前記補助導体に沿って延伸する第２の無給電エレメントを有し、
前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体の間で前記第１の無給電エレメントを通る仮想分割線によって前記窓ガラスを二つの領域に分割した場合、第２の無給電エレメントの開放端が第１のアンテナ導体側に位置するように配置され、前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体との間で前記補助導体に近接して配設される
ことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
前記補助導体は水平方向に直線状に設けられた水平導体を有する請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記第１のアンテナ導体は、前記補助導体に電流を励起させ、前記電流がルーフを伝わる構成である請求項１または２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体は、互いに周波数の近い異なるメディアの送信または受信の少なくとも一方を行うアンテナである請求項１から３のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記第１のアンテナ導体で受信する所定の周波数帯の中心周波数における空気中の波長をλ０とし、前記窓ガラスの波長短縮率をｋとし、前記窓ガラス上での波長をλｇ＝λ０・ｋとして、前記無給電導体と前記補助導体との最短距離は、０λｇより大きく０．１２λｇ以下である請求項１から４のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記無給電導体と前記補助導体との最短距離は、０ｍｍより大きく３０ｍｍ以下である請求項１から５のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記第１のアンテナ導体は、少なくとも前記補助導体から離れる方向に延設されたエレメントを有する請求項１から６のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項８】
前記第１のアンテナ導体で受信する所定の周波数帯の中心周波数における空気中の波長をλ０とし、前記窓ガラスの波長短縮率をｋとし、前記窓ガラス上での波長をλｇ＝λ０・ｋとして、前記第１の無給電エレメントの前記補助導体から遠い側の他端から前記第１のアンテナ導体側に位置する前記第２の無給電エレメントの端部までの導体長は、０．９（λｇ／２）以上１．５（λｇ／２）以下である請求項１から７のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項９】
前記第１の無給電エレメントの前記補助導体から遠い側の他端から前記第１のアンテナ導体側に位置する前記第２の無給電エレメントの端部までの導体長は、１１３ｍｍ以上１９０以下である請求項１から７のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
前記第２の無給電エレメントの前記第１のアンテナ導体側の領域に配設される部分の長さを前記第１の無給電エレメントの長さで除した値が、０．２以上１．３以下である請求項１から９のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項１１】
前記第１のアンテナ導体で受信する所定の周波数帯の中心周波数における空気中の波長をλ０とし、前記窓ガラスの波長短縮率をｋとし、前記窓ガラス上での波長をλｇ＝λ０・ｋとして、前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体との最短距離が、０．６λｇ以上１λｇ以下である請求項１から１０のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項１２】
前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体との最短距離が、１５０ｍｍ以上２５０ｍｍ以下である請求項１から１０のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項１３】
前記無給電導体は、前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体との最短距離を前記第１のアンテナ導体と前記第１の無給電エレメントとの最短距離で除した値が０．４以上０．９以下になるよう配設される請求項１から１２のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項１４】
前記第１のアンテナ導体用給電点は、互いに近接して配置される第１の給電部と第２の給電部とを有し、
前記補助導体は、前記水平導体と電気的に結合し垂直方向に直線状に設けられた垂直導体を有し、
前記第１のアンテナ導体は、前記水平導体と前記垂直導体との結合部近傍に配設され、かつ一端が前記第１の給電部に接続される第１のエレメントと、一端が前記第２の給電部に接続される第２のエレメントとを有し、
前記第１のエレメントと前記第２のエレメントとは、前記第１のエレメントの他端と前記第２のエレメントの他端とが近接されてループ形状の一部に切り欠き部を形成させるように半ループエレメントを構成し、
前記切り欠き部は、前記半ループエレメントで囲まれる領域の中心点を通る仮想水平線に対して前記水平導体とは反対側かつ前記中心点を通る仮想垂直線に対して前記垂直導体とは反対側に設けられ、
前記第１のエレメントの長さは、前記第１のアンテナ導体が受信または送信する所定の周波数帯の中心周波数における空気中の波長をλ０とし、窓ガラスの波長短縮率をｋとし、前記窓ガラス上での波長をλｇ＝λ０・ｋとして、０．２λｇ以上０．３５λｇ以下である請求項１から１３に記載のアンテナ装置。
【請求項１５】
前記切り欠き部は、前記中心点と前記切り欠き部の中間点を結ぶ直線と、水平線とがなす角度が２０°以上７５°以下の範囲に位置するように設けられた請求項１４に記載のアンテナ装置
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車用ガラスアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、地上波デジタルテレビ放送帯受信用の自動車用ガラスアンテナが提案されている。例えば特許文献１では、地上波デジタルテレビ放送のような広帯域の放送周波数帯で高い利得を得ることができるアンテナが提案されている。【０００３】
ところで、近年、地上波デジタルテレビ放送帯と隣接する７００ＭＨｚ帯の電波を利用した高度道路交通システム（Intelligent Transport System：ＩＴＳ）が検討されている。しかし、このＩＴＳ送受信用のアンテナをガラスアンテナとして自動車用窓ガラスに設置する場合、ＩＴＳと地上波デジタルテレビ放送のような周波数帯が近いメディアでは、限られた自動車用窓ガラスの領域の中で両者が互いに干渉し易く、それぞれのアンテナの配置位置には配慮を要する。【０００４】
例えば特許文献２には、無給電導体を設けることでアンテナ素子間の干渉を低減することが提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−２２５３８号公報
【特許文献２】特開２０００−１７４５２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
二つのアンテナ素子間での干渉については、例えば、車両の窓開口部のルーフ側のフランジの近傍に二つのアンテナ素子を配置させた場合、アンテナ素子間の空間的な干渉の他に、ルーフ側フランジに励起する電流によって受ける干渉がある。しかしながら、例えば特許文献２では、近接する同一の導体による干渉に対しては、十分な干渉低減の効果が得られない。【０００７】
そこで本発明は、二つのアンテナ素子がルーフ等の同一の導体に近接するように配置された場合に、互いの干渉を低減することができるアンテナ装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明の一観点によれば、窓ガラスに設けられた第１のアンテナ導体、第２のアンテナ導体および無給電導体と、補助導体とを備えたアンテナ装置において、前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体は、互いに所定の間隔を空けて前記補助導体の近傍に配設され、前記無給電導体は、前記補助導体から離れる方向に延設される第１の無給電エレメントと、前記第１の無給電エレメントの前記補助導体側の一端と結合して前記補助導体に沿って延伸する第２の無給電エレメントを有し、前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体の間で前記第１の無給電エレメントを通る仮想分割線によって前記窓ガラスを二つの領域に分割した場合、第２の無給電エレメントの開放端が第１のアンテナ導体側に位置するように配置され、前記第１のアンテナ導体と前記第２のアンテナ導体との間で前記補助導体に近接して配設されるアンテナ装置が提供される。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、二つのアンテナ素子がルーフ等の同一の導体に近接するように配置された場合に、互いの干渉を低減することができるアンテナ装置を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１Ａ】ルーフ１０６を水平導体、ピラー１０５を垂直導体とした場合の、第１の実施形態のアンテナ装置の平面図である。
【図１Ｂ】ルーフ１０６を水平導体、導電体１０８ｖを垂直導体とした場合の、第１の実施形態のアンテナ装置の平面図である。
【図１Ｃ】導電体１０８ｈを水平導体、導電体１０８ｖを垂直導体とした場合の、第１の実施形態のアンテナ装置の平面図である。
【図１Ｄ】ルーフ１０６を水平導体、ピラー１０５と導電体１１０を垂直導体とした場合の、第１の実施形態のアンテナ装置の平面図である。
【図２Ａ】Ｌ字状の無給電導体を設けた、第１の実施形態のアンテナ装置を横方向に配置した平面図である。
【図２Ｂ】Ｌ字状の無給電導体の変形例を示した平面図である。
【図２Ｃ】Ｌ字状の無給電導体を設けた、第１の実施形態のアンテナ装置を縦方向に配置した平面図である。
【図３】Ｔ字状の無給電導体を設けた、第１の実施形態のアンテナ装置の平面図である。
【図４】直線状の無給電導体を設けた、第１の実施形態のアンテナ装置の平面図である。
【図５】第１の実施形態の第１のアンテナ導体の一形態を示す平面図である。
【図６】第１の実施形態の第１のアンテナ導体の一形態を示す平面図である。
【図７】第１の実施形態の第１のアンテナ導体の一形態を示す平面図である。
【図８】第２の実施形態のアンテナ装置を表す平面図である。
【図９】第３の実施形態のアンテナ装置を表す平面図である。
【図１０】第４の実施形態のアンテナ装置を表す平面図である。
【図１１】無給電導体の全長とＳ２１との関係を示した図である。
【図１２】無給電導体のアスペクト比とＳ２１との関係を示した図である。
【図１３】無給電導体のＸ方向の位置とＳ２１との関係を示した図である。
【図１４】第１のアンテナ導体と第２のアンテナ導体との間隔
【図１５】無給電導体のＹ方向の位置とＳ２１との関係を示した図である。
【図１６】第１のアンテナ導体のＸ方向の位置とＳ２１との関係を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。なお、実施形態を説明するための図面において、線の平行、直角、角部の曲率などは、本発明の効果を損なわない程度のズレを許容するものである。また、それらの図面は、後述する自動車用窓ガラス１０２が車両に取り付けられた状態での車内視の図であるが、車外視の図として参照しても良い。また、図面上での左右方向が車幅方向に相当し、水平方向と称し、図面の上下方向が車高方向に相当し、垂直方向と称する。なお、以下の説明では、図内左下に矢印で座標を定義しており、必要があればこの座標を用いて説明する。
【００１２】
また、以下の実施形態では、周波数帯が近いため互いに干渉し易い二つのメディアの送信または受信を行うアンテナの例として、７６０ＭＨｚを中心周波数とするＩＴＳ用のアンテナと、受信周波数の上限値が７１０ＭＨｚである地上波デジタルテレビ放送用のアンテナとを想定する。ただし、アンテナ装置が適用可能なメディアは、これらのメディアに限定されるものではない。
【００１３】
（第１の実施形態）
図１Ａ、図１Ｂ、図１Ｃおよび図１Ｄ（以後、まとめて「図１」とも表現する）は本発明の第１の実施形態によるアンテナ装置の平面図を示している。図１において、自動車用窓ガラス１０２は、車体に取り付けられた状態の車内視である。自動車用窓ガラス１０２は、車体の窓開口部を形成する金属フランジ１０３に設置される。また、自動車用窓ガラス１０２は、自動車用窓ガラスの外縁１０２ａから所定の幅の領域にかけて、車体の金属フランジ１０３との接合部分を隠すために、接着剤劣化防止の点および美観の点から黒色遮蔽膜１０４が設けられている。黒色遮蔽膜１０４は、図１に示すように自動車用窓ガラス１０２の外縁１０２ａと黒色遮蔽膜１０４の縁部１０４ａの間に設けられる。図１においては黒色遮蔽膜１０４を設けた例を示すが、不要であれば設けなくても良い。
【００１４】
本実施形態のアンテナ装置は、自動車用窓ガラス１０２に設けられた第１のアンテナ導体１０１、第１のアンテナ導体に設けられ互いに近接して配置される第１の給電部と第２の給電部とを有する第１の給電点、第２のアンテナ導体１１２、第２のアンテナ導体１１２に設けられた第２の給電点および無給電導体１１１と、補助導体とを備えている。なお、第１の実施形態では、第１のアンテナ導体を図の右側で与干渉側のアンテナ、第２のアンテナ導体１１２を図の左側で被干渉側のアンテナとして説明するが、第１のアンテナ導体と第２のアンテナ導体という呼称は、この形態に限られない。すなわち、第１のアンテナ導体という呼称で、図の左側で被干渉側、もしくは図の左側で与干渉側のアンテナを指しても良い。
【００１５】
補助導体は、水平方向に直線状に設けられた水平導体と、水平導体と電気的に結合し、垂直方向に直線状に設けられた垂直導体との少なくともいずれかを有している。第１の実施形態では、水平導体と垂直導体との両者を備え、結合してＴ字状またはＬ字状または十字状を形成する。給電点および補助導体については、図２以降と共により詳細に説明する。
【００１６】
第１のアンテナ導体１０１は、ＩＴＳの送受信を行うアンテナを想定し、水平導体と垂直導体との結合部近傍に設けられる。第１の給電点はアンテナ導体の水平導体に沿う部位に位置する。結合部近傍とは、水平導体と垂直導体とが平面視で重なる部分である結合部の近傍である。第１のアンテナ導体１０１の中で水平導体に最も近い部分と水平導体との距離ａ（以後、「第１のアンテナ導体と水平導体との距離ａ」と表記する）が７０ｍｍ以内、アンテナ導体１０１の中で垂直導体に最も近い部分と垂直導体との距離ｂ（以後、「垂直導体からの距離ｂ」と表記する）が５０ｍｍ以内の領域に設けられることが、垂直偏波の受信感度向上の点から望ましい。なお、第１のアンテナ導体１０１を結合部近傍に設けることは、第１のアンテナ導体で垂直偏波を送受信するためであり、第１のアンテナ導体１０１で水平偏波を送受信する場合には、第１のアンテナ導体１０１を結合部近傍に設けず、水平導体のみあるいは垂直導体のみに近接するように設けられても良い。
【００１７】
第２のアンテナ導体１１２は、地上波デジタルテレビ放送の受信を行うアンテナを想定し、第１のアンテナ導体１０１と所定の間隔を隔てて設けられている。所定の間隔とは、第１のアンテナ導体と第２のアンテナ導体とが最も接近する箇所の間の距離を指し、１５０ｍｍ以上２５０ｍｍ未満の範囲であることが大きな干渉低減の効果を得るために好ましい。第２のアンテナ導体１１２は、第１のアンテナ導体１０１が近接している垂直導体とは反対側（垂直導体と離れる方向）に配設される。また、第２のアンテナ導体１１２は、水平導体に近接するように設けられている。
【００１８】
第１のアンテナ導体は、後述するようにルーフ１０６に電流を励起させ、その電流がルーフ１０６を伝わるアンテナである。第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２とを、ルーフ１０６のような同一の水平導体に近接させて配置すると、第１のアンテナ導体１０１によってルーフ１０６に励起した電流がルーフ１０６を伝って第２のアンテナ導体１１２側に流れて第２のアンテナ導体に影響を与える。すなわち、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２とは、ガラス面上を伝って受ける空間的な干渉と、ルーフ１０６を伝って受ける干渉との両者の影響を受ける。
【００１９】
無給電導体１１１は、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２の間に設けられる。また、無給電導体１１１の中で水平導体に最も近い部分と水平導体との距離Ｙ１（以後、「無給電導体と水平導体との距離Ｙ１」と表記する）が、３０ｍｍ以内の位置に配設することがより大きな干渉低減の効果を得るためには好ましい。
【００２０】
以下図１Ａ、図１Ｂ、図１Ｃおよび図１Ｄそれぞれにおいて、第１のアンテナ導体１０１、第２のアンテナ導体１１２、無給電導体１１１、水平導体、垂直導体の位置関係の実施例を示す。なお、本実施形態でいう水平導体は、本実施形態の効果を損なわない程度に水平のズレを許容するものであり、特に自動車用窓ガラス１０２が設置される車体の窓開口部のルーフ側フランジの形状に沿って円弧状に形成されていても良い。また、本実施形態でいう垂直導体は、本実施形態の効果を損なわない程度に垂直のズレを許容するものであり、特に窓ガラスが設置される車体の窓開口部のピラー側フランジの形状に沿って斜め方向に設けられていても良い。
【００２１】
図１Ａでは、第１のアンテナ導体１０１は、車両の金属フランジ１０３の上辺側を構成するルーフ側フランジ１０６と側辺側を構成するピラー側フランジ１０５とが所定角度で結合する結合部１０９ａ付近に配置される。以後図中の金属フランジ１０３の側辺をピラー１０５、上辺をルーフ１０６と称する。図１Ａの実施形態においては、ルーフ１０６は水平導体に、ピラー１０５は垂直導体にそれぞれ相当する。ピラー１０５が垂直よりも大きい所定の角度で設けられている場合、第１のアンテナ導体１０１の垂直導体からの距離ｂは、第１のアンテナ導体１０１の右上端部からピラー１０５までの距離となる。
【００２２】
無給電導体１１１は、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２の間に配置され、ルーフ１０６と距離Ｙ１だけ隔てている。図１Ａでは、第１のアンテナ導体と水平導体との距離ａと無給電導体と水平導体との距離Ｙ１は、Ｙ方向に同じ長さを有しているが、本実施形態に限られない。すなわち、無給電導体がさらにルーフ１０６に近接していても良い。
【００２３】
第２のアンテナ導体１１２は、第１のアンテナ導体１０１と距離Ｘ１を隔てて設けられている。Ｘ１は、第２のアンテナ導体１１２のうち第１のアンテナ導体１０１に最も近い部分と、第１のアンテナ導体１０１のうち第２のアンテナ導体１１２と最も近い部分との距離を指す。Ｘ１が小さい場合、第２のアンテナ導体１１２は第１のアンテナ導体１０１からの影響が大きいため干渉を受け易く、Ｘ１が大きい場合には干渉を受けにくい。また、第２のアンテナ導体１１２はルーフ１０６と距離Ｙ４を隔てて設けられている。Ｙ４は、第２のアンテナ導体１１２とルーフ１０６との最短距離を指す。Ｙ４が小さい場合、第２のアンテナ導体１１２は第１のアンテナ導体１０１からルーフ１０６を伝う干渉を受け易く、Ｙ４が大きい場合には干渉を受けにくい。
【００２４】
図１Ｂでは、図１Ａの第１のアンテナ導体１０１がＸ方向に鏡映された（Ｙ方向を軸とした線対称の）パターンのアンテナ導体（以後、「第１のアンテナ導体１０１ｂ」と表記する）はルーフ１０６と自動車用窓ガラス１０２の重心を通る上下方向のセンターライン１０７上に設けられた導電体１０８ｖとの結合部１０９ｂ付近に配置される。ここでルーフ１０６は水平導体に、導電体１０８ｖは垂直導体にそれぞれ相当する。
【００２５】
導電体１０８ｖは、第１のガラス板と第２のガラス板とが中間膜を介して貼り合わされた合わせガラスである場合、合わせガラスの中間膜に設けられる構成でも良く、二枚のガラス板のいずれの表面に設けられる構成でも良い。中間膜に設けられる構成とは、合わせガラスの中間膜自体に導電体１０８ｖが設けられていても良く、中間膜とは別体である導電体１０８ｖを二枚のガラス板の間に挟み込む構成でも良い。またガラス板の表面とは、合わせガラスの二枚のガラス板それぞれの内外面のいずれでも良い。導電体１０８ｖは特に、透明導電膜であると好ましい。
【００２６】
また、結合部１０９ｂにおいて、ルーフ１０６と導電体１０８ｖは電気的に結合している。電気的に結合しているとは、交流的な結合と直流的な結合のいずれであっても良いが、特に直流的に結合していることが好ましい。交流的な結合とは、例えば結合部１０９ｂにおいて、ルーフ１０６と導電体１０８ｖが自動車用窓ガラス１０２の厚み方向あるいは同一面上で絶縁物を介して容量結合している状態を指す。厚み方向で容量結合する場合は、ルーフ１０６と導電体１０８ｖは結合部１０９ｂにおいてオーバーラップしていても良く、同一面上で容量結合する場合は、ルーフ１０６と導電体１０８ｖは結合部１０９ｂにおいて離間していても良い。
【００２７】
導電体１０８ｖのＹ方向の長さは、送受に用いる電波の波長と比べて長いことが望ましく、自動車用窓ガラス１０２の上端から下端までの全長にわたって設けなくても良い。また、導電体１０８ｖのＸ方向の長さは、垂直偏波が得られる電流容量が得られる範囲であれば特に限られないが、送受に用いる電波の波長と比べて短いことが望ましい。
【００２８】
図１Ｃは、図１Ｂの構成に加え、水平方向に導電体１０８ｈを配置した例である。第１のアンテナ導体１０１ｂは導電体１０８ｈと導電体１０８ｖとの結合部１０９ｃの近傍に配置される。ここで、導電体１０８ｈは水平導体に、導電体１０８ｖは垂直導体にそれぞれ相当する。導電体１０８ｈと導電体１０８ｖとは、第１のガラス板と第２のガラス板とが中間膜を介して貼り合わされた合わせガラスである場合、合わせガラスの中間膜に設けられる構成でも良く、二枚のガラス板のいずれの表面上に設けられる構成でも良い。導電体１０８ｈと導電体１０８ｖとは、特に、透明導電膜であると好ましい。また、導電体１０８ｈと導電体１０８ｖが同じ構成をとる必要はなく、どちらか一方が中間膜に設けられ、どちらか一方はガラス面上に設けられても良い。
【００２９】
結合部１０９ｃにおいて、導電体１０８ｈと導電体１０８ｖは電気的に結合している。電気的に結合しているとは、交流的な結合と直流的な結合のいずれであっても良いが、特に直流的に結合していることが好ましい。交流的な結合とは、例えば結合部１０９ｂにおいて、導電体１０８ｈと導電体１０８ｖが自動車用窓ガラス１０２の厚み方向あるいは同一面上で絶縁物を介して容量結合している状態を指す。厚み方向で容量結合する場合は、導電体１０８ｈと導電体１０８ｖは結合部１０９ｂにおいてオーバーラップしていても良く、同一面上で容量結合する場合は、導電体１０８ｈと導電体１０８ｖは結合部１０９ｂにおいて離間していても良い。
【００３０】
また、図１Ｃでは導電体１０８ｖと導電体１０８ｈが結合してＴ字状を構成しているが、本構成に限定されない。例えば、導電体１０８ｖと導電体１０８ｈの結合は、Ｌ字状、または十字状の構成としても良い。また、本実施形態のようにルーフ１０６以外の導電体を水平導体とみなす場合、導電体１０８ｈはルーフ１０６と電気的に結合していることがアンテナ利得を向上させる点で好ましい。導電体１０８ｈとルーフ１０６とが電気的に結合している位置関係にあることで、アンテナ導体１０１に対してルーフ給電が可能となる。
【００３１】
無給電導体１１１および第２のアンテナ導体１１２においても、図１Ｃのようにルーフ１０６よりも面内側に導電体１０８ｈを有する構成の場合、距離Ｙ１は無給電導体１１１と導電体１０８ｈとの距離となる。なお、導電体１０８ｈが無給電導体１１１や第２のアンテナ導体１１２の上部まで延在しない場合、Ｙ１およびＹ４は、ルーフ１０６と導電体１０８ｈのいずれか近い方との最短距離となる。
【００３２】
また、図１Ｄは、ピラー１０５よりも内側のガラス面上に導電体１１０を配置した例である。第１のアンテナ導体１０１は、ルーフ１０６とピラー１０５との結合部１０９ｄの近傍に配置される。ここでルーフ１０６は水平導体に相当し、ピラー１０５と導電体１１０とは電気的に結合しているため、両者を一体として垂直導体とみなせる。導電体１１０は、第１のガラス板と第２のガラス板とが中間膜を介して貼り合わされた合わせガラスである場合、合わせガラスの中間膜に設けられる構成でも良く、二枚のガラス板の表面上に設けられる構成でも良い。導電体１１０は、透明導電膜であっても良いし、銅箔などの金属箔や導電ペーストの焼成体で形成された除雪用ないし曇り止め用のヒータ線やバスバーなどであっても良い。
【００３３】
また、図１Ｄに示す通り、ルーフ１０６とピラー１０５が電気的に結合しており、かつ導電体１１０がピラー１０５と十分に容量結合している場合には、導電体１１０はルーフ１０６と間接的に電気的に結合することとなる。したがって、導電体１１０がルーフ１０６と直接的に電気的に結合していなくとも、導電体１１０は垂直導体の一部とみなせる。導電体１１０のＹ方向の長さは、送受に用いる電波の波長と比べて長いことが望ましい。また、導電体１１０のＸ方向の長さは、垂直偏波が得られる範囲であれば特に限られないが、送受に用いる電波の波長と比べて短いことが望ましい。
【００３４】
また、本実施形態では第１のアンテナ導体１０１は自動車用窓ガラス１０２の面内右上側に設けられているが、本実施形態の配置に限られない。自動車用窓ガラス１０２の重心を通る上下方向のセンターライン１０７を対称軸とした位置に第１のアンテナ１０１ｂを設けても良い。
【００３５】
図２Ａは、図１Ａにおいて第１のアンテナ１０１を補助導体であるルーフ１０６（水平導体）と側辺側を構成するピラー１０５（垂直導体）とが所定角度で結合する結合部１０９ａ付近に配置した場合のアンテナ装置を拡大した平面図を示している。図２Ａでは、図面が煩雑になることを避けるため、黒色遮蔽膜１０４の図示を省略している。また、ピラー１０５とルーフ１０６は垂直に交わるものとする。
【００３６】
図２Ａに示すように、無給電導体１１１は水平導体から離れる方向に延設される第１の無給電エレメント２０１と、第１の無給電エレメント２０１の水平導体側の一端と結合して水平導体に沿って延伸する第２の無給電エレメント２０２を備える。本実施形態においては無給電導体１１１はＬ字状を形成する。このような無給電導体１１１を第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２の間に設けることで、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２の距離を大きくしなくとも、第１のアンテナ導体１０１からガラス面上を伝って第２のアンテナ導体１１２に与える干渉と、第１のアンテナ導体１０１からルーフ１０６を伝って第２のアンテナ導体１１２に与える干渉との両者を低減することができる。なお、本明細書において「一端」とは、必ずしもエレメントの端である必要はなく、各実施形態の機能を妨げない程度の値の幅を許容するものである。
【００３７】
なお、無給電導体１１１の形状は本実施形態の形状に限定されない。例えば、第１の無給電エレメント２０１は、第２の無給電エレメント２０２とは垂直に交わる必要はなく、第１の無給電エレメント２０１もしくは第２の無給電エレメント２０２あるいは無給電導体１１１全体として斜めになっていても良い。また、図２Ｂに示すように、第１の無給電エレメント２０１に第３の無給電エレメント２１０およびループ形成エレメント２１１を設けてループ状としても良い。また同様に、第２の無給電エレメント２０２をループ状としても良い。このようにすることで、ルーフ１０６に流れる電流と逆位相の電流をより発生させることができる。なお、ループ形成エレメント２１１を設けずに、第１の無給電エレメント２１０と第３の無給電エレメント２１０とでエレメントを二重化した構成であっても良い。
【００３８】
また、後述する図３に示すような第１の無給電エレメント２０１が第２の無給電エレメント２０２の中間部と結合するＴ字状の無給電導体３１１であっても良い。また、後述するが、第２のアンテナ導体の構成によっては、図９および図１０に示すような図２Ａの無給電導体の形状をＸ方向に反転させた形状でも良い。
【００３９】
また、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２の間で第１の無給電エレメントを通る仮想分割線２０３によって、自動車用窓ガラス１０２を第１のアンテナ導体１０１側領域２０４と第２のアンテナ導体１１２側領域２０５の二つに分割した場合、第２の無給電エレメント２０２は、第１のアンテナ導体１０１側の領域２０４に配設されることが干渉低減の効果を得るために望ましい。具体的には、図２Ａのように無給電導体１１１がＬ字状の場合には、第２の無給電エレメント２０２の端部のうち第１の無給電エレメントと結合していない開放端Ｆが第１のアンテナ導体１０１側領域２０４にある（以後、この形状を「Ｌ字状」と表記する）。このように、ルーフ１０６に電流を励起させ、その電流がルーフ１０６を伝わり易い第１のアンテナ導体１０１側の領域２０４に、Ｌ字状の開放端Ｆが存在することで、第２の無給電エレメント２０２に、ルーフ１０６に流れる電流と逆位相の電流を発生させてルーフ１０６と結合させることによって、第１のアンテナ導体１０１からルーフ１０６を伝って第２のアンテナ導体１１２に与える干渉を低減することができる。なお、無給電導体１１１は、第１のアンテナ導体１０１側の領域２０４に開放端Ｆを存在させて、ルーフ１０６に流れる電流と逆位相の電流を発生させることができれば良く、開放端Fに付加エレメントを設けても良い。
【００４０】
図３のようなＴ字状の無給電導体３１１の場合には、第２の無給電エレメントのうち領域２０４側に配置される水平部に、ルーフ１０６に流れる電流と逆位相の電流を発生させてルーフ１０６と結合させることによって、第１のアンテナ導体１０１からルーフ１０６を伝って第２のアンテナ導体１１２に与える干渉を低減することができる。したがって、無給電導体３１１は、第１のアンテナ導体１０１側の領域２０４に開放端Ｆが存在していれば、第２のアンテナ導体１１２側領域２０５にいかなる付加エレメントを設けても良い。
【００４１】
また、第１のアンテナ導体で送受信する所定の周波数帯の中心周波数における空気中の波長をλ０とし、車両用窓ガラスの波長短縮率をｋとし、前記車両用窓ガラス上での波長をλｇ＝λ０・ｋとして、第１の無給電エレメントの水平導体から遠い側の他端から第１のアンテナ導体側に位置する第２の無給電エレメントの端部までの導体長は、０．９５λｇ以上１．２λｇ以下であることが、より効果的な干渉低減の効果を得るために望ましい。具体的には、図２ＡのようなＬ字状の場合、第２の無給電エレメント２０２からなる水平部と、第１の無給電エレメントからなる垂直部とで構成されるＬ字部分の全長、すなわち図２ＡのＸ３とＹ２の長さの合計が、０．９５λｇ以上１．２λｇ以下であること好ましい。例えば、中心周波数が７６０ＭＨｚであるＩＴＳを想定した場合、Ｘ３とＹ２の長さの合計が１２０ｍｍ以上１５２ｍｍ以下が好ましい。また、Ｌ字部分の全長とは、図３のようなＴ字状の無給電導体３１１の場合、第２の無給電エレメントのうち第１のアンテナ側領域２０４側の部分からなる水平部と第１の無給電エレメント２０１からなる垂直部とで構成されるＬ字部分の全長（Ｘ３とＹ２の長さの合計）を指す。
【００４２】
また、第２の無給電エレメント２０２の第１のアンテナ導体側の領域に配設される水平部の長さＸ３を第１の無給電エレメントの長さＹ２で除した値が０．２以上１．３以下であることが好ましい。さらに望ましくは、水平部の長さＸ３を第１の無給電エレメントの長さＹ２で除した値が０．４以上１．２以下であることが好ましい。
【００４３】
また、無給電導体１１１の位置は、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２との最短距離Ｘ１を、第１のアンテナ導体と第１の無給電エレメント２０１との最短距離Ｘ２で除した値が０．４以上０．９以下の範囲に設けられることが望ましい。
【００４４】
図５は、本実施形態のアンテナ装置のうち、第１のアンテナ導体１０１の一つの実施形態の部分拡大図を示す。第１のアンテナ導体１０１は、第１の給電点と、第１のエレメント５０１と、第２のエレメント５０２とを備え、第１の給電点は第１の給電部５０３と、第２の給電部５０４を備える。第１のアンテナ導体１０１は、ルーフ１０６に電流を励起させ、その電流がルーフ１０６を伝わるアンテナである。
【００４５】
第１のエレメント５０１は、一端が第１の給電部５０３に接続され、下方へ延伸する部分エレメント５０１ａと、部分エレメント５０１ａの終端部を起点に右方向に延伸する部分エレメント５０１ｂとを備える。部分エレメント５０１ｂは、第１のエレメント５０１の延伸の終端Ａまで延伸する。終端Ａが部分エレメント５０１ａの途中に設けられる場合は、部分エレメント５０１ｂは形成されなくても良い。
【００４６】
ところで、本実施形態において第１のエレメント５０１の長さは、第１のアンテナ導体が受信または送信する所定の周波数帯の中心周波数における空気中の波長をλ０とし、自動車用窓ガラス１０２の波長短縮率をｋとし、自動車用窓ガラス１０２上での波長をλｇ＝λ０・ｋとした場合に０．２λｇ以上０．３５λｇ以下の範囲である。
【００４７】
例えば、所定の周波数としてＩＴＳを設定した場合、その中心周波数は７６０ＭＨｚである。したがって、ＩＴＳのアンテナ利得を向上させたい場合、電波の速さを３．０×１０８ｍ／ｓとし、波長短縮率ｋを０．６４とすると、第１のエレメント５０１の長さを５０ｍｍ以上８９ｍｍ以下とすることが望ましい。
【００４８】
第２のエレメント５０２は、一端が第２の給電部５０４に接続され、右方向に延伸する部分エレメント５０２ａと、部分エレメント５０２ａの終端部を起点として下方に延伸する部分エレメント５０２ｂと、部分エレメント５０２ｂの終端部を起点として左方向に延伸する部分エレメント５０２ｃとを備える。部分エレメント５０２ｃは、第２のエレメント５０２の延伸の終端Ｂまで延伸する。
【００４９】
第１の給電点は、第１のアンテナ導体１０１のルーフ１０６に沿う部位、すなわち、第１のアンテナ導体１０１のうちルーフ１０６に近い側のルーフ１０６に沿ったエレメントに位置し、図５においては、部分エレメント５０２ａを含むルーフ１０６に沿った延長線上に設けられる。また、第２の給電部５０４は、第１の給電部５０３よりもピラー１０５側に配置される。
【００５０】
第１のエレメント５０１と第２のエレメント５０２とは、第１のエレメント５０１の他端である終端Ａと第２のエレメント５０２の他端であると終端Ｂが近接されて配置されることにより、終端Ａと終端Ｂとの間に切り欠き部５０５を形成される。したがって、第１のアンテナ導体１０１の全体形状は、ループ形状の一部に切り欠き部５０５を有する半ループ形状となる。以後、第１のエレメント５０１と第２のエレメント５０２を一つのエレメントとみなして言及する場合は、「半ループエレメント」と表現する。
【００５１】
なお、部分エレメント５０１ａが半ループエレメントの左辺部を形成し、部分エレメント５０１ｂが半ループエレメントの下辺部の一部を形成する。また、部分エレメント５０２ａが半ループエレメントの上辺部を形成してルーフ１０６に沿って延伸し、部分エレメント５０２ｂが半ループエレメントの右辺部を形成してピラー１０５に沿って延伸し、部分エレメント５０２ｃが半ループエレメントの下辺部の一部を形成する。
【００５２】
また、本実施形態では、第１のエレメント５０１の終端Ａと第２のエレメント５０２の終端Ｂとが同一のＹ座標上に存在するが、終端Ａ，Ｂの配置は本実施形態に限定されない。すなわち、終端Ａと終端Ｂが異なるＹ座標に存在し、第１のアンテナ導体１０１は、全体形状として段差を有する半ループエレメントを形成しても良い。
【００５３】
また、部分エレメント５０２ａと部分エレメント５０２ｂの接合部は、金属フランジ１０３のコーナー部の形状が円弧状である場合、その形状に合わせて円弧状としても良い。
【００５４】
また、本実施形態では第１のアンテナ導体１０１の全体形状が長方形の半ループエレメントを形成しているが、この形態に限定されない。すなわち、半ループエレメントは平行四辺形、台形、正方形、円形、多角形、または扇形であっても良い。特に、部分エレメント５０１ａと部分エレメント５０２ｂはピラー１０５と平行または略平行に形成され、部分エレメント５０１ｂと部分エレメント５０２ｃはルーフ１０６と平行または略平行に形成されていても良い。
【００５５】
切り欠き部５０５は、第１のエレメント５０１の終端Ａと第２のエレメント５０２の終端Ｂとを離間させ、第１のエレメント５０１と第２のエレメント５０２とが実施的に電気的に結合しないように構成される。実質的に電気的に結合しないとは、直流的に結合しないだけでなく、第１のアンテナ導体１０１の動作周波数で交流的にも結合しないことを意味する。例えば、半ループエレメントが切り欠き部５０５において部分エレメント５０１ｂと部分エレメント５０２ｃとがＹ方向に離間してオーバーラップするように形成されていたとしても、そのオーバーラップ部の長さが、第１のエレメント５０１と第２のエレメント５０２が高周波的に導通するために十分な長さではない場合、実質的に電気的に結合していないこととなる。本実施形態においては、オーバーラップ部の長さは０．０４λｇ以下が望ましく、例えば、中心周波数が７６０ＭＨｚであるＩＴＳを想定した場合、１０ｍｍ未満が好ましい。
【００５６】
切り欠き部５０５の位置は、半ループエレメントで囲まれる領域の中心点ｅを通る仮想水平線に対してルーフ１０６とは反対側かつ中心点を通る仮想垂直線に対してピラー１０５とは反対側に設けられる。さらに、切り欠き部５０５は、中心点ｅと切り欠き部５０５の中間点ｆを結ぶ直線と、Ｘ軸と平行な水平線とがなす角度（以後、「切り欠き部５０５が設けられる角度」と表記する）が２０°以上７５°以下の範囲に位置するように設けられることが好ましく、３０°以上６５°以下の範囲に設けられることがより好ましい。さらに、切り欠き部５０５が設けられる角度は、３５°以上６０°以下の範囲に設けられることがなお好ましい。半ループエレメントで囲まれる領域の中心点ｅとは、半ループエレメントの切り欠き部５０５がないとみなした場合のループ形状の重心を指す。また、切り欠き部５０５の中間点ｆとは、第１のエレメント５０１の終端Ａと第２のエレメント５０２の終端Ｂとを結んだ直線の中点を指す。
【００５７】
本実施形態では、切り欠き部５０５は半ループエレメントの下辺に設けられているが、これに限られない。すなわち、切り欠き部５０５が設けられる角度および半ループエレメントのアスペクト比（半ループエレメントの垂直方向の高さを水平方向の幅で除した値）によっては、切り欠き部５０５は半ループエレメントの左下頂点を含む位置に、もしくは半ループエレメントの左辺に設けられても良い。
【００５８】
図６は、第１のアンテナ導体１０１のルーフ１０６からの距離、ピラー１０５からの距離、切り欠き部５０５が設けられる角度、半ループエレメントの全長、給電点の位置、第１のエレメント６０２の長さは変えずに、半ループエレメントのアスペクト比を変化させた例を示す。このように、半ループエレメントのアスペクト比と切り欠き部５０５が設けられる角度によっては、部分エレメント５０１ｂは形成されなくても良い。また、第２のエレメント６０３は、部分エレメント５０２ｃの終端部から上方にむかって部分エレメント６０４を有している。切り欠き部５０５が設けられる角度によっては、このような部分エレメント６０４を設けても良い。また、図６では第１のエレメント６０２の終端Ａと第２のエレメント６０３の終端Ｂとが同一のＸ座標上に存在するが、終端Ａと終端Ｂが異なるＸ座標に存在し、第１のアンテナ導体６０１の全体形状として段差を有する半ループエレメントでも良い。
【００５９】
また、切り欠き部５０５の長さは、第１のエレメント５０１と第２のエレメント５０２が直接結合しなければ特に限られないが、０．１ｍｍ〜５ｍｍであることが好ましい。切り欠き部５０５の長さとは、切り欠き部において第１のエレメント５０１と第２のエレメント５０２とが最も近接している部分の間隔のことを指し、図５においては、第１のエレメント５０１の終端Ａと第２のエレメント５０２の終端Ｂとを結んだ直線の長さに相当する。
【００６０】
第１の給電部５０３と第２の給電部５０４は、アンプ等の不図示の信号処理回路に所定の導電性部材を介して電気的に第１のアンテナ導体１０１を接続するための部位である。導電性部材として、例えば、同軸ケーブルなどの給電線が用いられる。同軸ケーブルを用いる場合には、同軸ケーブルの内部導体を第１の給電部５０３と第２の給電部５０４の一方に電気的に接続し、同軸ケーブルの外部導体を他方に接続すれば良い。また、アンプ等の信号処理回路を給電点に電気的に接続するためのコネクタを、給電点に実装する構成を採用しても良い。このようなコネクタによって、同軸ケーブルを給電点に取り付けることが容易になる。また、給電点に突起状の導電性部材を設置し、自動車用窓ガラス１０２が取り付けられる車体の金属フランジ１０３に設けられた接続部にその突起状の導電性部材が接触、および／または嵌合するような構成としても良い。また、給電点は、黒色遮蔽膜１０４からなる周縁領域に一部分もしくは全体が設けられても良い。
【００６１】
第１の給電部５０３および第２の給電点５０４は、互いに近接して配置される。ここで、第１の給電部５０３は、第１のアンテナ導体１０１の左上角部付近に設けられる。前述の通り、第１のエレメント５０１の長さと、切り欠き部５０５の位置がある範囲に定まるため、両者によって第１の給電部５０３の位置も必然的に決定する。
【００６２】
図７は、第１のアンテナ導体１０１のルーフ１０６からの距離、ピラー１０５からの距離、切り欠き部５０５が設けられる角度、半ループエレメントのアスペクト比、半ループエレメントの全長は変えずに、第１のエレメント７０２の長さを伸ばし、給電点の位置が異なっている例を示す。このように、部分エレメント５０１ａは第１の給電部５０３に直接接続せずに、付設エレメント７０３を介して第１の給電部５０３と接続されている。この場合、付設エレメント７０３、部分エレメント５０１ａおよび部分エレメント５０１ｂを合わせて第１のエレメント７０２とし、第１のエレメント７０２の長さはそれぞれの長さを足し合わせた全長とする。前述の通り、第１のエレメントの長さと、切り欠き部５０５の位置は所定の範囲に定まるため、その値によっては第１の給電部５０３の位置は左上角部でなくても良い。しかし、ルーフ給電を可能とするために、第１のアンテナ導体７０１の上辺に位置するものとし、最も第１のエレメント７０２の長さが最も短い場合でも、第１の給電点５０３の位置は、左辺と上辺に接合する左上角部とする。
【００６３】
また、半ループエレメントの垂直方向の高さをｃ、半ループエレメントの水平方向の幅をｄとした場合、半ループエレメントの高さｃを幅ｄで除したアスペクト比（ｃ／ｄ）は、０．３以上であれば十分な通信性能を得ることができる。半ループエレメントのアスペクト比が０．３より小さくなると、半ループエレメントの下辺と第１の給電部５０３または第２の給電部５０４もしくはその両者と近接するため、容量結合して給電点からの影響を受けてしまうため、好ましくない。
【００６４】
また、半ループエレメントの周長は、第１のアンテナ導体用給電点の第１の給電部５０３と第２の給電部５０４との間の間隙と切り欠き部５０５とを有さない元のループ形状とみなした場合に１．０５λｇ〜１．５λｇの長さとすることが通信性能向上の点から望ましい。以後、「半ループエレメントの周長」と表現した場合は、第１のアンテナ導体用給電点の第１の給電部５０３と第２の給電部５０４との間の間隙と切り欠き部５０５を有さない元のループ形状とみなした場合の長さを表す。
【００６５】
第２のアンテナ導体１１２は、第２の給電点と第３のエレメント２０６と第４のエレメント２０７とを備え、第２の給電点は第３の給電部２０８と第４の給電部２０９を備える。第３の給電部２０８と第４の給電部２０９は、第１の給電部５０３と第２の給電部５０４と同様に、アンプ等の不図示の信号処理回路に所定の導電性部材を介して電気的に第２のアンテナ導体１１２を接続するための部位である。
【００６６】
第１の実施形態では、第２のアンテナ導体１１２はダイポールタイプのアンテナであるが、本実施形態に限られない。すなわち、第１のアンテナ導体１０１と周波数の近い異なるメディアを受信するアンテナであれば、アンテナの形状、大きさは問わない。また、図２Ａでは、第２のアンテナ導体１１２は、第１のアンテナ導体１０１や無給電導体１１１と同一のＹ座標に設けられているが、これに限られない。第２のアンテナ導体１１２の配置位置は、第１のアンテナ導体１０１からルーフ１０６を伝わる干渉を受ける範囲内で効果が顕著であり、例えば第１のアンテナ導体１０１よりもガラス面内側に配置されていても良い。
【００６７】
また、第１のアンテナ導体１０１と無給電導体１１１および第２のアンテナ導体１１２（以後、「三つの素子」と表記する）が近接する導体は、水平導体に限られない。すなわち、図２Ｃに示すような、ピラー１０５に沿って三つの素子が縦に配列されたパターンであっても、三つの素子が電気的に繋がっている同一の導体に近接していれば良い。ここでいう導体とは、図１Ｄのような電気的な結合により一体とみなせるものでも良い。なお、三つの素子が垂直導体に沿って配置される場合、無給電導体１１１は、垂直導体から離れる方向に延設される第１の無給電エレメント２０１と、第１の無給電エレメント２０１と結合してＬ字状を形成する第２の無給電エレメント２０２を備える。
【００６８】
なお、第１および第２のアンテナ導体、第１乃至第４の給電部および導電体は、銀ペースト等の、導電性金属を含有するペーストを、例えば自動車用窓ガラス１０２の車内側表面にプリントし、焼付けて形成される。しかし、この形成方法に限定されず、銅等の導電性物質からなる、線状体または箔状体を、自動車用窓ガラス１０２の車外側表面に形成しても良く、自動車用窓ガラス１０２に接着剤等により貼付しても良く、自動車用窓ガラス１０２自身の内部に設けても良い。また、アンテナ導体からなる導体層を合成樹脂製フィルムの内部またはその表面に設け、導体層付き合成樹脂製フィルムを自動車用窓ガラス１０２の車内側表面または車外側表面に形成してアンテナ導体としても良い。さらに、アンテナ導体が形成されたフレキシブル回路基板を自動車用窓ガラス１０２の車内側表面に設置してアンテナ導体としても良い。
【００６９】
第１乃至第４の給電部の形状は、導電性部材またはコネクタの実装面の形状に応じて決めると良い。例えば、正方形、略正方形、長方形、略長方形などの方形状や多角形状が実装上好ましい。なお、第１乃至第４の給電部の形状は、円、略円、楕円、略楕円などの円状でも良い。
【００７０】
また、自動車用窓ガラス１０２は、ガラス板のみならず、透明樹脂板、あるいはガラス板と透明樹脂板との複合体からなる光透過部材も含まれる。
【００７１】
また、本実施形態では第１のアンテナ導体１０１を自動車用窓ガラス１０２に一箇所のみ設けたものであるが、同一窓ガラスに複数個所、あるいは複数の窓ガラスにそれぞれに第１のアンテナ導体１０１を設けて、これらの複数個の第１のアンテナ導体１０１を用いてダイバーシティやＭＩＭＯなどの、マルチアンテナシステムを構成しても良い。マルチアンテナ化により、さらに通信性能を向上させることができる。
【００７２】
（第２の実施形態）
第２の実施形態のアンテナ装置は、図８に示すよう第１の実施形態の第１のアンテナ導体１０１を変形させ、第１のアンテナ導体８０１とした例である。第２の実施形態は、第１の実施形態と第１のアンテナ導体のみ異なり、その他の点では同一である。そのため、同じ構成には同じ符号を付し、それらの説明は省略する。
【００７３】
第２の実施形態では、第１のアンテナ導体８０１は、１つの給電部に接続された垂直方向に延伸するエレメントを有するモノポールアンテナである。モノポールアンテナは、ルーフ１０６を接地として利用しているので、ルーフ１０６に電流を励起させ、その電流がルーフ１０６を伝わる構成である。そのため、無給電導体１０１によって、第１のアンテナ導体８０１からルーフ１０６を伝って第２のアンテナ導体１１２へ与える干渉を低減できる。また、第２の実施形態においては、図８に示す通り、第１の無給電エレメント２０１が第２の無給電エレメント２０２の左端と結合して開放端Ｆが第１のアンテナ導体側領域２０４に位置するようなＬ字状の構成とすることが干渉低減の効果を得るために望ましい。
【００７４】
以上のように、モノポールアンテナである第１のアンテナ導体８０１と第２のアンテナ導体１１２との干渉を無給電導体１１１によって低減することができる。
【００７５】
（第３の実施形態）
第３の実施形態のアンテナ装置は、図９に示すように第２の実施形態の第２のアンテナ導体１１２を変形させ、第２のアンテナ導体９１２とした例である。また、第３の実施形態では、第１のアンテナ導体８０１と第２のアンテナ９１２の間の開放端Ｆが、第２のアンテナ側領域２０５にあるＬ字状（以後、逆Ｌ字状と表記する）の無給電導体９１１を有する。第３の実施形態は、第２の実施形態と第２のアンテナ導体１１２および無給電導体１１１のみ異なり、その他の点では同一である。そのため、同じ構成には同じ符号を付し、それらの説明は省略する。
【００７６】
第３の実施形態では、第１のアンテナ導体８０１だけでなく、第２のアンテナ導体９１２もモノポールアンテナとした例である。第２のアンテナ導体９１２もルーフ１０６に電流を励起させ、その電流がルーフ１０６を伝わる構成であるため、図９で示すような逆Ｌ字状の無給電導体９１１を配置した場合、第２のアンテナ導体９１２から第１のアンテナ導体８０１に向けて、ルーフ１０６を伝う干渉を低減することができる。
【００７７】
また、第２の実施形態で説明した通り、無給電導体９１１がＬ字状であった場合でも、第１のアンテナ導体８０１から第２のアンテナ導体９１２に向けて、ルーフ１０６を伝う干渉を低減することができる。ピラー１０５に近い第１のアンテナ導体８０１の方がルーフ１０６に励起して第２のアンテナ導体９１２側に伝わる電流が大きくなるので、本実施形態の場合、無給電導体９１１がＬ字状の方が、より大きな干渉低減の効果が得られるため望ましい。
【００７８】
（第４の実施形態）
第４の実施形態のアンテナ装置は、図１０に示すように第１の実施形態の第２のアンテナ導体１１２を変形させ、第２のアンテナ導体１０１２とした例である。第４の実施形態は、第１の実施形態の第２のアンテナ導体１１２のうち、第４のエレメント２０７を垂直方向に延伸させて、垂直エレメント１００７とした構成である。また、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１０１２との間に、逆Ｌ字状の無給電導体９１１を有する。第４の実施形態は、第１の実施形態と第２のアンテナ導体１１２および無給電導体１１１のみ異なり、その他の点では同一である。そのため、同じ構成には同じ符号を付し、それらの説明は省略する。
【００７９】
第４の実施形態の第２のアンテナ導体１０１２は、第３のエレメント２０６と垂直エレメンント１００７で全体形状としてＬ字状を構成している。図１０では垂直エレメント１００７は、第４の給電部２０９の内側から延伸されているが、第４の給電部２０９のいずれの箇所から延伸されていても良い。
【００８０】
なお、第２のアンテナ導体１０１２の位置は、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１０１２との距離Ｘ１が、第１の実施形態と対応する位置となるようにした。すなわち、第４の実施形態でも、第１の実施形態の第４のエレメント２０７があると仮定し、その第４のエレメント２０７の先端と第１のアンテナ導体１０１のうち第２のアンテナ導体１０１２と最も近い部分との距離をＸ１とした。
【００８１】
第４の実施形態における第２のアンテナ導体１０１２の構成は、第１の実施形態の第２のアンテナ導体１１２の水平状のダイポールの構成に比べて、ルーフ１０６に電流が励起され、その電流がルーフ１０６を伝って第１のアンテナ導体１０１側へ伝わる構成である。そのため、図１０で示すような逆Ｌ字状の無給電導体９１１を配置した場合、第２のアンテナ導体９１２から第１のアンテナ導体８０１に向けて、ルーフ１０６を伝う干渉を低減することができる。
【００８２】
また、第１の実施形態で説明した通り、無給電導体９１１がＬ字状であった場合でも、第１のアンテナ導体１０１から第２のアンテナ導体９１２に向けて、ルーフ１０６を伝う干渉を低減することができる。第１のアンテナ導体１０１の方が、ルーフ１０６に励起して第２のアンテナ導体１０１２側に伝わる電流が大きいので、本実施形態の場合、無給電導体９１１がＬ字状の方が、より大きな干渉効果が得られるため望ましい。
【実施例】
【００８３】
＜無給電導体の形状＞
縦７５０ｍｍ、横１０８０ｍｍの長方形の厚さ３．０ｍｍのガラス基板の周縁部を幅４０ｍｍの導電体が囲んだ状況を想定して、第１の実施形態における無給電導体１１１の効果について、コンピュータ上で数値計算を行った。第１のアンテナ導体１０１、第２のアンテナ導体１１２および無給電導体１１１の配置は図２Ａと同一とし、各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：１０
Ｘ１：２０５
Ｘ２：１１２
Ｘ３：６８
Ｘ４：８５
Ｙ１：１５
Ｙ２：６８
Ｙ３：７５
とした。また、数値計算の環境条件を以下のように設定した。【００８４】
第１のアンテナ導体１０１の切り欠き部５０５が設けられる角度：４０°
切り欠き部５０５の長さ：２ｍｍ
第１の給電部５０３と第２の給電部５０４の間の距離：５ｍｍ
第３の給電部２０８と第４の給電部２０９の間の距離：５ｍｍ
給電部の大きさ：１５ｍｍ×１５ｍｍ
第２のアンテナ導体１１２とルーフ１０６との距離Ｙ４：１５ｍｍ
第３のエレメント２０６の長さ：６５．５ｍｍ
第４のエレメント２０７の長さ：６５．５ｍｍ
ガラス板の比誘電率：７．０
導電体の抵抗：０Ω
各エレメントおよび給電点の厚さ：０．１ｍｍ
各エレメントの線幅：１．０ｍｍ
規格化インピーダンス：５０Ω
なお、第３のエレメント２０６は第３の給電部２０８の右下端部、第４のエレメント２０７は第４の給電部２０９の左下端部から延伸されているものとした。【００８５】
このように数値設定されたアンテナについて、ＦＤＴＤ法（Finite−Difference Time−Domain method）に基づく電磁界シミュレーションによって、周波数７２０ＭＨｚ、７４０ＭＨｚ、７６０ＭＨｚおよび７８０ＭＨｚの４点において、減衰特性（Ｓ２１）を数値計算した。Ｓ２１は、第２のアンテナ導体１１２で受けた第１のアンテナ導体１０１の電波の強さを表しており、Ｓ２１の値が小さいほど、第１のアンテナ導体が第２のアンテナ導体に及ぼす影響、すなわち干渉が小さい。【００８６】
また、無給電導体１１１は図２Ａに示すＬ字状以外に、開放端Ｆが第２のアンテナ導体側領域２０５にあるＬ字状（逆Ｌ字状）、図３に示したＴ字状、図４に示した直線状のもので解析した。【００８７】
表１は、第１の実施形態において、無給電導体１１１の形状を変化させた場合のＳ２１のシミュレーション結果を示す表である。第１のアンテナ導体１０１が７６０ＭＨｚを中心周波数とするＩＴＳの送受信を行う場合を想定し、７２０ＭＨｚ、７４０ＭＨｚ、７６０ＭＨｚおよび７８０ＭＨｚの周波数についての数値を計算した。また、表１中、例１は直線状、例２は逆Ｌ字状、例３はＬ字状、例４はＴ字状の無給電導体１１１がそれぞれ設けられている場合の計算結果を表している（以後、凡例として例１から例４と表記した場合は、同様の無給電導体１１１の形状で計算を行った結果とする。また表１、および表４において例１および例２は比較例である）。また、無給電導体１１１が設けられていない場合と例１〜例４それぞれのＳ２１の差を「Δ（デルタ）Ｓ２１」として表記した。すなわち、表１内でΔＳ２１が負の値であれば、干渉低減の効果がある。【００８８】
【表１】
2015019904.tif 000003
例１から例４のそれぞれを比較して分かるように、Ｌ字状、Ｔ字状の無給電導体を第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２の間に設けることで、お互いの干渉を低減させることができることが確認された。【００８９】
＜無給電導体の全長とＳ２１との関係＞
図１１は、第１の実施形態において、Ｌ字状の無給電導体１１１を第１のエレメント１１１と第２のエレメント１１２の間に配置し、第１の無給電エレメント２０１と第２の無給電エレメント２０２の長さを１：１に固定した状態で、エレメントの全長を変化させた場合におけるＳ２１のシミュレーション結果を示すグラフである。図１１中、横軸はエレメントの長さをλｇ／２で規格化して表記した。また、図１１中、縦軸のＳ２１の値は、各例の場合と、無給電導体がない場合とにおける、７２０ＭＨｚから７８０ＭＨｚのＳ２１の平均値の差を表している（以後、グラフにおいてΔＳ２１と表記する場合は、同様意味を表すものとする）。よってΔＳ２１が負の値であれば、干渉低減の効果があることを意味している。また、図１１中の凡例において、「１１２」は第１のアンテナ導体と第１の無給電エレメント２０１との距離Ｘ２が１１２ｍｍの場合、「１４６」は第１のアンテナ導体と第１の無給電エレメント２０１との距離Ｘ２が１４６ｍｍの場合を示している。各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：１０
Ｘ１：２０５
Ｘ２：１１２、１４６
Ｘ３：６８
Ｘ４：８５
Ｙ１：１５
Ｙ２：６８
Ｙ３：７５
とした。上記寸法以外は、先の条件と同様である。【００９０】
図１１より、無給電導体の全長が０．９（λｇ／２）以上１．５（λｇ／２）以下の範囲で干渉を低減させることができて好ましく、０．９５（λｇ／２）以上１．２（λｇ／２）以下の範囲がより好ましいことが確認された。例えば、中心周波数が７６０ＭＨｚであるＩＴＳを想定した場合、１１３ｍｍ以上１９０ｍｍ以下の範囲が好ましく、１２０ｍｍ以上１５２ｍｍ以下の範囲がより好ましいことが確認された。【００９１】
＜無給電導体のアスペクト比とＳ２１との関係＞
図１２は、第１の実施形態において、Ｌ字状の無給電導体１１１を第１のエレメント１１１と第２のエレメント１１２の間に配置し、Ｌ字状の全長すなわち図２ＡのＸ３とＹ２の長さの合計が１３６ｍｍとし、無給電導体のアスペクト比（水平部の長さＸ３を垂直部の長さＹ２で除した値）を変化させた場合におけるＳ２１のシミュレーション結果を示すグラフである。なお、無給電導体のアスペクト比が０の場合は、無給電導体１１１が直線状の場合を示している。各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：１０
Ｘ１：２０５
Ｘ２：１１２
Ｘ３：０、３８、４８、５８、６８、７８、８８、９８
Ｘ４：８５
Ｙ１：１５
Ｙ２：１３６、９８、８８、７８、６８、５８、４８、３８
Ｙ３：７５
とした。上記寸法以外は、上記の数値計算の条件と同様である。【００９２】
図１２より、無給電導体のアスペクト比が０以上１．８以下、より好ましくは０．２以上１．３以下の範囲で干渉を低減させることができることが確認された。【００９３】
＜無給電導体のＸ方向の位置とＳ２１との関係＞
図１３は、第１の実施形態において、第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２の間に配置する、Ｌ字状の無給電導体１１１の位置を変化させた場合におけるＳ２１のシミュレーション結果を示すグラフである。図１３中、横軸は、第１のアンテナ導体１０１と無給電導体１１１との距離Ｘ２を第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体との距離Ｘ１（以後アンテナ間距離Ｘ１と表記する）で除した値（Ｘ２／Ｘ１）である。また、図１３中、凡例の数字はアンテナ間距離Ｘ１の距離（単位はｍｍとする）を示している。各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：１０
Ｘ１：１２５、１４５、１６５、１８５、２０５、２４０．２７５
Ｘ２：７８、９５、１１２、１２９、１４６、１６３、１８０、１９７、２１４、２４８
Ｘ３：６８
Ｘ４：８５
Ｙ１：１５
Ｙ２：６８
Ｙ３：７５
とし、Ｘ２はＸ１よりも小さい値をとるものとした。上記寸法以外は、上記の数値計算の条件と同様である。【００９４】
図１３より、アンテナ間距離Ｘ１がいずれの値であっても、Ｘ２／Ｘ１の値が０．４以上０．９以下の範囲で干渉を低減させることができることが確認された。また、より好ましくは、Ｘ２／Ｘ１の値が０．６以上０．８以下の範囲が望ましいことが確認された。【００９５】
また、図１４は、横軸をアンテナ間距離Ｘ１とし、縦軸にＬ字状の無給電導体１１１による最大干渉低減量を図示した結果である。図１４より、アンテナ間距離Ｘ１は、０．６λｇ以上１λｇ以下の範囲で干渉を低減させることができることが確認された。アンテナ間距離Ｘ１は、０．７λｇ以上０．９λｇ以下の範囲であればより好ましいことが確認された。例えば、中心周波数が７６０ＭＨｚであるＩＴＳを想定した場合、アンテナ間距離Ｘ１は１５０ｍｍ以上２５０ｍｍ以下が好ましく、１７５ｍｍ以上２２５ｍｍ以下がさらに好ましいことが確認された。【００９６】
＜無給電導体のＹ方向の位置とＳ２１との関係＞
図１５は、第１の実施形態において、無給電導体１１１とルーフ１０６（水平導体）との距離Ｙ１を変化させた場合におけるＳ２１のシミュレーション結果を示すグラフである。各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：１０
Ｘ１：２０５
Ｘ２：１１２
Ｘ３：６８
Ｘ４：８５
Ｙ２：６８
Ｙ３：７５
とした。上記寸法以外は、上記の数値計算の条件と同様である。【００９７】
図１５より、無給電導体１１１がルーフ１０６に近づくほど、大きな干渉低減の効果が得られることが確認された。無給電導体１１１とルーフ１０６（水平導体）との距離Ｙ１は、０λｇより大きく０．１２λｇ以下の範囲が好ましく、例えば、中心周波数が７６０ＭＨｚであるＩＴＳを想定した場合、０ｍｍより大きく３０ｍｍ以下の範囲で干渉を大きく低減させることができることが確認された。この距離Ｙ１の下限は、可能な限り０λｇに近い値であることが望ましい。【００９８】
＜第１のアンテナ導体のＸ方向の位置とＳ２１との関係＞
図１６は、第１の実施形態において、第１のアンテナ導体１０１のピラー１０５からの距離ｂを大きくし、第１のアンテナ導体１０１のピラー１０５から離した場合における無給電導体の干渉低減の効果を示すグラフである。各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：８０
Ｘ１：２０５
Ｘ２：７８、１１２、１４６、１８０
Ｘ３：６８
Ｘ４：８５
Ｙ１：１５
Ｙ２：６８
Ｙ３：７５
とした。上記寸法以外は、上記の数値計算の条件と同様である。【００９９】
図１６より、第１のアンテナ導体１０１がピラー１０５から離れた位置に配置されていても、無給電導体１１１を配置することで、Ｘ２／Ｘ１の値が０．４以上０．８５以下の範囲で干渉を大きく低減させることができることが確認された。【０１００】
＜無給電導体と第１のアンテナ導体の縦横比＞
表２は、第１の実施形態において、第１のアンテナ導体１０１の全長は変えずに、高さと幅を変化させ、Ｘ４＝５５ｍｍ、Ｙ３＝１０５ｍｍとした場合におけるＳ２１のシミュレーション結果を示す表である。各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：１０
Ｘ１：２３５
Ｘ２：７８、１１２、１４６、１８０
Ｘ３：６８
Ｘ４：５５
Ｙ１：１５
Ｙ２：６８
Ｙ３：１０５
とした。上記寸法以外は、上記の数値計算の条件と同様である。【０１０１】
また、表２中の各例において、「７８ｍｍ」、「１１２ｍｍ」、「１４６ｍｍ」、「１８０ｍｍ」は、第１のアンテナ導体と第１の無給電エレメント２０１との距離Ｘ２の長さをそれぞれ示している。【０１０２】
【表２】
2015019904.tif 000004
表２より、シミュレーションを行った全ての距離Ｘ２の場合について、干渉低減の効果があることが確認された。【０１０３】
また、同様に表３は、第１の実施形態において、第１のアンテナ導体１０１の全長は変えずに、高さと幅を変化させ、Ｘ４＝１１５ｍｍ、Ｙ３＝４５ｍｍとした場合におけるＳ２１のシミュレーション結果を示す表である。各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：１０
Ｘ１：２３５
Ｘ２：７８、１１２、１４６、
Ｘ３：６８
Ｘ４：１１５
Ｙ１：１５
Ｙ２：６８
Ｙ３：４５
とした。上記寸法以外は、上記の数値計算の条件と同様である。【０１０４】
また、表３中の各例において、「７８ｍｍ」、「１１２ｍｍ」、「１４６ｍｍ」は、第１のアンテナ導体１０１と第１の無給電エレメント２０１との距離Ｘ２の長さをそれぞれ示している。【０１０５】
【表３】
2015019904.tif 000005
表３より、シミュレーションを行った全ての距離Ｘ２の場合でについて、干渉低減の効果があることが確認された。以上から、第１のアンテナ導体１０１の縦横比に関わらず、無給電導体１１１によって干渉低減の効果が得られることが確認された。【０１０６】
＜無給電導体と第１のアンテナ導体の形状＞
表４は、第２の実施形態における無給電導体１１１の効果について示す表である。各部の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：５
ｂ：７０
Ｘ１：２３０
Ｘ２：８５
Ｘ３：６８
Ｙ１：５
Ｙ２：６８
Ｙ３：５３
とした。上記寸法以外は、上記の数値計算の条件と同様である。【０１０７】
【表４】
2015019904.tif 000006
表４より、無給電導体１１１の形状が逆Ｌ字状と直線状の場合にはほとんど同等の性能だが、Ｌ字状とすることで、大きな干渉低減の効果が得られることが確認された。【０１０８】
以上の結果から、第１のアンテナ導体１０１の形状に関わらず、第１のアンテナ導体１０１がルーフ１０６に電流を励起され、その電流がルーフ１０６を伝わる構成のアンテナであれば、Ｌ字状もしくはＴ字状の無給電導体で干渉を低減することができることが確認された。【０１０９】
＜無給電導体と第２のアンテナ導体の形状＞
表５は、第４の実施形態におけるＬ字状の無給電導体の効果について示す表である。各分の寸法は単位をｍｍとして、
ａ：１５
ｂ：１０
Ｘ１：２０５
Ｘ２：１１２
Ｘ３：６８
Ｘ４：８５
Ｙ１：１５
Ｙ２：６８
Ｙ３：７５
とし、垂直エレメント１００７の長さは６５．５ｍｍとした。また、表５中の各例において、「７８ｍｍ」、「１１２ｍｍ」、「１４６ｍｍ」、「１８０ｍｍ」は、第１のアンテナ導体１０１と第１の無給電エレメント２０１との距離Ｘ２の長さをそれぞれ示している。【０１１０】
【表５】
2015019904.tif 000007
表５より、いずれの場合もＬ字状の無給電導体によって干渉低減の効果が得られることが確認された。また、第２のアンテナ導体の形状に関わらず、無給電導体１１１によって干渉低減の効果が得られることが確認された。【０１１１】
また、表６は、第４の実施形態における逆Ｌ字状の無給電導体の効果について示す表である。この場合の各部の寸法は、表５の場合と同一とした。【０１１２】
【表６】
2015019904.tif 000008
表６より、いずれの場合も逆Ｌ字状の無給電導体によって干渉低減の効果が得られることが確認された。【０１１３】
また、無給電導体のうち、第２の無給電エレメントの開放端Ｆが、ルーフ１０６に励起する電流を他方のアンテナへ伝え易い構成であるアンテナ導体側の領域に存在すれば、干渉低減の効果を得られることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【０１１４】
本発明は、二つのアンテナ素子の互いの干渉を低減することができるアンテナ装置であり、例えば、自動車の車車間通信の送受信を行うアンテナと地上デジタルテレビの受信を行うアンテナを同一のガラス面上に設けるために好適に用いることができる。【０１１５】
本出願は、２０１３年８月５日に日本国特許庁に出願された特願２０１３−１６２６３９に基づくものであり、その出願を優先権主張するものであり、その出願の全ての内容を参照することにより包含するものである。
【符号の説明】
【０１１６】
１０１、６０１、７０１、８０１    第１のアンテナ導体
１０１ｂ    第１のアンテナ導体をＸ方向に鏡映したパターン
１０２    自動車用窓ガラス
１０２ａ  自動車用窓ガラスの外縁
１０３    金属フランジ
１０４    黒色遮蔽膜
１０４ａ  黒色遮蔽膜の縁部
１０５    ピラー
１０６    ルーフ
１０７    自動車用窓ガラス１０２の重心を通る上下方向のセンターライン
１０８ｖ、１０８ｈ、１１０    導電体
１０９ａ、１０９ｂ、１０９ｃ、１０９ｄ    結合部
１１１、３１１、４１１、９１１    無給電導体
１１２、９１２、１０１２    第２のアンテナ導体
２０１、９０１    第１の無給電エレメント
２０２、９０２    第２の無給電エレメント
２０３    第１の無給電エレメントの延長線
２０４    第１のアンテナ導体１０１側領域
２０５    第２のアンテナ導体１１２側領域
２０６、９０６    第３のエレメント
２０７    第４のエレメント
２０８、９０８    第３の給電部
２０９    第４の給電部
２１０    第３の無給電エレメント
２１１    ループ形成エレメント
５０１、６０２、７０２    第１のエレメント
５０１ａ、５０１ｂ    部分エレメント
５０２、６０３    第２のエレメント
５０２ａ、５０２ｂ、５０２ｃ、６０４    部分エレメント
５０３    第１の給電部
５０４    第２の給電部
５０５    切り欠き部
７０３    付設エレメント
１００７    垂直エレメント
ａ    第１のアンテナ導体１０１の中で水平導体に最も近い部分と水平導体との距離
ｂ    第１のアンテナ導体１０１の中で垂直導体に最も近い部分と垂直導体との距離
ｅ    半ループエレメントで囲まれる領域の中心点
ｆ    切り欠き部２０５の中心点
Ｘ１    第１のアンテナ導体１０１と第２のアンテナ導体１１２との距離
Ｘ２    第１のアンテナ導体と第１の無給電エレメント２０１との距離
Ｘ３    水平部の長さ
Ｘ４    第１のアンテナ導体の幅
Ｙ１    無給電導体と水平導体との距離
Ｙ２    垂直部の長さ
Ｙ３    第１のアンテナ導体の高さ
Ｙ４    第２のアンテナ導体１１２と水平導体との距離
【図１Ａ】
2015019904.tif 000009
【図１Ｂ】
2015019904.tif 000010
【図１Ｃ】
2015019904.tif 000011
【図１Ｄ】
2015019904.tif 000012
【図２Ａ】
2015019904.tif 000013
【図２Ｂ】
2015019904.tif 000014
【図２Ｃ】
2015019904.tif 000015
【図３】
2015019904.tif 000016
【図４】
2015019904.tif 000017
【図５】
2015019904.tif 000018
【図６】
2015019904.tif 000019
【図７】
2015019904.tif 000020
【図８】
2015019904.tif 000021
【図９】
2015019904.tif 000022
【図１０】
2015019904.tif 000023
【図１１】
2015019904.tif 000024
【図１２】
2015019904.tif 000025
【図１３】
2015019904.tif 000026
【図１４】
2015019904.tif 000027
【図１５】
2015019904.tif 000028
【図１６】
2015019904.tif 000029
【国際調査報告】
2015019904.tif 000030
2015019904.tif 000031