(57)【要約】  本発明の課題は、発光素子としての高い発光効率と色度の良い青色発光を両立し、かつ長時間その性能を維持することが可能な有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することである。また、当該有機エレクトロルミネッセンス素子が具備された発光装置、照明装置、表示装置及び電子機器を提供することである。  本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極と陰極に挟まれた発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、当該発光層に、ストークスシフトが０〜０．２４ｅＶの範囲内で、かつ最低励起一重項エネルギーＳ１が２．６４ｅＶ以上である発光性化合物を含有することを特徴とする。
2015022988.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極と陰極に挟まれた発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、
当該発光層に、ストークスシフトが０〜０．２４ｅＶの範囲内で、かつ最低励起一重項エネルギーＳ１が２．６４ｅＶ以上である発光性化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２】
前記発光性化合物が、下記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2015022988.tif 000076
（一般式（１）中、Ａ、Ｂ及びＣは、それぞれ独立に、単結合、又は炭素原子、ケイ素原子若しくは酸素原子を含む連結基を表す。Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、縮合していてもよい芳香族炭化水素環基又は芳香族複素環基を表す。Ａｒ１及びＡｒ２は、同一でもよい。ｋは、自然数を表し、ｋが２以上の場合、各々のＡは異なっていてもよい。ｍは、０又は自然数であり、ｍが２以上である場合、各々のＢは異なっていてもよい。ｎは、０又は自然数を表し、ｎが２以上の場合、各々のＣは異なっていてもよい。Ａ、Ｂ、Ｃは、それぞれ独立に、単結合でＡｒ１とＡｒ２を連結していてもよく、縮環を形成することでＡｒ１とＡｒ２を連結していてもよい。）
【請求項３】
前記発光性化合物が、非平面型の電子共役系構造を有することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項４】
前記発光性化合物が、下記一般式（２）で表される構造を有することを特徴とする請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化２】
2015022988.tif 000077
（一般式（２）中、Ａｒ１′、Ａｒ１″、Ａｒ２′及びＡｒ２″は、それぞれ、同一でも異なっていてもよく、独立に、縮合していてもよい芳香族炭化水素環基又は芳香族複素環基を表し、さらに、置換基を有していてもよい。また、Ａｒ１′とＡｒ１″及びＡｒ２′とＡｒ２″は、それぞれ縮合していてもよい。ａ、ｂ、ｃ及びｄは、それぞれ、０又は自然数を表す。ａ又はｂのいずれかは、自然数を表す。ｃ又はｄのいずれかは、自然数を表す。Ｌ１及びＬ２は、Ａｒ１′とＡｒ１″を連結する単結合又は２価の連結基を表す。Ａｒ１′とＡｒ１″は、Ｌ１及びＬ２と縮環を形成していてもよい。Ｌ３及びＬ４は、Ａｒ２′とＡｒ２″を連結する単結合又は２価の連結基を表す。Ａｒ２′とＡｒ２″は、Ｌ３及びＬ４と縮環を形成していてもよい。ａ、ｂ、ｃ及びｄが２以上の場合、各々のＬ１、Ｌ２、Ｌ３、及びＬ４は同一でも異なっていてもよい。ｋ及びｍは、それぞれ、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは、自然数を表す。Ａ及びＢは、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ及びｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａｒ１′、Ａｒ２′及びＡとで縮環を形成していてもよく、Ａｒ１″、Ａｒ２″及びＢとで縮環を形成してもよい。）
【請求項５】
前記発光性化合物が、下記一般式（３）で表される構造を有することを特徴とする請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化３】
2015022988.tif 000078
（一般式（３）中、Ａ及びＢは、それぞれ独立に、単結合、又は炭素原子若しくはケイ素原子を含む連結基を表す。Ａ若しくはＢ、又はその両方によって連結される二つのアントラセン環は、Ｒ１、Ｒ９及びＡ又はＲ７、Ｒ１５及びＢによって縮環を形成していてもよい。ｋは自然数を表し、ｋが２以上の場合、各々のＡは異なっていてもよい。また、Ｒ１〜Ｒ１６は、それぞれ、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、それぞれは環を形成していてもよい。また、Ｒ１〜Ｒ１６は、それぞれの置換基中に窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を含んだヘテロ芳香族炭化水素基でもよい。ｍは、０又は自然数を表し、ｍが２以上の場合、各々のＢは異なっていてもよい。Ａ若しくはＢ、又はその両方によって連結される二つのアントラセン環は、それぞれ独立に、非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。）
【請求項６】
前記発光性化合物が、下記一般式（４）で表される構造を有することを特徴とする請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化４】
2015022988.tif 000079
（一般式（４）中、Ｘは、ホウ素、炭素、窒素、酸素、硫黄又はケイ素を表す。Ｘは、水素原子や置換基を有していてもよい。Ｒ１７〜Ｒ２８は、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環は、Ｒ１７〜Ｒ２８、Ａ、及びＢのうち縮環を形成しうるものを使って環構造を形成してもよい。ｋ及びｍは、それぞれ、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは自然数を表す。Ａ及びＢは、それぞれ、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ又はｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環はそれぞれが独立に非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。）
【請求項７】
前記発光性化合物が、下記一般式（５）で表される構造を有することを特徴とする請求項１から請求項４までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2015022988.tif 000080
（一般式（５）中、Ｘは、ホウ素、炭素、窒素、酸素、硫黄又はケイ素を表す。Ｘは、水素原子や置換基を有していても良い。Ｒ２９〜Ｒ４０は、それぞれ、水素原子又は置換基を表す。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環は、Ｒ２９〜Ｒ４０、Ａ及びＢのうち縮環を形成しうるものを使って環構造を形成してもよい。ｋ及びｍは、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは自然数を表す。Ａ及びＢは、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ又はｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環はそれぞれが独立に非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。）
【請求項８】
前記発光層が、カルバゾール誘導体を含有することを特徴とする請求項１から請求項７までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
前記カルバゾール誘導体が、１４π電子以上の共役系構造部分を二つ以上有する化合物であることを特徴とする請求項８に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１０】
前記カルバゾール誘導体が、下記一般式（ＳＨ）で表される構造を有する化合物であることを特徴とする請求項８又は請求項９に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化６】
2015022988.tif 000081
（一般式（ＳＨ）中、Ｚ１〜Ｚ３及びＲ４１〜Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ただし、Ｚ１〜Ｚ３及びＲ４１〜Ｒ４６のうち少なくとも一つは１４π電子系以上の芳香族環基を表す。また、隣接する置換基同士は、互いに縮合して環構造を形成してもよい。）
【請求項１１】
前記一般式（ＳＨ）中、Ｚ１〜Ｚ３のうち少なくとも一つが、置換又は無置換のジベンゾフラン環であることを特徴とする請求項１０に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１２】
請求項１から請求項１１までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が、具備されていることを特徴とする発光装置。
【請求項１３】
請求項１から請求項１１までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が、具備されていることを特徴とする照明装置。
【請求項１４】
請求項１から請求項１１までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が、具備されていることを特徴とする表示装置。
【請求項１５】
請求項１から請求項１１までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が、具備されていることを特徴とする電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。また、当該有機エレクトロルミネッセンス素子が具備された発光装置、照明装置、表示装置及び電子機器に関する。より詳しくは、発光効率が改良された有機エレクトロルミネッセンス素子等に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機材料のエレクトロルミネッセンス（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ：以下「ＥＬ」と略記する。）を利用した有機ＥＬ素子（「有機電界発光素子」ともいう。）は、平面発光を可能とする新しい発光システムとして既に実用化されている技術である。有機ＥＬ素子は、電子ディスプレイはもとより、最近では照明機器にも適用され、その発展が期待されている。【０００３】
有機ＥＬの発光方式としては、三重項励起状態から基底状態に戻る際に光を発する「リン光発光」と、一重項励起状態から基底状態に戻る際に光を発する「蛍光発光」の二通りがある。
有機ＥＬ素子に電界をかけると、陽極と陰極からそれぞれ正孔と電子が注入され、発光層において再結合し励起子を生じる。このとき一重項励起子と三重項励起子とが２５％：７５％の割合で生成するため、三重項励起子を利用するリン光発光の方が、蛍光発光に比べ、理論的に高い内部量子効率が得られることが知られている。
しかしながら、リン光発光方式において実際に高い量子効率を得るためには、中心金属にイリジウムや白金などの希少金属を用いた錯体を用いる必要があり、将来的に希少金属の埋蔵量や金属自体の値段が産業上大きな問題となることが懸念される。【０００４】
一方で、蛍光発光型においても発光効率を向上させるために様々な開発がなされており、近年新しい動きが出てきた。
例えば、特許文献１には、二つの三重項励起子の衝突により一重項励起子が生成する現象（以下、Ｔｒｉｐｌｅｔ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ａｎｎｉｈｉｌａｔｉｏｎ：以下、適宜「ＴＴＡ」と略記する。また、Ｔｒｉｐｌｅｔ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ｆｕｓｉｏｎ：「ＴＴＦ」ともいう。）に着目し、ＴＴＡを効率的に起こして蛍光素子の高効率化を図る技術が開示されている。この技術により蛍光発光材料（以下、蛍光発光性材料、蛍光材料ともいう。）の電力効率は従来の蛍光発光材料の２〜３倍まで向上しているが、ＴＴＡにおける理論的な一重項励起子生成効率は４０％程度にとどまるため、依然としてリン光発光に比べ高発光効率化の課題を有している。
さらに、近年では、安達らにより、熱活性化型遅延蛍光（「熱励起型遅延蛍光」ともいう：Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖａｔｅｄ  Ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ：以下、適宜「ＴＡＤＦ」と略記する。）機構を利用した蛍光発光材料と、有機ＥＬ素子への利用の可能性が報告されている（例えば、非特許文献１〜７参照。）。【０００５】
ＴＡＤＦ機構は、図１Ａに示すように、通常の蛍光発光材料に比べ、一重項励起エネルギー準位と三重項励起エネルギー準位の差（ΔＥｓｔ）が小さい材料（図１Ａでは、ΔＥｓｔ（ＴＡＤＦ）がΔＥｓｔ（Ｆ）よりも小さい）を用いた場合に、三重項励起子から一重項励起子への逆項間交差が生じる現象を利用した発光機構である。すなわち、ΔＥｓｔが小さいことによって、電界励起により７５％の確率で発生する三重項励起子が、本来なら発光に寄与できないところ、有機ＥＬ素子駆動時の熱エネルギーなどで一重項励起状態に遷移し、その状態から基底状態へ輻射失活（「輻射遷移」又は「放射失活」ともいう。）し蛍光発光を起こすものである。このＴＡＤＦ機構による遅延蛍光を利用すると、蛍光発光においても、理論的には１００％の内部量子効率が可能となると考えられている。【０００６】
さらに、ホスト化合物と発光性化合物を含有する発光層に、ＴＡＤＦ性を示す化合物を第三成分（発光補助材料、アシストドーパントともいう。）として発光層に含めると、高発光効率の発現に有効であることが知られている（例えば、非特許文献８参照。）。アシストドーパントとして働く化合物上に２５％の一重項励起子と７５％の三重項励起子を電界励起により発生させることによって、三重項励起子は逆項間交差（ＲＩＳＣ）を伴って一重項励起子を生成することができる。
一重項励起子のエネルギーは、発光性化合物へ蛍光共鳴エネルギー移動（Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ：以下、適宜、「ＦＲＥＴ」と略記する。）し、発光性化合物が移動してきたエネルギーにより発光することが可能となる。したがって、理論上１００％の励起子エネルギーを利用して、発光性化合物を発光させることが可能となり、高発光効率を実現することができる。【０００７】
また一方で、得られる発光色の点についても課題がある。これまで、発光方式に寄らず様々な発光色の発光性化合物が開発されているが、特に青色を示す発光性化合物はその技術的特徴から多くの課題を抱えている。青色発光、すなわち短波な発光波長を有するということは、高い一重項励起エネルギー又は三重項励起エネルギーを有する必要があり、一般的に高い励起エネルギーを示す材料は、励起状態が不安定化しやすく、有機ＥＬ素子に用いた場合においては素子寿命や発光効率の点でいまだ十分ではない。また、一般的にキャリア輸送性や、耐熱性観点ではπ電子共役系が大きく広がった構造を用いることが有利であるが、π電子共役系が広い構造は励起エネルギーが小さく短波な青色系発光性化合物には適用しにくいという課題がある。
ゆえに、発光原理に関わらず従来の青色発光有機材料は、発光素子としての高い外部量子効率、実用的な素子寿命、そして色度の良い青色発光の鼎立という面でまだ課題を残している。特に、青色有機ＥＬ素子を駆動させた際の発光効率等の初期発光性能を長期間維持することは大きな課題となっている。【０００８】
また、発光材料の分子設計のみならず組み合わせるホスト化合物も適切に選択される必要がある。有機ＥＬ素子の薄膜中において、化合物間の相互作用は発光材料の発光特性に大きく影響することから、適切なホスト化合物との組み合わせによって発光性能、色度、素子寿命などの素子特性を改善できる可能性がある。そこで、上記課題を解決するためには青色発光材料の緻密な分子設計及び組み合わせるホスト化合物のマッチングについて十分な検討が必要である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】国際公開第２０１２／１３３１８８号
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】「照明に向けた燐光有機ＥＬ技術の開発」応用物理  第８０巻、第４号、２０１１年
【非特許文献２】Ｈ．Ｕｏｙａｍａ，ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ，２０１２，４９２，２３４−２３８
【非特許文献３】Ｓ．Ｙ．Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，２０１２，１０１，０９３３０６−０９３３０９
【非特許文献４】Ｑ．Ｚｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，２０１２，１３４，１４７０６−１４７０９
【非特許文献５】Ｔ．Ｎａｋａｇａｗａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，  ２０１２，４８，９５８０−９５８２
【非特許文献６】Ａ．Ｅｎｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．，２００９，２１，４８０２−４８０６
【非特許文献７】有機ＥＬ討論会  第１０回例会予稿集  ｐ１１−１２，２０１０
【非特許文献８】Ｈ．Ｎａｋａｎоｔａｎｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｉｏｎ，２０１４，５，４０１６−４０２２．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上記問題・状況に鑑みてなされたものであり、その解決課題は、発光素子としての高い発光効率と色度の良い青色発光を両立し、かつ長時間その性能を維持することが可能な有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することである。また、当該有機エレクトロルミネッセンス素子が具備された発光装置、照明装置、表示装置及び電子機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者は、上記課題を解決すべく、上記問題の原因等について検討した結果、ストークスシフトが小さく、最低励起一重項エネルギーＳ１を２．６４ｅＶ以上にすることにより発光素子としての高い発光効率と色度の良い青色発光を両立し、かつ実用的な素子寿命を実現できることを見いだし本発明に至った。
ここで、本発明における色度の良い青色発光とは、最も短波な蛍光発光ピークが４７０ｎｍ以下のものを意味する。すなわち４７０ｎｍ超においては純度の高い青色を得ることが困難なためである。この４７０ｎｍをエネルギー（電子ボルト）に換算すると約２．６４ｅＶとなるため、本発明においては最低励起一重項エネルギーＳ１を２．６４ｅＶ以上と定義した。
なお、特に非平面型の電子共役系構造を有する化合物を発光材料として用いた場合に良好な特性が得られることも見いだした。
すなわち、本発明に係る上記課題は、以下の手段により解決される。【００１３】
１．陽極と陰極に挟まれた発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、
当該発光層に、ストークスシフトが０〜０．２４ｅＶの範囲内で、かつ最低励起一重項エネルギーＳ１が２．６４ｅＶ以上である発光性化合物を含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。【００１４】
２．前記発光性化合物が、下記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする第１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2015022988.tif 000003
（一般式（１）中、Ａ、Ｂ及びＣは、それぞれ独立に、単結合、又は炭素原子、ケイ素原子若しくは酸素原子を含む連結基を表す。Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、縮合していてもよい芳香族炭化水素環基又は芳香族複素環基を表す。Ａｒ１及びＡｒ２は、同一でもよい。ｋは、自然数を表し、ｋが２以上の場合、各々のＡは異なっていてもよい。ｍは、０又は自然数であり、ｍが２以上である場合、各々のＢは異なっていてもよい。ｎは、０又は自然数を表し、ｎが２以上の場合、各々のＣは異なっていてもよい。Ａ、Ｂ、Ｃは、それぞれ独立に、単結合でＡｒ１とＡｒ２を連結していてもよく、縮環を形成することでＡｒ１とＡｒ２を連結していてもよい。）【００１５】
３．前記発光性化合物が、非平面型の電子共役系構造を有することを特徴とする第１項又は第２項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００１６】
４．前記発光性化合物が、下記一般式（２）で表される構造を有することを特徴とする第１項から第３項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化２】
2015022988.tif 000004
（一般式（２）中、Ａｒ１′、Ａｒ１″、Ａｒ２′及びＡｒ２″は、それぞれ、同一でも異なっていてもよく、独立に、縮合していてもよい芳香族炭化水素環基又は芳香族複素環基を表し、さらに、置換基を有していてもよい。また、Ａｒ１′とＡｒ１″及びＡｒ２′とＡｒ２″は、それぞれ縮合していてもよい。ａ、ｂ、ｃ及びｄは、それぞれ、０又は自然数を表す。ａ又はｂのいずれかは、自然数を表す。ｃ又はｄのいずれかは、自然数を表す。Ｌ１及びＬ２は、Ａｒ１′とＡｒ１″を連結する単結合又は２価の連結基を表す。Ａｒ１′とＡｒ１″は、Ｌ１及びＬ２と縮環を形成していてもよい。Ｌ３及びＬ４は、Ａｒ２′とＡｒ２″を連結する単結合又は２価の連結基を表す。Ａｒ２′とＡｒ２″は、Ｌ３及びＬ４と縮環を形成していてもよい。ａ、ｂ、ｃ及びｄが２以上の場合、各々のＬ１、Ｌ２、Ｌ３、及びＬ４は同一でも異なっていてもよい。ｋ及びｍは、それぞれ、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは、自然数を表す。Ａ及びＢは、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ及びｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａｒ１′、Ａｒ２′及びＡとで縮環を形成していてもよく、Ａｒ１″、Ａｒ２″及びＢとで縮環を形成してもよい。）【００１７】
５．前記発光性化合物が、下記一般式（３）で表される構造を有することを特徴とする第１項から第４項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化３】
2015022988.tif 000005
（一般式（３）中、Ａ及びＢは、それぞれ独立に、単結合、又は炭素原子若しくはケイ素原子を含む連結基を表す。Ａ若しくはＢ、又はその両方によって連結される二つのアントラセン環は、Ｒ１、Ｒ９及びＡ又はＲ７、Ｒ１５及びＢによって縮環を形成していてもよい。ｋは自然数を表し、ｋが２以上の場合、各々のＡは異なっていてもよい。また、Ｒ１〜Ｒ１６は、それぞれ、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、それぞれは環を形成していてもよい。また、Ｒ１〜Ｒ１６は、それぞれの置換基中に窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を含んだヘテロ芳香族炭化水素基でもよい。ｍは、０又は自然数を表し、ｍが２以上の場合、各々のＢは異なっていてもよい。Ａ若しくはＢ、又はその両方によって連結される二つのアントラセン環は、それぞれ独立に、非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。）【００１８】
６．前記発光性化合物が、下記一般式（４）で表される構造を有することを特徴とする第１項から第４項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化４】
2015022988.tif 000006
（一般式（４）中、Ｘは、ホウ素、炭素、窒素、酸素、硫黄又はケイ素を表す。Ｘは、水素原子や置換基を有していてもよい。Ｒ１７〜Ｒ２８は、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環は、Ｒ１７〜Ｒ２８、Ａ、及びＢのうち縮環を形成しうるものを使って環構造を形成してもよい。ｋ及びｍは、それぞれ、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは自然数を表す。Ａ及びＢは、それぞれ、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ又はｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環はそれぞれが独立に非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。）【００１９】
７．前記発光性化合物が、下記一般式（５）で表される構造を有することを特徴とする第１項から第４項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2015022988.tif 000007
（一般式（５）中、Ｘは、ホウ素、炭素、窒素、酸素、硫黄又はケイ素を表す。Ｘは、水素原子や置換基を有していても良い。Ｒ２９〜Ｒ４０は、それぞれ、水素原子又は置換基を表す。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環は、Ｒ２９〜Ｒ４０、Ａ及びＢのうち縮環を形成しうるものを使って環構造を形成してもよい。ｋ及びｍは、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは自然数を表す。Ａ及びＢは、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ又はｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環はそれぞれが独立に非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。）【００２０】
８．前記発光層が、カルバゾール誘導体を含有することを特徴とする第１項から第７項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００２１】
９．前記カルバゾール誘導体が、１４π電子以上の共役系構造部分を二つ以上有する化合物であることを特徴とする第８項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００２２】
１０．前記カルバゾール誘導体が、下記一般式（ＳＨ）で表される構造を有する化合物であることを特徴とする第８項又は第９項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化６】
2015022988.tif 000008
（一般式（ＳＨ）中、Ｚ１〜Ｚ３及びＲ４１〜Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ただし、Ｚ１〜Ｚ３及びＲ４１〜Ｒ４６のうち少なくとも一つは１４π電子系以上の芳香族環基を表す。また、隣接する置換基同士は、互いに縮合して環構造を形成してもよい。）【００２３】
１１．前記一般式（ＳＨ）中、Ｚ１〜Ｚ３のうち少なくとも一つが、置換又は無置換のジベンゾフラン環であることを特徴とする第１０項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００２４】
１２．第１項から第１１項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が、具備されていることを特徴とする発光装置。【００２５】
１３．第１項から第１１項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が、具備されていることを特徴とする照明装置。【００２６】
１４．第１項から第１１項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が、具備されていることを特徴とする表示装置。【００２７】
１５．第１項から第１１項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子が、具備されていることを特徴とする電子機器。
【発明の効果】
【００２８】
本発明の上記手段により、発光素子としての高い発光効率と色度の良い青色発光を両立し、かつ長時間その性能を維持することが可能な有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができる。また、当該有機エレクトロルミネッセンス素子が具備された発光装置、照明装置、表示装置及び電子機器を提供することができる。【００２９】
上記のように発光材料の発光効率向上は普遍的な課題として取り組まれてきたものの、実用化に向けて避けては通れない素子寿命との両立が現在も大きな課題となっている。有機エレクトロルミネッセンス素子が、駆動により作製直後の発光性能を維持できなくなるということは、通電により電極間の電荷移動性薄膜の物性や、より微視的には構成成分そのものが変化しているということに他ならない。特に発光層中において生じる上記のような変化は有機ＥＬ素子の発光性能に著しい悪影響を与える。
特に励起状態の青色発光材料は赤色や緑色の発光材料よりも高いエネルギーを有しているため、上記のような変化を起こしやすい。したがって、通電に対して堅牢な発光層を作製することは、青色発光する有機エレクトロルミネッセンス素子の寿命改善に大きく寄与すると考えられる。【００３０】
本発明者らは、ストークスシフトが小さいことを特徴とする発光材料を用いることで発光層中における励起子の構造や凝集状態の変化を抑制し、上記の課題を解決できることを明らかにした。ストークスシフトが小さい化合物は、励起状態における分子運動が著しく抑制されており、長時間の通電に対しても薄膜内部での状態を良好に保持することができ、その結果として有機ＥＬ素子の発光性能は長時間良好に維持される。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１Ａ】一般的な蛍光発光性化合物及びＴＡＤＦ化合物のエネルギーダイヤグラムを示した模式図
【図１Ｂ】アシストドーパントが存在する場合のエネルギーダイヤグラムを示した模式図
【図１Ｃ】本発明に係る発光性化合物がホスト化合物として機能する場合のエネルギーダイヤグラムを示した模式図
【図２】大きなストークスシフトを有する発光材料の基底状態と励起状態におけるエネルギー遷移の一例を示した模式図
【図３】小さなストークスシフトを有する発光材料の基底状態と励起状態におけるエネルギー遷移の一例を示した模式図
【図４】ＨＯＭＯ−ＬＵＭＯ間のエネルギー差が大きいホスト化合物を用いる場合の各材料間のエネルギー準位を示した模式図
【図５】ＨＯＭＯ−ＬＵＭＯ間のエネルギー差が小さいホスト化合物を用いる場合の各材料間のエネルギー準位を示した模式図
【図６】三重項励起エネルギー準位とＨＯＭＯエネルギー準位との差が大きいホスト化合物を用いる場合の各材料間のエネルギー準位を示した模式図
【図７】三重項励起エネルギー準位とＨＯＭＯエネルギー準位との差が小さいホスト化合物を用いる場合の各材料間のエネルギー準位を示した模式図
【図８】インピーダンス分光法による電子輸送層のＭ  ｐｌｏｔの一例を示したグラフ
【図９】有機ＥＬ素子のＥＴＬ層厚と抵抗値の関係の一例を示したグラフ
【図１０】有機ＥＬ素子の等価回路モデルの一例を示した模式図
【図１１】インピーダンス分光法による駆動前の有機ＥＬ素子の各層の抵抗−電圧の関係を示す一例を示したグラフ
【図１２】インピーダンス分光法による劣化後の有機ＥＬ素子の各層の抵抗−電圧の関係を示す一例を示したグラフ
【図１３】有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を示した模式図
【図１４】アクティブマトリクス方式による表示装置の模式図
【図１５】画素の回路を示した概略図
【図１６】パッシブマトリクス方式による表示装置の模式図
【図１７】照明装置の概略図
【図１８】照明装置の模式図
【発明を実施するための形態】
【００３２】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、陽極と陰極に挟まれた発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、当該発光層に、ストークスシフトが０〜０．２４ｅＶの範囲内で、かつ最低励起一重項エネルギーＳ１が２．６４ｅＶ以上である発光性化合物を含有することを特徴とする。この特徴は、請求項１から請求項１５までの請求項に係る発明に共通する技術的特徴である。
【００３３】
本発明の実施態様としては、本発明の効果発現の観点から、前記発光性化合物が、前記一般式（１）で表される構造を有することが好ましい。
【００３４】
また、前記発光性化合物が、非平面型の電子共役系構造を有することが、πスタッキングのような分子間の平面的な相互作用を弱め、発光性化合物同士の凝集性を低減することにより、素子の発光性能や薄膜の安定性を向上させる効果が得られることから、好ましい。
【００３５】
また、前記発光性化合物が、前記一般式（２）で表される構造を有することが、本発明の効果を一層高めるために好ましい。
【００３６】
また、本発明においては、前記発光性化合物が、前記一般式（３）で表される構造を有することが好ましい。これにより、芳香族性を有する剛直な構造が連結されることにより、一層分子の剛直性が高まり、かつ分子全体としては平面性が低減する。そのため、素子の発光性能や薄膜の安定性を向上させる効果が得られる。
【００３７】
また、本発明においては、前記発光性化合物が、前記一般式（４）で表される構造を有することが好ましい。これにより、芳香族性を有する剛直な構造が連結されることにより、一層分子の剛直性が高まり、かつ分子全体としては平面性が低減する。そのため、素子の発光性能や薄膜の安定性を向上させる効果が得られる。
【００３８】
また、本発明においては、前記発光性化合物が、前記一般式（５）で表される構造を有することが好ましい。これにより、芳香族性を有する剛直な構造が連結されることにより、一層分子の剛直性が高まり、かつ分子全体としては平面性が低減する。そのため、素子の発光性能や薄膜の安定性を向上させる効果が得られる。
【００３９】
また、前記発光層が、カルバゾール誘導体を含有することにより、発光層内における適度なキャリアホッピングや発光材料の分散を促すことができ、素子の発光性能や薄膜の安定性を向上させる効果が得られることから、好ましい。
【００４０】
また、前記カルバゾール誘導体が、１４π電子以上の共役系構造部分を二つ以上有する化合物であることが、本発明の効果を一層高めるために好ましい。
【００４１】
また、前記カルバゾール誘導体が、前記一般式（ＳＨ）で表される構造を有する化合物であることが、本発明の効果を一層高めるために好ましい。
【００４２】
また、前記一般式（ＳＨ）中、Ｚ１〜Ｚ３のうち少なくとも一つが、置換又は無置換のジベンゾフラン環であることが、本発明の効果を一層高めるために好ましい。
【００４３】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光装置に好適に具備され得る。これにより、耐久性が改善された発光装置が得られる。
【００４４】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、照明装置に好適に具備され得る。これにより、耐久性が改善された照明装置が得られる。
【００４５】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、表示装置に好適に具備され得る。これにより、耐久性が改善された表示装置が得られる。
【００４６】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、電子機器に好適に具備され得る。これにより、耐久性が改善された電子機器が得られる。
【００４７】
以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。なお、本願において、「〜」は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用する。
本論に入る前に、本発明の技術思想と関連する、有機ＥＬの発光方式及び発光材料について述べる。
【００４８】
＜有機ＥＬの発光方式＞
有機ＥＬの発光方式としては三重項励起状態から基底状態に戻る際に光を発する「リン光発光」と、一重項励起状態から基底状態に戻る際に光を発する「蛍光発光」の二通りがある。
有機ＥＬのような電界で励起する場合には、三重項励起子が７５％の確率で、一重項励起子が２５％の確率で生成するため、リン光発光の方が蛍光発光に比べ発光効率を高くすることが可能で、低消費電力化を実現するには優れた方式である。
一方、蛍光発光においても、７５％の確率で生成してしまう、通常では、励起子のエネルギーが、無輻射失活により、熱にしかならない三重項励起子を、高密度で存在させることによって、二つの三重項励起子から一つの一重項励起子を発生させて発光効率を向上させるＴＴＡ（Ｔｒｉｐｌｅｔ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ａｎｎｉｈｉｌａｔｉｏｎ、また、Ｔｒｉｐｌｅｔ−Ｔｒｉｐｌｅｔ  Ｆｕｓｉｏｎ：「ＴＴＦ」と略記する。）機構を利用した方式が見つかっている。
【００４９】
さらに、近年では、安達らの発見により一重項励起状態と三重項励起状態のエネルギーギャップを小さくすることで、発光中のジュール熱及び／又は発光素子が置かれる環境温度によりエネルギー準位の低い三重項励起状態から一重項励起状態に逆項間交差がおこり、結果としてほぼ１００％に近い蛍光発光を可能とする現象（熱励起型遅延蛍光、又は熱励起型遅延蛍光ともいう：「ＴＡＤＦ」）とそれを可能にする蛍光物質が見いだされている（例えば、非特許文献１等参照。）。
【００５０】
＜リン光発光材料＞
前述のとおり、リン光発光は発光効率的には蛍光発光よりも理論的には３倍有利であるが、三重項励起状態から一重項基底状態へのエネルギー失活（＝リン光発光）は禁制遷移であり、また同様に一重項励起状態から三重項励起状態への項間交差も禁制遷移であるため、通常その速度定数は小さい。すなわち、遷移が起こりにくいため、励起子寿命はミリ秒から秒オーダーと長くなり、所望の発光を得ることは困難である。
ただし、イリジウムや白金などの重金属を用いた錯体が発光する場合には、中心金属の重原子効果によって、前記の禁制遷移の速度定数が３桁以上増大し、配位子の選択によっては、１００％のリン光量子収率を得ることも可能となる。
しかしながら、このような理想的な発光を得るためには、希少金属であるイリジウムやパラジウム、白金などのいわゆる白金属と呼ばれる貴金属を用いる必要があり、大量に使用されることになるとその埋蔵量や金属自体の値段が産業上大きな問題となってくる。
【００５１】
＜蛍光発光材料＞
一般的な蛍光発光材料は、リン光発光材料のような重金属錯体である必要性は特になく、炭素、酸素、窒素、水素などの一般的な元素の組み合わせから構成される、いわゆる有機化合物が適用でき、さらに、リンや硫黄、ケイ素などその他の非金属元素を用いることも可能で、また、アルミニウムや亜鉛などの典型金属の錯体も活用できるなど、その多様性はほぼ無限と言える。
【００５２】
蛍光発光材料として用いることができる、本発明に係る発光性化合物としては、ストークスシフトが０〜０．２４ｅＶの範囲内で、かつ最低励起一重項エネルギーＳ１が２．６４ｅＶ以上であることを特徴とする。
すなわち、上記のような特性を有する本発明に係る発光性化合物を用いることで、最低励起一重項エネルギー準位から基底準位に輻射失活させることにより、色度の良い青色の蛍光を発光させることができる。
なお、ここでは、「色度の良い青色」を、ＣＩＥ色度図において４７０ｎｍ以下の発光波長として表される光であると定義する。この４７０ｎｍという発光波長λをエネルギーＥ（電子ボルト）に換算すると、発光が輝線スペクトルとなる場合で２．６４ｅＶ程度の発光エネルギーが必要である。
ここで、波長λとエネルギーＥの関係は下記の式（１）で表されるものとする。ｈ、ｃ、ｅは、それぞれプランク定数、光速度、電気素量であり、以下の数値をとるものとする。
式（１）：Ｅ＝ｈｃ／ｅλ
ｈ＝６．６２６×１０−３４ｍ２・ｋｇ／ｓ
ｃ＝２．９９８×１０８ｍ／ｓ
ｅ＝１．６０２×１０−１９Ｃ
【００５３】
＜ストークスシフト＞
ストークスシフトとは発光材料を光励起して発光させる際に、励起光波長と発光波長の間にある波長差のことである。また、本発明においては、リン光発光についても励起光波長とリン光波長の波長差もストークスシフトとして扱うものと定義する。ストークスシフトは励起子が生成する際に分子が吸収したエネルギーと励起子が基底状態に戻る際に発光によって消費するエネルギーの差分を反映している。これらエネルギーの関係について図２及び図３に模式図を示す。
図２及び図３において、ΔＥ１は化合物の励起の際に吸収するエネルギーであり、ΔＥ３は励起子が発光の際に放射するエネルギーである。
【００５４】
図２及び図３においてエネルギー差ΔＥ２及びΔＥ４は、発光材料が吸収したエネルギーの内、発光以外の機構で消費したエネルギーである。この消費機構のうちの一つは、分子配座の変化による熱的なエネルギーの放射であり、この現象は電界励起によって生じた励起子に対しても起こりうる。
この時に失うエネルギー（ΔＥ２とΔＥ４の和）を再配向エネルギーと呼び、再配向エネルギーが小さい分子は励起状態のエネルギーをほぼそのまま発光に消費するため、エネルギーの大きい短波長な光を放出することにおいては有利となる。
これに対して再配向エネルギーの大きい化合物は励起時に吸収したエネルギーを分子配座の変化などで熱的に放出してしまい、エネルギーを効率良く発光に変換できないためストークスシフトが大きくなる。
そこで、再配向エネルギーを小さくするような発光材料の分子設計を行うことによりストークスシフトを小さくすることが可能となる。これは主に、分子の配座変化が乏しい剛直な構造を発光材料に与えることで実現できる。剛直な構造を有する化合物は励起子のエネルギーを分子配座の変化によって消費することが少ないために、結果として、短波かつ効率の良い発光を実現するには有利になる。
【００５５】
＜ＨＯＭＯ−ＬＵＭＯ間のエネルギー差＞
また、蛍光発光性材料について考えると、青色発光については励起一重項エネルギー、すなわちＨＯＭＯとＬＵＭＯのエネルギー差が緑色や赤色の発光よりも大きいことが要求される。色度の良い青色発光を得るには、その発光スペクトルの形状にもよるが、例えば半値幅が２０ｎｍ程度のシャープなスペクトル形状であっても最低２．６４ｅＶ以上のバンドギャップが必要となってくる。
また、発光材料の励起子を効率よく生成するためには、ホスト材料のＨＯＭＯ準位は発光材料のＨＯＭＯ準位よりも深く、ホスト材料のＬＵＭＯ準位は発光材料のＬＵＭＯ準位よりも浅いことが望ましい。
例えば、ここでストークスシフトが大きい、すなわち再配向エネルギーによるエネルギーロスが大きい化合物を発光材料として用いた場合求める発光波長に対してより大きな励起エネルギーが必要となるため、ホスト材料のＨＯＭＯとＬＵＭＯのエネルギー差も図４に示すように大きくなることが要求される。
【００５６】
より具体的に説明すれば、例えば発光エネルギー（図２におけるΔＥ３）が２．６４ｅＶであり、ストークスシフト（励起子エネルギーのロス、図２におけるΔＥ２とΔＥ４の和）が０．５ｅＶであるような発光材料の場合を考えると、励起に必要なエネルギー（図２におけるΔＥ１）は２．６４ｅＶよりも０．５ｅＶ分だけ大きなエネルギーが必要になる。
すなわち、ホスト材料から発光材料に効率的なエネルギーの受け渡しが行われるために、ホスト材料はＨＯＭＯとＬＵＭＯのエネルギー差が３．１４ｅＶ以上であることが要求される。その結果、ホスト材料のＨＯＭＯ及びＬＵＭＯの準位は隣接する電子輸送層、又は正孔輸送層のＨＯＭＯ及びＬＵＭＯの準位と接近することになる。
有機ＥＬ素子においては各有機層間のエネルギー準位差が適正でないと、発光層へのキャリア注入が難しくなり、駆動電圧が上昇してしまう。または、発光層から隣接層へのキャリアの漏洩が起こりやすくなり、素子効率が低下すると考えられる。
したがって、ホスト材料のＨＯＭＯとＬＵＭＯのエネルギー差が大きくなることによって、他の層の構成もホスト材料に合わせて変化させなくてはならず、ホスト材料に対する制限が素子構成全体に制限を与える結果になるために、素子設計上好ましくない。
【００５７】
しかし、ストークスシフトが小さい化合物を発光材料として用いた場合は励起子のエネルギーロスが小さいため発光に必要なＨＯＭＯとＬＵＭＯのエネルギー差は最小限に抑えられる。より具体的に説明すれば、例えば発光エネルギー（図２におけるΔＥ３）が２．６４ｅＶであり、ストークスシフト（励起子エネルギーのロス、図２におけるΔＥ２＋ΔＥ４の和）が０．１ｅＶであるような理想的な発光材料の場合を考えると、励起に必要なエネルギー（図２におけるΔＥ１）は２．７４ｅＶで十分となる。その結果、図５に示すようにホストのＨＯＭＯとＬＵＭＯエネルギー差も小さく抑えられ、有機ＥＬ素子全体のキャリアバランスがとりやすくなり、素子特性が向上すると考えられる。また、発光層以外の構成がホスト材料によって受ける制限も少なくなるため、素子設計上好ましい。
【００５８】
次に、リン光発光材料の場合には励起一重項エネルギーではなく励起三重項エネルギーが発光に関与する。したがって、青色発光のためには励起三重項エネルギーが２．６４ｅＶ以上であることが必要である。
そこで、発光材料の励起子を効率よく生成するために発光材料よりも励起三重項エネルギーが高く、かつ発光材料のＨＯＭＯ準位よりも深いＨＯＭＯ準位を有するホスト材料を組み合わせる必要がある。
例えば、ここでストークスシフトが大きい、すなわち再配向エネルギーによるエネルギーロスが大きい化合物を発光材料として用いた場合、求める発光波長に対してより大きな励起エネルギーが必要となるため、ホスト材料の励起三重項エネルギーとＨＯＭＯのエネルギー差も図６に示すように大きくなることが要求される。
【００５９】
また、ＬＵＭＯのエネルギー準位は通常同一分子の励起三重項エネルギーよりも大きいため、ホスト材料のＨＯＭＯとＬＵＭＯのエネルギー差も連動して大きくなることを要求される。その結果、ホスト材料のＨＯＭＯとＬＵＭＯのエネルギー準位は隣接する電子輸送層、又は正孔輸送層のＨＯＭＯ及びＬＵＭＯの準位と接近することになる。
有機ＥＬ素子においては各有機層間のエネルギー準位差が適正でないと、発光層へのキャリア注入が難しくなり、駆動電圧が上昇してしまう。
または、発光層から隣接層へのキャリアの漏洩が起こりやすくなり、素子寿命が低下すると考えられる。したがって、ホスト材料のＨＯＭＯとＬＵＭＯのエネルギー差が大きくなることによって、他の層の構成もホスト材料に合わせて変化させなくてはならず、ホスト材料に対する制限が素子構成全体に制限を与える結果になるために、素子設計上好ましくない。
【００６０】
しかし、ストークスシフトが小さい化合物を発光材料として用いた場合は励起子のエネルギーロスが小さいため発光に必要な励起三重項エネルギーとＨＯＭＯは最小限に抑えられる。その結果、図７に示すようにホストの励起三重項エネルギーとＨＯＭＯのエネルギー差も小さく抑えられ、有機ＥＬ素子全体のキャリアバランスがとりやすくなり、素子特性が向上すると考えられる。また、発光層以外の構成がホスト材料によって受ける制限も少なくなるため、素子設計上好ましい。
【００６１】
一方、遅延蛍光発光材料の場合には発光に関与するのは励起一重項エネルギーだが、一重項状態の励起子を数多く発生させるためには、励起三重項状態の励起子を効率よく形成させることが重要となってくる。
したがって、ホスト材料に求められる要件はリン光発光材料の場合と同様であり、ストークスシフトの小さい発光材料を用いることでホストの励起三重項エネルギーとＨＯＭＯのエネルギー差も小さく抑えられ、有機ＥＬ素子全体のキャリアバランスがとりやすくなり、素子特性が向上すると考えられる。また、発光層以外の構成がホスト材料によって受ける制限も少なくなるため、素子設計上好ましい。
【００６２】
また、ストークスシフトの小さい化合物は上記のとおり再配向エネルギーが小さい。そして再配向エネルギーが小さい分子は通常剛直な構造を分子内に有し、回転運動や原子間振動が抑制された状態にある。
したがって、ストークスシフトの小さい化合物は電界励起を受けた際の分子そのものの安定性が高いと考えられる。さらに、当該化合物はその構造の剛直性ゆえに電圧を印加した時の薄膜内での分子運動も抑制されると考えられ、その結果、薄膜のモルフォロジー安定性が向上し、通電経時における薄膜の中の分子の存在状態変化が抑制されるため正孔の流れやすさ（ホール電流）と電子の流れやすさ（電子電流）の経時変化が少なく、すなわち発光初期と経時でのキャリア再結合確率の変動が小さいため、素子の寿命が改善すると考えられる。
【００６３】
したがって、本発明者らは、ストークスシフトの小さい化合物は分子配座変化による励起子エネルギー失活の抑制、有機ＥＬ素子全体としてのキャリアバランス向上、そして薄膜のモルフォロジー安定性向上に起因する素子寿命の改善を鼎立できることから、優れた青色発光材料として用いることが可能であると考える。
【００６４】
これまでに発光材料として開発されてきた剛直な構造として一般的なものの一つは平面型芳香族化合物群である。特に分子全体の剛直性の向上のためには縮環構造を取る芳香族部位の導入が有効であり、アントラセン、トリフェニレン、ピレン、ピセンといった骨格を有する化合物はその典型である。しかし、縮環部が広がれば広がるほど一般に分子の平面性は高くなり、πスタッキングによる分子間相互作用が強まることにより分子の凝集性も高くなる傾向にある。分子の凝集は以下に説明するような理由から有機ＥＬ素子の発光材料としては可能な限り避けなくてはならない問題である。
【００６５】
＜濃度消光＞
一般に有機物は、希薄溶液状態では優れた発光効率を示す化合物であっても固体状態においては著しくその発光効率が低下する、濃度消光という現象を起こすことが知られている。
濃度消光の要因は、高密度に集積した有機分子同士の相互作用によって励起子が消光してしまうことや、励起子が放った発光を近傍にある別の分子が吸収してしまうことにあるとされている。
有機ＥＬ素子においても濃度消光は重要な課題であり、適切なホスト材料と組み合わせることで発光材料を希釈し、濃度消光を防止するのが一般的である。
【００６６】
しかし、発光材料分子同士の相互作用が強力な場合発光材料は凝集し、これは局所的な濃度消光を引き起こすので有機ＥＬ素子の発光効率を低下させる。
また、発光材料の凝集は励起子同士が複合体を形成して発光するエキシマー蛍光等の現象も引き起こす。通常エキシマー蛍光は単分子からの発光よりも長波長であり、また、発光量子効率も低くなることから、青色発光を得るためには好ましくない現象である。
さらに、励起子同士が近傍に存在すると相互作用によって一重項−三重項消滅や上記の三重項−三重項消滅を起こして励起子が消光してしまう。
一重項−三重項消滅とは励起一重項状態の分子と励起三重項状態の分子が衝突することにより第二励起三重項状態の分子と基底状態の分子がそれぞれ生成する現象である。上記の理由から発光材料はホスト材料中において良く分散している状態が好ましく、凝集性を抑制するような分子設計やホスト選定は有機ＥＬ素子の発光特性に多大な影響を与える。
【００６７】
上述のとおり、発光材料の凝集は発光効率の低下、発光波長の変化、素子寿命の低下に大きく影響する。したがって、発光材料の凝集を抑制することは優れた有機ＥＬ素子を開発する上で重要な課題である。
このような課題を解決するために、剛直性が高くかつ非平面性を有する化合物を発光材料として用いることが好ましい。
例えば、二つのアリール基の連結部においてねじれビアリール構造を導入することにより平面性を解消することができ、分子内における運動性に乏しい構造とすることもできる。
【００６８】
また、ビフルオレンのようなスピロ環を形成した芳香族環も剛直で平面性の低い分子であるといえる。ヘリセンのような多数の芳香族化合物が螺旋状に連結した構造も、縮環構造に由来する剛直性を有する一方で分子内ひずみのために平面状構造とはならない。
また、シクロファンのように複数の芳香族環が連結された構造についても同様に、非平面的な共役を起こすことが知られている。さらに、例えば、Ｎａｋａｎｉｓｈｉ，Ｎ．Ｈｉｔｏｓｕｇｉ，Ｓ．Ｓｈｉｍａｄａ，Ｙ．Ｉｓｏｂｅ，Ｈ．，Ｃｈｅｍ．Ａｓｉａｎ．Ｊ．，２０１３，８，１１７７−１１８１にはジシランピラードと呼ばれる二つのケイ素で架橋されたアントラセンが極めて剛直な構造を有し、かつステップテラス型の構造を取ることが開示されている。
ジシランピラードはσ−π共役と呼ばれる共役により、ステップテラス型の非平面構造でありながら芳香族性を維持している特異な分子である。
このような化合物群は部分的には平面芳香族性を有しながら全体としては平面状の分子ではなく、上記化合物を基本骨格として有する発光材料を用いることは発光材料の凝集抑制に効果的であるといえる。
【００６９】
＜キャリアホッピング特性＞
また、素子の寿命を改善するという観点からは、発光材料が良好なキャリアホッピング特性を有することも重要である。例えば、発光材料又はホスト材料が正孔輸送性に乏しい場合、正孔輸送層と発光層の界面に正孔（発光材料又はホスト材料のラジカルカチオン）が蓄積し、キャリアの再結合及び発光は当該界面において集中的に起こる。
また、発光材料又はホスト材料が電子輸送性に乏しい場合、上記の現象は電子輸送層と発光層の界面で同様に起こりうる。この現象は上記のとおり発光効率及び素子寿命の観点から通常好ましくない。
【００７０】
発光層と発光層に隣接する層の界面という狭い領域に励起子が局在することにより、励起子同士の相互作用による消光が起こるため、発光効率が低下する。例えば、上記消光現象の例としては一重項−三重項消滅や上記の三重項−三重項消滅が挙げられる。
蛍光性発光材料においては一重項−三重項消滅が、リン光性発光材料や遅延蛍光性発光材料においては一重項−三重項消滅及び三重項−三重項消滅の両方が発光効率の低下につながりうる。また、有機材料が正孔及び電子を輸送するということは、それぞれ有機材料が酸化反応及び還元反応を起こしているということと同義である。
すなわち、発光層と発光層に隣接する層の界面で局所的な発光が起こるということは、当該界面付近の有機材料のみが電気化学的反応を起こしている状態であり、発光層の一部分に大きな負荷が偏ってかかっている状態である。したがって、当該界面付近の有機材料は劣化が進みやすくなり、結果として素子寿命は短いものとなる。
【００７１】
上記のホッピング特性を改善するため分子設計の一様態は、発光材料として用いられる有機化合物が電子吸引性基と電子供与性基をそれぞれ一つ以上有することである。同一分子上に電子供与性基と電子吸引性基が存在することで、分子のＨＯＭＯとＬＵＭＯの空間的な分離が生じることが予想される。
有機薄膜中において分子間の電子移動はホッピング伝導によって伝わり、このホッピング伝導は近傍に存在する２分子間のＨＯＭＯ同士又はＬＵＭＯ同士の存在によって生じるものである。
したがって、ＨＯＭＯとＬＵＭＯが良く分離、局在していることで有機材料は電子輸送性及び正孔輸送性を両立し、優れたキャリア輸送特性を発現するものと考えられる。すなわち、ＨＯＭＯとＬＵＭＯを分離することによって良好なキャリア特性を有する発光材料は発光層のモルフォロジー安定性を向上させることから、素子の寿命改善に好適であると考えられる。
【００７２】
ところで、発光材料としてＴＡＤＦ性を有する化合物を用いることを念頭に置いた場合、当該化合物が良好なＴＡＤＦ性を発現するためには当該化合物の励起一重項エネルギーと励起三重項エネルギーの差であるΔＥｓｔが十分に小さい必要がある。
これを満足するためには分子上に分布しているＨＯＭＯとＬＵＭＯの分布領域同士が十分に分離していることが好ましいとされている。
例えば、非特許文献２にはＨＯＭＯとＬＵＭＯの分離が著しいＴＡＤＦ性化合物が十分に小さいΔＥｓｔを有することが開示されている。また、この課題は電子受容性基と電子供与性基をそれぞれ発光材料に付与することで達成できる。
したがって、発光材料として用いる材料がＴＡＤＦ性を有する化合物である場合は、分子内に電子受容性の部分と電子供与性の部分とを共存させることは、当該化合物のホッピング特性を改善する上でも、当該化合物のＴＡＤＦ性を優れたものにする上でも好適である。しかし、本発明の構成は発光材料の発光原理によって限定されるものではない。
【００７３】
さらに、発光材料として上記に記載の平面型、非平面型のいずれの骨格を用いる場合においても、分子内に電子受容性基と電子供与性基を導入する際に、置換基の構造や結合部位の構造を適切に選択することによって化合物全体の平面性をさらに低下させることができる。
例えば、分岐アルキルの導入やねじれビアリール構造を生じるような置換基の導入を行うことで化合物全体の平面性は低下し、当該化合物の凝集性を緩和することができる。
【００７４】
なお、本発明者は、上述のような知見・仮説等に基づき鋭意検討を行った結果、特に非平面型の電子共役系構造を有する化合物を発光材料として用いた場合に良好な素子特性が得られることを見いだした。
【００７５】
＜遅延蛍光材料＞
［励起三重項−三重項消滅（ＴＴＡ）遅延蛍光材料］
蛍光発光材料の問題点を解決すべく登場したのが遅延蛍光を利用した発光方式である。三重項励起子同士の衝突を起源とするＴＴＡ方式は、下記のような一般式で記述できる。すなわち、従来、励起子のエネルギーが、無輻射失活により、熱にしか変換されなかった三重項励起子の一部が、発光に寄与しうる一重項励起子に逆項間交差できるメリットがあり、実際の有機ＥＬ素子においても従来の蛍光発光素子の約２倍の外部取り出し量子効率を得ることができている。
一般式：  Ｔ＊  ＋  Ｔ＊  →  Ｓ＊  ＋  Ｓ
（式中、Ｔ＊は三重項励起子、Ｓ＊は一重項励起子、Ｓは基底状態分子を表す。）
しかしながら、上式からもわかるように、二つの三重項励起子から発光に利用できる一重項励起子は一つしか生成しないため、この方式で１００％の内部量子効率を得ることは原理上できない。
【００７６】
［熱活性型遅延蛍光（ＴＡＤＦ）材料］
もう一つの高効率蛍光発光であるＴＡＤＦ方式は、ＴＴＡの問題点を解決できる方式である。
蛍光材料は前記のごとく無限に分子設計できる利点を持っている。すなわち、分子設計された化合物の中で、特異的に三重項励起状態と一重項励起状態のエネルギー準位差（以降、ΔＥｓｔと記載する。）が極めて近接する化合物が存在する（図１Ａ参照）。
このような化合物は、分子内に重原子を持っていないにもかかわらず、ΔＥｓｔが小さいために通常では起こりえない三重項励起状態から一重項励起状態への逆項間交差が起こる。さらに、一重項励起状態から基底状態への失活（＝蛍光発光）の速度定数が極めて大きいことから、三重項励起子はそれ自体が基底状態に熱的に失活（無輻射失活）するよりも、一重項励起状態経由で蛍光を発しながら基底状態に戻る方が速度論的に有利である。そのため、ＴＡＤＦでは理想的には１００％の蛍光発光が可能となる。
【００７７】
＜ΔＥｓｔに関する分子設計思想＞
上記ΔＥｓｔを小さくするための分子設計について説明する。
ΔＥｓｔを小さくするためには、原理上分子内の最高被占軌道（Ｈｉｇｈｅｓｔ  Ｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ：ＨＯＭＯ）と最低空軌道（Ｌｏｗｅｓｔ  Ｕｎｏｃｃｕｐｉｅｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｏｒｂｉｔａｌ：ＬＵＭＯ）の空間的な重なりを小さくすることが最も効果的である。
一般に分子の電子軌道において、ＨＯＭＯは電子供与性部位に、ＬＵＭＯは電子吸引性部位に分布することが知られており、分子内に電子供与性と電子吸引性の骨格を導入することによって、ＨＯＭＯとＬＵＭＯが存在する位置を遠ざけることが可能である。
例えば、前述の非特許文献１においては、シアノ基やスルホニル基、トリアジンなどの電子吸引性の骨格と、カルバゾールやジフェニルアミノ基等の電子供与性の骨格とを導入することで、ＬＵＭＯとＨＯＭＯとをそれぞれ局在化させている。
また、化合物の基底状態と三重項励起状態との分子構造変化を小さくすることも効果的である。構造変化を小さくするための方法としては、例えば、化合物を剛直にすることなどが効果的である。ここで述べる剛直とは、例えば、分子内の環と環との結合における自由回転を抑制したり、またπ共役面の大きい縮合環を導入するなど、分子内において自由に動ける部位が少ないことを意味する。特に、発光に関与する部位を剛直にすることによって、励起状態における構造変化を小さくすることが可能である。
【００７８】
＜ＴＡＤＦ材料が抱える一般的な問題＞
ＴＡＤＦ材料は、その発光機構及び分子構造の面から種々の問題を抱えている。
以下に、一般的にＴＡＤＦ材料が抱える問題の一部について記載する。
ＴＡＤＦ材料においては、ΔＥｓｔを小さくするためにＨＯＭＯとＬＵＭＯの存在する部位をできるだけ離すことが必要であるが、このため、分子の電子状態はＨＯＭＯ部位とＬＵＭＯ部位が分離したドナー／アクセプター型の分子内ＣＴ（分子内電荷移動状態）に近い状態となってしまう。
このような分子が複数存在する場合、一方の分子のドナー部分と他方の分子のアクセプター部分とを近接させると安定化が図られる。そのような安定化状態は２分子間での形成に限らず、３分子間又は５分子間であったりと、複数の分子間でも形成が可能であり、結果、広い分布を持った種々の安定化状態が存在することになり、吸収スペクトル及び発光スペクトルの形状はブロードとなる。また、２分子を超える多分子集合体を形成しない場合であっても、二つの分子の相互作用する方向や角度などの違いによって様々な存在状態を取り得るため、基本的にはやはり吸収スペクトル及び発光スペクトルの形状はブロードになる。
【００７９】
発光スペクトルがブロードになることは二つの大きな問題を発生する。
一つは、発光色の色純度が低くなってしまう問題である。照明用途に適用する場合にはそれほど大きな問題にはならないが、電子ディスプレイ用途に用いる場合には色再現域が小さくなり、また、純色の色再現性が低くなることから、実際に商品として適用するのは困難になる。
【００８０】
もう一つの問題は、発光スペクトルの短波長側の立ち上がり波長（「蛍光ゼロ−ゼロバンド」と呼ぶ。）が短波長化、すなわち高Ｓ１化（最低励起一重項エネルギーの高エネルギー化）してしまうことである。
当然、蛍光ゼロ−ゼロバンドが短波長化すると、Ｓ１よりもエネルギーの低いＴ１に由来するリン光ゼロ−ゼロバンドも短波長化（高Ｔ１化）してしまう。そのため、ホスト化合物に用いる化合物はドーパントからの逆エネルギー移動を起こさないようにするために、高Ｓ１化かつ高Ｔ１化する必要が生じてくる。
これは非常に大きな問題である。基本的に有機化合物からなるホスト化合物は、有機ＥＬ素子中で、カチオンラジカル状態、アニオンラジカル状態及び励起状態という、複数の活性かつ不安定な化学種の状態を取るが、それら化学種は分子内のπ共役系を拡大することで比較的安定に存在させることができる。
【００８１】
しかしながら、高Ｓ１化かつ高Ｔ１化を達成するには、分子内のπ共役系を縮小するか又は断ち切ることが必要となり、安定性と両立させることが困難になって、結果的には発光素子の寿命を短くしてしまうことになる。
また、重金属を含まないＴＡＤＦ材料においては、三重項励起状態から基底状態に失活する遷移は禁制遷移であるため、三重項励起状態での存在時間（励起子寿命）は数百μ秒からミリ秒オーダーと極めて長い。そのため、仮にホスト化合物のＴ１エネルギーが発光材料のそれよりも高いエネルギーレベルであったとしても、その存在時間の長さから発光材料の三重項励起状態からホスト化合物へと逆エネルギー移動を起こす確率が増大してしまう。その結果、本来意図するＴＡＤＦ材料の三重項励起状態から一重項励起状態への逆項間交差が十分に起こらずに、ホスト化合物への好ましくない逆エネルギー移動が主流となって、十分な発光効率が得られないという不具合が生じてしまう。
【００８２】
上記のような問題を解決するためには、ＴＡＤＦ材料の発光スペクトル形状をシャープ化し、発光極大波長と発光スペクトルの立ち上がり波長の差を小さくすることが必要となる。そのためには、基本的には一重項励起状態及び三重項励起状態の分子構造の変化を小さくすることにより達成することが可能である。
また、ホスト化合物への逆エネルギー移動を抑制するためには、ＴＡＤＦ材料の三重項励起状態の存在時間（励起子寿命）を短くすることが効果的である。それを実現するには、基底状態と三重項励起状態との分子構造変化を小さくすること、及び、禁制遷移をほどくのに好適な置換基や元素を導入することなどの対策を講じることで、問題点を解決することが可能である。
【００８３】
本発明は、上記のように励起状態の構造変化を抑えた発光材料、及び三重項励起状態の存在時間が短い発光材料も設計思想として含むものである。
以下に、本発明に係る発光性化合物に関する種々の測定方法について記載する。
【００８４】
＜電子密度分布＞
本発明に係る発光性化合物は、ΔＥｓｔを小さくするという観点から、分子内においてＨＯＭＯとＬＵＭＯが実質的に分離していることが好ましい。これらＨＯＭＯ及びＬＵＭＯの分布状態については、分子軌道計算により得られる構造最適化した際の電子密度分布から求めることができる。
本発明における発光性化合物の分子軌道計算による構造最適化及び電子密度分布の算出は、計算手法として、汎関数としてＢ３ＬＹＰ、基底関数として６−３１Ｇ（ｄ）を用いた分子軌道計算用ソフトウェアを用いて算出することができ、ソフトウェアに特に限定はなく、いずれを用いても同様に求めることができる。
本発明においては、分子軌道計算用ソフトウェアとして、米国Ｇａｕｓｓｉａｎ社製のＧａｕｓｓｉａｎ０９（Ｒｅｖｉｓｉｏｎ  Ｃ．０１，Ｍ．Ｊ．Ｆｒｉｓｃｈ，ｅｔ  ａｌ，Ｇａｕｓｓｉａｎ，Ｉｎｃ．，２０１０．）を用いた。
また、「ＨＯＭＯとＬＵＭＯが実質的に分離している」とは、上記分子計算により算出されたＨＯＭＯ軌道分布及びＬＵＭＯ軌道分布の中心部位が離れており、より好ましくはＨＯＭＯ軌道の分布とＬＵＭＯ軌道の分布がほぼ重なっていないことを意味する。
また、ＨＯＭＯとＬＵＭＯの分離状態については、前述の汎関数としてＢ３ＬＹＰ、基底関数として６−３１Ｇ（ｄ）を用いた構造最適化計算から、さらに時間依存密度汎関数法（Ｔｉｍｅ−Ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  ＤＦＴ）による励起状態計算を実施してＳ１、Ｔ１のエネルギー（それぞれＥ（Ｓ１）、Ｅ（Ｔ１））を求めてΔＥｓｔ＝Ｅ（Ｓ１）−Ｅ（Ｔ１）として算出することも可能である。算出されたΔＥｓｔが小さいほど、ＨＯＭＯとＬＵＭＯがより分離していることを示す。本発明においては、前述と同様の計算手法を用いて算出されたΔＥｓｔが０．５ｅＶ以下であることが好ましく、より好ましくは０．２ｅＶ以下であり、さらに好ましくは０．１ｅＶ以下である。
【００８５】
＜最低励起一重項エネルギーＳ１＞
本発明における発光性化合物の最低励起一重項エネルギーＳ１については、本発明においても通常の手法と同様にして算出されるもので定義される。すなわち、測定対象となる化合物を石英基板上に蒸着して試料を作製し、常温（３００Ｋ）でこの試料の吸収スペクトル（縦軸：吸光度、横軸：波長とする。）を測定する。この吸収スペクトルの長波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値に基づいて、所定の換算式から算出される。
ただし、本発明において使用する発光材料の、分子自体の凝集性が比較的高い場合においては、薄膜の測定においては凝集による誤差を生じる可能性がある。本発明における発光性化合物はストークスシフトが比較的小さいこと、さらに励起状態と基底状態の構造変化が小さいことを考慮し、本発明における最低励起一重項エネルギーＳ１は、室温（２５℃）における発光性化合物の溶液状態の最大発光波長のピーク値を近似値として用いた。ここで、使用する溶媒は、発光性化合物の凝集状態に影響を与えない、すなわち溶媒効果の影響が小さい溶媒、例えばシクロヘキサンやトルエン等の非極性溶媒等を用いることができる。
【００８６】
＜ストークスシフトの測定＞
発光性化合物の溶液（ジクロロメタン、クロロホルム等の適切な溶媒を使用）の励起（吸収）スペクトルと発光スペクトルとを、蛍光分光光度計（例えば、島津製作所製ＲＦ−５３００型蛍光分光計、日立社製Ｆ−４５００型蛍光分光計等）を用いて測定し、蛍光極大波長と励起（吸収）極大波長との差を「ストークスシフト」として求めることができる。
【００８７】
＜発光効率の評価＞
本願においては、有機ＥＬ素子の発光効率は、一定環境下（例えば、２３℃、乾燥窒素ガス雰囲気下）で一定電流（例えば２．５ｍＡ／ｃｍ２定電流）を印加した時の外部取り出し量子効率（％）を測定し、発光効率の指標とした。なお、測定には分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ社製）を用いた。
【００８８】
＜インピーダンス分光測定による薄膜抵抗値の測定＞
インピーダンス分光法は、有機ＥＬの微妙な物性変化を電気信号に変換したり、増幅して解析できる手法であり、有機ＥＬを破壊することなく高感度の抵抗値（Ｒ）及び静電容量（Ｃ）を計測できることが特徴である。
インピーダンス分光解析にはＺ  ｐｌｏｔ、Ｍ  ｐｌｏｔ、ε  ｐｌｏｔを使って電気特性を計測するのが一般的であり、その解析方法は、『薄膜の評価ハンドブック』テクノシステム社刊４２３ページ〜４２５ページ等に詳細に掲載されている。
【００８９】
有機ＥＬ素子、例えば、素子構成「ＩＴＯ／ＨＩＬ（正孔注入層）／ＨＴＬ（正孔輸送層）／ＥＭＬ（発光層）／ＥＴＬ（電子輸送層）／ＥＩＬ（電子注入層）／Ａｌ」に対してインピーダンス分光法を適用し、特定の層の抵抗値を求める手法を説明する。
例えば、電子輸送層（ＥＴＬ）の抵抗値を計測する場合、ＥＴＬの厚さだけを変更した素子を作製し、それぞれのＭ  ｐｌｏｔを比較することで、当該プロットにより描き出される曲線のどの部分がＥＴＬに相当するかを確定することができる。
【００９０】
図８は電子輸送層の層厚違いのＭ  ｐｌｏｔの一例である。層厚が各々３０、４５及び６０ｎｍの場合の例を示す。
【００９１】
このプロットから求めた抵抗値（Ｒ）をＥＴＬの層厚に対してプロットしたのが図９であり、ほぼ直線上に乗ることから、各層厚での抵抗値を決定することができる。
【００９２】
図９はＥＴＬ層厚と抵抗値の関係を示す一例である。図９のＥＴＬ層厚と抵抗値（Ｒｅｓｉｓｔａｎｎｃｅ）との関係より、ほぼ直線上に乗ることから、各層厚での抵抗値を決定することができる。
【００９３】
素子構成「ＩＴＯ／ＨＩＬ／ＨＴＬ／ＥＭＬ／ＥＴＬ／ＥＩＬ／Ａｌ」の有機ＥＬ素子を等価回路モデル（図１０）として各層を解析した結果が図１１である。図１１は各層の抵抗−電圧の関係を示す一例である。
【００９４】
図１０は素子構成「ＩＴＯ／ＨＩＬ／ＨＴＬ／ＥＭＬ／ＥＴＬ／ＥＩＬ／Ａｌ」の有機ＥＬ素子の等価回路モデルを示している。
図１１は素子構成「ＩＴＯ／ＨＩＬ／ＨＴＬ／ＥＭＬ／ＥＴＬ／ＥＩＬ／Ａｌ」の有機ＥＬ素子の解析結果の一例である。
【００９５】
これに対し、同じ有機ＥＬ素子を長時間発光させて劣化させた後に、同じ条件で測定し、それらを重ね合わせたのが図１２であり、電圧１Ｖにおけるそれぞれの値を表１にまとめた。図１２は劣化後の有機ＥＬ素子の解析結果を示す一例である。
【００９６】
【表１】
2015022988.tif 000009
【００９７】
劣化後の有機ＥＬ素子においては、ＥＴＬのみが劣化により抵抗値が大きく上昇し、ＤＣ電圧１Ｖにおいて、約３０倍の抵抗値になっていることがわかる。
【００９８】
以上の手法を用いることで、本発明の実施例に記載した通電前後の抵抗変化の計測が可能となる。
【００９９】
《有機ＥＬ素子の構成層》
本発明の有機ＥＬ素子は、陽極と陰極に挟まれた発光層を含む少なくとも１層の有機層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、当該発光層に、ストークスシフトが０〜０．２４ｅＶの範囲内で、かつ最低励起一重項エネルギーＳ１が２．６４ｅＶ以上である発光性化合物を含有することを特徴とする。
各層及び層に含有される化合物について以下に詳細に説明する。
【０１００】
本発明の有機ＥＬ素子における代表的な素子構成としては、以下の構成を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
（１）陽極／発光層／陰極
（２）陽極／発光層／電子輸送層／陰極
（３）陽極／正孔輸送層／発光層／陰極
（４）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（５）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極
（６）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（７）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／（電子阻止層／）発光層／（正孔阻止層／）電子輸送層／電子注入層／陰極
上記の中で（７）の構成が好ましく用いられるが、これに限定されるものではない。
本発明に係る発光層は、単層又は複数層で構成されており、発光層が複数の場合は各発光層の間に非発光性の中間層を設けてもよい。
【０１０１】
必要に応じて、発光層と陰極との間に正孔阻止層（正孔障壁層ともいう）や電子注入層（陰極バッファー層ともいう）を設けてもよく、また、発光層と陽極との間に電子阻止層（電子障壁層ともいう）や正孔注入層（陽極バッファー層ともいう）を設けてもよい。
本発明に係る電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する層であり、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。また、複数層で構成されていてもよい。
本発明に係る正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する層であり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。また、複数層で構成されていてもよい。
上記の代表的な素子構成において、陽極と陰極を除いた層を「有機層」ともいう。
【０１０２】
（タンデム構造）
また、本発明に係る有機ＥＬ素子は、少なくとも１層の発光層を含む発光ユニットを複数積層した、いわゆるタンデム構造の素子であってもよい。
タンデム構造の代表的な素子構成としては、例えば以下の構成を挙げることができる。
陽極／第１発光ユニット／中間層／第２発光ユニット／中間層／第３発光ユニット／陰極
ここで、上記第１発光ユニット、第２発光ユニット及び第３発光ユニットは全て同じであっても、異なっていてもよい。また二つの発光ユニットが同じであり、残る一つが異なっていてもよい。
複数の発光ユニットは直接積層されていても、中間層を介して積層されていてもよく、中間層は、一般的に中間電極、中間導電層、電荷発生層、電子引抜層、接続層、中間絶縁層とも呼ばれ、陽極側の隣接層に電子を、陰極側の隣接層に正孔を供給する機能を持った層であれば、公知の材料構成を用いることができる。
【０１０３】
中間層に用いられる材料としては、例えば、ＩＴＯ（インジウム・スズ酸化物）、ＩＺＯ（インジウム・亜鉛酸化物）、ＺｎＯ２、ＴｉＮ、ＺｒＮ、ＨｆＮ、ＴｉＯｘ、ＶＯｘ、ＣｕＩ、ＩｎＮ、ＧａＮ、ＣｕＡｌＯ２、ＣｕＧａＯ２、ＳｒＣｕ２Ｏ２、ＬａＢ６、ＲｕＯ２、Ａｌ等の導電性無機化合物層や、Ａｕ／Ｂｉ２Ｏ３等の２層膜や、ＳｎＯ２／Ａｇ／ＳｎＯ２、ＺｎＯ／Ａｇ／ＺｎＯ、Ｂｉ２Ｏ３／Ａｕ／Ｂｉ２Ｏ３、ＴｉＯ２／ＴｉＮ／ＴｉＯ２、ＴｉＯ２／ＺｒＮ／ＴｉＯ２等の多層膜、またＣ６０等のフラーレン類、オリゴチオフェン等の導電性有機物層、金属フタロシアニン類、無金属フタロシアニン類、金属ポルフィリン類、無金属ポルフィリン類等の導電性有機化合物層等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
発光ユニット内の好ましい構成としては、例えば、上記の代表的な素子構成で挙げた（１）〜（７）の構成から、陽極と陰極を除いたもの等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１０４】
タンデム型有機ＥＬ素子の具体例としては、例えば、米国特許第６３３７４９２号明細書、米国特許第７４２０２０３号明細書、米国特許第７４７３９２３号明細書、米国特許第６８７２４７２号明細書、米国特許第６１０７７３４号明細書、米国特許第６３３７４９２号明細書、国際公開第２００５／００９０８７号、特開２００６−２２８７１２号公報、特開２００６−２４７９１号公報、特開２００６−４９３９３号公報、特開２００６−４９３９４号公報、特開２００６−４９３９６号公報、特開２０１１−９６６７９号公報、特開２００５−３４０１８７号公報、特許第４７１１４２４号、特許第３４９６６８１号、特許第３８８４５６４号、特許第４２１３１６９号、特開２０１０−１９２７１９号公報、特開２００９−０７６９２９号公報、特開２００８−０７８４１４号公報、特開２００７−０５９８４８号公報、特開２００３−２７２８６０号公報、特開２００３−０４５６７６号公報、国際公開第２００５／０９４１３０号等に記載の素子構成や構成材料等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１０５】
以下、本発明の有機ＥＬ素子を構成する各層について説明する。
【０１０６】
《発光層》
本発明に係る発光層は、電極又は隣接層から注入されてくる電子及び正孔が再結合し、励起子を経由して発光する場を提供する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても、発光層と隣接層との界面であってもよい。本発明に係る発光層は、本発明で規定する要件を満たしていれば、その構成に特に制限はない。
発光層の層厚の総和は、特に制限はないが、形成する膜の均質性や、発光時に不必要な高電圧を印加するのを防止し、かつ、駆動電流に対する発光色の安定性向上の観点から、２ｎｍ〜５μｍの範囲に調整することが好ましく、より好ましくは２〜５００ｎｍの範囲に調整され、更に好ましくは５〜２００ｎｍの範囲に調整される。
また、本発明の個々の発光層の層厚としては、２ｎｍ〜１μｍの範囲に調整することが好ましく、より好ましくは２〜２００ｎｍの範囲に調整され、更に好ましくは３〜１５０ｎｍの範囲に調整される。
本発明の発光層には、前述の発光材料を発光ドーパント（発光性化合物、発光性ドーパント化合物、ドーパント化合物、単にドーパントともいう。）として含有し、さらに前述のホスト化合物（マトリックス材料、発光ホスト化合物、単にホストともいう。）とを含有することが好ましい。
【０１０７】
（１）発光ドーパント
発光ドーパントとしては、蛍光発光性ドーパント（蛍光発光性化合物、蛍光ドーパント、蛍光性化合物ともいう。）と、リン光発光性ドーパント（リン光発光性化合物、リン光ドーパント、リン光性化合物ともいう。）が好ましく用いられる。本発明においては、少なくとも１層の発光層が前述の発光材料を含有することが好ましい。
発光層中の発光ドーパントの濃度については、使用される特定のドーパント及びデバイスの必要条件に基づいて、任意に決定することができ、発光層の層厚方向に対し、均一な濃度で含有されていてもよく、また任意の濃度分布を有していてもよい。
また、本発明に係る発光ドーパントは、複数種を併用して用いてもよく、構造の異なるドーパント同士の組み合わせや、蛍光発光性ドーパントとリン光発光性ドーパントとを組み合わせて用いてもよい。これにより、任意の発光色を得ることができる。
【０１０８】
また、本発明においては、発光層が、公知の発光性化合物と、ホスト化合物を含有する場合、本発明に係る発光性化合物はアシストドーパントとして作用することも好ましい。一方、発光層が、本発明に係る発光性化合物と公知の発光性化合物を含有し、ホスト化合物を含有しない場合、本発明に係る発光性化合物はホスト化合物として作用することも好ましい。
効果が発現する機構としては、いずれの場合も同様であり、本発明に係る発光性化合物上に生成した三重項励起子を逆項間交差（ＲＩＳＣ）で一重項励起子へと変換する点にある。
これにより、本発明に係る発光性化合物上に生成した理論上すべての励起子エネルギーを発光性化合物に蛍光共鳴エネルギー移動（ＦＲＥＴ）することができ、高発光効率の発現を可能にする。
したがって、発光層が、本発明に係る発光性化合物、公知の発光性化合物及びホスト化合物の３成分を含有する場合は、本発明に係る発光性化合物のＳ１とＴ１のエネルギー準位は、ホスト化合物のＳ１とＴ１のエネルギー準位よりも低く、公知の発光性化合物のＳ１とＴ１のエネルギー準位よりも高い方が好ましい。
同様に、発光層が、本発明に係る発光性化合物と公知の発光性化合物の２成分を含有する場合は、本発明に係る発光性化合物のＳ１とＴ１のエネルギー準位は、公知の発光性化合物のＳ１とＴ１のエネルギー準位よりも高い方が好ましい。
【０１０９】
図１Ｂ及び図１Ｃに、本発明に係る発光性化合物がそれぞれアシストドーパント及びホスト化合物として作用する場合の模式図を示す。図１Ｂ及び図１Ｃは一例であって、本発明に係る発光性化合物上に生成する三重項励起子の生成過程は電界励起のみに限定されず、発光層内又は周辺層界面からのエネルギー移動や電子移動等も含まれる。
さらに、図１Ｂ及び図１Ｃでは、発光材料として蛍光発光性化合物を用いて示しているが、これに限定されず、リン光発光性化合物を用いてもよいし、蛍光発光性化合物とリン光発光性化合物の両者を用いてもよい。
【０１１０】
本発明に係る発光性化合物をアシストドーパントとして用いる場合、発光層は、本発明に係る発光性化合物に対し質量比で１００％以上のホスト化合物を含有し、蛍光発光性化合物及び／又はリン光発光性化合物が本発明に係る発光性化合物に対して質量比０．１〜５０％の範囲内で含有していることが好ましい。すなわち、本発明に係る発光性化合物をアシストドーパントとして用いる場合、この濃度範囲において、蛍光発光性化合物及び／又はリン光発光性化合物に効率よく蛍光共鳴エネルギー移動（ＦＲＥＴ）することができるためである。
【０１１１】
本発明に係る発光性化合物をホスト化合物として用いる場合、発光層は、蛍光発光性化合物及び／又はリン光発光性化合物を本発明に係る発光性化合物に対して質量比０．１〜５０％の範囲内で含有することが好ましい。この濃度範囲であれば、本発明に係る発光性化合物が蛍光発光性化合物及び／又はリン光発光性化合物と好ましく相互作用することができる。
【０１１２】
本発明の有機ＥＬ素子や本発明に係る化合物の発光する色は、「新編色彩科学ハンドブック」（日本色彩学会編、東京大学出版会、１９８５）の１０８頁の図１４．１６において、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ（株）製）で測定した結果をＣＩＥ色度座標に当てはめたときの色で決定される。
本発明においては、１層又は複数層の発光層が、発光色の異なる複数の発光ドーパントを含有し、白色発光を示すことも好ましい。
白色を示す発光ドーパントの組み合わせについては特に限定はないが、例えば青と橙や、青と緑と赤の組み合わせ等が挙げられる。
本発明の有機ＥＬ素子における白色とは、２度視野角正面輝度を前述の方法により測定した際に、１０００ｃｄ／ｍ２でのＣＩＥ１９３１表色系における色度がｘ＝０．３９±０．０９、ｙ＝０．３８±０．０８の領域内にあることが好ましい。
【０１１３】
（１．１）発光性ドーパント
以下に、本発明に係る発光性化合物は、下記の一般式（１）で表される構造を有する化合物であることが好ましい。本発明に係る発光性化合物は、蛍光を発光するもの、リン光を発光するもの、遅延蛍光を発光するものが含まれる。
【０１１４】
【化７】
2015022988.tif 000010
【０１１５】
一般式（１）中、Ａ、Ｂ及びＣは、それぞれ独立に、単結合、又は炭素原子、ケイ素原子若しくは酸素原子を含む連結基を表す。Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、縮合していてもよい芳香族炭化水素環基又は芳香族複素環基を表す。Ａｒ１及びＡｒ２は、同一でもよい。ｋは、自然数を表し、ｋが２以上の場合、各々のＡは異なっていてもよい。ｍは、０又は自然数であり、ｍが２以上である場合、各々のＢは異なっていてもよい。ｎは、０又は自然数を表し、ｎが２以上の場合、各々のＣは異なっていてもよい。Ａ、Ｂ、Ｃは、それぞれ独立に、単結合でＡｒ１とＡｒ２を連結していてもよく、縮環を形成することでＡｒ１とＡｒ２を連結していてもよい。
【０１１６】
また、発光性化合物は、非平面型の電子共役系構造を有することが、πスタッキングのような分子間の平面的な相互作用を弱め、発光性化合物同士の凝集性を低減することにより、素子の発光性能や薄膜の安定性を向上させる効果が得られることから、好ましい。
【０１１７】
また、本発明に係る発光性化合物は、下記の一般式（２）で表される構造を有する化合物であることが好ましい。
【０１１８】
【化８】
2015022988.tif 000011
【０１１９】
一般式（２）中、Ａｒ１′、Ａｒ１″、Ａｒ２′及びＡｒ２″は、それぞれ、同一でも異なっていてもよく、独立に、縮合していてもよい芳香族炭化水素環基又は芳香族複素環基を表し、さらに、置換基を有していてもよい。また、Ａｒ１′とＡｒ１″及びＡｒ２′とＡｒ２″は、それぞれ縮合していてもよい。ａ、ｂ、ｃ及びｄは、それぞれ、０又は自然数を表す。ａ又はｂのいずれかは、自然数を表す。ｃ又はｄのいずれかは、自然数を表す。Ｌ１及びＬ２は、Ａｒ１′とＡｒ１″を連結する単結合又は２価の連結基を表す。Ａｒ１′とＡｒ１″は、Ｌ１及びＬ２と縮環を形成していてもよい。Ｌ３及びＬ４は、Ａｒ２′とＡｒ２″を連結する単結合又は２価の連結基を表す。Ａｒ２′とＡｒ２″は、Ｌ３及びＬ４と縮環を形成していてもよい。ａ、ｂ、ｃ及びｄが２以上の場合、各々のＬ１、Ｌ２、Ｌ３、及びＬ４は同一でも異なっていてもよい。ｋ及びｍは、それぞれ、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは、自然数を表す。Ａ及びＢは、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ及びｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａｒ１′、Ａｒ２′及びＡとで縮環を形成していてもよく、Ａｒ１″、Ａｒ２″及びＢとで縮環を形成してもよい。
【０１２０】
また、本発明に係る発光性化合物は、下記の一般式（３）で表される構造を有する化合物であることが好ましい。
【０１２１】
【化９】
2015022988.tif 000012
【０１２２】
一般式（３）中、Ａ及びＢは、それぞれ独立に、単結合、又は炭素原子若しくはケイ素原子を含む連結基を表す。Ａ若しくはＢ、又はその両方によって連結される二つのアントラセン環は、Ｒ１、Ｒ９及びＡ又はＲ７、Ｒ１５及びＢによって縮環を形成していてもよい。ｋは自然数を表し、ｋが２以上の場合、各々のＡは異なっていてもよい。また、Ｒ１〜Ｒ１６は、それぞれ、置換若しくは無置換の脂肪族炭化水素基、又は置換若しくは無置換の芳香族炭化水素基を表し、それぞれは環を形成していてもよい。また、Ｒ１〜Ｒ１６は、それぞれの置換基中に窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を含んだヘテロ芳香族炭化水素基でもよい。ｍは、０又は自然数を表し、ｍが２以上の場合、各々のＢは異なっていてもよい。Ａ若しくはＢ、又はその両方によって連結される二つのアントラセン環は、それぞれ独立に、非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。
【０１２３】
また、本発明に係る発光性化合物は、下記の一般式（４）で表される構造を有する化合物であることが好ましい。
【０１２４】
【化１０】
2015022988.tif 000013
【０１２５】
一般式（４）中、Ｘは、ホウ素、炭素、窒素、酸素、硫黄又はケイ素を表す。Ｘは、水素原子や置換基を有していてもよい。Ｒ１７〜Ｒ２８は、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環は、Ｒ１７〜Ｒ２８、Ａ、及びＢのうち縮環を形成しうるものを使って環構造を形成してもよい。ｋ及びｍは、それぞれ、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは自然数を表す。Ａ及びＢは、それぞれ、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ又はｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環はそれぞれが独立に非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。
【０１２６】
また、本発明に係る発光性化合物は、下記の一般式（５）で表される構造を有する化合物であることが好ましい。
【０１２７】
【化１１】
2015022988.tif 000014
【０１２８】
一般式（５）中、Ｘは、ホウ素、炭素、窒素、酸素、硫黄又はケイ素を表す。Ｘは、水素原子や置換基を有していても良い。Ｒ２９〜Ｒ４０は、それぞれ、水素原子又は置換基を表す。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環は、Ｒ２９〜Ｒ４０、Ａ及びＢのうち縮環を形成しうるものを使って環構造を形成してもよい。ｋ及びｍは、０又は自然数を表す。ｋ又はｍのいずれかは自然数を表す。Ａ及びＢは、単結合又は２価の連結基を表す。ｋ又はｍが２以上の場合、各々のＡ及びＢは同一でも異なっていてもよい。Ａ又はＢ、若しくはその両方によって連結される二つの芳香族環はそれぞれが独立に非平面型の電子共役系構造を有していてもよく、全体で一つの芳香族環を形成していてもよい。
【０１２９】
以下に、本発明における発光性化合物として好ましく用いられる化合物を例示するが、一例であってこれに限定するものではない。
【０１３０】
【化１２】
2015022988.tif 000015
【０１３１】
【化１３】
2015022988.tif 000016
【０１３２】
【化１４】
2015022988.tif 000017
【０１３３】
【化１５】
2015022988.tif 000018
【０１３４】
【化１６】
2015022988.tif 000019
【０１３５】
（１．２）リン光発光性ドーパント
本発明に用いられるリン光発光性ドーパント（以下、「リン光ドーパント」ともいう。）について説明する。
本発明に用いられるリン光発光性ドーパントは、励起三重項からの発光が観測される化合物であり、具体的には、室温（２５℃）にてリン光発光する化合物であり、リン光量子収率が、２５℃において０．０１以上の化合物であると定義されるが、好ましいリン光量子収率は０．１以上である。
上記リン光量子収率は、第４版実験化学講座７の分光IIの３９８頁（１９９２年版、丸善）に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明に用いられるリン光ドーパントは、任意の溶媒のいずれかにおいて上記リン光量子収率（０．０１以上）が達成されればよい。
リン光ドーパントは、有機ＥＬ素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができる。本発明に使用できる公知のリン光ドーパントの具体例としては、以下の文献に記載されている化合物等が挙げられる。
Ｎａｔｕｒｅ  ３９５，１５１（１９９８）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７８，１６２２（２００１）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１９，７３９（２００７）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１７，３５３２（２００５）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１７，１０５９（２００５）、国際公開第２００９／１００９９１号、国際公開第２００８／１０１８４２号、国際公開第２００３／０４０２５７号、米国特許出願公開第２００６／８３５４６９号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２０２１９４号明細書、米国特許出願公開第２００７／００８７３２１号明細書、米国特許出願公開第２００５／０２４４６７３号明細書、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４０，１７０４（２００１）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１６，２４８０（２００４）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１６，２００３（２００４）、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．２００６，４５，７８００、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８６，１５３５０５（２００５）、Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．３４，５９２（２００５）、Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．２９０６（２００５）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４２，１２４８（２００３）、国際公開第２００９／０５０２９０号、国際公開第２００２／０１５６４５号、国際公開第２００９／０００６７３号、米国特許出願公開第２００２／００３４６５６号明細書、米国特許第７３３２２３２号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１０８７３７号明細書、米国特許出願公開第２００９／００３９７７６号明細書、米国特許第６９２１９１５号明細書、米国特許第６６８７２６６号明細書、米国特許出願公開第２００７／０１９０３５９号明細書、米国特許出願公開第２００６／０００８６７０号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１６５８４６号明細書、米国特許出願公開第２００８／００１５３５５号明細書、米国特許第７２５０２２６号明細書、米国特許第７３９６５９８号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２６３６３５号明細書、米国特許出願公開第２００３／０１３８６５７号明細書、米国特許出願公開第２００３／０１５２８０２号明細書、米国特許第７０９０９２８号明細書、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．４７，１（２００８）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１８，５１１９（２００６）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４６，４３０８（２００７）、Ｏｒｇａｎｏｍｅｔａｌｌｉｃｓ  ２３，３７４５（２００４）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７４，１３６１（１９９９）、国際公開第２００２／００２７１４号、国際公開第２００６／００９０２４号、国際公開第２００６／０５６４１８号、国際公開第２００５／０１９３７３号、国際公開第２００５／１２３８７３号、国際公開第２００５／１２３８７３号、国際公開第２００７／００４３８０号、国際公開第２００６／０８２７４２号、米国特許出願公開第２００６／０２５１９２３号明細書、米国特許出願公開第２００５／０２６０４４１号明細書、米国特許第７３９３５９９号明細書、米国特許第７５３４５０５号明細書、米国特許第７４４５８５５号明細書、米国特許出願公開第２００７／０１９０３５９号明細書、米国特許出願公開第２００８／０２９７０３３号明細書、米国特許第７３３８７２２号明細書、米国特許出願公開第��００２／０１３４９８４号明細書、米国特許第７２７９７０４号明細書、米国特許出願公開第２００６／０９８１２０号明細書、米国特許出願公開第２００６／１０３８７４号明細書、国際公開第２００５／０７６３８０号、国際公開第２０１０／０３２６６３号、国際公開第２００８１４０１１５号、国際公開第２００７／０５２４３１号、国際公開第２０１１／１３４０１３号、国際公開第２０１１／１５７３３９号、国際公開第２０１０／０８６０８９号、国際公開第２００９／１１３６４６号、国際公開第２０１２／０２０３２７号、国際公開第２０１１／０５１４０４号、国際公開第２０１１／００４６３９号、国際公開第２０１１／０７３１４９号、米国特許出願公開第２０１２／２２８５８３号明細書、米国特許出願公開第２０１２／２１２１２６号明細書、特開２０１２−０６９７３７号公報、特開２０１２−１９５５５４号公報、特開２００９−１１４０８６号公報、特開２００３−８１９８８号公報、特開２００２−３０２６７１号公報、特開２００２−３６３５５２号公報等である。
中でも、好ましいリン光ドーパントとしてはＩｒを中心金属に有する有機金属錯体が挙げられる。さらに好ましくは、金属−炭素結合、金属−窒素結合、金属−酸素結合、金属−硫黄結合の少なくとも一つの配位様式を含む錯体が好ましい。
【０１３６】
（２）ホスト化合物
本発明に用いられるホスト化合物は、発光層において主に電荷の注入及び輸送を担う化合物であり、有機ＥＬ素子においてそれ自体の発光は実質的に観測されない。
ホスト化合物は、発光層に含有される化合物の内で、その層中での質量比が２０％以上であることが好ましい。
ホスト化合物は、単独で用いてもよく、又は複数種併用して用いてもよい。ホスト化合物を複数種用いることで、電荷の移動を調整することが可能であり、有機ＥＬ素子を高効率化することができる。
以下に、本発明において好ましく用いられるホスト化合物について述べる。
【０１３７】
本発明における発光性化合物とともに用いられるホスト化合物としては特に制限はないが、逆エネルギー移動の観点から、本発明に係る発光性化合物の励起一重項エネルギーより大きな励起エネルギーをもつものが好ましく、さらに本発明に係る発光性化合物の励起三重項エネルギーより大きな励起三重項エネルギーをもつものがより好ましい。
ホスト化合物は、発光層内においてキャリアの輸送及び励起子の生成を担う。そのため、カチオンラジカル状態、アニオンラジカル状態、及び励起状態の全ての活性種の状態において安定に存在でき、分解や付加反応などの化学変化を起こさないこと、さらに、層中において通電経時でホスト分子がオングストロームレベルで移動しないことが好ましい。
【０１３８】
また、特に併用する発光ドーパントがＴＡＤＦ発光を示す場合には、ＴＡＤＦ材料の三重項励起状態の存在時間が長いことから、ホスト化合物自体のＴ１エネルギーが高いこと、さらにホスト化合物同士が会合した状態で低Ｔ１状態を作らないこと、ＴＡＤＦ材料とホスト化合物とがエキサイプレックスを形成しないこと、ホスト化合物が電界によりエレクトロマーを形成しないことなど、ホスト化合物が低Ｔ１化しないような分子構造の適切な設計が必要となる。
このような要件を満たすためには、ホスト化合物自体が電子のホッピング移動性が高いこと、かつ、正孔のホッピング移動が高いこと、三重項励起状態となったときの構造変化が小さいことが必要である。このような要件を満たすホスト化合物の代表格としてカルバゾール骨格、アザカルバゾール骨格、ジベンゾフラン骨格、ジベンゾチオフェン骨格又はアザジベンゾフラン骨格などの、高Ｔ１エネルギーを有し、かつ１４π電子系の拡張π共役骨格を部分構造として有するものが好ましく挙げられる。特に、発光層が、カルバゾール誘導体を含有することにより、発光層内における適度なキャリアホッピングや発光材料の分散を促すことができ、素子の発光性能や薄膜の安定性を向上させる効果が得られることから、好ましい。
【０１３９】
さらに、これらの環がビアリール及び／又はマルチアリール構造を取った化合物などが代表例として挙げられる。ここでいう「アリール」とは、芳香族炭化水素環だけでなく芳香族複素環も含む。
より好ましくは、カルバゾール骨格と、カルバゾール骨格とは異なる分子構造を持つ１４π電子系の芳香族複素環化合物とが直接結合した化合物であり、さらに１４π電子系の芳香族複素環化合物を分子内に二つ以上持つカルバゾール誘導体が好ましい。特に、前記カルバゾール誘導体が、１４π電子以上の共役系構造部分を二つ以上有する化合物であることが、本発明の効果を一層高めるために好ましい。
【０１４０】
また、本発明に用いられるホスト化合物としては、下記一般式（Ｉ）で表される化合物も好ましい。これは、下記一般式（Ｉ）で表される化合物は、縮環構造を有するためにπ電子雲が広がっておりキャリア輸送性が高く、高いガラス転移温度（Ｔｇ）を有するためである。さらに、一般に縮合芳香族環は三重項エネルギー（Ｔ１）が小さい傾向があるが、一般式（Ｉ）で表される化合物は高いＴ１を有しており、発光波長の短い（すなわちＴ１及びＳ１の大きい）発光材料に対しても好適に用いることができる。
【０１４１】
【化１７】
2015022988.tif 000020
【０１４２】
上記一般式（Ｉ）において、Ｘ１０１は、ＮＲ１０１、酸素原子、硫黄原子、ＣＲ１０２Ｒ１０３又はＳｉＲ１０２Ｒ１０３を表す。ｙ１〜ｙ８は、各々ＣＲ１０４又は窒素原子を表す。
Ｒ１０１〜Ｒ１０４は、各々水素原子又は置換基を表し、また互いに結合して環を形成してもよい。
Ａｒ１０１及びＡｒ１０２は、各々芳香族環を表し、それぞれ同一でも異なっていても良い。
ｎ１０１及びｎ１０２は各々０〜４の整数を表すが、Ｒ１０１が水素原子の場合は、ｎ１０１は１〜４を表す。
一般式（Ｉ）におけるＲ１０１〜Ｒ１０４は水素又は置換基を表し、ここにいう置換基は本発明のホスト化合物の機能を阻害しない範囲で有しても良いものを指し、例えば、合成スキーム上置換基が導入されてしまう場合で、本発明の効果を奏する化合物は本発明に包含される旨を規定するものである。
【０１４３】
Ｒ１０１〜Ｒ１０４で各々表される置換基としては、例えば、直鎖又は分岐アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等）、アルケニル基（例えば、ビニル基、アリル基等）、アルキニル基（例えば、エチニル基、プロパルギル基等）、芳香族炭化水素環基（芳香族炭素環基、アリール基等ともいう。例えば、ベンゼン環、ビフェニル、ナフタレン環、アズレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ピレン環、クリセン環、ナフタセン環、トリフェニレン環、ｏ−ターフェニル環、ｍ−ターフェニル環、ｐ−ターフェニル環、アセナフテン環、コロネン環、インデン環、フルオレン環、フルオラントレン環、ナフタセン環、ペンタセン環、ペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピレン環、ピラントレン環、アンスラアントレン環、テトラリン等から導出される基）、芳香族複素環基（例えば、フラン環、ジベンゾフラン環、チオフェン環、ジベンゾチオフェン環、オキサゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアジン環、ベンゾイミダゾール環、オキサジアゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、インドール環、インダゾール環、ベンゾイミダゾール環、ベンゾチアゾール環、ベンゾオキサゾール環、キノキサリン環、キナゾリン環、シンノリン環、キノリン環、イソキノリン環、フタラジン環、ナフチリジン環、カルバゾール環、カルボリン環、ジアザカルバゾール環（カルボリン環を構成する炭化水素環の炭素原子の一つが更に窒素原子で置換されている環等から導出される基。また、カルボリン環とジアザカルバゾール環を合わせて「アザカルバゾール環」と呼ぶ場合もある。）、非芳香族炭化水素環基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、非芳香族複素環基（例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等）、アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等）、シクロアルコキシ基（例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等）、シクロアルキルチオ基（例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等）、アルコキシカルボニル基（例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等）、スルファモイル基（例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、２−ピリジルアミノスルホニル基等）、アシル基（例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、２−エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等）、アシルオキシ基（例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等）、アミド基（例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、２−エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等）、カルバモイル基（例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、２−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、２−ピリジルアミノカルボニル基等）、ウレイド基（例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、２−ピリジルアミノウレイド基等）、スルフィニル基（例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、２−エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、２−ピリジルスルフィニル基等）、アルキルスルホニル基（例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、２−エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等）、アリールスルホニル基又はヘテロアリールスルホニル基（例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、２−ピリジルスルホニル基等）、アミノ基（例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ナフチルアミノ基、２−ピリジルアミノ基等）、ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等）、フッ化炭化水素基（例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等）、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、チオール基、シリル基（例えば、トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリフェニルシリル基、フェニルジエチルシリル基等）、重水素原子等が挙げられる。
【０１４４】
これらの置換基は、上記の置換基によって更に置換されていてもよい。また、これらの置換基は複数が互いに結合して環を形成していてもよい。
一般式（Ｉ）におけるｙ１〜ｙ８としては、好ましくは、ｙ１〜ｙ４の内の少なくとも三つ、又はｙ５〜ｙ８の内の少なくとも三つがＣＲ１０２で表され、より好ましくはｙ１〜ｙ８が全てＣＲ１０２である。このような骨格は、正孔輸送性又は電子輸送性に優れ、陽極・陰極から注入された正孔・電子を効率よく発光層内で再結合・発光させることができる。
中でも、ＬＵＭＯのエネルギー準位が浅く、電子輸送性に優れる構造として、一般式（Ｉ）中でＸ１０１が、ＮＲ１０１、酸素原子又は硫黄原子である化合物が好ましい。より好ましくは、Ｘ１０１及びｙ１〜ｙ８とともに形成される縮合環が、カルバゾール環、アザカルバゾール環、ジベンゾフラン環又はアザジベンゾフラン環である。
【０１４５】
さらに、ホスト化合物を剛直にすることが好ましいという目的から考え、Ｘ１０１がＮＲ１０１の場合においては、Ｒ１０１は前述で挙げられた置換基の内、π共役系骨格である芳香族炭化水素環基又は芳香族複素環基であることが好ましい。また、これらのＲ１０１は更に前述のＲ１０１〜Ｒ１０３で表される置換基で置換されていてもよい。
一般式（Ｉ）において、Ａｒ１０１及びＡｒ１０２により表される芳香族環としては、芳香族炭化水素環又は芳香族複素環が挙げられる。該芳香族環は単環でも縮合環でもよく、更に未置換でも、前述のＲ１０１〜Ｒ１０４で表される置換基と同様の置換基を有してもよい。
一般式（Ｉ）において、Ａｒ１０１及びＡｒ１０２により表される芳香族炭化水素環としては、例えば、前述のＲ１０１〜Ｒ１０４で表される置換基の例として挙げられた芳香族炭化水素環基と同様の環が挙げられる。
【０１４６】
一般式（Ｉ）で表される部分構造において、Ａｒ１０１及びＡｒ１０２により表される芳香族複素環としては、例えば、前述のＲ１０１〜Ｒ１０４で表される置換基の例として挙げられた芳香族複素環基と同様の環が挙げられる。
一般式（Ｉ）で表されるホスト化合物が大きなＴ１を有するという目的を考えた場合には、Ａｒ１０１及びＡｒ１０２で表される芳香族環自身のＴ１が高いことが好ましく、ベンゼン環（ベンゼン環が複数連結したポリフェニレン骨格（ビフェニル、テルフェニル、クォーターフェニル等）も含む）、フルオレン環、トリフェニレン環、カルバゾール環、アザカルバゾール環、ジベンゾフラン環、アザジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ジベンゾチオフェン環、ピリジン環、ピラジン環、インドロインドール環、インドール環、ベンゾフラン環、ベンゾチオフェン環、イミダゾール環又はトリアジン環等が好ましい。より好ましくはベンゼン環、カルバゾール環、アザカルバゾール環、ジベンゾフラン環である。
Ａｒ１０１及びＡｒ１０２がカルバゾール環又はアザカルバゾール環の場合は、Ｎ位（又は９位ともいう）又は３位で結合していることがより好ましい。
Ａｒ１０１及びＡｒ１０２がジベンゾフラン環の場合は、２位又は４位で結合していることがより好ましい。
また、上記の目的とは別に、有機ＥＬ素子を車内に積載して使用する用途などを考えた場合においては、車内の環境温度が高くなることが想定されるため、ホスト化合物のＴｇが高いことも好ましい。そこで、一般式（Ｉ）で表されるホスト化合物を高Ｔｇ化するという目的から、Ａｒ１０１及びＡｒ１０２により表される芳香族環としては、各々３環以上の縮合環が好ましい一態様である。
【０１４７】
３環以上が縮合した芳香族炭化水素縮合環としては、具体的には、ナフタセン環、アントラセン環、テトラセン環、ペンタセン環、ヘキサセン環、フェナントレン環、ピレン環、ベンゾピレン環、ベンゾアズレン環、クリセン環、ベンゾクリセン環、アセナフテン環、アセナフチレン環、トリフェニレン環、コロネン環、ベンゾコロネン環、ヘキサベンゾコロネン環、フルオレン環、ベンゾフルオレン環、フルオランテン環、ペリレン環、ナフトペリレン環、ペンタベンゾペリレン環、ベンゾペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピラントレン環、コロネン環、ナフトコロネン環、オバレン環、アンスラアントレン環等が挙げられる。なお、これらの環は、更に上記の置換基を有していてもよい。
また、３環以上が縮合した芳香族複素環としては、具体的には、アクリジン環、ベンゾキノリン環、カルバゾール環、カルボリン環、フェナジン環、フェナントリジン環、フェナントロリン環、カルボリン環、サイクラジン環、キンドリン環、テペニジン環、キニンドリン環、トリフェノジチアジン環、トリフェノジオキサジン環、フェナントラジン環、アントラジン環、ペリミジン環、ジアザカルバゾール環（カルボリン環を構成する炭素原子の任意の一つが窒素原子で置き換わったものを表す）、フェナントロリン環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ナフトフラン環、ナフトチオフェン環、ベンゾジフラン環、ベンゾジチオフェン環、ナフトジフラン環、ナフトジチオフェン環、アントラフラン環、アントラジフラン環、アントラチオフェン環、アントラジチオフェン環、チアントレン環、フェノキサチイン環、チオファントレン環（ナフトチオフェン環）等が挙げられる。なお、これらの環は更に置換基を有していてもよい。
【０１４８】
一般式（Ｉ）において、ｎ１０１及びｎ１０２は各々０〜２であることが好ましく、より好ましくはｎ１０１＋ｎ１０２が１〜３である。また、Ｒ１０１が水素原子の場合にｎ１０１及びｎ１０２が同時に０であると、一般式（Ｉ）で表されるホスト化合物の分子量が小さく低いＴｇしか達成できないため、Ｒ１０１が水素原子の場合にはｎ１０１は１〜４を表す。
【０１４９】
本発明で用いられるホスト化合物として、カルバゾール誘導体が、一般式（II）で表される構造を有する化合物であることが好ましい。このような化合物は、特にキャリア輸送性に優れる傾向があるためである。
【０１５０】
【化１８】
2015022988.tif 000021
【０１５１】
一般式（II）において、Ｘ１０１、Ａｒ１０１、Ａｒ１０２、ｎ１０２は、前記一般式（Ｉ）におけるＸ１０１、Ａｒ１０１、Ａｒ１０２、ｎ１０２と同義である。
ｎ１０２は好ましくは０〜２であり、より好ましくは０又は１である。
一般式（II）において、Ｘ１０１を含んで形成される縮合環は、Ａｒ１０１及びＡｒ１０２以外にも本発明のホスト化合物の機能を阻害しない範囲でさらに置換基を有しても良い。
さらに、一般式（II）で表される化合物が下記一般式（III−１）、（III−２）又は（III−３）で表されることが好ましい。
【０１５２】
【化１９】
2015022988.tif 000022
【０１５３】
一般式（III−１）〜（III−３）において、Ｘ１０１、Ａｒ１０２、ｎ１０２は、前記一般式（II）におけるＸ１０１、Ａｒ１０２、ｎ１０２と同義である。
一般式（III−１）〜（III−３）において、Ｘ１０１を含んで形成される縮合環、カルバゾール環及びベンゼン環は、本発明のホスト化合物の機能を阻害しない範囲でさらに置換基を有しても良い。
以下に、本発明に用いられるホスト化合物として、一般式（Ｉ）、（II）、（III−１）〜（III−３）で表される化合物及びその他の構造からなる化合物例を示すが、これらに限定されるものではない。
【０１５４】
【化２０】
2015022988.tif 000023
【０１５５】
【化２１】
2015022988.tif 000024
【０１５６】
【化２２】
2015022988.tif 000025
【０１５７】
【化２３】
2015022988.tif 000026
【０１５８】
【化２４】
2015022988.tif 000027
【０１５９】
【化２５】
2015022988.tif 000028
【０１６０】
【化２６】
2015022988.tif 000029
【０１６１】
【化２７】
2015022988.tif 000030
【０１６２】
【化２８】
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【０１６３】
【化２９】
2015022988.tif 000032
【０１６４】
【化３０】
2015022988.tif 000033
【０１６５】
【化３１】
2015022988.tif 000034
【０１６６】
【化３２】
2015022988.tif 000035
【０１６７】
【化３３】
2015022988.tif 000036
【０１６８】
【化３４】
2015022988.tif 000037
【０１６９】
【化３５】
2015022988.tif 000038
【０１７０】
【化３６】
2015022988.tif 000039
【０１７１】
【化３７】
2015022988.tif 000040
【０１７２】
【化３８】
2015022988.tif 000041
【０１７３】
【化３９】
2015022988.tif 000042
【０１７４】
【化４０】
2015022988.tif 000043
【０１７５】
【化４１】
2015022988.tif 000044
【０１７６】
【化４２】
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【０１７７】
【化４３】
2015022988.tif 000046
【０１７８】
【化４４】
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【０１７９】
【化４５】
2015022988.tif 000048
【０１８０】
【化４６】
2015022988.tif 000049
【０１８１】
【化４７】
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【０１８２】
【化４８】
2015022988.tif 000051
【０１８３】
【化４９】
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【０１８４】
【化５０】
2015022988.tif 000053
【０１８５】
【化５１】
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【０１８６】
【化５２】
2015022988.tif 000055
【０１８７】
【化５３】
2015022988.tif 000056
【０１８８】
【化５４】
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【０１８９】
【化５５】
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【０１９０】
【化５６】
2015022988.tif 000059
【０１９１】
【化５７】
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【０１９２】
【化５８】
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【０１９３】
【化５９】
2015022988.tif 000062
【０１９４】
上記一般式（Ｉ）〜（III−３）で表される化合物のうち、特に、一般式（ＳＨ）で表される化合物が好ましい。
【０１９５】
【化６０】
2015022988.tif 000063
【０１９６】
一般式（ＳＨ）中、Ｚ１〜Ｚ３及びＲ４１〜Ｒ４６は、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。ただし、Ｚ１〜Ｚ３及びＲ４１〜Ｒ４６のうち少なくとも一つは１４π電子系以上の芳香族環基を表す。また、隣接する置換基同士は、互いに縮合して環構造を形成してもよい。
【０１９７】
一般式（ＳＨ）中、Ｚ１〜Ｚ３のうち少なくとも一つが、置換又は無置換のジベンゾフラン環であることが、本発明の効果を一層高めるために好ましい。
【０１９８】
なお、以下に具体例として示す化合物は、既に一般式（Ｉ）〜（III−３）で表される化合物として示したものも含まれる。
【０１９９】
【化６１】
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【０２００】
【化６２】
2015022988.tif 000065
【０２０１】
本発明に用いられる好ましいホスト化合物は、昇華精製が可能な程度の分子量をもった低分子化合物であっても、繰り返し単位を有するポリマーであってもよい。
低分子化合物の場合、昇華精製が可能であるため精製が容易で、高純度の材料を得やすいという利点がある。分子量としては、昇華精製が可能な程度であれば特に制限はないが、好ましい分子量としては３０００以下、より好ましくは２０００以下である。
繰り返し単位を有するポリマー又はオリゴマーの場合は、ウェットプロセスで成膜しやすいという利点があり、また一般にポリマーはＴｇが高いため耐熱性の点でも好ましい。本発明のホスト化合物として用いられるポリマーは、所望の素子性能が達成可能であれば特に制限はないが、好ましくは一般式（Ｉ）、（II）、（III−１）〜（III−３）、（ＳＨ）の構造を主鎖若しくは側鎖に有するものが好ましい。分子量としては特に制限はないが、分子量５０００以上が好ましく、若しくは繰り返し単位数が１０以上のものが好ましい。
【０２０２】
また、ホスト化合物は、正孔輸送能又は電子輸送能を有しつつ、かつ、発光の長波長化を防ぎ、さらに、有機ＥＬ素子を高温駆動時や素子駆動中の発熱に対して安定して動作させる観点から、高いガラス転移温度（Ｔｇ）を有することが好ましい。好ましくはＴｇが９０℃以上であり、より好ましくは１２０℃以上である。
ここで、ガラス転移点（Ｔｇ）とは、ＤＳＣ（Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ｓｃａｎｎｉｎｇ  Ｃｏｌｏｒｉｍｅｔｒｙ：示差走査熱量法）を用いて、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２１−２０１２に準拠した方法により求められる値である。
【０２０３】
《電子輸送層》
本発明において電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する材料からなり、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。
本発明の電子輸送層の総層厚については特に制限はないが、通常は２ｎｍ〜５μｍの範囲であり、より好ましくは２〜５００ｎｍであり、さらに好ましくは５〜２００ｎｍである。
また、有機ＥＬ素子においては発光層で生じた光を電極から取り出す際、発光層から直接取り出される光と、光を取り出す電極と対極に位置する電極によって反射されてから取り出される光とが干渉を起こすことが知られている。光が陰極で反射される場合は、電子輸送層の総層厚を数ｎｍ〜数μｍの間で適宜調整することにより、この干渉効果を効率的に利用することが可能である。
一方で、電子輸送層の層厚を厚くすると電圧が上昇しやすくなるため、特に層厚が厚い場合においては、電子輸送層の電子移動度は１０−５ｃｍ２／Ｖｓ以上であることが好ましい。
電子輸送層に用いられる材料（以下、電子輸送材料という）としては、電子の注入性又は輸送性、正孔の障壁性のいずれかを有していればよく、従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。
【０２０４】
例えば、含窒素芳香族複素環誘導体（カルバゾール誘導体、アザカルバゾール誘導体（カルバゾール環を構成する炭素原子の一つ以上が窒素原子に置換されたもの）、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、ピラジン誘導体、ピリダジン誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、アザトリフェニレン誘導体、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、ベンズオキサゾール誘導体、ベンズチアゾール誘導体等）、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、シロール誘導体、芳香族炭化水素環誘導体（ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体、トリフェニレン誘導体等）等が挙げられる。
【０２０５】
また、配位子にキノリノール骨格やジベンゾキノリノール骨格を有する金属錯体、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（Ｚｎｑ）等、及びこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、Ｇａ又はＰｂに置き替わった金属錯体も、電子輸送材料として用いることができる。
その他、メタルフリー若しくはメタルフタロシアニン、又はそれらの末端がアルキル基やスルホン酸基等で置換されているものも、電子輸送材料として好ましく用いることができる。また、発光層の材料として例示したジスチリルピラジン誘導体も、電子輸送材料として用いることができるし、正孔注入層、正孔輸送層と同様にｎ型−Ｓｉ、ｎ型−ＳｉＣ等の無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。
また、これらの材料を高分子鎖に導入した、又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【０２０６】
本発明に係る電子輸送層においては、電子輸送層にドープ材をゲスト材料としてドープして、ｎ性の高い（電子リッチ）電子輸送層を形成してもよい。ドープ材としては、金属錯体やハロゲン化金属など金属化合物等のｎ型ドーパントが挙げられる。このような構成の電子輸送層の具体例としては、例えば、特開平４−２９７０７６号公報、同１０−２７０１７２号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等の文献に記載されたものが挙げられる。
【０２０７】
本発明の有機ＥＬ素子に用いられる、公知の好ましい電子輸送材料の具体例としては、以下の文献に記載の化合物等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
米国特許第６５２８１８７号明細書、米国特許第７２３０１０７号明細書、米国特許出願公開第２００５／００２５９９３号明細書、米国特許出願公開第２００４／００３６０７７号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１１５３１６号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１０１８７０号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１７９５５４号明細書、国際公開第２００３／０６０９５６号、国際公開第２００８／１３２０８５号、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７５，４（１９９９）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７９，４４９（２００１）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８１，１６２（２００２）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８１，１６２（２００２）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７９，１５６（２００１）、米国特許第７９６４２９３号明細書、米国特許出願公開第２００９／０３０２０２号明細書、国際公開第２００４／０８０９７５号、国際公開第２００４／０６３１５９号、国際公開第２００５／０８５３８７号、国際公開第２００６／０６７９３１号、国際公開第２００７／０８６５５２号、国際公開第２００８／１１４６９０号、国際公開第２００９／０６９４４２号、国際公開第２００９／０６６７７９号、国際公開第２００９／０５４２５３号、国際公開第２０１１／０８６９３５号、国際公開第２０１０／１５０５９３号、国際公開第２０１０／０４７７０７号、ＥＰ２３１１８２６号、特開２０１０−２５１６７５号公報、特開２００９−２０９１３３号公報、特開２００９−１２４１１４号公報、特開２００８−２７７８１０号公報、特開２００６−１５６４４５号公報、特開２００５−３４０１２２号公報、特開２００３−４５６６２号公報、特開２００３−３１３６７号公報、特開２００３−２８２２７０号公報、国際公開第２０１２／１１５０３４号等である。
【０２０８】
本発明におけるより好ましい電子輸送材料としては、少なくとも一つの窒素原子を含む芳香族複素環化合物が挙げられ、例えばピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、ピラジン誘導体、トリアジン誘導体、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、アザジベンゾフラン誘導体、アザジベンゾチオフェン誘導体、カルバゾール誘導体、アザカルバゾール誘導体、ベンズイミダゾール誘導体などが挙げられる。
電子輸送材料は単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０２０９】
《正孔阻止層》
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する層であり、好ましくは電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が小さい材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
また、前述する電子輸送層の構成を必要に応じて、本発明に係る正孔阻止層として用いることができる。
本発明の有機ＥＬ素子に設ける正孔阻止層は、発光層の陰極側に隣接して設けられることが好ましい。
本発明に係る正孔阻止層の層厚としては、好ましくは３〜１００ｎｍの範囲であり、更に好ましくは５〜３０ｎｍの範囲である。
正孔阻止層に用いられる材料としては、前述の電子輸送層に用いられる材料が好ましく用いられ、また、前述のホスト化合物として用いられる材料も正孔阻止層に好ましく用いられる。
【０２１０】
《電子注入層》
本発明に係る電子注入層（「陰極バッファー層」ともいう）とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために陰極と発光層との間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
本発明において電子注入層は必要に応じて設け、上記のごとく陰極と発光層との間、又は陰極と電子輸送層との間に存在させてもよい。
電子注入層はごく薄い膜であることが好ましく、素材にもよるがその層厚は０．１ｎｍ〜５ｎｍの範囲が好ましい。また構成材料が断続的に存在する不均一な層（膜）であってもよい。
【０２１１】
電子注入層は、特開平６−３２５８７１号公報、同９−１７５７４号公報、同１０−７４５８６号公報等にもその詳細が記載されており、電子注入層に好ましく用いられる材料の具体例としては、ストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属、フッ化リチウム、フッ化ナトリウム、フッ化カリウム等に代表されるアルカリ金属化合物、フッ化マグネシウム、フッ化カルシウム等に代表されるアルカリ土類金属化合物、酸化アルミニウムに代表される金属酸化物、８−ヒドロキシキノリネートリチウム（Ｌｉｑ）等に代表される金属錯体等が挙げられる。また、前述の電子輸送材料を用いることも可能である。
また、上記の電子注入層に用いられる材料は単独で用いてもよく、複数種を併用して用いてもよい。
【０２１２】
《正孔輸送層》
本発明において正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する材料からなり、陽極より注入された正孔を発光層に伝達する機能を有していればよい。
本発明の正孔輸送層の総層厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍの範囲であり、より好ましくは２〜５００ｎｍであり、さらに好ましくは５〜２００ｎｍである。
正孔輸送層に用いられる材料（以下、正孔輸送材料という）としては、正孔の注入性又は輸送性、電子の障壁性のいずれかを有していればよく、従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。
例えば、ポルフィリン誘導体、フタロシアニン誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、トリアリールアミン誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、イソインドール誘導体、アントラセンやナフタレン等のアセン系誘導体、フルオレン誘導体、フルオレノン誘導体、及びポリビニルカルバゾール、芳香族アミンを主鎖又は側鎖に導入した高分子材料又はオリゴマー、ポリシラン、導電性ポリマー又はオリゴマー（例えばＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ、アニリン系共重合体、ポリアニリン、ポリチオフェン等）等が挙げられる。
【０２１３】
トリアリールアミン誘導体としては、α−ＮＰＤに代表されるベンジジン型や、ＭＴＤＡＴＡに代表されるスターバースト型、トリアリールアミン連結コア部にフルオレンやアントラセンを有する化合物等が挙げられる。
また、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなヘキサアザトリフェニレン誘導体も同様に正孔輸送材料として用いることができる。
さらに不純物をドープしたｐ性の高い正孔輸送層を用いることもできる。その例としては、特開平４−２９７０７６号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報の各公報、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等に記載されたものが挙げられる。
【０２１４】
また、特開平１１−２５１０６７号公報、Ｊ．Ｈｕａｎｇ  ｅｔ．ａｌ．著文献（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ８０（２００２），ｐ．１３９）に記載されているような、いわゆるｐ型正孔輸送材料やｐ型−Ｓｉ、ｐ型−ＳｉＣ等の無機化合物を用いることもできる。さらにＩｒ（ｐｐｙ）３に代表されるような中心金属にＩｒやＰｔを有するオルトメタル化有機金属錯体も好ましく用いられる。
正孔輸送材料としては、上記のものを使用することができるが、トリアリールアミン誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、アザトリフェニレン誘導体、有機金属錯体、芳香族アミンを主鎖又は側鎖に導入した高分子材料又はオリゴマー等が好ましく用いられる。
【０２１５】
本発明の有機ＥＬ素子に用いられる、公知の好ましい正孔輸送材料の具体例としては、上記で挙げた文献の他、以下の文献に記載の化合物等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
例えば、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．６９，２１６０（１９９６）、Ｊ．Ｌｕｍｉｎ．７２−７４，９８５（１９９７）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７８，６７３（２００１）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．９０，１８３５０３（２００７）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．９０，１８３５０３（２００７）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．５１，９１３（１９８７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．８７，１７１（１９９７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．９１，２０９（１９９７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．１１１，４２１（２０００）、ＳＩＤ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ  Ｄｉｇｅｓｔ，３７，９２３（２００６）、Ｊ．Ｍａｔｅｒ．Ｃｈｅｍ．３，３１９（１９９３）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．６，６７７（１９９４）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１５，３１４８（２００３）、米国特許出願公開第２００３／０１６２０５３号明細書、米国特許出願公開第２００２／０１５８２４２号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２４０２７９号明細書、米国特許出願公開第２００８／０２２０２６５号明細書、米国特許第５０６１５６９号、国際公開第２００７／００２６８３号、国際公開第２００９／０１８００９号、ＥＰ６５０９５５、米国特許出願公開第２００８／０１２４５７２号明細書、米国特許出願公開第２００７／０２７８９３８号明細書、米国特許出願公開第２００８／０１０６１９０号明細書、米国特許出願公開第２００８／００１８２２１号明細書、国際公開第２０１２／１１５０３４号、特表２００３−５１９４３２号公報、特開２００６−１３５１４５号公報、米国特許出願番号１３／５８５９８１号公報等である。
正孔輸送材料は単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０２１６】
《電子阻止層》
電子阻止層とは広い意味では正孔輸送層の機能を有する層であり、好ましくは正孔を輸送する機能を有しつつ電子を輸送する能力が小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
また、前述する正孔輸送層の構成を必要に応じて、本発明に係る電子阻止層として用いることができる。
本発明の有機ＥＬ素子に設ける電子阻止層は、発光層の陽極側に隣接して設けられることが好ましい。
本発明に係る電子阻止層の層厚としては、好ましくは３〜１００ｎｍの範囲であり、更に好ましくは５〜３０ｎｍの範囲である。
電子阻止層に用いられる材料としては、前述の正孔輸送層に用いられる材料が好ましく用いられ、また、前述のホスト化合物として用いられる材料も電子阻止層に好ましく用いられる。
【０２１７】
《正孔注入層》
本発明に係る正孔注入層（「陽極バッファー層」ともいう）とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために陽極と発光層との間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
本発明において正孔注入層は必要に応じて設け、上記のごとく陽極と発光層又は陽極と正孔輸送層との間に存在させてもよい。
正孔注入層は、特開平９−４５４７９号公報、同９−２６００６２号公報、同８−２８８０６９号公報等にもその詳細が記載されており、正孔注入層に用いられる材料としては、例えば前述の正孔輸送層に用いられる材料等が挙げられる。
中でも銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニン誘導体、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなヘキサアザトリフェニレン誘導体、酸化バナジウムに代表される金属酸化物、アモルファスカーボン、ポリアニリン（エメラルディン）やポリチオフェン等の導電性高分子、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体等に代表されるオルトメタル化錯体、トリアリールアミン誘導体等が好ましい。
前述の正孔注入層に用いられる材料は単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０２１８】
《添加物》
前述した本発明における有機層は、更に他の添加物が含まれていてもよい。
添加物としては、例えば臭素、ヨウ素及び塩素等のハロゲン元素やハロゲン化化合物、Ｐｄ、Ｃａ、Ｎａ等のアルカリ金属やアルカリ土類金属、遷移金属の化合物や錯体、塩等が挙げられる。
添加物の含有量は、任意に決定することができるが、含有される層の全質量％に対して１０００ｐｐｍ以下であることが好ましく、より好ましくは５００ｐｐｍ以下であり、さらに好ましくは５０ｐｐｍ以下である。
ただし、電子や正孔の輸送性を向上させる目的や、励起子のエネルギー移動を有利にするための目的などによってはこの範囲内ではない。
【０２１９】
《有機層の形成方法》
本発明の有機層（正孔注入層、正孔輸送層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層等）の形成方法について説明する。
本発明の有機層の形成方法は、特に制限はなく、従来公知の例えば真空蒸着法、湿式法（ウェットプロセスともいう）等による形成方法を用いることができる。
湿式法としては、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法、印刷法、ダイコート法、ブレードコート法、ロールコート法、スプレーコート法、カーテンコート法、ＬＢ法（ラングミュア−ブロジェット法）等があるが、均質な薄膜が得られやすく、かつ高生産性の点から、ダイコート法、ロールコート法、インクジェット法、スプレーコート法などのロール・ツー・ロール方式適性の高い方法が好ましい。
本発明に用いられる有機ＥＬ材料を溶解又は分散する液媒体としては、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル等の脂肪酸エステル類、ジクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素類、トルエン、キシレン、メシチレン、シクロヘキシルベンゼン等の芳香族炭化水素類、シクロヘキサン、デカリン、ドデカン等の脂肪族炭化水素類、ＤＭＦ、ＤＭＳＯ等の有機溶媒を用いることができる。
また、分散方法としては、超音波、高剪断力分散やメディア分散等の分散方法により分散することができる。
更に層ごとに異なる製膜法を適用してもよい。製膜に蒸着法を採用する場合、その蒸着条件は使用する化合物の種類等により異なるが、一般にボート加熱温度５０〜４５０℃、真空度１０−６〜１０−２Ｐａ、蒸着速度０．０１〜５０ｎｍ／秒、基板温度−５０〜３００℃、層（膜）厚０．１ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲で適宜選ぶことが望ましい。
本発明の有機層の形成は、一回の真空引きで一貫して正孔注入層から陰極まで作製するのが好ましいが、途中で取り出して異なる製膜法を施しても構わない。その際は作業を乾燥不活性ガス雰囲気下で行うことが好ましい。
【０２２０】
《陽極》
有機ＥＬ素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上、好ましくは４．５ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Ａｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ２、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ２Ｏ３−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。
陽極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、又はパターン精度を余り必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。
また、有機導電性化合物のように塗布可能な物質を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。
陽極の膜厚は材料にもよるが、通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【０２２１】
《陰極》
陰極としては仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性及び酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。
【０２２２】
陰極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させることで作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
なお、発光した光を透過させるため、有機ＥＬ素子の陽極又は陰極のいずれか一方が透明又は半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陰極に上記金属を１〜２０ｎｍの膜厚で作製した後に、陽極の説明で挙げる導電性透明材料をその上に作製することで、透明又は半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【０２２３】
［支持基板］
本発明の有機ＥＬ素子に用いることのできる支持基板（以下、基体、基板、基材、支持体等ともいう。）としては、ガラス、プラスチック等の種類には特に限定はなく、また透明であっても不透明であってもよい。支持基板側から光を取り出す場合には、支持基板は透明であることが好ましい。好ましく用いられる透明な支持基板としては、ガラス、石英、透明樹脂フィルムを挙げることができる。特に好ましい支持基板は、有機ＥＬ素子にフレキシブル性を与えることが可能な樹脂フィルムである。
【０２２４】
樹脂フィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）等のポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレン、セロファン、セルロースジアセテート、セルローストリアセテート（ＴＡＣ）、セルロースアセテートブチレート、セルロースアセテートプロピオネート（ＣＡＰ）、セルロースアセテートフタレート、セルロースナイトレート等のセルロースエステル類又はそれらの誘導体、ポリ塩化ビニリデン、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアルコール、シンジオタクティックポリスチレン、ポリカーボネート、ノルボルネン樹脂、ポリメチルペンテン、ポリエーテルケトン、ポリイミド、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリフェニレンスルフィド、ポリスルホン類、ポリエーテルイミド、ポリエーテルケトンイミド、ポリアミド、フッ素樹脂、ナイロン、ポリメチルメタクリレート、アクリル、ポリアリレート類、アートン（商品名ＪＳＲ社製）又はアペル（商品名三井化学社製）といったシクロオレフィン系樹脂等を挙げられる。
【０２２５】
樹脂フィルムの表面には、無機物、有機物の被膜又はその両者のハイブリッド被膜が形成されていてもよく、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２９−１９９２に準拠した方法で測定された、水蒸気透過度（２５±０．５℃、相対湿度（９０±２）％ＲＨ）が０．０１ｇ／ｍ２・２４ｈ以下のバリア性フィルムであることが好ましく、更には、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２６−１９８７に準拠した方法で測定された酸素透過度が、１×１０−３ｍｌ／ｍ２・２４ｈ・ａｔｍ以下、水蒸気透過度が、１×１０−５ｇ／ｍ２・２４ｈ以下の高バリア性フィルムであることが好ましい。
【０２２６】
バリア膜を形成する材料としては、水分や酸素等素子の劣化をもたらすものの浸入を抑制する機能を有する材料であればよく、例えば、酸化ケイ素、二酸化ケイ素、窒化ケイ素等を用いることができる。更に該膜の脆弱性を改良するために、これら無機層と有機材料からなる層の積層構造を持たせることがより好ましい。無機層と有機層の積層順については特に制限はないが、両者を交互に複数回積層させることが好ましい。
バリア膜の形成方法については特に限定はなく、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、分子線エピタキシー法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法、大気圧プラズマ重合法、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、コーティング法等を用いることができるが、特開２００４−６８１４３号公報に記載されているような大気圧プラズマ重合法によるものが特に好ましい。
【０２２７】
不透明な支持基板としては、例えば、アルミ、ステンレス等の金属板、フィルムや不透明樹脂基板、セラミック製の基板等が挙げられる。
本発明の有機ＥＬ素子の発光の室温（２５℃）における外部取り出し量子効率は、１％以上であることが好ましく、５％以上であるとより好ましい。
ここで、外部取り出し量子効率（％）＝有機ＥＬ素子外部に発光した光子数／有機ＥＬ素子に流した電子数×１００である。
また、カラーフィルター等の色相改良フィルター等を併用しても、有機ＥＬ素子からの発光色を、蛍光体を用いて多色へ変換する色変換フィルターを併用してもよい。
【０２２８】
［封止］
本発明の有機ＥＬ素子の封止に用いられる封止手段としては、例えば、封止部材と、電極、支持基板とを接着剤で接着する方法を挙げることができる。封止部材としては、有機ＥＬ素子の表示領域を覆うように配置されていればよく、凹板状でも、平板状でもよい。また、透明性、電気絶縁性は特に限定されない。
具体的には、ガラス板、ポリマー板・フィルム、金属板・フィルム等が挙げられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等を挙げることができる。また、ポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォン等を挙げることができる。金属板としては、ステンレス、鉄、銅、アルミニウム、マグネシウム、ニッケル、亜鉛、クロム、チタン、モリブテン、シリコン、ゲルマニウム及びタンタルからなる群から選ばれる１種以上の金属又は合金からなるものが挙げられる。
【０２２９】
本発明においては、有機ＥＬ素子を薄膜化できるということからポリマーフィルム、金属フィルムを好ましく使用することができる。さらには、ポリマーフィルムはＪＩＳ  Ｋ  ７１２６−１９８７に準拠した方法で測定された酸素透過度が１×１０−３ｍｌ／ｍ２・２４ｈ以下、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２９−１９９２に準拠した方法で測定された、水蒸気透過度（２５±０．５℃、相対湿度９０±２％）が、１×１０−３ｇ／ｍ２・２４ｈ以下のものであることが好ましい。
封止部材を凹状に加工するのは、サンドブラスト加工、化学エッチング加工等が使われる。
【０２３０】
接着剤として具体的には、アクリル酸系オリゴマー、メタクリル酸系オリゴマーの反応性ビニル基を有する光硬化及び熱硬化型接着剤、２−シアノアクリル酸エステル等の湿気硬化型等の接着剤を挙げることができる。また、エポキシ系等の熱及び化学硬化型（二液混合）を挙げることができる。また、ホットメルト型のポリアミド、ポリエステル、ポリオレフィンを挙げることができる。また、カチオン硬化タイプの紫外線硬化型エポキシ樹脂接着剤を挙げることができる。
なお、有機ＥＬ素子が熱処理により劣化する場合があるので、室温から８０℃までに接着硬化できるものが好ましい。また、前記接着剤中に乾燥剤を分散させておいてもよい。封止部分への接着剤の塗布は市販のディスペンサーを使ってもよいし、スクリーン印刷のように印刷してもよい。
【０２３１】
また、有機層を挟み支持基板と対向する側の電極の外側に該電極と有機層を被覆し、支持基板と接する形で無機物、有機物の層を形成し封止膜とすることも好適にできる。この場合、該膜を形成する材料としては、水分や酸素等素子の劣化をもたらすものの浸入を抑制する機能を有する材料であればよく、例えば、酸化ケイ素、二酸化ケイ素、窒化ケイ素等を用いることができる。
さらに該膜の脆弱性を改良するために、これら無機層と有機材料からなる層の積層構造を持たせることが好ましい。これらの膜の形成方法については特に限定はなく、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、分子線エピタキシー法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法、大気圧プラズマ重合法、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、コーティング法等を用いることができる。
【０２３２】
封止部材と有機ＥＬ素子の表示領域との間隙には、気相及び液相では、窒素、アルゴン等の不活性気体やフッ化炭化水素、シリコンオイルのような不活性液体を注入することが好ましい。また、真空とすることも可能である。また、内部に吸湿性化合物を封入することもできる。
吸湿性化合物としては、例えば、金属酸化物（例えば、酸化ナトリウム、酸化カリウム、酸化カルシウム、酸化バリウム、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム等）、硫酸塩（例えば、硫酸ナトリウム、硫酸カルシウム、硫酸マグネシウム、硫酸コバルト等）、金属ハロゲン化物（例えば、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、フッ化セシウム、フッ化タンタル、臭化セリウム、臭化マグネシウム、ヨウ化バリウム、ヨウ化マグネシウム等）、過塩素酸類（例えば、過塩素酸バリウム、過塩素酸マグネシウム等）等が挙げられ、硫酸塩、金属ハロゲン化物及び過塩素酸類においては無水塩が好適に用いられる。
【０２３３】
［保護膜、保護板］
有機層を挟み支持基板と対向する側の前記封止膜又は前記封止用フィルムの外側に、素子の機械的強度を高めるために、保護膜又は保護板を設けてもよい。特に、封止が前記封止膜により行われている場合には、その機械的強度は必ずしも高くないため、このような保護膜、保護板を設けることが好ましい。これに使用することができる材料としては、前記封止に用いたのと同様なガラス板、ポリマー板・フィルム、金属板・フィルム等を用いることができるが、軽量かつ薄膜化ということからポリマーフィルムを用いることが好ましい。
【０２３４】
［光取り出し向上技術］
有機ＥＬ素子は、空気よりも屈折率の高い（屈折率１．６〜２．１程度の範囲内）層の内部で発光し、発光層で発生した光のうち１５％から２０％程度の光しか取り出せないことが一般的に言われている。これは、臨界角以上の角度θで界面（透明基板と空気との界面）に入射する光は、全反射を起こし素子外部に取り出すことができないことや、透明電極ないし発光層と透明基板との間で光が全反射を起こし、光が透明電極ないし発光層を導波し、結果として、光が素子側面方向に逃げるためである。
【０２３５】
この光の取り出しの効率を向上させる手法としては、例えば、透明基板表面に凹凸を形成し、透明基板と空気界面での全反射を防ぐ方法（例えば、米国特許第４７７４４３５号明細書）、基板に集光性を持たせることにより効率を向上させる方法（例えば、特開昭６３−３１４７９５号公報）、素子の側面等に反射面を形成する方法（例えば、特開平１−２２０３９４号公報）、基板と発光体の間に中間の屈折率を持つ平坦層を導入し、反射防止膜を形成する方法（例えば、特開昭６２−１７２６９１号公報）、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法（例えば、特開２００１−２０２８２７号公報）、基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間（含む、基板と外界間）に回折格子を形成する方法（特開平１１−２８３７５１号公報）などが挙げられる。
【０２３６】
本発明においては、これらの方法を本発明の有機ＥＬ素子と組み合わせて用いることができるが、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法、又は基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間（含む、基板と外界間）に回折格子を形成する方法を好適に用いることができる。
本発明は、これらの手段を組み合わせることにより、更に高輝度又は耐久性に優れた素子を得ることができる。
【０２３７】
透明電極と透明基板の間に低屈折率の媒質を光の波長よりも長い厚さで形成すると、透明電極から出てきた光は、媒質の屈折率が低いほど、外部への取り出し効率が高くなる。
低屈折率層としては、例えば、エアロゲル、多孔質シリカ、フッ化マグネシウム、フッ素系ポリマーなどが挙げられる。透明基板の屈折率は一般に１．５〜１．７程度の範囲内であるので、低屈折率層は、屈折率がおよそ１．５以下であることが好ましい。またさらに１．３５以下であることが好ましい。
また、低屈折率媒質の厚さは、媒質中の波長の２倍以上となるのが望ましい。これは、低屈折率媒質の厚さが、光の波長程度になってエバネッセントで染み出した電磁波が基板内に入り込む膜厚になると、低屈折率層の効果が薄れるからである。
【０２３８】
全反射を起こす界面又は、いずれかの媒質中に回折格子を導入する方法は、光取り出し効率の向上効果が高いという特徴がある。この方法は、回折格子が１次の回折や、２次の回折といった、いわゆるブラッグ回折により、光の向きを屈折とは異なる特定の向きに変えることができる性質を利用して、発光層から発生した光のうち、層間での全反射等により外に出ることができない光を、いずれかの層間若しくは、媒質中（透明基板内や透明電極内）に回折格子を導入することで光を回折させ、光を外に取り出そうとするものである。
【０２３９】
導入する回折格子は、二次元的な周期屈折率を持っていることが望ましい。これは、発光層で発光する光はあらゆる方向にランダムに発生するので、ある方向にのみ周期的な屈折率分布を持っている一般的な一次元回折格子では、特定の方向に進む光しか回折されず、光の取り出し効率がさほど上がらない。
しかしながら、屈折率分布を二次元的な分布にすることにより、あらゆる方向に進む光が回折され、光の取り出し効率が上がる。
回折格子を導入する位置としては、いずれかの層間、若しくは媒質中（透明基板内や透明電極内）でも良いが、光が発生する場所である有機発光層の近傍が望ましい。このとき、回折格子の周期は、媒質中の光の波長の約１／２〜３倍程度の範囲内が好ましい。回折格子の配列は、正方形のラチス状、三角形のラチス状、ハニカムラチス状など、二次元的に配列が繰り返されることが好ましい。
【０２４０】
［集光シート］
本発明の有機ＥＬ素子は、支持基板（基板）の光取出し側に、例えばマイクロレンズアレイ上の構造を設けるように加工したり、又は、いわゆる集光シートと組み合わせることにより、特定方向、例えば素子発光面に対し正面方向に集光することにより、特定方向上の輝度を高めることができる。
マイクロレンズアレイの例としては、基板の光取り出し側に一辺が３０μｍでその頂角が９０度となるような四角錐を二次元に配列する。一辺は１０〜１００μｍの範囲内が好ましい。これより小さくなると回折の効果が発生して色付く、大きすぎると厚さが厚くなり好ましくない。
集光シートとしては、例えば液晶表示装置のＬＥＤバックライトで実用化されているものを用いることが可能である。このようなシートとして例えば、住友スリーエム社製輝度上昇フィルム（ＢＥＦ）などを用いることができる。プリズムシートの形状としては、例えば基材に頂角９０度、ピッチ５０μｍの△状のストライプが形成されたものであってもよいし、頂角が丸みを帯びた形状、ピッチをランダムに変化させた形状、その他の形状であっても良い。
また、有機ＥＬ素子からの光放射角を制御するために光拡散板・フィルムを、集光シートと併用してもよい。例えば、（株）きもと製拡散フィルム（ライトアップ）などを用いることができる。
【０２４１】
［用途］
本発明の有機ＥＬ素子は、電子機器、例えば、表示機器、ディスプレイ、各種発光装置として用いることができる。
発光装置として、例えば、照明装置（家庭用照明、車内照明）、時計や液晶用バックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるがこれに限定するものではないが、特に液晶表示装置のバックライト、照明用光源としての用途に有効に用いることができる。
本発明の有機ＥＬ素子においては、必要に応じ成膜時にメタルマスクやインクジェットプリンティング法等でパターニングを施してもよい。パターニングする場合は、電極のみをパターニングしてもよいし、電極と発光層をパターニングしてもよいし、素子全層をパターニングしてもよく、素子の作製においては、従来公知の方法を用いることができる。
【０２４２】
本発明の有機ＥＬ素子や本発明に係る化合物の発光する色は、「新編色彩科学ハンドブック」（日本色彩学会編、東京大学出版会、１９８５）の１０８頁の図１４．１６において、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ（株）製）で測定した結果をＣＩＥ色度座標に当てはめたときの色で決定される。
【０２４３】
また、本発明の有機ＥＬ素子が白色素子の場合には、白色とは、２度視野角正面輝度を上記方法により測定した際に、１０００ｃｄ／ｍ２でのＣＩＥ１９３１表色系における色度がＸ＝０．３３±０．０７、Ｙ＝０．３３±０．１の領域内にあることをいう。
【０２４４】
＜表示装置＞
本発明の有機ＥＬ素子を具備する表示装置は単色でも多色でもよいが、ここでは多色表示装置について説明する。
【０２４５】
多色表示装置の場合は発光層形成時のみシャドーマスクを設け、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法又は印刷法等で膜を形成できる。
発光層のみパターニングを行う場合、その方法に限定はないが、好ましくは蒸着法、インクジェット法、スピンコート法及び印刷法である。
【０２４６】
表示装置に具備される有機ＥＬ素子の構成は、必要に応じて上記の有機ＥＬ素子の構成例の中から選択される。
【０２４７】
また、有機ＥＬ素子の製造方法は、上記の本発明の有機ＥＬ素子の製造の一態様に示したとおりである。
【０２４８】
このようにして得られた多色表示装置に直流電圧を印加する場合には、陽極を＋、陰極を−の極性として電圧２〜４０Ｖ程度を印加すると発光が観測できる。また、逆の極性で電圧を印加しても電流は流れずに発光は全く生じない。更に交流電圧を印加する場合には、陽極が＋、陰極が−の状態になったときのみ発光する。なお、印加する交流の波形は任意でよい。
【０２４９】
多色表示装置は、表示デバイス、ディスプレイ又は各種発光光源として用いることができる。表示デバイス又はディスプレイにおいて、青、赤及び緑発光の３種の有機ＥＬ素子を用いることによりフルカラーの表示が可能となる。
【０２５０】
表示デバイス又はディスプレイとしては、テレビ、パソコン、モバイル機器、ＡＶ機器、文字放送表示及び自動車内の情報表示等が挙げられる。特に静止画像や動画像を再生する表示装置として使用してもよく、動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は単純マトリクス（パッシブマトリクス）方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。
【０２５１】
発光装置としては、家庭用照明、車内照明、時計や液晶用のバックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０２５２】
以下、本発明の有機ＥＬ素子を有する表示装置の一例を図面に基づいて説明する。
図１３は有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。有機ＥＬ素子の発光により画像情報の表示を行う、例えば、携帯電話等のディスプレイの模式図である。
【０２５３】
ディスプレイ１は複数の画素を有する表示部Ａ、画像情報に基づいて表示部Ａの画像走査を行う制御部Ｂ、表示部Ａと制御部Ｂとを電気的に接続する配線部Ｃ等を有する。
制御部Ｂは表示部Ａと配線部Ｃを介して電気的に接続され、複数の画素それぞれに外部からの画像情報に基づいて走査信号と画像データ信号を送り、走査信号により走査線ごとの画素が画像データ信号に応じて順次発光して画像走査を行って画像情報を表示部Ａに表示する。
【０２５４】
図１４はアクティブマトリクス方式による表示装置の模式図である。
表示部Ａは基板上に、複数の走査線５及びデータ線６を含む配線部Ｃと複数の画素３等とを有する。表示部Ａの主要な部材の説明を以下に行う。
図１４においては、画素３の発光した光が白矢印方向（下方向）へ取り出される場合を示している。
【０２５５】
配線部の走査線５及び複数のデータ線６はそれぞれ導電材料からなり、走査線５とデータ線６は格子状に直交して、直交する位置で画素３に接続している（詳細は図示していない）。
画素３は走査線５から走査信号が印加されると、データ線６から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。
発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素を適宜同一基板上に並置することによって、フルカラー表示が可能となる。
【０２５６】
次に、画素の発光プロセスを説明する。図１５は画素の回路を示した概略図である。
画素は、有機ＥＬ素子１０、スイッチングトランジスタ１１、駆動トランジスタ１２、コンデンサー１３等を備えている。複数の画素に有機ＥＬ素子１０として、赤色、緑色及び青色発光の有機ＥＬ素子を用い、これらを同一基板上に並置することでフルカラー表示を行うことができる。
【０２５７】
図１５において、制御部Ｂからデータ線６を介してスイッチングトランジスタ１１のドレインに画像データ信号が印加される。そして、制御部Ｂから走査線５を介してスイッチングトランジスタ１１のゲートに走査信号が印加されると、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオンし、ドレインに印加された画像データ信号がコンデンサー１３と駆動トランジスタ１２のゲートに伝達される。
【０２５８】
画像データ信号の伝達により、コンデンサー１３が画像データ信号の電位に応じて充電されるとともに、駆動トランジスタ１２の駆動がオンする。駆動トランジスタ１２は、ドレインが電源ライン７に接続され、ソースが有機ＥＬ素子１０の電極に接続されており、ゲートに印加された画像データ信号の電位に応じて電源ライン７から有機ＥＬ素子１０に電流が供給される。
【０２５９】
制御部Ｂの順次走査により走査信号が次の走査線５に移ると、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオフする。しかし、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオフしてもコンデンサー１３は充電された画像データ信号の電位を保持するので、駆動トランジスタ１２の駆動はオン状態が保たれて、次の走査信号の印加が行われるまで有機ＥＬ素子１０の発光が継続する。順次走査により次に走査信号が印加されたとき、走査信号に同期した次の画像データ信号の電位に応じて駆動トランジスタ１２が駆動して有機ＥＬ素子１０が発光する。
すなわち、有機ＥＬ素子１０の発光は、複数の画素それぞれの有機ＥＬ素子１０に対して、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタ１１と駆動トランジスタ１２を設けて、複数の画素３それぞれの有機ＥＬ素子１０の発光を行っている。このような発光方法をアクティブマトリクス方式と呼んでいる。
【０２６０】
ここで、有機ＥＬ素子１０の発光は複数の階調電位を持つ多値の画像データ信号による複数の階調の発光でもよいし、２値の画像データ信号による所定の発光量のオン、オフでもよい。また、コンデンサー１３の電位の保持は次の走査信号の印加まで継続して保持してもよいし、次の走査信号が印加される直前に放電させてもよい。
本発明においては、上述したアクティブマトリクス方式に限らず、走査信号が走査されたときのみデータ信号に応じて有機ＥＬ素子を発光させるパッシブマトリクス方式の発光駆動でもよい。
【０２６１】
図１６は、パッシブマトリクス方式による表示装置の模式図である。図１６において、複数の走査線５と複数の画像データ線６が画素３を挟んで対向して格子状に設けられている。
順次走査により走査線５の走査信号が印加されたとき、印加された走査線５に接続している画素３が画像データ信号に応じて発光する。
パッシブマトリクス方式では画素３にアクティブ素子が無く、製造コストの低減が計れる。
本発明の有機ＥＬ素子を用いることにより、発光効率が向上した表示装置が得られた。
【０２６２】
＜照明装置＞
本発明の有機ＥＬ素子は、照明装置に用いることもできる。
本発明の有機ＥＬ素子は、共振器構造を持たせた有機ＥＬ素子として用いてもよい。このような共振器構造を有した有機ＥＬ素子の使用目的としては、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるが、これらに限定されない。また、レーザー発振をさせることにより上記用途に使用してもよい。
また、本発明の有機ＥＬ素子は、照明用や露光光源のような一種のランプとして使用してもよいし、画像を投影するタイプのプロジェクション装置や、静止画像や動画像を直接視認するタイプの表示装置（ディスプレイ）として使用してもよい。
動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は、パッシブマトリクス方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。または、異なる発光色を有する本発明の有機ＥＬ素子を２種以上使用することにより、フルカラー表示装置を作製することが可能である。
【０２６３】
また、本発明に係る発光性化合物は、照明装置として、実質的に白色の発光を生じる有機ＥＬ素子に適用できる。例えば、複数の発光材料を用いる場合、複数の発光色を同時に発光させて、混色することで白色発光を得ることができる。複数の発光色の組み合わせとしては、赤色、緑色及び青色の３原色の三つの発光極大波長を含有させたものでもよいし、青色と黄色、青緑と橙色等の補色の関係を利用した二つの発光極大波長を含有したものでもよい。
【０２６４】
また、本発明の有機ＥＬ素子の形成方法は、発光層、正孔輸送層又は電子輸送層等の形成時のみマスクを設け、マスクにより塗り分ける等単純に配置するだけでよい。他層は共通であるのでマスク等のパターニングは不要であり、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法及び印刷法等で、例えば、電極膜を形成でき、生産性も向上する。
この方法によれば、複数色の発光素子をアレー状に並列配置した白色有機ＥＬ装置と異なり、素子自体が発光白色である。
【０２６５】
［本発明の照明装置の一態様］
本発明の有機ＥＬ素子を具備した、本発明の照明装置の一態様について説明する。
本発明の有機ＥＬ素子の非発光面をガラスケースで覆い、厚さ３００μｍのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材として、エポキシ系光硬化型接着剤（東亞合成社製ラックストラックＬＣ０６２９Ｂ）を適用し、これを陰極上に重ねて透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からＵＶ光を照射して、硬化させて、封止し、図１７及び図１８に示すような照明装置を形成することができる。
図１７は、照明装置の概略図を示し、本発明の有機ＥＬ素子（照明装置内の有機ＥＬ素子１０１）はガラスカバー１０２で覆われている（なお、ガラスカバーでの封止作業は、照明装置内の有機ＥＬ素子１０１を大気に接触させることなく窒素雰囲気下のグローブボックス（純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下）で行った。）。
図１８は、照明装置の断面図を示し、図１８において、１０５は陰極、１０６は有機層、１０７は透明電極付きガラス基板を示す。なお、ガラスカバー１０２内には窒素ガス１０８が充填され、捕水剤１０９が設けられている。
本発明の有機ＥＬ素子を用いることにより、発光効率が向上した照明装置が得られた。
【実施例】
【０２６６】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例において「部」又は「％」の表示を用いるが、特に断りがない限り「質量部」又は「質量％」を表す。
また、各実施例における化合物の体積％は、作製する層厚を水晶発振子マイクロバランス法により測定し、質量を算出することで、比重から求めている。【０２６７】
［実施例１］
≪有機ＥＬ素子２９の作製≫
陽極として１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上にＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。【０２６８】
この透明支持基板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリスチレンスルホネート（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ、Ｂａｙｅｒ社製、Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  Ａｌ  ４０８３）を純水で７０％に希釈した溶液を用いて３０００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した後、２００℃にて１時間乾燥し、層厚２０ｎｍの第１正孔輸送層を設けた。【０２６９】
この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方モリブデン製抵抗加熱ボートにα−ＮＰＤ（４，４′−ビス〔Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ〕ビフェニル）を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＳＨ−１１を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに比較化合物１を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＢＣＰ（２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン）を２００ｍｇ入れ真空蒸着装置に取り付けた。【０２７０】
【化６３】
2015022988.tif 000066
【０２７１】
【化６４】
2015022988.tif 000067
【０２７２】
次いで真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、α−ＮＰＤの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記正孔注入層上に蒸着し３０ｎｍの第２正孔輸送層を設けた。【０２７３】
更にＳＨ−１１の入った前記加熱ボートと比較化合物１の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．１ｎｍ／秒、０．０１０ｎｍ／秒で、前記正孔輸送層上に共蒸着し３０ｎｍの発光層を設けた。【０２７４】
更にＢＣＰの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記正孔阻止層上に蒸着し３０ｎｍの電子輸送層を設けた。【０２７５】
引き続き、陰極バッファー層としてフッ化リチウム０．５ｎｍを蒸着し、更にアルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子２９を作製した。【０２７６】
≪有機ＥＬ素子１〜２８、３０の作製≫
有機ＥＬ素子２９の作製において、ＳＨ−１１及び比較化合物１を表３に記載の化合物に変えた以外は同様にして有機ＥＬ素子１〜２８及び３０を作製した。【０２７７】
［実施例２］
実施例１で作製した有機ＥＬ素子２９の作製において、発光層に用いたホスト化合物と発光性化合物を表４に示したものに、電子輸送層に用いたＢＣＰをＡｌｑ３に変えた以外は全く同様にして、有機ＥＬ素子３１〜６０を作製した。【０２７８】
［実施例３］
実施例１で作製した有機ＥＬ素子２９の作製において、発光層に用いたホスト化合物と発光性化合物を表５に示したものに、第２正孔輸送層に用いたα−ＮＰＤをＴＰＤに変えた以外は全く同様にして、有機ＥＬ素子６１〜９０を作製した。【０２７９】
［実施例４］
実施例１で作製した有機ＥＬ素子２９の作製において、発光層に用いたホスト化合物と発光性化合物を表６に示したものに、第２正孔輸送層に用いたα−ＮＰＤをＴＰＤに、電子輸送層に用いたＢＣＰをＡｌｑ３に変えた以外は全く同様にして、有機ＥＬ素子９１〜１１３を作製した。【０２８０】
［実施例５］
≪有機ＥＬ素子１３４の作製≫
陽極として１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上にＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。【０２８１】
この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、モリブデン製抵抗加熱ボートにＨＡＴ−ＣＮ、α−ＮＰＤ（４，４′−ビス〔Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ〕ビフェニル）、ＳＨ−９、Ｄ−１５、及びＢＣＰ（２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン）をそれぞれ２００ｍｇ入れ、真空蒸着装置に取り付けた。【０２８２】
次いで真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、ＨＡＴ−ＣＮの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記ＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板上に蒸着し２０ｎｍの第１正孔輸送層を設けた。【０２８３】
α−ＮＰＤの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記正孔注入層上に蒸着し３０ｎｍの第２正孔輸送層を設けた。【０２８４】
更にＳＨ−９の入った前記加熱ボートとＤ−１５の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．１ｎｍ／秒、０．０１０ｎｍ／秒で、前記第２正孔輸送層上に共蒸着し３０ｎｍの発光層を設けた。【０２８５】
更にＢＣＰの入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記正孔阻止層上に蒸着し３０ｎｍの電子輸送層を設けた。【０２８６】
引き続き、陰極バッファー層としてフッ化リチウム１．０ｎｍを蒸着し、更にアルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子１３４を作製した。【０２８７】
≪有機ＥＬ素子１１４〜１３３、１３５、１３６の作製≫
有機ＥＬ素子１３４の作製において、ＳＨ−９及びＤ−１５を表７に記載の化合物に変えた以外は全く同様にして有機ＥＬ素子１１４〜１３３及び１３５、１３６を作製した。【０２８８】
［実施例６］
有機ＥＬ素子１３４の作製において、ＳＨ−９及びＤ−１５を表８に記載の化合物に、電子輸送層に用いたＢＣＰをＡｌｑ３に変えた以外は同様にして有機ＥＬ素子１３７〜１５９を作製した。【０２８９】
［実施例７］
有機ＥＬ素子１３４の作製において、ＳＨ−９及びＤ−１５を表９に記載の化合物に、第２正孔輸送層に用いたα−ＮＰＤをＴＰＤに変えた以外は全く同様にして有機ＥＬ素子１６０〜１８２を作製した。【０２９０】
≪発光性化合物と有機ＥＬ素子１〜１８２の評価≫
（１）発光性化合物の最低励起一重項エネルギーＳ１の測定
発光性化合物の溶液（溶媒としてジクロロメタンを使用）の室温（２５℃）における発光スペクトルを、蛍光分光光度計（日立社製Ｆ−４５００型蛍光分光計）を用いて測定し、最大の蛍光極大波長に対応するエネルギー値を最低励起一重項エネルギーＳ１として求めた。【０２９１】
（２）発光性化合物のストークスシフトの算出
発光性化合物の溶液（溶媒としてジクロロメタンを使用）の室温（２５℃）における励起（吸収）スペクトルと発光スペクトルとを、蛍光分光光度計（日立社製Ｆ−４５００型蛍光分光計）を用いて測定し、蛍光極大波長と励起（吸収）極大波長との差が有するエネルギーを「ストークスシフト」として求めた。【０２９２】
【表２】
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【０２９３】
表２より、本発明に係るＤ−１〜Ｄ−２８は、２．６４ｅＶ以上の一重項エネルギーを有し、０．２４ｅＶ以下のストークスシフトを有することがわかった。【０２９４】
（３）抵抗値の変化率及び発光効率の維持率
得られた有機ＥＬ素子を評価するに際しては、図１７、図１８に示すような照明装置を形成して、インピーダンス分光測定装置による発光層の抵抗値の変化率の測定及びを発光性能の評価を実施した。【０２９５】
図１７は、照明装置の概略図を示し、本発明の有機ＥＬ素子（照明装置内の有機ＥＬ素子１０１）はガラスカバー１０２で覆われている（なお、ガラスカバーでの封止作業は、照明装置内の有機ＥＬ素子１０１を大気に接触させることなく窒素雰囲気下のグローブボックス（純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下）で行った。）。具体的には、ガラスカバーと有機ＥＬ素子が作製されたガラス基板とが接触するガラスカバー側の周囲にシール剤としてエポキシ系光硬化型接着剤（東亞合成社製ラクストラックＬＣ０６２９Ｂ）を適用し、これを上記陰極側に重ねて前記透明支持基板と密着させ、ガラス基板側から有機ＥＬ素子を除いた部分にＵＶ光を照射して硬化させた。【０２９６】
図１８は、照明装置の断面図を示し、図１８において、１０５は陰極、１０６は有機ＥＬ層、１０７は透明電極付きガラス基板を示す。なお、ガラスカバー１０２内には窒素ガス１０８が充填され、捕水剤１０９が設けられている。【０２９７】
（３−１）有機ＥＬ素子駆動前後の抵抗値の変化率
『薄膜の評価ハンドブック』テクノシステム社刊４２３〜４２５ページに記載の測定方法を参考に、Ｓｏｌａｒｔｒｏｎ社製１２６０型インピーダンスアナライザ及び１２９６型誘電体インターフェイスを使って、作製した有機ＥＬ素子の発光層のバイアス電圧１Ｖにおける抵抗値の測定を行った。
具体的には、有機ＥＬ素子を室温（２５℃）、２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流条件下により１０００時間駆動した後の駆動前後の発光層の抵抗値を各々測定し、測定結果を下記に示した計算式により計算し抵抗値の変化率を求めた。比較例の有機ＥＬ素子の抵抗値の変化率を１００としたときの相対値を記載した。【０２９８】
駆動前後の抵抗値の変化率＝｜（駆動後の抵抗値／駆動前の抵抗値）−１｜×１００
値が０に近い方が駆動前後の変化率が小さいことを示す。
なお、数値が小さい程、薄膜抵抗率の経時変化が小さいことを表す。【０２９９】
（３−２）有機ＥＬ素子駆動前後の発光効率の維持率
有機ＥＬ素子の発光性能を評価するため、有機ＥＬ素子を室温（２５℃）、２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流条件下で駆動させ、外部取り出し量子効率（％）を測定し、これを発光効率の指標とした。測定には、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ社製）を用いた。外部取り出し量子効率を有機ＥＬ素子の作製直後と１０００時間駆動後でそれぞれ測定し、発光効率の維持率を調べた。
なお、発光効率の維持率は、比較素子の駆動後における発光効率の維持率を１００とした時の相対値で表した。したがって、数値が大きい程、発光効率の経時変化が小さいことを表し、例えば、比較例の有機ＥＬ素子の駆動後の発光効率維持率が初期値の４０％であるとき、発光効率維持率が初期値の１００％であった有機ＥＬ素子の評価値は２５０となる。【０３００】
【表３】
2015022988.tif 000069
【０３０１】
【表４】
2015022988.tif 000070
【０３０２】
【表５】
2015022988.tif 000071
【０３０３】
【表６】
2015022988.tif 000072
【０３０４】
【表７】
2015022988.tif 000073
【０３０５】
【表８】
2015022988.tif 000074
【０３０６】
【表９】
2015022988.tif 000075
【０３０７】
表３より、本発明に係る発光性化合物であるＤ−１〜Ｄ−２８はカルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１１（Ｈ−１５９）を用いた場合において、比較化合物１及び比較化合物２よりも、電圧印加後の発光層の抵抗値変化率が小さく、発光層の薄膜の物性変化が小さい有機ＥＬ素子を得ることができた。また、本発明に係る発光性化合物であるＤ−１〜Ｄ−２８はカルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１１を用いた場合において、比較化合物１及び比較化合物２よりも、電圧印加後の発光効率の維持率が大きいことがわかり、本発明は素子寿命の改善に効果的であることが分かった。【０３０８】
表４より、本発明に係る発光性化合物であるＤ−１〜Ｄ−２８はカルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−２３３を用いた場合においても、比較化合物１及び比較化合物２よりも電圧印加後の発光層の抵抗値変化率が小さく、発光層の薄膜の物性変化が小さい有機ＥＬ素子を得ることができた。また、本発明に係る発光性化合物であるＤ−１〜Ｄ−２８はカルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−２３３を用いた場合においても、比較化合物１及び比較化合物２よりも、電圧印加後の発光効率の維持率が大きいことがわかり、本発明は素子寿命の改善に効果的であることが分かった。【０３０９】
表５より、本発明に係る発光性化合物であるＤ−１〜Ｄ−２８はカルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１０を用いた場合において、比較化合物１及び比較化合物２よりも、電圧印加後の発光層の抵抗値変化率が小さく、発光層の薄膜の物性変化が小さい有機ＥＬ素子を得ることができた。また、本発明に係る発光性化合物であるＤ−１〜Ｄ−２８はカルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１０を用いた場合において、比較化合物１及び比較化合物２よりも、電圧印加後の発光効率の維持率が大きいことがわかり、本発明は素子寿命の改善に効果的であることが分かった。【０３１０】
表６より、本発明に係る発光性化合物Ｄ−８を、カルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１〜ＳＨ−９、Ｈ−４、Ｈ−１０、Ｈ−１３、Ｈ−２２、Ｈ−２４、Ｈ−２６、Ｈ−４６、Ｈ−７６、Ｈ−７８、Ｈ−２３１、Ｈ−２３２とそれぞれ組み合わせて作製した有機ＥＬ素子は、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−１を組み合わせた有機ＥＬ素子よりも電圧印加後の発光層の抵抗値の変化率が小さいことがわかった。このことから、カルバゾール骨格を有するホスト化合物を用いることで、発光層の薄膜の物性変化がより小さい有機ＥＬ素子を得られることがわかった。さらに、比較化合物１及び本発明に係る発光性化合物Ｄ−８を、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物であるＨ−１とそれぞれ組み合わせて作製した素子においては、本発明に係る発光性化合物Ｄ−８を用いた場合の方が、電圧印加後の発光層の抵抗値の変化率が小さいことが分かった。したがって、本発明はカルバゾール骨格を有さないホスト化合物を素子作製に用いた場合においても素子寿命の改善に効果的であることがわかった。【０３１１】
また、本発明に係る発光性化合物Ｄ−８を、カルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１〜ＳＨ−９、Ｈ−４、Ｈ−１０、Ｈ−１３、Ｈ−２２、Ｈ−２４、Ｈ−２６、Ｈ−４６、Ｈ−７６、Ｈ−７８、Ｈ−２３１、Ｈ−２３２とそれぞれ組み合わせて作製した有機ＥＬ素子は、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−１を組み合わせた有機ＥＬ素子よりも電圧印加後の発光効率の維持率が大きいことがわかった。このことから、カルバゾール骨格を有するホスト化合物を用いることで、発光層の薄膜の物性変化がより小さい有機ＥＬ素子を得られることがわかった。さらに、比較化合物１及び本発明に係る発光性化合物Ｄ−８を、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−１とそれぞれ組み合わせて作製した素子においては、本発明に係る発光性化合物Ｄ−８を用いた場合の方が、電圧印加後の発光効率の維持率が大きいことがわかった。したがって、本発明はカルバゾール骨格を有さないホスト化合物を素子作製に用いた場合においても素子寿命の改善に効果的であることがわかった。【０３１２】
表７より、本発明に係る発光性化合物Ｄ−１５を、カルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１〜ＳＨ−９、Ｈ−４、Ｈ−１０、Ｈ−１３、Ｈ−２２、Ｈ−２４、Ｈ−２６、Ｈ−４６、Ｈ−７６、Ｈ−７８、Ｈ−２３１、Ｈ−２３２とそれぞれ組み合わせて作製した有機ＥＬ素子は、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−２３３を組み合わせた有機ＥＬ素子よりも電圧印加後の発光層の抵抗値の変化率が小さく、発光効率の維持率が大きいことがわかった。このことから、カルバゾール骨格を有するホスト化合物を用いることで、発光層の薄膜の物性変化がより小さい有機ＥＬ素子を得られることがわかった。さらに、比較化合物２及び本発明に係る発光性化合物Ｄ−１５を、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物であるＨ−２３３とそれぞれ組み合わせて作製した素子においては、本発明に係る発光性化合物Ｄ−１５の方が、電圧印加後の発光層の抵抗値の変化率が小さく、電圧印加後の発光効率の維持率が大きいことが分かった。したがって、本発明はカルバゾール骨格を有さないホスト化合物を素子作製に用いた場合においても素子寿命の改善に効果的であることがわかった。【０３１３】
表８より、本発明に係る発光性化合物Ｄ−２６を、カルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１〜ＳＨ−９、Ｈ−４、Ｈ−１０、Ｈ−１３、Ｈ−２２、Ｈ−２４、Ｈ−２６、Ｈ−４６、Ｈ−７６、Ｈ−７８、Ｈ−２３１、Ｈ−２３２とそれぞれ組み合わせて作製した有機ＥＬ素子は、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−１を組み合わせた有機ＥＬ素子よりも電圧印加後の発光層の抵抗値の変化率が小さく、発光効率の維持率が大きいことがわかった。このことから、カルバゾール骨格を有するホスト化合物を用いることで、発光層の薄膜の物性変化がより小さい有機ＥＬ素子を得られることがわかった。さらに、比較化合物２及び本発明に係る発光性化合物Ｄ−２６を、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−１とそれぞれ組み合わせて作製した素子においては、本発明に係る発光性化合物Ｄ−２６の方が、電圧印加後の発光層の抵抗値の変化率が小さく、発光効率の維持率が大きいことが分かった。したがって、本発明はカルバゾール骨格を有さないホスト化合物を素子作製に用いた場合においても素子寿命の改善に効果的であることがわかった。【０３１４】
表９より、本発明に係る発光性化合物Ｄ−２７を、カルバゾール骨格を有するホスト化合物ＳＨ−１〜ＳＨ−９、Ｈ−４、Ｈ−１０、Ｈ−１３、Ｈ−２２、Ｈ−２４、Ｈ−２６、Ｈ−４６、Ｈ−７６、Ｈ−７８、Ｈ−２３１、Ｈ−２３２とそれぞれ組み合わせて作製した有機ＥＬ素子は、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物Ｈ−２３３を組み合わせた有機ＥＬ素子よりも電圧印加後の発光層の抵抗値の変化率が小さく、発光効率の維持率が大きいことがわかった。このことから、カルバゾール骨格を有するホスト化合物を用いることで、発光層の薄膜の物性変化がより小さい有機ＥＬ素子を得られることがわかった。さらに、比較化合物１及び本発明に係る発光性化合物Ｄ−２７を、カルバゾール骨格を有さないホスト化合物であるＨ−２３３とそれぞれ組み合わせて作製した素子においては、本発明に係る発光性化合物Ｄ−２７の方が、電圧印加後の発光層の抵抗値の変化率が小さく、発光効率の維持率が大きいことが分かった。したがって、本発明はカルバゾール骨格を有さないホスト化合物を素子作製に用いた場合においても素子寿命の改善に効果的であることがわかった。【０３１５】
以上の結果から、本発明に係る発光性化合物Ｄ−１〜Ｄ−２８を用いた有機ＥＬ素子では、長時間の電圧印加に対して、発光層の物性変化が小さく、高い発光性能を維持することができた。
これは、本発明に係る発光性化合物であるＤ−１〜Ｄ−２８の剛直性が高いことにより、電圧印加時の分子運動が抑制され、薄膜のモルフォロジー安定性が向上したものと考えられる。さらに、Ｄ−１〜Ｄ−２８は非平面性の高い分子構造を有することにより、πスタッキングのような分子間相互作用が軽減される。このため、発光性化合物が薄膜中で適当な分散状態を保てるようになり、結果として電圧印加時の励起子同士の局在が避けられることで、薄膜の安定性が向上したものと考えられる。【０３１６】
加えて、本発明に係る発光性化合物と、カルバゾール骨格を有するホスト化合物の組み合わせにより、薄膜の物性変化はより小さくなり、発光性能はより高く維持されることがわかった。
これはカルバゾール骨格を有するホスト化合物が大きなπ電子共役系構造を有することによって、同じくπ電子共役系構造を有する発光性化合物を適度に発光層中に分散したこと、及び上記電子ホッピングが適切に行われるようになり励起子の局在が回避され、通電に対する薄膜の安定性が向上したものと考えられる。【０３１７】
加えて、本発明に係る発光性化合物と、カルバゾール骨格を有するホスト化合物の組み合わせにより、薄膜の物性変化はより小さくなり、発光性能はより高く維持されることがわかった。
これはカルバゾール骨格を有するホスト化合物が大きなπ電子共役系構造を有することによって、同じくπ電子共役系構造を有する発光性化合物を適度に発光層中に分散したこと、及び上記電子ホッピングが適切に行われるようになり励起子の局在が回避され、通電に対する薄膜の安定性が向上したものと考えられる。【０３１８】
本発明において、電荷移動性薄膜の状態変化をインピーダンス分光法と呼ばれる新しい非破壊計測法を適用することで、実際のデバイスをそのまま用い、その中で起こっている現象を抵抗値として比較することができた。この方法自体、まだ新しい技術であるため、その誤差の大きさは具体的に特定できないが、有機ＥＬ素子中において本発明の技術思想を盛り込んだ、ストークスシフトが小さい青色発光性化合物と特定のカルバゾール骨格を有するホスト化合物を組み合わせた発光層では、比較となる発光層が示した抵抗値よりも明らかに抵抗値の変化が少ないことから、実際のデバイス内で起こっている現象を的確に記述しているものと思われ、妥当な検証方法であるといえる。【０３１９】
また、電荷移動性薄膜を用いた有機ＥＬ素子などでは、その素子寿命が問題視され、それが実用化への障壁となっている。素子寿命の根本原因は、極論すると、全てが電荷移動性薄膜自体の抵抗値変化であるといえる。抵抗値変化は、化合物の分解のみならず、凝集状態変化、結晶粒の形状やサイズの変化、異分子の存在状態（相互作用状態）の変化など、全てを総括して定量評価することができる。さらに、インピーダンス分光法を用いると、実際の素子を作った後で、非破壊で、多層存在する膜のうち任意の特定の膜のみについて抵抗値の変化を検出できるため、従来の素子寿命と違い原因物質や原因部位が特定できる利点があり、性能改良に向けて具体的な対策が打ちやすく、有効な手法であるといえる。【０３２０】
本発明は、ストークスシフトが小さい、すなわち、励起時の分子の構造変化が少ない化合物を発光材料として用い、適切なホスト化合物と発光材料を組み合わせて発光層を形成している。これにより、発光材料の分散状態や発光層のキャリアホッピング特性を改善することができ電流や熱、光などの様々な外的阻害要因に対してロバストネスの高い、耐性の高い膜を形成することができる画期的な技術を提供すると考えている。この技術的思想は、本発明の実施例に記した以外にも、電荷移動や電流の流れる膜や物体においては普遍的に適用できる技術であり、今後の有機エレクトロニクスの発展を支えるに値する高度かつ汎用的な技術であると確信している。
【産業上の利用可能性】
【０３２１】
本発明により、高い発光効率と色度の良い青色発光を両立し、かつ長時間その性能を維持することが可能な有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができ、当該有機ＥＬ素子を備えた表示デバイス、ディスプレイや、家庭用照明、車内照明、時計や液晶用のバックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源、さらには表示装置を必要とする一般の家庭用電気器具等の広い発光光源として好適に利用できる。
【符号の説明】
【０３２２】
１  ディスプレイ
３  画素
５  走査線
６  データ線
７  電源ライン
１０  有機ＥＬ素子
１１  スイッチングトランジスタ
１２  駆動トランジスタ
１３  コンデンサー
１０１  照明装置内の有機ＥＬ素子
１０２  ガラスカバー
１０５  陰極
１０６  有機ＥＬ層
１０７  透明電極付きガラス基板
１０８  窒素ガス
１０９  捕水剤
Ａ  表示部
Ｂ  制御部
Ｃ  配線部
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【国際調査報告】
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