(57)【要約】  本発明の車両用ホイール（１）は、上板（２５ａ）と、底板（２５ｂ）と、一対の側板（２５ｃ，２５ｄ）と、によって囲む空間で副気室（ＳＣ）を形成する本体部（１３）と、本体部（１３）から延出し、ウェル部（１１ｃ）に形成された一対の溝部（１７ａ，１７ｂ）のそれぞれに嵌め込まれて本体部（１３）をウェル部（１１ｃ）に取り付ける縁部（１４ａ，１４ｂ）と、を備え、縁部（１４ａ，１４ｂ）は、上板（２５ａ）と側板（２５ｃ，２５ｄ）との接合部（２５ｅ，２５ｆ）からそれぞれ延出していることを特徴とする。
2015137369.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材をウェル部の外周面に取り付けた車両用ホイールであって、
前記副気室部材は、上板と、底板と、前記底板のホイール幅方向の両端からそれぞれホイール径方向の外側に立ち上がる一対の側板と、によって囲む空間で副気室を形成する本体部と、
前記本体部のホイール幅方向の両端からそれぞれ延出し、前記ウェル部に形成された一対の溝部のそれぞれに嵌め込まれて前記本体部を前記ウェル部に取り付ける縁部と、を備え、
前記縁部は、前記上板と前記側板との接合部から延出していることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項２】
請求項１に記載の車両用ホイールにおいて、
前記一対の各溝部は、前記ウェル部を形成するリムの一方の立上り部に規定される第１の縦壁面と、前記ウェル部を形成するリムの他方の立上り部に規定される第２の縦壁面と、に形成されていることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項３】
請求項２に記載の車両用ホイールにおいて、
前記副気室部材の前記一対の側板は、各側板に対応する前記立上り部に沿って前記底板のホイール幅方向の両端からホイール径方向の外側に向けてそれぞれ立ち上がることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項４】
請求項３に記載の車両用ホイールにおいて、
前記縁部のそれぞれは、各側板のそれぞれの立ち上がり方向に沿うように前記接合部から延出していることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項５】
請求項４に記載の車両用ホイールにおいて、
前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面とは、ホイール幅方向のホイール内側に突出する突出部をそれぞれ有し、
前記一対の各溝部は、各突出部のホイール径方向内側で、前記第１の縦壁面との間、及び前記第２の縦壁面との間にそれぞれ形成され、
前記一対の各溝部には、各縁部の先端が嵌り込んでいることを特徴とする車両用ホイール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両用ホイールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、タイヤ空気室内での気柱共鳴音を消音するヘルムホルツレゾネータ（副気室部材）をウェル部の外周面に取り付けたホイールが知られている（例えば、特許文献１参照）。このホイールの副気室部材は、内側に副気室を有する本体部と、この本体部の両側にそれぞれ設けられる縁部と、を備えている。本体部は、ウェル部の外周面側に配置される底板と、この底板との間で副気室を形成する上板とを有している。縁部は、底板と上板とを結合するとともに本体部の両側からホイール幅方向にそれぞれ延出している。
また、ホイールには、副気室部材のそれぞれの縁部の端部が嵌り込む溝部が、ウェル部の外周面に立設した縦壁とウェル部の立上り部とに形成されている。
そして、副気室部材がウェル部の外周面に取り付けられる際には、両縁部のうち、まず一方の縁部が溝部のうちの一方に嵌入される。次いで他方の縁部が他方の溝部に嵌り込むように、当該縁部がプッシャ等によりウェル部の外周面側に向けて押圧される。これにより両縁部の端部が前記二つの溝部のそれぞれに嵌り込むことで、副気室部材はウェル部の外周面に取り付けられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第４５５１４２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ヘルムホルツレゾネータが十分に消音効果を発揮するためには副気室の容積は大きく確保されることが望ましい。そこで、ホイールにおいては、ウェル部をホイール径方向の内側（回転軸側）に拡げることが考えられる。これによりタイヤ空気室内での副気室部材の本体部の収容スペースはホイール径方向の内側に拡げられて、ホイールは本体部内の副気室の容積を大きく設計することが可能となる。
しかしながら、ホイール径方向の内側に拡げられたウェル部に合わせて本体部を拡大して配置すると、相対的に縁部の位置もホイール径方向の内側に偏倚する。そのため、前記のようにウェル部への副気室部材の取付時に、プッシャ等で縁部を押圧してその端部を溝部にまで送り込むまでの押圧距離が長くなる。したがって、縁部に対する押圧距離が短くウェル部に対する副気室部材の取り付けが簡単で、副気室の容積を従来よりも大きく確保することができる車両用ホイールが望まれている。【０００５】
そこで、本発明の課題は、ウェル部に対する副気室部材の取り付けが簡単で、副気室の容積を従来よりも大きく確保することができる車両用ホイールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決した本発明の車両用ホイールは、ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材をウェル部の外周面に取り付けた車両用ホイールであって、前記副気室部材は、上板と、底板と、前記底板のホイール幅方向の両端からそれぞれホイール径方向の外側に立ち上がる一対の側板と、によって囲む空間で前記副気室を形成する本体部と、前記本体部のホイール幅方向の両端からそれぞれ延出し、前記ウェル部に形成された一対の溝部のそれぞれに嵌め込まれて前記本体部を前記ウェル部に取り付ける縁部と、を備え、前記縁部は、前記上板と前記側板との接合部から延出していることを特徴とする。【０００７】
この車両用ホイールは、従来の車両用ホイールの副気室部材と異なって、その本体部が底板と上板とに加えて側板を備えている。そして、縁部は、底板の両端から立ち上がる側板と上板とが交わる部分から延出している。したがって、この車両用ホイールによれば、ホイール径方向の内側に拡げられたウェル部に合わせて本体部を拡大して配置しても、ホイール径方向の縁部の位置は側板の存在によって大きく変動しない。このような車両用ホイールによれば、副気室の容積を従来よりも大きく確保することができるとともに、プッシャ等で縁部を押圧して副気室部材をウェル部の外周面に取り付ける際に、その取付作業が簡単になる。【０００８】
また、このような車両用ホイールにおいては、前記一対の各溝部は、前記ウェル部を形成するリムの一方の立上り部に規定される第１の縦壁面と、前記ウェル部を形成するリムの他方の立上り部に規定される第２の縦壁面と、に形成されている構成とすることもできる。【０００９】
ところで、副気室を大きく確保するためにウェル部をホイール径方向の内側に拡張した場合に、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）では、一方の溝部が形成される縦壁の高さについても高くなるように設定する必要がある。
これに対して、本発明の車両用ホイールによれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、二つの溝部はウェル部を形成するリムの二つの立上り部にそれぞれ形成される。したがって、ウェル部をホイール径方向の内側に拡張した場合であっても、ウェル部の立上り部の高さも必然的に高くなる。
よって、本発明の車両用ホイールによれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）のように縦壁の高さを変更すること等の大幅な設計変更を行わなくても、ウェル部をホイール径方向の内側に拡張して副気室の容積を大きくすることができる。【００１０】
また、このような車両用ホイールにおいては、前記副気室部材の前記一対の側板は、各側板に対応する前記立上り部に沿って前記底板のホイール幅方向の両端からホイール径方向の外側に向けてそれぞれ立ち上がる構成とすることもできる。【００１１】
この車両用ホイールによれば、ウェル部の二つの立上り部の間に形成される副気室部材の収容スペースを最大限に活用することができ、副気室の容量をより大きく確保することができる。【００１２】
また、このような車両用ホイールにおいては、前記縁部のそれぞれは、各側板のそれぞれの立ち上がり方向に沿うように前記接合部から延出している構成とすることができる。【００１３】
この車両用ホイールによれば、側板とともに縁部もウェル部の立上がり部に沿うように配置することができるので、さらに効率よく副気室部材の収容スペースを活用することができる。【００１４】
また、このような車両用ホイールにおいては、前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面とは、ホイール幅方向のホイール内側に突出する突出部をそれぞれ有し、前記一対の各溝部は、各突出部のホイール径方向内側で、前記第１の縦壁面との間、及び前記第２の縦壁面との間にそれぞれ形成され、前記一対の各溝部には、各縁部の先端が嵌り込んでいる構成とすることができる。【００１５】
この車両用ホイールによれば、突出部のホイール径方向内側に縁部の先端が押し付けられるように当該溝部に嵌り込んでいるので、ホイールが回転して副気室部材に遠心力が加わった際にも、副気室部材の本体部は、縁部を介してウェル部に強固に支持されることができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、ウェル部に対する副気室部材の取り付けが簡単で、副気室の容積を従来よりも大きく確保することができる車両用ホイールを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施形態に係る車両用ホイールの斜視図である。
【図２】図１のII−II断面における部分拡大断面図である。
【図３】副気室部材の全体斜視図である。
【図４】（ａ）は図３の副気室部材をホイール径方向外側から見た上面図であり、（ｂ）は図３の副気室部材をホイール径方向内側から見た下面図である。
【図５】図４のＶ−Ｖ断面図である。
【図６】（ａ）及び（ｂ）は、リムのウェル部に対する副気室部材の取付方法を説明する工程説明図である。
【図７】本発明の実施形態に係る車両用ホイールの奏する作用効果を比較例と対比させて説明するための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
次に、本発明の実施形態について、適宜図面を参照しながら詳細に説明する。
図１は、本発明の実施形態に係る車両用ホイール１の斜視図である。
図１に示すように、本実施形態の車両用ホイール１は、ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材１０をホイール周方向Ｘに等間隔に複数有するものである。ちなみに、本実施形態では、４つの副気室部材１０を有するものを想定している。
【００１９】
本実施形態に係る車両用ホイール１は、リム１１と、このリム１１をハブ（図示省略）に連結するためのディスク１２とを備えている。副気室部材１０は、リム１１におけるウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上に嵌め込まれて取り付けられる。
【００２０】
＜リム＞
まず、副気室部材１０が取り付けられるリム１１について説明する。
図２は、図１のII−II断面における部分拡大断面図である。なお、図２には、リム１１に組み付けられるタイヤ２０のビード２１ａ，２１ｂ近傍を部分的に仮想線（二点鎖線）で描いている。
図２に示すように、リム１１はホイール幅方向Ｙの両端部に形成されるビードシート１１ａ，１１ｂ同士の間で、ホイール径方向Ｚの内側（図２の紙面下側）に向かって凹んだウェル部１１ｃを有している。
【００２１】
本実施形態でのウェル部１１ｃは、胴部Ｔと、この胴部Ｔを挟んでホイール幅方向Ｙに互いに向き合う一対の立上り部Ｓ１，Ｓ２とを有している。
胴部Ｔは、ホイール幅方向Ｙに亘って略同径となる円筒形状を呈している。
立上り部Ｓ１，Ｓ２は、胴部Ｔの表面、つまりウェル部１１ｃの外周面１１ｄからホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）にそれぞれ立ち上がるように形成されている。
【００２２】
立上り部Ｓ１は、外周面１１ｄの端部とハンプ部Ｈ１との間に第１の縦壁面１６ａを規定している。この第１の縦壁面１６ａは、ホイール径方向Ｚの外側を上方として見た場合に、外周面１１ｄの端部からハンプ部Ｈ１に掛けて昇り勾配となるように傾斜している。また、立上り部Ｓ２は、外周面１１ｄの端部とハンプ部Ｈ２との間に第２の縦壁面１６ｂを規定している。第２の縦壁面１６ｂは、ホイール径方向Ｚの外側を上方として見た場合に、外周面１１ｄの端部からハンプ部Ｈ２に掛けて昇り勾配となるように傾斜している。
【００２３】
第１の縦壁面１６ａは、外周面１１ｄの端部とハンプ部Ｈ１との間の略中程に、ホイール幅方向Ｙのホイール内側に突出する突出部Ｐ１を有している。この突出部Ｐ１は、第１の縦壁面１６ａ上をホイール周方向Ｘ（図１参照）に延びて、ホイール回転軸（図示省略）を中心に環状形状を呈している。
【００２４】
この突出部Ｐ１と第１の縦壁面１６ａとが協働して溝部１７ａを形成する。具体的には、溝部１７ａは、突出部Ｐ１のホイール径方向Ｚの内側で、第１の縦壁面１６ａとの間、言い換えれば突出部Ｐ１と第１の縦壁面１６ａとが成す角部に形成される。この溝部１７ａに副気室部材１０の縁部１４ａの先端が押し付けられるように接触することで嵌り込む。溝部１７ａは、第１の縦壁面１６ａ上でホイール周方向Ｘ（図１参照）に沿って形成されている。
【００２５】
第２の縦壁面１６ｂには、ハンプ部Ｈ２に近接して突出部Ｐ２が形成されている。この突出部Ｐ２は、ホイール幅方向Ｙのホイール内側に突出するように形成され、第２の縦壁面１６ｂ上をホイール周方向Ｘ（図１参照）に延びて、ホイール回転軸（図示省略）を中心に環状形状を呈している。
【００２６】
この突出部Ｐ２と第２の縦壁面１６ｂとが協働して溝部１７ｂを形成する。具体的には、溝部１７ｂは、突出部Ｐ２のホイール径方向Ｚの内側で、第２の縦壁面１６ｂとの間、言い換えれば突出部Ｐ２と第１の縦壁面１６ｂとが成す角部に形成される。この溝部１７ｂに副気室部材１０の縁部１４ｂの先端が押し付けられるように接触することで嵌り込む。溝部１７ｂは、第２の縦壁面１６ｂ上でホイール周方向Ｘ（図１参照）に沿って形成されている。
【００２７】
なお、図２中、符号ＭＣは、タイヤ空気室である。また、符号１３は、次に説明する副気室部材１０の本体部であり、符号１３ａは、本体部１３の第１領域であり、符号１３ｂは、本体部１３の第２領域であり、符号１３ｃは、本体部１３の接続領域であり、符号１３ｄは、本体部１３の裾領域であり、符号１３ｅは、接続領域１３ｃと第１領域１３ａとの間の境界である。符号２５ａは、本体部１３を構成する上板であり、符号２５ｂは、本体部１３を構成する底板であり、符号２５ｃ及び２５ｄは、本体部１３を構成する側板である。また、符号２５ｅ及び２５ｆは、上板２５ａと側板２５ｃ，２５ｄとの接合部である。符号１５は、本体部１３に形成される凹部であり、符号３０は、ビードであり、符号３３ａ，３３ｂは、上側結合部であり、符号３４ａ，３４ｂは、下側結合部であり、符号ＳＣは、副気室である。
【００２８】
＜副気室部材＞
図３は、副気室部材１０の全体斜視図である。図３中、符号Ｘは、この副気室部材１０がリム１１（図１参照）のウェル部１１ｃ（図１参照）に取り付けられた際のホイール周方向を示し、符号Ｙは、ホイール幅方向を示している。
【００２９】
図３に示すように、副気室部材１０は、ホイール周方向Ｘに長い部材であって、本体部１３と、管体１８と、縁部１４ａ，１４ｂと、を備えている。
【００３０】
（本体部）
本体部１３は、外周面１１ｄ（図１参照）の周方向の曲率に合わせて湾曲するようにその周方向に長く形成されている。本体部１３のホイール径方向Ｚの内側（図３の紙面下側）には、後に詳しく説明する複数のビード３０が形成されている。
図３中、符号１５は、次に説明する凹部である。
【００３１】
図２に戻って、凹部１５は、本体部１３のホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）の一部の領域をホイール径方向Ｚの内側（図２の紙面下側）に凹ませるように形成されている。
この凹部１５は、タイヤ組付け時にタイヤ２０のビード部２１ａ，２１ｂを落とし込むためのもの（ビード落し部）である。
【００３２】
本実施形態での凹部１５は、本体部１３のホイール幅方向Ｙの中央部よりもディスク１２寄りの領域に形成されているが、これに限定されるものではない。凹部１５は、前記中央部を挟んでディスク１２の反対側に形成することもできる。
【００３３】
本実施形態での本体部１３には、ホイール幅方向Ｙに沿う断面視で、ホイール幅方向Ｙに並ぶように第１領域１３ａと、第２領域１３ｂと、が規定されている。
第２領域１３ｂは、第１領域１３ａよりもホイール径方向Ｚの内側に凹むように形成され、前記凹部１５は、この第２領域１３ｂに形成される。
つまり、第２領域１３ｂは、第１領域１３ａと比べて、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上の高さが低くなるように形成されている。言い換えれば、第２領域１３ｂは、ホイール回転中心（図示省略）を基準にすると、第２領域１３ｂは、第１領域１３ａよりも縮径するように形成されている。
【００３４】
この第２領域１３ｂは、さらに詳しく説明すると、第１領域１３ａと比べて、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上の高さが低い裾領域１３ｄと、この裾領域１３ｄと第１領域１３ａとを接続する接続領域１３ｃと、を有している。この接続領域１３ｃは、第２領域１３ｂの一部であって、第１領域１３ａと第２領域１３ｂとの間に段差を形成しないようにするためのものである。
【００３５】
本実施形態での裾領域１３ｄは、接続領域１３ｃ側に向けて僅かに上り勾配となるように湾曲しているが、直線的に上り勾配を形成することもできる。また、裾領域は、上り勾配を形成することなく水平とすることもできる。
本実施形態での接続領域１３ｃは、裾領域１３ｄよりも大きい曲率で湾曲して第１領域１３ａに向けて上り勾配となっている。
ちなみに、本実施形態での裾領域１３ｄと接続領域１３ｃとの境界は、裾領域１３ｄの曲率と接続領域１３ｃの曲率の変わり目で規定されている。
なお、裾領域１３ｄと接続領域１３ｃとのいずれかが直線的な上り勾配を形成している場合には、その変曲点が裾領域１３ｄと接続領域１３ｃとの境界となる。
【００３６】
このような本体部１３は、上板２５ａと、底板２５ｂと、一対の側板２５ｃ，２５ｄと、を有している。
【００３７】
上板２５ａは、本体部１３の上面（ホイール径方向Ｚの外側の面）を形成している。上板２５ａは、次に説明する底板２５ｂの上方で所定の間隔をあけて配置されることで、この底板２５ｂとの間に副気室ＳＣを形成している。
また、上板２５ａは、凹部１５の形成位置に応じて、逆Ｓ字状に屈曲している。つまり、上板２５ａは、本体部１３に、立上り部Ｓ２の高さに合わせた第１領域１３ａと、この第１領域１３ａよりも高さの低い裾領域１３ｄと、これら第１領域１３ａと裾領域１３ｄとの間の接続領域１３ｃと、が形成されるように屈曲している。
なお、ホイール幅方向Ｙの上板２５ａの両端部は、ホイール径方向Ｚの内側に窪むように湾曲し、副気室部材１０がウェル部１１ｃ上に取り付けられる際の押圧部３５ａ，３５ｂ（図５参照）を形成している。
【００３８】
底板２５ｂは、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに沿うように形成された板体で構成されている。つまり、底板２５ｂは、ホイール幅方向Ｙに平坦になるように形成され、ホイール周方向Ｘ（図１参照）に外周面１１ｄと略同じ曲率で湾曲するように形成されている。なお、本実施形態での底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの幅は、その両端の角部の面取り部分を含めて外周面１１ｄのホイール幅方向Ｙの幅に一致するように設定されている。
【００３９】
側板２５ｃと側板２５ｄとは、底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの両端からそれぞれホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）に立ち上がるように形成されている。
さらに具体的には、側板２５ｃは、ウェル部１１ｃの底板２５ｂの一端から立ち上がり、第１の縦壁面１６ａの傾斜面に沿うように形成されている。
また、側板２５ｄは、ウェル部１１ｃの底板２５ｂの他端から立ち上がり、第２の縦壁面１６ｂの傾斜面に沿うように形成されている。
【００４０】
そして、底板２５ｂから立ち上がった側板２５ｃの上端と、側板２５ｄの上端とは、上板２５ａのホイール幅方向Ｙの両端のそれぞれと接合されている。
ちなみに、上板２５ａが第１領域１３ａと第２領域１３ｂとの間で高低差を有しているので、側板２５ｃのホイール径方向Ｚの長さは、側板２５ｄの長さよりも短い。本実施形態での側板２５ｃの長さは、側板２５ｄの長さの半分程度となるように設定されているが、これに限定されるものではない。
前記の副気室ＳＣは、これら上板２５ａと、底板２５ｂと、一対の側板２５ｃ，２５ｄと、によって囲まれて本体部１３の内側に形成されている。
【００４１】
次に参照する図４（ａ）は図３の副気室部材１０をホイール径方向Ｚの外側（図３の紙面上側）から見た上面図であり、図４（ｂ）は図３の副気室部材１０をホイール径方向Ｚの内側（図３の紙面下側）から見た下面図である。図５は、図４のＶ−Ｖ断面図である。なお、図５においては、管体１８の配置位置を仮想線で描いている。
【００４２】
図４（ａ）に示すように、副気室部材１０は、平面視で長い矩形を呈している。本体部１３の平面形状は、副気室部材１０の平面形状よりも一周り小さい略矩形を呈している。
【００４３】
本体部１３の上面側には、前記の第１領域１３ａ、第２領域１３ｂ、接続領域１３ｃ、及び裾領域１３ｄが長手方向に延びるように形成されている。
また、第１領域１３ａの上面側には、その長手方向に沿って複数の上側結合部３３ａ（本実施形態では１１個）が形成されている。そして、接続領域１３ｃと裾領域との境界には、これら接続領域１３ｃと裾領域１３ｄとに跨るように、上側結合部３３ｂが形成されている。この上側結合部３３ｂは、ホイール幅方向Ｙに前記の上側結合部３３ａと並ぶように複数形成され、本実施形態での上側結合部３３ｂは１１個となっている。
【００４４】
図４（ｂ）に示すように、本体部１３の下面側には、本体部１３の上面側の上側結合部３３ａ（図４（ａ）参照）に対応する位置に下側結合部３４ａが形成されている。
また、上側結合部３３ｂ（図４（ａ）参照）に対応する位置に下側結合部３４ｂが形成されている。つまり、下側結合部３４ｂは、接続領域１３ｃ（図４（ａ）参照）と裾領域１３ｄ（図４（ａ）参照）との境界でこれら接続領域１３ｃと裾領域１３ｄとに跨るように形成されている。
なお、図４（ａ）及び（ｂ）中、符号１８は、後に詳しく説明する管体１８である。
【００４５】
これら下側結合部３４ａ，３４ｂは、図５に示すように、略有底円筒形状を呈している。そして、上側結合部３３ａと下側結合部３４ａとは互いに底部同士で接合されている。また、上側結合部３３ｂと下側結合部３４ｂとについても互いに底部同士で接合されている。これにより上板２５ａと底板２５ｂとは、一体となるように結合されて、その内側には副気室ＳＣが形成される。
【００４６】
なお、本実施形態では、上板２５ａと底板２５ｂの両方から窪んで形成された上側結合部３３ａ，３３ｂと、下側結合部３４ａ，３４ｂとにより上板２５ａと底板２５ｂとが一体に接合されている。しかしながら、本発明は、上板２５ａ及び底板２５ｂのいずれか一方が部分的に窪んで形成された結合部（図示省略）が上板２５ａ及び底板２５ｂのいずれか他方に結合することで上板２５ａと底板２５ｂとが一体に接合される構成とすることもできる。
【００４７】
図２に示すように、本体部１３の下面側（ホイール径方向Ｚの内側）には、第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６ｂとに交差する方向に延在するようにビード３０が形成されている。また、ビード３０は、ホイール周方向Ｘに複数並ぶように形成されている。
言い換えれば、ビード３０は、図４（ｂ）に示すように、ホイール幅方向Ｙに本体部１３を横切るように溝状に形成されている。ビード３０は、下側結合部３４ａと下側結合部３４ｂとを繋ぐ方向に複数形成され、本実施形態でのビード３０は、１１本となっている。
【００４８】
このビード３０は、図５に示すように、底板２５ｂが上板２５ａ側に向かって部分的に窪んで形成されたものである。
また、ホイール幅方向Ｙの本体部１３の両端部には、前記したように、上板２５ａと、ビード３０を形成する底板２５ｂとがビード５０上で一体になるよう接合した接合部２５ｇ，２５ｈが形成されている。
そして、この両端部は、ウェル部１１ｃ（図２参照）側に副気室部材１０を押圧して取り付ける際の押圧部３５ａ，３５ｂとなっている。
【００４９】
（管体）
次に、管体１８（図３参照）について説明する。
再び図３に戻って、管体１８は、副気室部材１０の長手方向（ホイール周方向Ｘ）端部であって、副気室部材１０の短手方向（ホイール幅方向Ｙ）の一方の側縁に偏倚して配置されている。具体的には、本実施形態での管体１８は、２つの縁部１４ａ，１４ｂのうち一方の縁部１４ｂ側寄りに配置されている。
【００５０】
管体１８は、副気室部材１０の長手方向（ホイール周方向Ｘ）に向かって本体部１３から突出するように形成されている。さらに具体的には、管体１８は、図４（ａ）に示すように、本体部１３のホイール周方向Ｘの端部に設けられ、本体部１３の第１領域１３ａからホイール周方向Ｘに突出するように形成されている。
このような管体１８の内側には、図３に示すように、連通孔１８ａが形成されている。本実施形態での連通孔１８ａの断面形状は、ホイール径方向Ｚに縦長の略矩形を呈している。この連通孔１８ａは、タイヤ空気室ＭＣ（図２参照）と、副気室ＳＣ（図２参照）とを連通させている。
そして、本実施形態では、図４（ｂ）に示すように、側板２５ｄがホイール周方向Ｘに本体部１３から延出して管体１８の側壁を形成している。
また、図５に示すように、管体１８のホイール径方向Ｚの外側（図５の紙面上側）の位置は、管体１８が突出する位置での本体部１３のホイール径方向Ｚの外側の位置よりも、図５中、白抜きの矢印で示すように、ホイール径方向Ｚの内側にシフトしている。
【００５１】
連通孔１８ａの長さは、次の（式１）で示されるヘルムホルツレゾネータの共鳴周波数を求める式を満たすように設定される。
【００５２】
ｆ０＝Ｃ／２π×√（Ｓ／Ｖ（Ｌ＋α×√Ｓ））・・・（式１）
ｆ０（Ｈｚ）：共鳴周波数
Ｃ（ｍ／ｓ）：副気室ＳＣ内部の音速（＝タイヤ空気室ＭＣ内部の音速）
Ｖ（ｍ３）：副気室ＳＣの容積
Ｌ（ｍ）：連通孔１８ａの長さ
Ｓ（ｍ２）：連通孔１８ａの開口部断面積
α：補正係数
なお、前記共鳴周波数ｆ０は、タイヤ空気室ＭＣの共鳴周波数に合わせられる。
【００５３】
（縁部）
次に、縁部１４ａ，１４ｂ（図３参照）について説明する。
図３に示すように、縁部１４ａ，１４ｂのそれぞれは、副気室部材１０の短手方向（ホイール幅方向Ｙ）に向けて本体部１３からＺ方向外側に延出している。
【００５４】
さらに詳しく説明すると、縁部１４ａは、図２に示すように、上板２５ａと側板２５ｃとの接合部２５ｅからホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）に向かって延出するように形成されている。そして、本実施形態での縁部１４ａは、側板２５ｃの立上り方向に沿うように接合部２５ｅから延出している。
【００５５】
また、縁部１４ｂは、図２に示すように、上板２５ａと側板２５ｄとの接合部２５ｆからホイール径方向Ｚの外側（図２の紙面上側）に向かって延出するように形成されている。そして、本実施形態での縁部１４ｂは、側板２５ｄの立上り方向に沿うように接合部２５ｆから延出している。
【００５６】
このような両縁部１４ａ，１４ｂのうち、第１領域１３ａ側の縁部１４ａの位置は、第２領域１３ｂ側の縁部１４ｂの位置よりも、ホイール径方向Ｚの外側にシフトしている。
【００５７】
そして、縁部１４ａの先端は、溝部１７ａに嵌り込み、縁部１４ｂの先端は、溝部１７ｂに嵌り込んでいる。これにより、副気室部材１０は、リム１１のウェル部１１ｃ上に取り付けられることとなる。
ちなみに、縁部１４ａ，１４ｂの延出方向は、側板２５ｃ，２５ｄの立上り方向に一致していることが望ましいが、側板２５ｃ，２５ｄの立上り方向に沿うように延出していれば、多少の延出方向のずれは許容される。
【００５８】
本実施形態での縁部１４ａ，１４ｂの厚さは、上板２５ａ、底板２５ｂ及び側板２５ｃ，２５ｄの厚さと略同じ厚さに設定されている。そして、これらの縁部１４ａ，１４ｂは、その厚さや材料を適宜に選択することでバネ弾性を有している。
【００５９】
以上のような本実施形態に係る副気室部材１０は、樹脂成形品を想定しているがこれに限定されるものではなく金属等の他の材料で形成することもできる。なお、樹脂製の場合は、その軽量化や量産性の向上、製造コストの削減、副気室ＳＣの気密性の確保等を考慮すると、軽量で高剛性のブロー成形可能な樹脂が望ましい。中でも、繰り返しの曲げ疲労にも強いポリプロピレンが特に望ましい。
【００６０】
＜副気室部材の取付方法＞
次に、ウェル部１１ｃに対する副気室部材１０の取付方法について説明する。図６（ａ）及び（ｂ）は、ウェル部１１ｃに対する副気室部材１０の取付方法を説明する工程説明図である。
本実施形態でウェル部１１ｃに対する副気室部材１０の取り付けには、副気室部材１０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに向けて押圧する一対のプッシャ（押圧装置）５０（図６（ａ）及び（ｂ）参照）を使用することを想定している。
【００６１】
これらのプッシャ５０としては、例えば、エアシリンダのエア圧で押圧力を発生するものが挙げられる。
なお、図６（ａ）及び（ｂ）中、プッシャ５０は、作図の便宜上、仮想線（二点鎖線）で示している。
【００６２】
本実施形態で使用するプッシャ５０としては、例えば、副気室部材１０の長手方向（図３のホイール周方向Ｘ）の曲率に倣った円弧形状の輪郭を有するエッジ部分を備える板状部材が挙げられるが、本発明に適用できるプッシャ５０はこれに限定するものではなく適宜に設計変更することができる。
【００６３】
この取付方法では、図６（ａ）に示すように、まず副気室部材１０がウェル部１１ｃ上に配置される。そして、一対のプッシャ５０，５０がそれぞれ縁部１４ａ，１４ｂ寄りの上板２５ａ、具体的には、押圧部３５ａ，３５ｂ（図５参照）に押し当てられて、白抜き矢印の方向に荷重が掛けられる。
これにより副気室部材１０がウェル部１１ｃの外周面１１ｄに接近するに伴って、縁部１４ａ，１４ｂは、図示しないが、突出部Ｐ１，Ｐ２から受ける反力によりホイール幅方向Ｙのホイール内側に向けて変位する。
【００６４】
そして、図６（ｂ）に示すように、プッシャ５０，５０が上板２５ａを押圧して底板２５ｂがウェル部１１ｃの外周面１１ｄに沿うように配置されると、縁部１４ａ，１４ｂは、その弾性力により復元してその先端が溝部１７ａ，１７ｂにそれぞれ嵌り込む。これにより副気室部材１０は、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上に取り付けられて、この取付方法の一連の工程が終了する。
【００６５】
なお、本実施形態では、前記のように、本体部１３の両端部のそれぞれをプッシャ５０（図６（ａ）及び（ｂ）参照）で押圧することを想定しているが、本発明はこれに限定されない。
【００６６】
例えば、副気室部材１０を傾けて縁部１４ａを溝部１７ａに予め嵌め入れておき、その後、押圧部３５ｂ（図５参照）をプッシャ５０で押圧して縁部１４ｂを溝部１７ｂに嵌め入れるようにすることもできる。また、縁部１４ｂを溝部１７ｂに予め嵌め入れておき、その後、押圧部３５ａをプッシャ５０で押圧して縁部１４ａを溝部１７ａに嵌め入れるようにすることもできる。
【００６７】
このように押圧部３５ａ，３５ｂのいずれか一方のみを押圧して副気室部材１０をウェル部１１ｃに取り付ける取付方法に適用する車両用ホイール１は、２つの押圧部３５ａ，３５ｂを設ける必要はなく、押圧部３５ａ及び押圧部３５ｂのうちのいずれか一方を設ける構成とすることもできる。
【００６８】
次に、本実施形態の車両用ホイール１の奏する作用効果について説明する。
図７は、本実施形態に係る車両用ホイール１の奏する作用効果を比較例と対比させて説明するための模式図である。なお、図７中、符号１０´は、比較例の副気室部材を示し、符号１４ａ´，１４ｂ´は、比較例の縁部を示している。まず、図７を参照しながら、本実施形態に係る車両用ホイール１の構成を簡単に説明する。
【００６９】
図７に示すように、本実施形態に係る車両用ホイール１は、副気室部材１０の本体部１３は、上板２５ａと、底板２５ｂと、一対の側板２５ｃ，２５ｄで形成されている。
また、本体部１３は、ホイール幅方向Ｙに沿う断面視で、ホイール幅方向Ｙの一端側（第２領域１３ｂ側）と比べて他端側（第１領域１３ａ側）の方がウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上の高さが高くなるように形成されている。
また、両縁部１４ａ，１４ｂのうち、他端側（第１領域１３ａ側）の縁部１４ｂの位置ｈｅ２は、一端側（第２領域１３ｂ側）の縁部１４ａの位置ｈｅ１よりもホイール径方向Ｚの外側（図７の紙面上側）にシフトしている。
【００７０】
これに対して、比較例では、符号１０´で示す副気室部材のように、本実施形態の本体部１３のような一対の側板２５ｃ，２５ｄを有していない。したがって、比較例の副気室部材１０´は、底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの両端のそれぞれに縁部１４ａ´，１４ｂ´が形成され、これら縁部１４ａ´，１４ｂ´の位置が符号ｈｅ１で示す位置になっている。そして、比較例の副気室部材１０´において、副気室ＳＣの容積を拡張させようとすると、この底板２５ｂ上で上板２５ｂが上方に膨出することとなる。
【００７１】
つまり、比較例の副気室部材１０´では、その縁部１４ａ´１４ｂ´の位置ｈｅ１は、本実施形態での縁部１４ｂの位置ｈｅ２よりもホイール径方向Ｚの内側に偏倚することとなる。そのため、前記のようにウェル部１１ｃへの副気室部材１０´の取付時に、プッシャ５０で縁部１４ａ´１４ｂ´を押圧してその端部を溝部にまで送り込むまでの押圧距離が長くなる。
【００７２】
これに対して、本実施形態に係る車両用ホイール１では、縁部１４ｂの位置ｈｅ２が位置ｈｅ１よりもホイール径方向Ｚの外側にシフトしているので、プッシャ５０による押圧距離が比較例よりも短くなる。
【００７３】
つまり、このような車両用ホイール１によれば、プッシャ５０で上板２５ａを押圧して縁部１４ａ,１４ｂを溝部１７ａ,１７ｂに嵌め入れる際に、縁部１４ａ,１４ｂに荷重を掛けつつ縁部１４ａ,１４ｂを溝部１７ａ,１７ｂ（図６（ａ）及び（ｂ）参照）まで移動させる距離が短くなる。これによりプッシャ５０による副気室部材１０の取付作業が簡単になる。
【００７４】
また、この車両用ホイール１は、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）の副気室部材と異なって、その本体部１３が上板２５ａと底板２５ｂとに加えて側板２５ｃ，２５ｄを備えている。そして、縁部１４ａ，１４ｂは、底板２５ｂの両端から立ち上がる側板２５ｃ，２５ｄと上板２５ａとの接合部２５ｅ，２５ｆから延出している。したがって、この車両用ホイール１によれば、ホイール径方向Ｚの内側に拡げられたウェル部１１ｃに合わせて本体部１３を拡大して配置しても、ホイール径方向Ｚの縁部１４ａ，１４ｂの位置は、側板２５ｃ，２５ｄによって、ホイール径方向Ｚの外側寄りにシフトする。
【００７５】
また、車両用ホイール１では、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、二つの溝部１７ａ，１７ｂはウェル部１１ｃの二つの立上り部Ｓ１，Ｓ２（図２参照）にそれぞれ形成される。したがって、ウェル部１１ｃをホイール径方向Ｚの内側に拡張した場合であっても、ウェル部１１ｃの立上り部Ｓ１，Ｓ２の高さも必然的に高くなる。
よって、本発明の車両用ホイール１によれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）のように縦壁の高さを変更すること等の大幅な設計変更を行わなくても、ウェル部１１ｃをホイール径方向Ｚの内側に拡張して副気室ＳＣの容積を大きくすることができる。
つまり、ホイール幅が狭くても副気室ＳＣの容積を大きくすることができ、ホイール重量が軽減されて燃費に優れるとともに、消音性能にも優れた車両用ホイール１を提供することができる。
【００７６】
また、このような車両用ホイール１においては、副気室部材１０の一対の側板２５ｃ，２５ｄは、各側板２５ｃ，２５ｄに対応する立上り部Ｓ１，Ｓ２に沿って底板２５ｂのホイール幅方向Ｙの両端からホイール径方向Ｚの外側に向けてそれぞれ立ち上がる。よって、この車両用ホイール１によれば、ウェル部１１ｃの二つの立上り部Ｓ１，Ｓ２の間に形成される副気室部材１０の収容スペースを最大限に活用することができ、副気室ＳＣの容量をより大きく確保することができる。
【００７７】
この車両用ホイール１においては、副気室部材１０の縁部１４ａ，１４ｂのそれぞれは、側板２５ｃ，２５ｄのそれぞれの立上り方向に沿うように本体部１３から延出している。
この車両用ホイール１によれば、側板２５ｃ，２５ｄとともに縁部１４ａ，１４ｂもウェル部１１ｃの立上がり部Ｓ１，Ｓ２に沿うように配置することができるので、さらに効率よく副気室部材１０の収容スペースを活用することができる。
そして、前記のように、プッシャ５０が上板２５ａに当てられて白抜き矢印の方向に荷重が掛けられた際に、縁部１４ａ,１４ｂは、ホイール幅方向Ｙに変位して（撓んで）溝部１７ａ,１７ｂに嵌り込む。したがって、この車両用ホイール１によれば、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）のように、縁部がホイール径方向Ｚに撓むものと比較して、小さな荷重で縁部１４ａ,１４ｂを撓ませることができ、小さな荷重で副気室部材１０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに取り付けることができる。
【００７８】
また、この車両用ホイール１によれば、本体部１３の側板２５ｃ，２５ｄのそれぞれが、ウェル部１１ｃの二つの立上り部Ｓ１，Ｓ２に規定される第１の縦壁面１６ａ及び第２の縦壁面１６ｂのそれぞれに沿うように配置される。したがって、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに副気室部材１０を配置する際に、本体部１３の両側板２５ｃ，２５ｄは、第１の縦壁面１６ａ及び第２の縦壁面１６ｂに干渉することなく、縁部１４ａ，１４ｂが溝部１７ａ，１７ｂに嵌め込まれる。そのため、この車両用ホイール１によれば、副気室部材１０をウェル部１１ｃの外周面１１ｄに取り付ける際に、副気室部材１０に掛ける荷重をさらに小さくすることができる。
これにより車両用ホイール１の生産効率が一段と良好となる。
【００７９】
また、このような車両用ホイール１においては、第１の縦壁面１６ａと第２の縦壁面１６ｂとは、ホイール幅方向Ｙのホイール内側に突出する突出部Ｐ１，Ｐ２をそれぞれ有している。一対の各溝部１７ａ，１７ｂは、各突出部Ｐ１，Ｐ２のホイール径方向Ｚの内側で、第１の縦壁面１６ａとの間、及び第２の縦壁面１６ｂとの間にそれぞれ形成されている。一対の各溝部１７ａ，１７ｂには、各縁部１４ａ，１４ｂの先端が嵌り込んでいる。
【００８０】
この車両用ホイール１によれば、突出部Ｐ１，Ｐ２のホイール径方向Ｚの内側に縁部１４ａ，１４ｂの先端が押し付けられるように当該溝部１７ａ，１７ｂに嵌り込んでいるので、車両用ホイール１が回転して副気室部材１０に遠心力が加わった際にも、副気室部材１０の本体部１３は、縁部１４ａ，１４ｂを介してウェル部１１ｃに強固に支持されることができる。
【００８１】
また、この車両用ホイール１は、ウェル部１１ｃを形成するリム１１の立上り部Ｓ１，Ｓ２に副気室部材１０が取り付けられるので、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と異なって、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄに縦壁を立設する必要がない。したがって、本実施形態の車両用ホイール１によれば、縦壁が省略された簡素な構造となる。
【００８２】
また、この車両用ホイール１は、縦壁を省略することで、従来の車両用ホイール（例えば、特許文献１参照）と比較して、ウェル部１１ｃの外周面１１ｄ上の副気室部材１０の配置スペースを大きく確保することができる。したがって、本実施形態の車両用ホイール１によれば、副気室部材１０（本体部１３）に形成される副気室ＳＣを大きくすることができる。
【００８３】
また、車両用ホイール１においては、副気室部材１０の本体部１３は、ホイール径方向Ｚの外側の一部の領域に、タイヤ２０の組付け時にタイヤ２０のビード２１ａ，２１ｂを落とし込む凹部１５（図２参照）を有する。したがって、この車両用ホイール１によれば、タイヤ２０の組付け容易性を維持しながらも副気室部材１０（本体部１３）に形成される副気室ＳＣを大きくすることができる。
【００８４】
また、車両用ホイール１においては、副気室ＳＣ内で上側結合部３３ａ，３３ｂと下側結合部３４ａ，３４ｂとが相互に接合されて上板２５ａと底板２５ｂとが一体になっているので、副気室部材１０の機械的強度が一段と向上する。
また、車両用ホイール１によれば、上側結合部３３ａ，３３ｂと下側結合部３４ａ，３４ｂとが接合されて副気室ＳＣの容積の変動を抑制するので、消音機能をより効果的に発揮させることができる。
【００８５】
以上、本実施形態について説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、種々の形態で実施することができる。
前記実施形態では、副気室部材１０をウェル部１１ｃに取り付ける際に、一対のプッシャ５０，５０を使用して、縁部１４ａ，１４ｂを溝部１７ａ，１７ｂに一工程で嵌め入れる構成としたが、本発明は、副気室部材１０を傾斜させて縁部１４ａを溝部１７ａに嵌め入れてから、縁部１４ｂを溝部１７ｂに嵌め入れるように構成とすることもできるし、縁部１４ｂを溝部１７ｂに嵌め入れてから、縁部１４ａを溝部１７ａに嵌め入れる構成とすることもできる。
【００８６】
前記実施形態では、連通孔１８ａの断面形状が縦長の略矩形を呈しているが、連通孔１８ａの断面形状は、縦長の楕円、縦長の多角形となるように形成することもできる。また連通孔１８ａの断面形状は縦長でなくても良い。
【００８７】
また、前記実施形態では、副気室部材１０を４つ有するものを想定しているが、本発明は２つ若しくは３つ又は５つ以上の副気室部材１０をホイール周方向に等間隔に有するものであってもよい。
【００８８】
また、前記実施形態では、凹部１５は、本体部１３のホイール幅方向Ｙの中央部よりもディスク１２側の領域が凹まされて形成されているが、凹部１５は、ホイール幅方向Ｙの中央部が凹まされる構成とすることもできる。また、凹部１５は、ホイール幅方向Ｙの中央部よりも、ディスク１２の反対側の領域が凹まされる構成とすることもできる。
【符号の説明】
【００８９】
１      車両用ホイール
１０    副気室部材
１１    リム
１１ａ  ビードシート
１１ｃ  ウェル部
１１ｄ  外周面
１２    ディスク
１３    本体部
１３ａ  第１領域
１３ｂ  第２領域
１３ｃ  接続領域
１３ｄ  裾領域
１４ａ  縁部
１４ｂ  縁部
１５    凹部
１６ａ  第１の縦壁面
１６ｂ  第２の縦壁面
１７ａ  溝部
１７ｂ  溝部
１８ａ  連通孔
２５ａ  上板
２５ｂ  底板
２５ｃ  側板
２５ｄ  側板
３０    ビード
３３ａ  上側結合部
３３ｂ  上側結合部
３４ａ  下側結合部
３４ｂ  下側結合部
Ｘ      ホイール周方向
Ｙ      ホイール幅方向
Ｚ      ホイール径方向
ＳＣ    副気室
ＭＣ    タイヤ空気室
Ｓ１    立上り部
Ｓ２    立上り部
【図１】
2015137369.tif 000003
【図２】
2015137369.tif 000004
【図３】
2015137369.tif 000005
【図４】
2015137369.tif 000006
【図５】
2015137369.tif 000007
【図６】
2015137369.tif 000008
【図７】
2015137369.tif 000009
【手続補正書】
【提出日】平成27年11月13日(2015.11.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材をウェル部の外周面に取り付けた車両用ホイールであって、
前記副気室部材は、上板と、底板と、前記底板のホイール幅方向の両端からそれぞれホイール径方向の外側に立ち上がる一対の側板と、によって囲む空間で副気室を形成する本体部と、
前記本体部のホイール幅方向の両端からそれぞれ延出し、前記ウェル部に形成された一対の溝部のそれぞれに嵌め込まれて前記本体部を前記ウェル部に取り付ける縁部と、を備え、
前記縁部のそれぞれは、前記各側板のそれぞれの立ち上がり方向に沿うように前記上板と前記側板との接合部から延出していることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項２】
請求項１に記載の車両用ホイールにおいて、
前記一対の各溝部は、前記ウェル部を形成するリムの一方の立上り部に規定される第１の縦壁面と、前記ウェル部を形成するリムの他方の立上り部に規定される第２の縦壁面と、に形成されていることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項３】
請求項２に記載の車両用ホイールにおいて、
前記副気室部材の前記一対の側板は、各側板に対応する前記立上り部に沿って前記底板のホイール幅方向の両端からホイール径方向の外側に向けてそれぞれ立ち上がることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項４】
（削除）
【請求項５】
請求項４に記載の車両用ホイールにおいて、
前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面とは、ホイール幅方向のホイール内側に突出する突出部をそれぞれ有し、
前記一対の各溝部は、各突出部のホイール径方向内側で、前記第１の縦壁面との間、及び前記第２の縦壁面との間にそれぞれ形成され、
前記一対の各溝部には、各縁部の先端が嵌り込んでいることを特徴とする車両用ホイール。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００２】
副気室の容積は大きく確保されることが望ましい。そこで、ホイールにおいては、ウェル部をホイール径方向の内側（回転軸側）に拡げることが考えられる。これによりタイヤ空気室内での副気室部材の本体部の収容スペースはホイール径方向の内側に拡げられて、ホイールは本体部内の副気室の容積を大きく設計することが可能となる。
しかしながら、ホイール径方向の内側に拡げられたウェル部に合わせて本体部を拡大して配置すると、相対的に縁部の位置もホイール径方向の内側に偏倚する。そのため、前記のようにウェル部への副気室部材の取付時に、プッシャ等で縁部を押圧してその端部を溝部にまで送り込むまでの押圧距離が長くなる。したがって、縁部に対する押圧距離が短くウェル部に対する副気室部材の取り付けが簡単で、副気室の容積を従来よりも大きく確保することができる車両用ホイールが望まれている。
［０００５］
そこで、本発明の課題は、ウェル部に対する副気室部材の取り付けが簡単で、副気室の容積を従来よりも大きく確保することができる車両用ホイールを提供することにある。
課題を解決するための手段
［０００６］
前記課題を解決した本発明の車両用ホイールは、ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材をウェル部の外周面に取り付けた車両用ホイールであって、前記副気室部材は、上板と、底板と、前記底板のホイール幅方向の両端からそれぞれホイール径方向の外側に立ち上がる一対の側板と、によって囲む空間で副気室を形成する本体部と、前記本体部のホイール幅方向の両端からそれぞれ延出し、前記ウェル部に形成された一対の溝部のそれぞれに嵌め込まれて前記本体部を前記ウェル部に取り付ける縁部と、を備え、前記縁部のそれぞれは、前記各側板のそれぞれの立ち上がり方向に沿うように前記上板と前記側板との接合部から延出していることを特徴とする。
［０００７］
この車両用ホイールは、従来の車両用ホイールの副気室部材と異なって、その本体部が底板と上板とに加えて側板を備えている。そして、縁部は、底板の両端から立ち上がる側板と上板とが交わる部分から延出している。した
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００４】
る副気室部材の収容スペースを最大限に活用することができ、副気室の容量をより大きく確保することができる。
［００１２］
［００１３］
この車両用ホイールによれば、側板とともに縁部もウェル部の立上がり部に沿うように配置することができるので、さらに効率よく副気室部材の収容スペースを活用することができる。
［００１４］
また、このような車両用ホイールにおいては、前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面とは、ホイール幅方向のホイール内側に突出する突出部をそれぞれ有し、前記一対の各溝部は、各突出部のホイール径方向内側で、前記第１の縦壁面との間、及び前記第２の縦壁面との間にそれぞれ形成され、前記一対の各溝部には、各縁部の先端が嵌り込んでいる構成とすることができる。
［００１５］
この車両用ホイールによれば、突出部のホイール径方向内側に縁部の先端が押し付けられるように当該溝部に嵌り込んでいるので、ホイールが回転して副気室部材に遠心力が加わった際にも、副気室部材の本体部は、縁部を介してウェル部に強固に支持されることができる。
発明の効果
［００１６］
本発明によれば、ウェル部に対する副気室部材の取り付けが簡単で、副気室の容積を従来よりも大きく確保することができる車両用ホイールを提供することができる。
図面の簡単な説明
［００１７］
［図１］本発明の実施形態に係る車両用ホイールの斜視図である。
［図２］図１のＩＩ−ＩＩ断面における部分拡大断面図である。
［図３］副気室部材の全体斜視図である。
［図４］（ａ）は図３の副気室部材をホイール径方向外側から見た上面図であり、（ｂ）は図３の副気室部材をホイール径方向内側から見た下面図である。
［図５］図４のＶ−Ｖ断面図である。
【手続補正書】
【提出日】平成28年5月13日(2016.5.13)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ヘルムホルツレゾネータとしての副気室部材をウェル部の外周面に取り付けた車両用ホイールであって、
前記副気室部材は、上板と、底板と、前記底板のホイール幅方向の両端からそれぞれホイール径方向の外側に立ち上がる一対の側板と、によって囲む空間で副気室を形成する本体部と、
前記本体部のホイール幅方向の両端からそれぞれ延出し、前記ウェル部に形成された一対の溝部のそれぞれに嵌め込まれて前記本体部を前記ウェル部に取り付ける縁部と、を備え、
前記縁部のそれぞれは、前記各側板のそれぞれの立ち上がり方向に沿うように前記上板と前記側板との接合部から延出していることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項２】
請求項１に記載の車両用ホイールにおいて、
前記一対の各溝部は、前記ウェル部を形成するリムの一方の立上り部に規定される第１の縦壁面と、前記ウェル部を形成するリムの他方の立上り部に規定される第２の縦壁面と、に形成されていることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項３】
請求項２に記載の車両用ホイールにおいて、
前記副気室部材の前記一対の側板は、各側板に対応する前記立上り部に沿って前記底板のホイール幅方向の両端からホイール径方向の外側に向けてそれぞれ立ち上がることを特徴とする車両用ホイール。
【請求項４】
（削除）
【請求項５】
請求項３に記載の車両用ホイールにおいて、
前記第１の縦壁面と前記第２の縦壁面とは、ホイール幅方向のホイール内側に突出する突出部をそれぞれ有し、
前記一対の各溝部は、各突出部のホイール径方向内側で、前記第１の縦壁面との間、及び前記第２の縦壁面との間にそれぞれ形成され、
前記一対の各溝部には、各縁部の先端が嵌り込んでいることを特徴とする車両用ホイール。
【国際調査報告】
2015137369.tif 000010
2015137369.tif 000011