(57)【要約】  伝送路状態が全帯域で不良である場合でも、通信性能の低下を抑制できる通信装置を提供する。複数の通信チャネルを含む周波数帯域を用いて、他の通信装置と通信を行う通信装置であって、プロセッサ及びコミュニケーティングデバイスを備える。コミュニケーティングデバイスは、周波数帯域に含まれる第１の数の通信チャネルを用いて、他の通信装置へ信号を送信し、第１の数の通信チャネルを介して、他の通信装置から信号に対する応答を受信する。プロセッサは、応答に応じて、他の通信装置との通信に用いる通信チャネルの数を、第１の数から第２の数へ変更し、第２の数に基づいて、他の通信装置との通信に用いる通信チャネル１つあたりの電力を制御する。
2016084297.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の通信チャネルを含む周波数帯域を用いて、他の通信装置と通信を行う通信装置であって、
プロセッサ及びコミュニケーティングデバイスを備え、
前記コミュニケーティングデバイスは、
前記周波数帯域に含まれる第１の数の通信チャネルを用いて、前記他の通信装置へ信号を送信し、
前記第１の数の通信チャネルを介して、前記他の通信装置から前記信号に対する応答を受信し、
前記プロセッサは、
前記応答に応じて、前記他の通信装置との通信に用いる通信チャネルの数を、前記第１の数から第２の数へ変更し、
前記第２の数に基づいて、前記他の通信装置との通信に用いる通信チャネル１つあたりの電力を制御する、通信装置。
【請求項２】
請求項１に記載の通信装置であって、
前記第１の数は、前記第２の数よりも大きい、通信装置。
【請求項３】
請求項１に記載の通信装置であって、
前記第１の数は、前記第２の数よりも小さい、通信装置。
【請求項４】
請求項１〜３にいずれか１項に記載の通信装置であって、
前記コミュニケーティングデバイスは、
前記周波数帯域に含まれる前記第１の数又は前記第２の数の通信チャネルを用いて、複数の他の通信装置へ前記信号を送信し、
前記第１の数又は前記第２の数の通信チャネルを介して、前記複数の他の通信装置の少なくとも一部から前記応答を受信しなかった場合、前記プロセッサの制御により、通信に用いる前記通信チャネルの数を変更せずに、前記周波数帯域に含まれる他の通信チャネルを用いて通信する、通信装置。
【請求項５】
請求項４に記載の通信装置であって、
前記プロセッサは、前記他の通信装置との通信に用いる通信チャネルを、前記周波数帯域においてラウンドロビン方式で変更する、通信装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の通信装置であって、
前記コミュニケーティングデバイスは、前記第２の数の通信チャネルの識別情報を、前記他の通信装置へ送信する、通信装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の通信装置であって、
前記コミュニケーティングデバイスは、電力線を介して通信する、通信装置。
【請求項８】
複数の通信チャネルを含む周波数帯域を用いて、第２の通信装置と通信を行う第１の通信装置における通信方法であって、
前記周波数帯域に含まれる第１の数の通信チャネルを用いて、前記第２の通信装置へ信号を送信し、
前記第１の数の通信チャネルを介して、前記第２の通信装置から前記信号に対する応答を受信し、
前記応答に応じて、通信に用いる通信チャネルの数を、前記第１の数から第２の数へ変更し、
前記第２の数に基づいて、前記通信に用いる通信チャネル１つあたりの電力を制御する、通信方法。
【請求項９】
請求項８に記載の通信方法であって、
前記第１の数は、前記第２の数よりも大きい、通信方法。
【請求項１０】
請求項８に記載の通信方法であって、
前記第１の数は、前記第２の数よりも小さい、通信方法。
【請求項１１】
請求項８〜１０のいずれか１項に記載の通信方法であって、
前記周波数帯域に含まれる前記第１の数又は前記第２の数の通信チャネルを用いて、前記複数の第２の通信装置へ前記信号を送信し、
前記第１の数又は前記第２の数の通信チャネルを介して、前記複数の第２の通信装置の少なくとも一部から前記応答を受信しなかった場合、通信に用いる前記通信チャネルの数を変更せずに、前記周波数帯域に含まれる他の通信チャネルを用いて通信する、通信方法。
【請求項１２】
請求項１１に記載の通信方法であって、
前記複数の第２の通信装置との通信に用いる通信チャネルを、前記周波数帯域においてラウンドロビン方式で変更する、通信方法。
【請求項１３】
請求項８〜１２のいずれか一項に記載の通信方法であって、
前記第２の数の通信チャネルの識別情報を、前記複数の第２の通信装置へ送信する、通信方法。
【請求項１４】
請求項８〜１３のいずれか１項に記載の通信方法であって、
電力線を介して通信する、通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、通信装置及び通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、送信部及び受信部を有し、送信部から受信部に通信データを伝送する無線通信装置が知られている。この無線通信装置では、送信部が、レファレンスパケットとデータパケットとを送り、受信部が、レファレンスパケットとデータパケットのどちらも受信しなかった場合、受信するための周波数チャネルを変更する（例えば、特許文献１参照）。これにより、ノイズや混信による通信エラーが発生している周波数チャネルから他の周波数チャネルへチャネルを移行する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】日本国特開２０１４−１１０５８５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載された技術では、送信部と受信部との間の伝送路状態が全帯域で不良である場合、通信性能が低下する。【０００５】
本開示は、上記事情に鑑みてなされたものであり、伝送路状態が全帯域で不良である場合でも、通信性能の低下を抑制できる通信装置及び通信方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の通信装置は、複数の通信チャネルを含む周波数帯域を用いて、他の通信装置と通信を行う。通信装置は、プロセッサ及びコミュニケーティングデバイスを備える。コミュニケーティングデバイスは、周波数帯域に含まれる第１の数の通信チャネルを用いて、他の通信装置へ信号を送信し、第１の数の通信チャネルを介して、他の通信装置から信号に対する応答を受信する。プロセッサは、応答に応じて、他の通信装置との通信に用いる通信チャネルの数を、第１の数から第２の数へ変更し、第２の数に基づいて、他の通信装置との通信に用いる通信チャネル１つあたりの電力を制御する。
【発明の効果】
【０００７】
本開示によれば、伝送路状態が全帯域で不良である場合でも、通信性能の低下を抑制できる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１の実施形態における通信システムの構成例を示すブロック図
【図２】ＰＬＣ装置のハードウェア構成例を示す模式図
【図３】ＰＬＣ装置が用いる通信周波数及び通信チャネルの一例を示す模式図
【図４】通信フレームの一例を示す模式図
【図５】各ＤＰＣモードにおける通信に用いる通信チャネルの個数と電力との関係の一例を示す模式図
【図６】各ＤＰＣモードとその電力との関係の一例を示す模式図
【図７】各ＤＰＣモードでのラウンドロビンを説明するための模式図
【図８】電力を増大するためにＤＰＣモードを変更する際の動作例を示すフローチャート
【図９】電力を低減するためにＤＰＣモードを変更する際の動作例を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、適宜図面を参照しながら、実施形態を詳細に説明する。但し、必要以上に詳細な説明は省略する場合がある。例えば、既によく知られた事項の詳細説明や実質的に同一の構成に対する重複説明を省略する場合がある。これは、以下の説明が不必要に冗長になることを避け、当業者の理解を容易にするためである。尚、添付図面及び以下の説明は、当業者が本開示を十分に理解するために提供されるものであり、これらにより特許請求の範囲に記載の主題を限定することは意図されていない。
【００１０】
（本開示の一形態を得るに至った経緯）
複数の通信チャネルを用いて通信を行う場合、複数の通信チャネルの中にはノイズの影響によりＳ／Ｎ比（ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  ｎｏｉｓｅ  ｒａｔｉｏ）の低い通信チャネルが存在することがある。また、伝送路の状態によっては、複数の通信チャネルの全域（全通信帯域）にノイズが存在することがあり、この場合、複数の通信チャネルの全域において、Ｓ／Ｎ比が低下する。そのため、通信エラーが増加し、通信遅延が増加し、通信性能が低下することがある。
【００１１】
以下、伝送路状態が全帯域で不良である場合でも、通信性能の低下を抑制できる通信装置及び通信方法について説明する。
【００１２】
（第１の実施形態）
［構成等］
図１は、第１の実施形態における通信システム１０００の構成例を示す模式図である。通信システム１０００では、電力線１Ａに、複数のＰＬＣ（Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ：電力線通信）装置１０が接続される。ＰＬＣ装置１０は、例えば、ＩＥＥＥ（Ｔｈｅ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）１９０１の規格に準拠して、電力線通信する。
【００１３】
ＰＬＣ装置１０は、例えば、ＰＬＣモデム、ＰＬＣモデムを内蔵した電気機器でもよい。この電気機器は、例えば、テレビ、電話、ビデオデッキ、セットトップボックスなどの家電機器や、パーソナルコンピュータ、ファクス、プリンターなどの事務機器、を含む。また、ＰＬＣ装置１０は、次世代の電力量計であるスマートメーターやストリートライト用制御機器などのインフラ機器、ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｏｆ  ｔｈｉｎｇｓ）で代表されるセンサー機器や監視カメラなどのセキュリティ機器、を含む。
【００１４】
ＰＬＣ装置１０は、親機として動作する１台以上のＰＬＣ装置１０Ｍと、子機として動作する１台以上のＰＬＣ装置１０Ｓと、を含む。親機と子機とを特に区別しない場合、単にＰＬＣ装置１０として説明する。
【００１５】
図２は、ＰＬＣ装置１０のハードウェア構成例を示すブロック図である。ＰＬＣ装置１０は、回路モジュール３０及びスイッチング電源２０を有する。
【００１６】
スイッチング電源２０は、各種の電圧（例えば、＋１．２Ｖ、＋３．３Ｖ、＋１２Ｖ）を回路モジュール３０に供給し、例えば、スイッチングトランス、ＤＣ−ＤＣコンバータ（いずれも図示せず）を含む。スイッチング電源２０への電源は、電源コネクタ２１からインピーダンスアッパー２７、交流直流変換器２４を介して供給される。電源コネクタ２１は、例えば、ＰＬＣ装置１０が有する筐体１００の背面に設けられる。
【００１７】
回路モジュール３０は、メインＩＣ（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）１１、及びＡＦＥ・ＩＣ（Ａｎａｌｏｇ  Ｆｒｏｎｔ  ＥＮＤ・Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ)１２、を含む。また、回路モジュール３０は、ローパスフィルタ（ＬＰＦ：Ｌｏｗ  Ｐａｓｓ  Ｆｉｌｔｅｒ）１３、ドライバＩＣ１５、カプラ１６、バンドパスフィルタ（ＢＰＦ：Ｂａｎｄ  Ｐａｓｓ  Ｆｉｌｔｅｒ）１７、及びメモリ１８を含む。また、回路モジュール３０は、イーサネット（登録商標）ＰＨＹ・ＩＣ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ・Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔ）１９、及びＡＣサイクル検出器６０を含む。
【００１８】
カプラ１６は、電源コネクタ２１に接続され、更に電源ケーブル１Ｂ、電源プラグ２５、コンセント２を介して電力線１Ａに接続される。ＬＥＤ２３は、表示部として動作し、メインＩＣ１１に接続される。モジュラージャック２２には、各種機器（例えばパーソナルコンピュータ）に接続するためのＬＡＮケーブル２６が接続される。モジュラージャック２２は、例えば筐体１００の背面に設けられる。ＬＥＤ２３は、例えば筐体１００の前面に設けられる。
【００１９】
メインＩＣ１１は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）１１Ａ、及びＰＬＣ・ＭＡＣ（Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ・Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｌａｙｅｒ）ブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２を含む。また、メインＩＣ１１は、ＰＬＣ・ＰＨＹ（Ｐｏｗｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ・Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ）ブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２を含む。
【００２０】
ＣＰＵ１１Ａは、３２ビットのＲＩＳＣ（Ｒｅｄｕｃｅｄ  Ｉｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ  Ｓｅｔ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）プロセッサを実装する。ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ２は、送信信号のＭＡＣ層（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｌａｙｅｒ）を管理し、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１は、受信信号のＭＡＣ層を管理する。ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ２は、送信信号のＰＨＹ層（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ）を管理し、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１は、受信信号のＰＨＹ層を管理する。
【００２１】
ＡＦＥ・ＩＣ１２は、ＤＡ変換器（ＤＡＣ：Ｄｉｇｉｔａｌ  ｔｏ  Ａｎａｌｏｇ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）１２Ａ、ＡＤ変換器（ＡＤＣ：Ａｎａｌｏｇ  ｔｏ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）１２Ｄ、及び可変増幅器（ＶＧＡ：Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｇａｉｎ  Ａｍｐｌｉｆｉｅｒ）１２Ｂ，１２Ｃを含む。
【００２２】
カプラ１６は、コイルトランス１６Ａ、及びカップリング用コンデンサ１６Ｂ，１６Ｃを含む。なお、ＣＰＵ１１Ａは、メモリ１８に記憶されたデータを利用して、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２、及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２の動作を制御し、ＰＬＣ装置１０の全体を制御する。
【００２３】
図２では、ＰＬＣ装置１０が、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２と、ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２と、を含み、それぞれ送信用と受信用として用いることを例示した。この代わりに、ＰＬＣ装置１０が、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ及びＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ（図示せず）を含み、送信及び受信共通に使用してもよい。
【００２４】
尚、ＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃ１，１１Ｃ２を単にＰＬＣ・ＭＡＣブロック１１Ｃとも称する。ＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂ１，１１Ｂ２を単にＰＬＣ・ＰＨＹブロック１１Ｂとも称する。
【００２５】
メインＩＣ１１は、一般的なモデムと同様に、例えばデータ通信のための基本的な制御又は変復調を含む信号処理を行う電気回路（ＬＳＩ：Ｌａｒｇｅ  Ｓｃａｌｅ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｉｏｎ）である。例えば、メインＩＣ１１は、モジュラージャック２２を介して通信端末（例えばＰＣ）から出力される受信データを変調し、送信信号（データ）としてＡＦＥ・ＩＣ１２に出力する。また、メインＩＣ１１は、電力線１Ａ側からＡＦＥ・ＩＣ１２を介して入力される信号を、受信信号（データ）として復調し、モジュラージャック２２を介して通信端末（例えばＰＣ）に出力する。
【００２６】
ＡＣサイクル検出器６０は、各々のＰＬＣ装置１０が共通のタイミングにおいて制御するために必要な同期信号を生成する。ＡＣサイクル検出器６０は、ダイオードブリッジ６０ａ、抵抗６０ｂ，６０ｃ、ＤＣ（Ｄｉｒｅｃｔ  Ｃｕｒｒｅｎｔ）電源供給部６０ｅ、及びコンデンサ６０ｄを含む。
【００２７】
ダイオードブリッジ６０ａは、抵抗６０ｂに接続される。抵抗６０ｂは、抵抗６０ｃと直列に接続される。抵抗６０ｂ，６０ｃは、コンデンサ６０ｄの一方の端子に並列に接続される。ＤＣ電源供給部６０ｅは、コンデンサ６０ｄの他方の端子に接続される。
【００２８】
ＡＣサイクル検出器６０による同期信号の生成は、具体的には、次のように行う。即ち、電力線１Ａに供給される商用電源の交流電力波形ＡＣ（５０Ｈｚ又は６０Ｈｚの正弦波からなる交流波形）の電圧のゼロクロス点を検出し、ゼロクロス点のタイミングを基準とする同期信号を生成する。同期信号の一例としては、交流電力波形のゼロクロス点に同期した複数のパルスからなる矩形波が挙げられる。
【００２９】
なお、ＡＣサイクル検出器６０は必須ではない。この場合、ＰＬＣ装置１０間の同期は、例えば通信信号に含まれる同期信号を用いる。
【００３０】
ＰＬＣ装置１０による通信は、概略次のように行われる。
【００３１】
モジュラージャック２２から入力されたデータは、イーサネット（登録商標）ＰＨＹ・ＩＣ１９を介してメインＩＣ１１に送られ、デジタル信号処理を施すことによってデジタル信号が生成される。生成されたデジタル信号は、ＡＦＥ・ＩＣ１２のＤＡ変換器１２Ａによってアナログ信号に変換される。変換されたアナログ信号は、ローパスフィルタ１３、ドライバＩＣ１５、カプラ１６、電源コネクタ２１、電源ケーブル１Ｂ、電源プラグ２５、コンセント２を介して電力線１Ａに出力される。
【００３２】
また、電力線１Ａから受信された信号は、カプラ１６を経由してバンドパスフィルタ１７に送られ、ＡＦＥ・ＩＣ１２の可変増幅器１２Ｃによりゲイン調整された後、ＡＤ変換器１２Ｄによりデジタル信号に変換される。変換されたデジタル信号は、メインＩＣ１１に送られ、デジタル信号処理を施すことによって、デジタルデータに変換される。変換されたデジタルデータは、イーサネット（登録商標）ＰＨＹ・ＩＣ１９を介してモジュラージャック２２から出力される。
【００３３】
［通信方式の詳細］
次に、通信システム１０００が用いる通信方式の詳細について説明する。
【００３４】
図３は、ＰＬＣ装置１０が用いる通信周波数及び仮想チャネル（通信チャネルともいう）の一例を示す模式図である。図３では、通信周波数の帯域として、２ＭＨｚ〜１２ＭＨｚを例示する。また、この通信周波数の帯域では、１ＭＨｚ毎に通信チャネルＣＨが分けられており、１０個の通信チャネルＣＨ（ＣＨ１〜ＣＨ１０）が設けられている。各通信チャネルＣＨは、例えば３２個のサブキャリアを有する。従って、１０個の通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ１０は、３２０個のサブキャリアを有する。
【００３５】
尚、通信周波数の帯域、通信チャネル数、サブキャリア数は一例であり、これ以外でもよい。通信チャネル数は、２つ以上である。
【００３６】
また、ＰＬＣ装置１０が通信する通信フレームＦＲは、プリアンブル（ＰＢ：Ｐｒｅａｍｂｌｅ）とフレームコントロール（ＦＣ：Ｆｒａｍｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）とフレームボディ（Ｆｂ：Ｆｒａｍｅ  ｂｏｄｙ）とを含む。通信フレームＦＲは、時間領域及び周波数領域において任意の配列で形成される。
【００３７】
プリアンブル（ＰＢ）のデータは、固定値であり、例えば全て「１」である。プリアンブルのデータは、例えば、キャリア検出や同期や復調のために用いられる。フレームコントロール（ＦＣ）及びフレームボディ（Ｆｂ）のデータは、不定値である。本実施形態では、例えば、通信フレームＦＲにおける所定周波数帯毎（例えば１ＭＨｚ毎）に、１つのプリアンブルが設けられる。尚、通信フレームＦＲ全体で１つのプリアンブルが設けられてもよい。
【００３８】
通信フレームＦＲは、一例として、最大で１０個の通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ１０を含むことができる。後述するように、本実施形態では、通信フレームＦＲに含まれる通信チャネルＣＨの数は、ＤＰＣ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）モードに応じて、可変である。
【００３９】
図４は、通信フレームＦＲのフレームフォーマットの一例を示す模式図である。図４では、通信フレームＦＲは、通信チャネルＣＨ毎に同一のＰＢ及びＦＣを含む。図４では、１０個の通信チャネルＣＨが通信フレームＦＲに含まれており、１０個の通信チャネルＣＨの全体で１個のＦｂを含む。通信フレームＦＲのフレームフォーマットの情報は、メモリ１８に格納される。
【００４０】
図４に示す通信フレームＦＲのフレームフォーマットは一例であり、他のフレームフォーマットが採用されてもよい。例えば、図４では、ＦｂにおいてＤｉｖｅｒｓｉｔｙが考慮されていないが、Ｄｉｖｅｒｓｉｔｙを考慮して、通信フレームＦＲにおける時間領域又は周波数領域においてＦｂが分割されて設けられてもよい。
【００４１】
また、本実施形態では、後述するＤＰＣモードが採用されるので、通信に用いる通信チャネルＣＨの数が変化する。そのため、通信フレームＦＲに含まれる通信チャネルＣＨの数も変化する。
【００４２】
［ＤＰＣモードの詳細］
ＣＰＵ１１Ａは、通信に用いる電力を調整するためのＤＰＣ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｐｏｗｅｒ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）モードを設定する。また、ＣＰＵ１１Ａは、ＤＰＣモードを設定すると、通信に用いる電力を決定するとともに、通信に用いる通信チャネルＣＨを決定する。決定される通信に用いる通信チャネルＣＨとは、どの通信チャネルを用いるか（例えばＣＨ１〜５を用いる）、通信チャネルＣＨのチャネル数（個数）、等である。ＤＰＣモードの設定情報は、メモリ１８に格納される。
【００４３】
また、ＤＰＣモードは、例えばＰＬＣ装置１０Ｍにより設定される。ＰＬＣ装置１０Ｍは、設定したＤＰＣモードの情報を、ＰＬＣ装置１０Ｓへ通知する。ＤＰＣモードの情報は、設定される１つの通信チャネルＣＨあたり（通信チャネルＣＨあたり）の電力の情報と、使用される通信チャネルＣＨの情報（例えば通信チャネルＣＨの識別情報や通信チャネルＣＨの数の情報）と、を含む。ＰＬＣ装置１０ＭによるＤＰＣモードの情報の通知により、ＰＬＣ装置１０Ｓは、各々、親機が採用したＤＰＣモードを認識でき、親機が採用したＤＰＣモードに基づいて、通信システム１０００において通信できる。
【００４４】
図５は、各ＤＰＣモードにおける通信に用いる通信チャネルＣＨの個数と通信チャネルＣＨあたりの電力（Ｐｏｗｅｒ）との関係を示す模式図である。
【００４５】
ＤＰＣモードは、複数のＤＰＣモードを有する。図５では、ＤＰＣモード１〜５が例示されている。尚、ＤＰＣモードｎを、ＤＰＣｎとも略す。ＤＰＣモード１では、１０個の通信チャネルＣＨを用い、帯域幅は１０ＭＨｚである。ＤＰＣモード２では、５個の通信チャネルＣＨを用い、帯域幅は５ＭＨｚである。ＤＰＣモード３では、３個の通信チャネルＣＨを用い、帯域幅は３ＭＨｚである。ＤＰＣモード４では、２個の通信チャネルＣＨを用い、帯域幅は２ＭＨｚである。ＤＰＣモード５では、１個の通信チャネルＣＨを用い、帯域幅は１ＭＨｚである。
【００４６】
図６は、各ＤＰＣモードとその電力レベルとの関係を示す模式図である。
【００４７】
ＤＰＣモード１での通信電力は、−４５ｄＢｍ／Ｈｚであり、この電力をデフォルトとする。この場合、ＤＰＣモード２での通信電力は、−４２ｄＢｍ／Ｈｚであり、ＤＰＣモード１の通信電力よりも３ｄＢ大きい。ＤＰＣモード３での通信電力は、−４０ｄＢｍ／Ｈｚであり、ＤＰＣモード１の通信電力よりも５ｄＢ大きい。ＤＰＣモード４での通信電力は、−３８ｄＢｍ／Ｈｚであり、ＤＰＣモード１の通信電力よりも７ｄＢ大きい。ＤＰＣモード５での通信電力は、−３５ｄＢｍ／Ｈｚであり、ＤＰＣモード１の通信電力よりも１０ｄＢ大きい。
【００４８】
尚、ＤＰＣモードに応じて、通信に用いる通信チャネルＣＨの個数と通信チャネル毎の電力とが変化するが、通信に用いる全ての通信チャネルＣＨに対する電力（総電力）はほぼ変化しない。従って、通信に用いる通信チャネルＣＨの個数が多い程、電力が小さくなり、通信に用いる通信チャネルＣＨの個数が少ない程、電力が大きくなる。例えば、通信チャネルＣＨの個数が１０個から５個に変更されると、通信チャネルＣＨあたりの電力は２倍となる。
【００４９】
例えば、ＣＰＵ１１Ａは、通信チャネルＣＨの個数を１０個から５個に変更すると、この変更に応じて、例えば総電力が不変となるように、通信チャネルＣＨあたりの電力を大きくする。これにより、電力線１Ａを伝送される信号の信号レベルが増大し、電力線１Ａを介した通信の成功確率が向上する。
【００５０】
例えば、ＣＰＵ１１Ａは、通信チャネルＣＨの個数を５個から１０個に変更すると、この変更に応じて、例えば総電力が不変となるように、通信チャネルＣＨあたりの電力を小さくする。これにより、電力線１Ａを伝送される信号の信号レベルが低下し、他のＰＬＣ装置１０による通信との干渉を低減し、通信チャネルＣＨが増えることで通信効率が向上し、効率化できる。
【００５１】
尚、図６では、ＤＰＣモードのデフォルトとして、通信チャネルＣＨあたりの電力が最小であるＤＰＣモード１と想定したが、通信チャネルＣＨあたりの電力が最大であるＤＰＣモード５を想定してもよい。
【００５２】
［ラウンドロビンの詳細］
ＣＰＵ１１Ａは、ＤＰＣモードがＤＰＣモード２〜ＤＰＣモード５に設定されている場合、ラウンドロビン（Ｒｏｕｎｄ−ｒｏｂｉｎ）により通信チャネルＣＨを変更してもよい。ラウンドロビンでは、ＣＰＵ１１Ａは、通信に用いる通信チャネルＣＨの個数を変更せずに、通信チャネルＣＨの周波数帯を変更する。ラウンドロビンに係る設定情報は、メモリ１８に保持される。ラウンドロビンに係る設定情報は、例えば、ラウンドロビンによりどのように通信チャネルＣＨをずらしていくか、の情報を含む。ＰＬＣ装置１０は、ラウンドロビンにより、通信チャネルＣＨあたりの電力を増大させずに、使用可能な周波数を検出できる。
【００５３】
図７は、各ＤＰＣモードでのラウンドロビンを説明するための模式図である。図７では、通信周波数の使用可能帯域が２ＭＨｚ〜１２Ｍｈｚであり、この帯域の少なくとも一部が通信に使用される場合を例示する。
【００５４】
ＤＰＣモード１では、１０個の通信チャネルＣＨを用いており、使用可能な通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ１０の全域を用いているので、ラウンドロビンを採用できない。この場合、ＣＰＵ１１Ａは、通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ１０を、使用される通信チャネル（使用通信チャネル）として設定する。
【００５５】
ＤＰＣモード２では、５個の通信チャネルＣＨを用いる。ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンにより、例えば、ＣＨ１〜ＣＨ５、ＣＨ６〜ＣＨ１０、ＣＨ１〜ＣＨ５、ＣＨ６〜ＣＨ１０、・・・の順に、使用通信チャネルとして設定してもよい。また、ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンにより、ＣＨ１〜ＣＨ５、ＣＨ２〜ＣＨ６、ＣＨ３〜ＣＨ７、・・・の順に、使用通信チャネルとして設定してもよい。また、ＣＰＵ１１Ａは、５つの通信チャネルＣＨを任意に選択し、この選択を繰り返し、使用通信チャネルとして設定してもよい。任意に選択される通信チャネルＣＨは、隣接する通信チャネルＣＨでなくてもよい。
【００５６】
ＤＰＣモード４では、２個の通信チャネルＣＨを用いる。ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンにより、例えば、ＣＨ１及びＣＨ２、ＣＨ３及びＣＨ４、ＣＨ５及びＣＨ６、ＣＨ７及びＣＨ８、ＣＨ９及びＣＨ１０、ＣＨ１及びＣＨ２、・・・の順に、使用通信チャネルとして設定してもよい。また、ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンにより、ＣＨ１及びＣＨ２、ＣＨ２及びＣＨ３、ＣＨ３及びＣＨ４、・・・の順に、使用通信チャネルとして設定してもよい。また、ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンにより、ＣＨ１及びＣＨ３、ＣＨ２及びＣＨ４、ＣＨ５及びＣＨ７、ＣＨ６及びＣＨ８、・・・の順に、使用通信チャネルとして設定してもよい。また、ＣＰＵ１１Ａは、２つの通信チャネルＣＨを任意に選択し、この選択を繰り返し、使用通信チャネルとして設定してもよい。任意に選択される通信チャネルＣＨは、隣接する通信チャネルＣＨでなくてもよい。
【００５７】
ＤＰＣモード５では、１個の通信チャネルＣＨを用いる。ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンにより、例えば、ＣＨ１、ＣＨ２、ＣＨ３、・・・、ＣＨ８、ＣＨ９、ＣＨ１０、ＣＨ１、ＣＨ２、ＣＨ３、・・・の順に、使用通信チャネルとして設定してもよい。また、ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンにより、例えば、ＣＨ１、ＣＨ３、ＣＨ５、ＣＨ７、ＣＨ９、ＣＨ２、ＣＨ４、ＣＨ６、ＣＨ８、ＣＨ１０、ＣＨ１、ＣＨ３、・・・、の順に、使用通信チャネルとして設定してもよい。また、ＣＰＵ１１Ａは、１つの通信チャネルＣＨを任意に選択し、この選択を繰り返し、使用通信チャネルとして設定してもよい。
【００５８】
ＰＬＣ装置１０ＭのＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンにおいて任意に設定された通信チャネルＣＨを用いて、電力線１Ａを介して所定の信号を送信する。所定の信号を受信したＰＬＣ装置１０Ｓは、所定の信号に対するＡＣＫ信号をＰＬＣ装置１０Ｍへ返信する。ＰＬＣ装置１０Ｍは、通信対象である全てのＰＬＣ装置１０ＳからＡＣＫ信号を受信すると、ＡＣＫ信号に対応する所定の信号を送信した通信チャネルＣＨを、その後の通信に用いる通信チャネルＣＨとして決定する。この決定情報は、メモリ１８に保持される。
【００５９】
また、ＰＬＣ装置１０ＭのＣＰＵ１１Ａは、設定されたＤＰＣモードの情報及びラウンドロビンで決定された使用通信チャネルの情報を、通信フレームＦＲのフレームヘッダ（例えばＦＣ）又はＦＢに含めて、ＰＬＣ装置１０Ｓへ送信してもよい。これにより、設定されたＤＰＣモードや使用通信チャネルの情報を、通信システム１０００における各ＰＬＣ装置１０と共有できる。
【００６０】
［動作等］
次に、ＰＬＣ装置１０の動作について説明する。
【００６１】
ここでは、ＰＬＣ装置１０Ｍが、ＤＰＣモードを変更することを例示する。尚、ＤＰＣモードを設定するためのビーコン信号の送信先としてのＰＬＣ装置１０の情報は、例えばメモリ１８に予め登録されている。このＰＬＣ装置１０の情報は、ＰＬＣ装置１０の識別情報（例えば、ＰＬＣ装置１０のＭＡＣアドレス、ＩＰアドレス、の情報）やＰＬＣ装置１０がビーコン信号の送信先として正当であると認証された認証情報、を含む。メモリ１８に認証情報が登録されたＰＬＣ装置１０を「認証済ＰＬＣ装置」とも称する。ここでは、認証済ＰＬＣ装置の台数が１０台であることを例示するが、これに限られない。
【００６２】
図８は、ＰＬＣ装置１０Ｍの第１動作例を示すフローチャートである。図８では、ＰＬＣ装置１０Ｍは、通信チャネルＣＨ毎の電力を増大するためにＤＰＣモードを変更する際の動作を示す。
【００６３】
まず、ＣＰＵ１１Ａは、デフォルトのＤＰＣモードとして、ＤＰＣモード１を設定し、設定情報をメモリ１８に保持させる（Ｓ１１）。尚、デフォルトとして、ＤＰＣモード１でなく、ＤＰＣモード２〜４のいずれかが設定されていてもよい。
【００６４】
ＣＰＵ１１Ａは、ＡＦＥ・ＩＣ１２等のコミュニケーションデバイスを介して、認証済ＰＬＣ装置（例えば既にＰＬＣ装置１０Ｍに認証されたＰＬＣ装置１０Ｓ）へ、ＤＰＣモード１に従って、ビーコン信号を送信する。このビーコン信号は、例えば定期的に通信システム１０００においてＰＬＣ装置１０ＭからＰＬＣ装置１０Ｓへ送られる。尚、コミュニケーティングデバイスは、例えばＡＦＥ・ＩＣ１２を含めてＡＦＥ・ＩＣ１２よりも電源プラグ２５側に配置されたデバイスである。
【００６５】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスにより、ビーコン信号を正しく受信できているか（ＬＩＮＫ正常状態か）の問合せ信号に対するＡＣＫ信号を受信したか否かを監視する。ＣＰＵ１１Ａは、全ての認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫ信号を受信したか否かを判定する（Ｓ１２）。
【００６６】
全ての認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫ信号を受信した場合、ＰＬＣ装置１０は、図８の処理を終了する。信号電力が十分であり、認証済ＰＬＣ装置においてビーコン信号を受信しなかった装置が存在しないと推測できるので、通信チャネルＣＨあたりの電力を増大しない。
【００６７】
一方、認証済ＰＬＣ装置からの少なくとも１つのＡＣＫ信号を受信しなかった場合、ＣＰＵ１１Ａは、通信チャネルＣＨあたりの電力が増大するように、ＤＰＣモードを変更する（Ｓ１３）。
【００６８】
ＣＰＵ１１Ａは、例えば、ＤＰＣモード１が設定されている場合にはＤＰＣモード２を一時的に設定し、ＤＰＣモード２が設定されている場合にはＤＰＣモード３を一時的に設定する。尚、通信チャネルＣＨあたりの電力が増大すればよいので、ＤＰＣモード１の次にＤＰＣモード３やＤＰＣモード４が一時的に設定されてもよい。次に設定されるＤＰＣモードの選択方法は、例えばメモリ１８に保持され、ＣＰＵ１１Ａによって参照される。
【００６９】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスを介して、認証済ＰＬＣ装置へ、一時的に設定されたＤＰＣモード（例えばＤＰＣモード２）に従って、ビーコン信号を送信する。
【００７０】
また、ＣＰＵ１１Ａは、一時的に設定されたＤＰＣモードに従って、ラウンドロビンにより使用通信チャネルを変更しながら、ビーコン信号を送信してもよい。
【００７１】
例えば、ＤＰＣモード２の場合、通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ５において、認証済ＰＬＣ装置の全数（１０台）からＡＣＫを受信したとする。この場合、ＣＰＵ１１Ａは、ＤＰＣモード２で通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ５を用いて通信する旨を含む設定情報を、メモリ１８に保持しておく。
【００７２】
また、例えば、ＤＰＣモード２の場合、通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ５において、認証済ＰＬＣ装置の半数（５台）からＡＣＫを受信し、通信チャネルＣＨ６〜ＣＨ１０において、認証済ＰＬＣ装置の残りの半数（５台）からＡＣＫを受信したとする。この場合、ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンを行うことで全てのＡＣＫを受信可能であるので、ラウンドロビンにより周波数を遷移する方法の情報を含めて、メモリ１８に保持しておく。
【００７３】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスにより、ビーコン信号を正しく受信できているか（ＬＩＮＫ正常状態か）の問合せ信号に対するＡＣＫ信号を受信したか否かを監視する。ＣＰＵ１１Ａは、全ての認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫ信号を受信したか否かを判定する（Ｓ１４）。
【００７４】
認証済ＰＬＣ装置からの少なくとも１つのＡＣＫ信号を受信しなかった場合、ＰＬＣ装置１０は、Ｓ１３に進み、通信チャネルあたりの電力を増大させてビーコン信号を送信し、再度ＡＣＫ信号の受信を試みる。
【００７５】
一方、全ての認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫ信号を受信した場合、ＣＰＵ１１Ａは、一時的に設定されていたＤＰＣモードを新たなＤＰＣモードとして確定（ｆｉｘ）し、メモリ１８に保持させる（Ｓ１５）。
【００７６】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスを介して、確定されたＤＰＣモードに従って、通信フレームＦＲを用いて通信データを通信する（Ｓ１６）。ここでは、必要に応じて、ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスを介して、ラウンドロビンにより通信データを通信する。
【００７７】
例えば、ＣＰＵ１１Ａは、メモリ１８に保持された設定情報を参照し、コミュニケーションデバイスを介して、ＤＰＣモード２で通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ５を用いて通信する。また、ＣＰＵ１１Ａは、例えば、メモリ１８に保持されたラウンドロビンによる周波数の遷移方法の情報を参照し、コミュニケーションデバイスを介して、通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ５と通信チャネルＣＨ６〜ＣＨ１０とを交互に用いて通信する。
【００７８】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスを介して、確定されたＤＰＣモードの情報を、認証済ＰＬＣ装置へ通知する（Ｓ１７）。この通知は、例えばビーコン信号により行われる。これにより、ＰＬＣ装置１０Ｍは、ＤＰＣモードの情報を、認証済ＰＬＣ装置との間で共有できる。
【００７９】
図８の処理によれば、ＰＬＣ装置１０Ｍは、通信相手として想定される、認証済ＰＬＣ装置の全てに対して信号を送信する。そして、ＰＬＣ装置１０Ｍは、認証済ＰＬＣ装置の少なくとも一部から信号に対するＡＣＫを受信しなかった場合、通信チャネルＣＨ毎の電力を増大して信号を送信し、信号に対するＡＣＫを確認するスキャン処理を行う。従って、スキャン処理される度に、使用通信チャネルのチャネル数が減少し、通信チャネルＣＨ毎の電力が増大する。電力が増大することで、認証済ＰＬＣ装置に信号が届きやすくなり、ＡＣＫの受信率が高くなる。従って、ＰＬＣ装置１０Ｍは、通信チャネルＣＨ１〜ＣＨ１０の全域にわたって伝送路状態が劣悪でも、通信性能を向上できる。
【００８０】
図９は、ＰＬＣ装置１０Ｍの第２動作例を示すフローチャートである。図９では、ＰＬＣ装置１０Ｍは、通信チャネル毎の電力を低減するためにＤＰＣモードを変更する際の動作を示す。
【００８１】
まず、ＣＰＵ１１Ａは、デフォルトのＤＰＣモードとして、ＤＰＣモード５を設定し、設定情報をメモリ１８に保持させる（Ｓ２１）。尚、デフォルトとして、ＤＰＣモード５でなく、ＤＰＣモード２〜４のいずれかが設定されていてもよい。
【００８２】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスを介して、認証済ＰＬＣ装置へ、ＤＰＣモード５に従って、ビーコン信号を送信する。このビーコン信号は、例えば定期的に通信システム１０００においてＰＬＣ装置１０ＭからＰＬＣ装置１０Ｓへ送られる。
【００８３】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスにより、ビーコン信号を正しく受信できているか（ＬＩＮＫ正常状態か）の問合せ信号に対するＡＣＫ信号を受信したか否かを監視する。ＣＰＵ１１Ａは、全ての認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫ信号を受信したか否かを判定する（Ｓ２２）。
【００８４】
認証済ＰＬＣ装置からの少なくとも１つのＡＣＫ信号を受信しなかった場合、ＰＬＣ装置１０は、図９の処理を終了する。つまり、信号電力が不十分であり、認証済ＰＬＣ装置において正常にビーコン信号を受信しなかった装置が存在すると推測できるので、通信チャネルＣＨあたりの電力を低減しない。
【００８５】
一方、全ての認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫ信号を受信した場合、ＣＰＵ１１Ａは、通信チャネルＣＨあたりの電力が減少するように、ＤＰＣモードを変更する（Ｓ２３）。
【００８６】
ＣＰＵ１１Ａは、例えば、ＤＰＣモード５が設定されている場合にはＤＰＣモード４を一時的に設定し、ＤＰＣモード４が設定されている場合にはＤＰＣモード３を一時的に設定する。尚、通信チャネルＣＨあたりの電力が減少すればよいので、ＤＰＣモード５の次にＤＰＣモード３やＤＰＣモード２が一時的に設定されてもよい。次に設定されるＤＰＣモードの選択方法は、例えばメモリ１８に保持され、ＣＰＵ１１Ａによって参照される。
【００８７】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスを介して、認証済ＰＬＣ装置へ、一時的に設定されたＤＰＣモード（例えばＤＰＣモード４）に従って、ビーコン信号を送信する。
【００８８】
また、ＣＰＵ１１Ａは、一時的に設定されたＤＰＣモードに従って、ラウンドロビンにより使用通信チャネルを変更しながら、ビーコン信号を送信してもよい。
【００８９】
例えば、ＤＰＣモード４の場合、通信チャネルＣＨ１及びＣＨ２において、認証済ＰＬＣ装置の全数（１０台）からＡＣＫを受信したとする。この場合、ＣＰＵ１１Ａは、ＤＰＣモード４で通信チャネルＣＨ１及びＣＨ２を用いて通信する旨を含む設定情報を、メモリ１８に保持しておく。
【００９０】
また、例えば、ＤＰＣモード４の場合、通信チャネルＣＨ１及びＣＨ２、ＣＨ３及びＣＨ４、ＣＨ５及びＣＨ６、ＣＨ７及びＣＨ８、ＣＨ９及びＣＨ１０において、各々、認証済ＰＬＣ装置の全数の１／５ずつ（２台ずつ）、異なる認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫを受信したとする。この場合、ＣＰＵ１１Ａは、ラウンドロビンを行うことで全てのＡＣＫを受信可能であるので、ラウンドロビンによる周波数の遷移方法の情報を含めて、メモリ１８に保持しておく。
【００９１】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスにより、ビーコン信号を正しく受信できているか（ＬＩＮＫ正常状態か）の問合せ信号に対するＡＣＫ信号を受信したか否かを監視する。ＣＰＵ１１Ａは、全ての認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫ信号を受信したか否かを判定する（Ｓ２４）。
【００９２】
全ての認証済ＰＬＣ装置からＡＣＫ信号を受信した場合、ＰＬＣ装置１０は、Ｓ１３に進み、通信チャネルあたりの電力を減少させてビーコン信号を送信し、再度ＡＣＫ信号の受信を試みる。
【００９３】
一方、認証済ＰＬＣ装置からの少なくとも一部のＡＣＫ信号を受信しなかった場合、ＣＰＵ１１Ａは、一時的に設定中の現在のＤＰＣモードの１つ前に一時的に設定されたＤＰＣモードを、新たなＤＰＣモードとして確定し、メモリ１８に保持させる（Ｓ２５）。
【００９４】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスを介して、確定されたＤＰＣモードに従って、通信フレームＦＲを用いて通信データを通信する（Ｓ２６）。ここでは、必要に応じて、ラウンドロビンにより通信データを通信する。
【００９５】
例えば、ＣＰＵ１１Ａは、メモリ１８に保持された設定情報を参照し、コミュニケーションデバイスを介して、ＤＰＣモード４で通信チャネルＣＨ１及びＣＨ２を用いて通信する。また、ＣＰＵ１１Ａは、例えば、メモリ１８に保持されたラウンドロビンによる周波数の遷移方法の情報を参照し、コミュニケーションデバイスを介して、通信チャネルＣＨ１及びＣＨ２、ＣＨ３及びＣＨ４、ＣＨ５及びＣＨ６、ＣＨ７及びＣＨ８、ＣＨ９及びＣＨ１０を順に用いて通信する。
【００９６】
ＣＰＵ１１Ａは、コミュニケーションデバイスを介して、確定されたＤＰＣモードの情報を、認証済ＰＬＣ装置へ送信する（Ｓ２７）。この通知は、例えばビーコン信号により行われる。これにより、ＰＬＣ装置１０Ｍは、ＤＰＣモードの情報を、認証済ＰＬＣ装置との間で共有できる。
【００９７】
図９の処理によれば、ＰＬＣ装置１０Ｍは、通信相手として想定される、認証済ＰＬＣ装置の全てに対して信号を送信する。そして、ＰＬＣ装置１０Ｍは、認証済ＰＬＣ装置の全てから信号に対するＡＣＫを受信した場合、通信チャネル毎の電力を低減して信号を送信し、信号に対するＡＣＫを確認するスキャン処理を行う。従って、スキャン処理される度に、使用通信チャネルのチャネル数が増大し、通信チャネル毎の電力が減少する。使用通信チャネルのチャネル数が増大することで、通信データの通信効率が向上し、通信を高速化できる。
【００９８】
［効果等］
このように、ＰＬＣ装置１０は、伝送路の状態に応じて効率的に通信できる。例えば、複数の通信チャネルＣＨ全域にノイズが存在する場合、ＰＬＣ装置１０は、通信に用いる通信チャネルＣＨの数を減らして通信チャネルＣＨ１つあたりの電力を増大させる。これにより、ＰＬＣ装置１０は、他のＰＬＣ装置１０との通信に用いる通信チャネルＣＨのＳ／Ｎ比を向上できる。
【００９９】
従って、通信帯域（例えば２ＭＨｚ〜１２ＭＨｚ）の全域にわたって伝送路特性が不良である場合でも、使用される帯域幅を低減して帯域あたりの電力を増大することで、ノイズに対する耐性を向上できる。これにより、ＰＬＣ装置１０は、伝送路の全帯域で特性が不良でも、通信エラーの増加を抑制し、通信遅延の増加を抑制し、通信性能の低下を抑制できる。
【０１００】
また、複数の通信チャネルＣＨの一部にノイズが存在しない場合には、ＰＬＣ装置１０は、通信に用いる通信チャネルＣＨの数を増やして通信チャネル１つあたりの電力を低減させてもよい。これにより、ＰＬＣ装置１０は、消費電力を抑制して、他のＰＬＣ装置１０との通信の伝送効率を向上できる。
【０１０１】
また、ＰＬＣ装置１０は、ラウンドロビンにより通信帯域幅を変更せずに通信帯域を変更することで、通信チャネルＣＨ１つあたりの電力を増大させずに、使用可能な通信チャネルを検出できる。
【０１０２】
（他の実施形態）
以上のように、本開示における技術の例示として、第１の実施形態を説明した。しかし、本開示における技術は、これに限定されず、変更、置き換え、付加、省略などを行った実施形態にも適用できる。また、各実施形態を組み合わせてもよい。
【０１０３】
第１の実施形態では、ＰＬＣ装置１０が、通信チャネルＣＨの数の変更と連動して、電力制御することを例示した。尚、ＰＬＣ装置１０は、通信チャネルＣＨの数の変更と電力制御とを連動させなくてもよい。例えば、通信チャネルＣＨの数を減らし、電力を増大しない場合でも、通信干渉が低減することで通信性能の向上が期待できる。
【０１０４】
第１の実施形態では、親機としてのＰＬＣ装置１０Ｍが、ＤＰＣモードを設定し、ＤＰＣモードの情報を他のＰＬＣ装置１０へ通知することを例示した。尚、子機としてのＰＬＣ装置１０Ｓが、ＤＰＣモードを設定し、ＤＰＣモードの情報を他のＰＬＣ装置１０へ通知してもよい。また、親機と子機の区別を設けず、任意のＰＬＣ装置１０が、ＤＰＣモードを設定し、ＤＰＣモードの情報を他のＰＬＣ装置１０へ通知してもよい。
【０１０５】
第１の実施形態では、通信システム１０００が電力線通信方式に従って通信する電力線通信システムであることを例示した。尚、通信システム１０００は、他の通信方式（例えば無線ＬＡＮ方式）に従って通信する通信システムでもよい。
【０１０６】
第１の実施形態では、プロセッサは、物理的にどのように構成してもよい。また、プログラム可能なプロセッサを用いれば、プログラムの変更により処理内容を変更できるので、プロセッサの設計の自由度を高めることができる。プロセッサは、１つの半導体チップで構成してもよいし、物理的に複数の半導体チップで構成してもよい。複数の半導体チップで構成する場合、第１，第２の実施形態の各制御をそれぞれ別の半導体チップで実現してもよい。この場合、それらの複数の半導体チップで１つのプロセッサを構成すると考えることができる。また、プロセッサは、半導体チップと別の機能を有する部材（コンデンサ等）で構成してもよい。また、プロセッサが有する機能とそれ以外の機能とを実現するように、１つの半導体チップを構成してもよい。
【０１０７】
（本開示の一形態の概要）
本開示の一形態の通信装置は、複数の通信チャネルＣＨを含む周波数帯域を用いて、他の通信装置と通信を行う。通信装置は、プロセッサ及びコミュニケーティングデバイスを備える。コミュニケーティングデバイスは、周波数帯域に含まれる第１の数の通信チャネルＣＨを用いて、他の通信装置へ信号を送信し、第１の数の通信チャネルＣＨを介して、他の通信装置から信号に対する応答を受信する。プロセッサは、応答に応じて、他の通信装置との通信に用いる通信チャネルＣＨの数を、第１の数から第２の数へ変更し、第２の数に基づいて、他の通信装置との通信に用いる通信チャネルＣＨ１つあたりの電力を制御する。
【０１０８】
通信装置は、例えばＰＬＣ装置１０である。プロセッサは、例えばメインＩＣ１１である。コミュニケーティングデバイスは、例えばＡＦＥ・ＩＣ１２を含めてＡＦＥ・ＩＣ１２よりも電源プラグ２５側に配置されたデバイスである。
【０１０９】
これにより、通信装置は、伝送路状態が全帯域で不良である場合でも、通信チャネルの数と通信チャネル１つあたりの電力を調整して、通信性能の低下を抑制できる。
【０１１０】
また、この通信装置では、第１の数が、第２の数よりも大きくてもよい。
【０１１１】
これにより、通信装置は、使用される通信チャネルの数を減少させ、通信チャネル毎の電力を増大して通信でき。そのため、通信装置は、信号に対する応答の受信率を向上させて、通信性能の低下を抑制できる。
【０１１２】
また、この通信装置では、第１の数が、第２の数よりも小さくてもよい。
【０１１３】
これにより、通信装置は、使用される通信チャネルの数を増大させ、通信チャネル毎の電力を低減して通信できる。そのため、通信装置は、通信データの通信効率を向上させて、通信を高速化できる。
【０１１４】
また、この通信装置では、コミュニケーティングデバイスは、周波数帯域に含まれる第１の数又は第２の数の通信チャネルＣＨを用いて、複数の他の通信装置へ信号を送信してもよい。コミュニケーティングデバイスは、第１の数又は第２の数の通信チャネルＣＨを介して、複数の他の通信装置の少なくとも一部から応答を受信しなかった場合、プロセッサの制御により、通信に用いる通信チャネルＣＨの数を変更せずに、周波数帯域に含まれる他の通信チャネルＣＨを用いて通信してもよい。
【０１１５】
これにより、通信装置は、通信チャネル１つあたりの電力を変更せずに、様々な通信チャネルＣＨを用いて通信できる。従って、通信装置は、過大な通信干渉が発生することを抑制でき、他の通信装置との通信に成功する確率を向上できる。
【０１１６】
また、この通信装置では、プロセッサは、他の通信装置との通信に用いる通信チャネルを、周波数帯域においてラウンドロビン方式で変更してもよい。
【０１１７】
これにより、通信装置は、通信チャネル幅を変更せずに使用される通信チャネルＣＨを変更することで、通信チャネルＣＨ１つあたりの電力を増大させずに、使用可能な通信チャネルＣＨを検出できる。
【０１１８】
また、この通信装置では、コミュニケーティングデバイスは、第２の数の通信チャネルＣＨの識別情報を、他の通信装置へ送信してもよい。
【０１１９】
これにより、他の通信装置は、チャネル数が変更された各通信チャネルを識別でき、通信装置との間で、変更後の通信チャネルを用いて通信できる。
【０１２０】
また、この通信装置では、コミュニケーティングデバイスは、電力線１Ａを介して通信してもよい。
【０１２１】
これにより、通信装置は、電力線１Ａの状態が全帯域で不良である場合でも、通信チャネルの数と通信チャネル１つあたりの電力を調整して、通信性能の低下を抑制できる。
【０１２２】
また、本開示の一形態の通信方法は、複数の通信チャネルを含む周波数帯域を用いて、第２の通信装置と通信を行う第１の通信装置における通信方法である。この方法では、周波数帯域に含まれる第１の数の通信チャネルを用いて、第２の通信装置へ信号を送信し、第１の数の通信チャネルを介して、第２の通信装置から信号に対する応答を受信し、応答に応じて、通信に用いる通信チャネルの数を、第１の数から第２の数へ変更し、第２の数に基づいて、通信に用いる通信チャネル１つあたりの電力を制御する。
【０１２３】
これにより、通信装置は、伝送路状態が全帯域で不良である場合でも、通信チャネルの数と通信チャネル１つあたりの電力を調整して、通信性能の低下を抑制できる。
【０１２４】
また、この通信方法では、第１の数が、第２の数よりも大きくてもよい。
【０１２５】
これにより、通信装置は、使用される通信チャネルの数を減少させ、通信チャネル毎の電力を増大して通信でき。そのため、通信装置は、信号に対する応答の受信率を向上させて、通信性能の低下を抑制できる。
【０１２６】
また、この通信方法では、第１の数が、第２の数よりも小さくてもよい。
【０１２７】
これにより、通信装置は、使用される通信チャネルの数を増大させ、通信チャネル毎の電力を低減して通信できる。そのため、通信装置は、通信データの通信効率を向上させて、通信を高速化できる。
【０１２８】
また、この通信方法では、周波数帯域に含まれる第１の数又は第２の数の通信チャネルＣＨを用いて、複数の他の通信装置へ信号を送信し、第１の数又は第２の数の通信チャネルＣＨを介して、複数の他の通信装置の少なくとも一部から応答を受信しなかった場合、通信に用いる通信チャネルＣＨの数を変更せずに、周波数帯域に含まれる他の通信チャネルＣＨを用いて通信してもよい。
【０１２９】
これにより、通信装置は、通信チャネル１つあたりの電力を変更せずに、様々な通信チャネルＣＨを用いて通信できる。従って、通信装置は、過大な通信干渉が発生することを抑制でき、他の通信装置との通信に成功する確率を向上できる。
【０１３０】
また、この通信方法では、他の通信装置との通信に用いる通信チャネルを、周波数帯域においてラウンドロビン方式で変更してもよい。
【０１３１】
これにより、通信装置は、通信チャネル幅を変更せずに使用される通信チャネルＣＨを変更することで、通信チャネルＣＨ１つあたりの電力を増大させずに、使用可能な通信チャネルＣＨを検出できる。
【０１３２】
また、この通信方法では、第２の数の通信チャネルＣＨの識別情報を、他の通信装置へ送信してもよい。
【０１３３】
これにより、他の通信装置は、チャネル数が変更された各通信チャネルを識別でき、通信装置との間で、変更後の通信チャネルを用いて通信できる。
【０１３４】
また、この通信方法では、電力線１Ａを介して通信してもよい。
【０１３５】
これにより、通信装置は、電力線１Ａの状態が全帯域で不良である場合でも、通信チャネルの数と通信チャネル１つあたりの電力を調整して、通信性能の低下を抑制できる。
【０１３６】
本開示は、２０１４年１１月２４日出願の米国仮特許出願第６２／０８３８１０号に基づくものである。
【産業上の利用可能性】
【０１３７】
本開示は、伝送路状態が全帯域で不良である場合でも、通信性能の低下を抑制できる通信装置及び通信方法等に有用である。
【符号の説明】
【０１３８】
１Ａ  電力線
１Ｂ  電源ケーブル
２  コンセント
１０，１０Ｍ，１０Ｓ  ＰＬＣ装置
１１  メインＩＣ
１１Ａ  ＣＰＵ
１１Ｂ１，１１Ｂ２  ＰＬＣ・ＰＨＹブロック
１１Ｃ１，１１Ｃ２  ＰＬＣ・ＭＡＣブロック
１２  ＡＦＥ・ＩＣ
１２Ａ  ＤＡ変換器（ＤＡＣ）
１２Ｂ，１２Ｃ  可変増幅器（ＶＧＡ）
１２Ｄ  ＡＤ変換器（ＡＤＣ）
１３  ローパスフィルタ
１５  ドライバＩＣ
１６  カプラ
１６Ａ  コイルトランス
１６Ｂ，１６Ｃ  カップリング用コンデンサ
１７  バンドパスフィルタ
１８  メモリ
１９  イーサネット（登録商標）ＰＨＹ・ＩＣ
２０  スイッチング電源
２１  電源コネクタ
２２  モジュラージャック
２３  ＬＥＤ
２４  交流直流変換器
２５  電源プラグ
２６  ＬＡＮケーブル
２７  インピーダンスアッパー
２７Ａ，２７Ｂ  コイル
３０  回路モジュール
６０  ＡＣサイクル検出器
１００  筐体
１０００  通信システム
ＣＨ１〜ＣＨ１０  通信チャネル
ＦＲ  通信フレーム
【図１】
2016084297.tif 000003
【図２】
2016084297.tif 000004
【図３】
2016084297.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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