(57)【要約】  マスク本体側部が顔面に良く密着し、マスク本体と顔面との間に隙間ができるのを抑制して、マスク内への微粒子の侵入を抑制するマスクを提供する。  マスク本体（１０）と、該マスク本体（１０）の横方向両端部に形成された耳掛け部（１２）とを備え、複数のプリーツ（１５）が形成されたマスク（１）であって、複数のプリーツ（１５）は、ヒートシールによって形成された溶着部（２２）で止められており、溶着部（２２）は、マスク本体（１０）の横方向両側で縦方向に等間隔で直線状に形成され、隣り合う溶着部の間隔が３ｍｍ以上となるように形成される。
2015080228.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスク本体と、該マスク本体の横方向両端部に形成された耳掛け部と、を備え、前記マスク本体の一部が重なることで複数のプリーツが形成されたマスクであって、
前記複数のプリーツは、ヒートシールによって形成された溶着部で止められており、
前記溶着部は、前記マスク本体の横方向両側で縦方向に等間隔で直線状に形成され、
隣り合う前記溶着部の間隔が３ｍｍ以上であることを特徴とするマスク。
【請求項２】
前記マスク本体の横方向両端部は、サイドテープによって覆われていることを特徴とする請求項１に記載のマスク。
【請求項３】
前記サイドテープは、前記耳掛け部と同じ素材からなり、
前記耳掛け部が、前記サイドテープに取り付けられていることを特徴とする請求項２に記載のマスク。
【請求項４】
前記溶着部は、前記サイドテープと前記マスク本体とを重ね合わせてヒートシールすることで形成されたことを特徴とする請求項２又は３に記載のマスク。
【請求項５】
前記サイドテープで覆われた前記マスク本体の横方向両端部には、前記複数のプリーツがヒートシールによって仮止めされた仮溶着部が、前記溶着部よりも前記マスク本体の横方向で外側に形成されており、
前記縦方向における、前記仮溶着部の数は、前記溶着部の数よりも少ないことを特徴とする請求項２〜４のいずれか１項に記載のマスク。
【請求項６】
前記仮溶着部の少なくとも一部は、前記溶着部と前記縦方向においてオーバーラップしていることを特徴とする請求項５に記載のマスク。
【請求項７】
前記縦方向における、隣り合う前記仮溶着部の最小間隔は、前記溶着部の間隔よりも大きいことを特徴とする請求項５又は６に記載のマスク。
【請求項８】
前記マスク本体の上端部及び下端部には、前記マスク本体の横方向に延びる、ヒートシールによって形成された横方向溶着部が形成され、
前記縦方向における前記溶着部の間隔は、前記横方向における前記横方向溶着部の間隔よりも大きいことを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載のマスク。
【請求項９】
前記マスク本体には、前記マスク本体の着用者の顔面に当接する側の横方向両端部に前記顔面と前記マスク本体との隙間を覆うようにサイドブロックが設けられていることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載のマスク。
【請求項１０】
前記マスク本体には、前記マスク本体の着用者の顔面に当接する側の下端部に前記着用者の顎部を収容する顎部収容ポケットが設けられていることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載のマスク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、風邪ウィルス、花粉、埃、ＰＭ２．５等からの防護目的などで使用されるマスクに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、花粉症対策用マスク、風邪予防用マスクなどに加え、呼吸器系および心臓や血管などの循環器系に影響を与えるＰＭ（ｐａｒｔｉｃｕｌａｔｅ  ｍａｔｔｅｒ）２．５などの微小粒子状物質対策用マスクの需要が高まっている。従来より微小粒子状物質対策用マスクとして、Ｎ９５マスクが知られているが、値段が高い、デザイン性が悪い、息苦しいなどの問題点がある。そのため、一般的なマスクであって、ＰＭ２．５の侵入を抑制するために、マスク本体の側部と顔面との密着性を高めたマスクが望まれている。なお、Ｎ９５マスクとは、米国労働安全衛生研究所（ＮＩＯＳＨ）のＮ９５規格をクリアし、許可されたマスクのことである。【０００３】
例えば、マスク本体の側部と顔面との密着性を高めたマスクとして、特許文献１には、横方向にプリーツ加工が施されたマスク本体部と、マスク本体の横方向両端部にそれぞれ線（紐状）又は帯状の耳掛け部材とを備え、耳掛け部材の一端部及び他端部とを、マスク装着時にこの耳掛け部材による引張力がマスク本体部の縦方向外側に作用するような所定間隔で取り付けて、装着時におけるマスク本体の横方向端部の撓みを抑制し、マスク本体の側部と顔面との密着性を高めるようにしたマスクが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】日本国特開２０１１‐１８２８１０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１に記載のマスクにおいても、マスク本体の側部と顔面との間に隙間ができてしまう虞があり改善の余地があった。【０００６】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、装着したときにマスク本体の側部が顔面に良く密着し、マスク本体と顔面との間に隙間ができるのを抑制して、マスク内への微粒子の侵入を抑制可能なマスクを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題は、以下の手段によって解決することができる。
（１）  マスク本体と、該マスク本体の横方向両端部に形成された耳掛け部と、を備え、前記マスク本体の一部が重なることで複数のプリーツが形成されたマスクであって、
前記複数のプリーツは、ヒートシールによって形成された溶着部で止められており、
前記溶着部は、前記マスク本体の横方向両側で縦方向に等間隔で直線状に形成され、
隣り合う前記溶着部の間隔が３ｍｍ以上であることを特徴とするマスク。
（２）  前記マスク本体の横方向両端部は、サイドテープによって覆われていることを特徴とする（１）に記載のマスク。
（３）  前記サイドテープは、前記耳掛け部と同じ素材からなり、
前記耳掛け部が、前記サイドテープに取り付けられていることを特徴とする（２）に記載のマスク。
（４）  前記溶着部は、前記サイドテープと前記マスク本体とを重ね合わせてヒートシールすることで形成されたことを特徴とする（２）又は（３）に記載のマスク。
（５）  前記サイドテープで覆われた前記マスク本体の横方向両端部には、前記複数のプリーツがヒートシールによって仮止めされた仮溶着部が、前記溶着部よりも前記マスク本体の横方向で外側に形成されており、
前記縦方向における、前記仮溶着部の数は、前記溶着部の数よりも少ないことを特徴とする（２）〜（４）のいずれかに記載のマスク。
（６）  前記仮溶着部の少なくとも一部は、前記溶着部と前記縦方向においてオーバーラップしていることを特徴とする（５）に記載のマスク。
（７）  前記縦方向における、隣り合う前記仮溶着部の最小間隔は、前記溶着部の間隔よりも大きいことを特徴とする（５）又は（６）に記載のマスク。
（８）  前記マスク本体の上端部及び下端部には、前記マスク本体の横方向に延びる、ヒートシールによって形成された横方向溶着部が形成され、
前記縦方向における前記溶着部の間隔は、前記横方向における前記横方向溶着部の間隔よりも大きいことを特徴とする（１）〜（７）のいずれかに記載のマスク。
（９）  前記マスク本体には、前記マスク本体の着用者の顔面に当接する側の横方向両端部に前記顔面と前記マスク本体との隙間を覆うようにサイドブロックが設けられていることを特徴とする（１）〜（８）のいずれかに記載のマスク。
（１０）  前記マスク本体には、前記マスク本体の着用者の顔面に当接する側の下端部に前記着用者の顎部を収容する顎部収容ポケットが設けられていることを特徴とする（１）〜（９）のいずれかに記載のマスク。
【発明の効果】
【０００８】
上記（１）に記載のマスクによれば、マスク本体の横方向両側に形成された溶着部において、隣り合う溶着部の間隔が３ｍｍ以上確保されているため、マスク本体の横方向両端部が着用者の顔面の形状に沿いやすく（以下、これを形状馴染み性とも呼ぶ。）、マスク本体の側部と顔面との隙間が少なくなり密着性が増し、マスク内への微粒子の侵入を効果的に抑制することができる。
上記（２）に記載のマスクによれば、マスク本体の横方向両端部がサイドテープで覆われているため、マスク本体の裁断面の毛羽立ちを抑え、肌触りを良くすることができる。
上記（３）に記載のマスクによれば、耳掛け部をこれと同じ素材からなるサイドテープに取り付けるようにしたため、ヒートシールにより同じ素材が溶けあうことで耳掛け部を強固に取り付けることができる。
上記（４）に記載のマスクによれば、溶着部とは別にサイドテープをマスク本体に溶着すると形状馴染み性が悪化するところ、溶着部でサイドテープを溶着することで、形状馴染み性の悪化を防止することができる。
上記（５）に記載のマスクによれば、仮止めすることで、プリーツの製造が容易となり、また仮溶着部の数を溶着部の数より少なくすることで、仮溶着部によって形状馴染み性が阻害されるのを抑制することができる。
上記（６）に記載のマスクによれば、仮溶着部の少なくとも一部を溶着部にオーバラップさせることで、仮溶着部によって形状馴染み性が悪化するのを抑制できる。
上記（７）に記載のマスクによれば、仮溶着部の最小間隔を、溶着部の間隔よりも大きくすることで、仮溶着部によって形状馴染み性が悪化するのを抑制できる。
上記（８）に記載のマスクによれば、一般的に縦方向溶着部及び横方向溶着部の間隔をそろえるところ、縦方向溶着部の間隔をあえて広くすることで、形状馴染み性を向上させることができる。
上記（９）に記載のマスクによれば、マスク本体の側部と顔面との密着性をさらに向上させることができ、マスク内への微粒子の侵入を一層抑制することができる。
上記（１０）に記載のマスクによれば、マスク本体の下端部と顔面との密着性をさらに向上させることができ、マスク内への微粒子の侵入をより一層抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係るマスク内側の斜視図である。
【図２】図２は、第１実施形態のマスクを内側から見た横方向端部の拡大図である。
【図３】図３は、本発明の第２実施形態に係るマスク内側の斜視図である。
【図４】図４は、第２実施形態のマスクを内側から見た横方向端部の拡大図である。
【図５】図５は、本発明の第３実施形態のマスク内側の斜視図である。
【図６】図６は、第３実施形態のマスクを内側から見た横方向端部の拡大図である。
【図７】図７（ａ）は実施例１のマスクを撮影した写真を示す図であり、図７（ｂ）は図７（ａ）のマスクの横方向端部を拡大して示す模式図である。
【図８】図８（ａ）は実施例２のマスクを撮影した写真を示す図であり、図８（ｂ）は図８（ａ）のマスクの横方向端部を拡大して示す模式図である。
【図９】図９（ａ）は比較例１のマスクを撮影した写真を示す図であり、図９（ｂ）は図９（ａ）のマスクの横方向端部を拡大して示す模式図である。
【図１０】図１０（ａ）は比較例２のマスクを撮影した写真を示す図であり、図１０（ｂ）は図１０（ａ）のマスクの横方向端部を拡大して示す模式図である。
【図１１】図１１（ａ）は比較例３のマスクを撮影した写真を示す図であり、図１１（ｂ）は図１１（ａ）のマスクの横方向端部を拡大して示す模式図である。
【図１２】図１２（ａ）は比較例４のマスクを撮影した写真を示す図であり、図１２（ｂ）は図１２（ａ）のマスクの横方向端部を拡大して示す模式図である。
【図１３】図１３（ａ）は比較例５のマスクを撮影した写真を示す図であり、図１３（ｂ）は図１３（ａ）のマスクの横方向端部を拡大して示す模式図である。
【図１４】図１４は、実施例１のマスクを着用者が実際に装着した状態を示す図である。
【図１５】図１５は、比較例２のマスクを着用者が実際に装着した状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明のマスクの各実施形態について図面を参照しながら説明する。
＜第１実施形態＞
本発明の第１実施形態に係るマスクを図１及び図２に示す。図１は、マスクを実際に装着するように、中央部分を上下に広げて幅方向に湾曲させた状態とし、着用者の顔面に当接する側（マスクの内側）から見た様子を示す斜視図である。また、図２は、マスク内側の横方向端部の拡大図である。
【００１１】
図１及び図２に示すように、第１実施形態に係るマスク１は、装着時に着用者の鼻と口を覆うマスク本体１０と、マスク本体１０の幅方向（以下、横方向と呼ぶ。）両端部に形成された耳掛け部となる耳紐１２とを備えている。
【００１２】
マスク本体１０を構成する材料としては、ポリエステル系繊維、ポリプロピレン系繊維、ポリエチレン系繊維、ナイロン系繊維、コットン系繊維などを原料として製造された不織布が好ましい。また耳紐１２は、ゴム素材とこのゴム素材を覆うカバーリング素材からなり、耳紐１２を構成する材料として、ゴム素材は、ポリウレタン系繊維、熱可塑性エラストマーなどを原料として製造されたものが好ましく、カバーリング素材は、ポリエステル系繊維、ナイロン系繊維などを原料として製造されたものが好ましい。
【００１３】
本実施形態のマスク１は、いわゆる「プリーツ加工型」と呼ばれる形態のものであり、マスク本体１０は不織布を複数枚重ねたものから構成され、複数（図では４本）の横方向の折り目１４で折ることによりマスク本体１０の一部が重なり複数のプリーツ（襞）１５が形成されるようになっている。なお、図１及び図２中では、マスク本体１０は、１枚の不織布から構成されているように示しているが、実際は複数枚の不織布が重なって構成されている（以下、図３〜６においても同様）。
【００１４】
マスク本体１０の上端部１０ａは、横方向全体に亙ってマスク本体１０の内側に折り返されている。この折り返された部分は、ヒートシールによって横方向に沿って直線状に延在するように網目状に形成された網目シール１７と、ヒートシールによって横方向に沿って直線状に２列に形成された横方向溶着部１６ａ、１６ｂと、によって固定されている。横方向溶着部１６ａ、１６ｂは、それぞれ等間隔で平行に形成されており、上部に位置する横方向溶着部１６ａの一部がヒートシールによって網目状に形成された網目シール１７に重なっている。ヒートシール（溶着）としては、熱溶着の他、高周波や超音波によるものでもよい。なお、本明細書で網目シールとは、２列に並ぶ溶着点の各列が等ピッチ（間隔）で溶着されており、一方の列の隣の列がそのピッチの半分の位置に同ピッチで溶着されており、その２列を一組として一組以上設けられることで形成されたシール部分を意味している。
【００１５】
マスク本体１０の上端部１０ａには、横方向溶着部１６ａ、１６ｂによって、マスク本体１０の一端側の内部に袋状の収容空間１８が形成され、この収容空間１８には、マスク着用者の鼻の形状に合わせて変形するノーズフィット部材２０が収容される。ノーズフィット部材２０としては、鼻の形状に密着して、その形状を維持できることが好ましく、ポリエステル等の樹脂製でもよく、鉄、アルミニウム等の金属性でもよい。
【００１６】
また、マスク本体１０の下端部１０ｂは、横方向全体に亙ってマスク本体１０の内側に折り返され、横方向に沿って直線状に延在するように網目シール２４によって固定されている。また、耳紐１２の端部も網目シール２５によってマスク本体１０の角部端部に固定されている。
【００１７】
上記複数のプリーツ１５は、マスク本体１０の横方向両側にヒートシールによって形成された複数の溶着部２２によって止められている。この溶着部２２、マスク本体１０の横方向両側で横方向に直交する方向（以下、縦方向と呼ぶ。）に等間隔で直線状に形成される。
【００１８】
ここで、図２に示すように、この縦方向において隣り合う溶着部２２の間隔ｄ１は、少なくとも３ｍｍ以上、好ましくは４ｍｍ以上、さらに好ましくは５ｍｍ以上となるように形成されている。この縦方向において隣り合う溶着部２２の間隔ｄ１は、上記横方向溶着部１６ａ、１６ｂの横方向において隣り合う横方向溶着部の間隔ｄ０よりも大きくなるように形成されている。溶着部２２は１列に形成されることが好ましい。また、隣り合う溶着部２２間の中心間距離は５ｍｍ以上が好ましく、６ｍｍ以上がより好ましく、７ｍｍ以上がさらに好ましい。
【００１９】
一般的に溶着部２２を形成する場合、網目シール１７、２４と同様に網目シールとするか、若しくは、網目シールとしない場合であっても隣り合う溶着部２２の間隔ｄ１を隣り合う横方向溶着部１６ａ、１６ｂの間隔ｄ０と同じに揃えるように形成するところ、本実施形態では、網目シールを採用せず、さらに隣り合う溶着部２２の間隔ｄ１をあえて広く、特に３ｍｍ以上となるように、隣り合う溶着部２２の間隔を確保することにより、マスク横方向端部を柔らかくしている。溶着部２２自体は一度溶けて固まっているため硬いが、その数を減らすことによって、マスク横方向端部の柔らかさを増すようにしている。このように、マスク横方向端部を柔らかくすることで、マスク本体１０の着用者の顔面に対する形状馴染み性を良くすることができる。なお、隣り合う溶着部２２の間隔ｄ１の上限値は、特に限定されるものではないが、プリーツ１５を止めることができる範囲内であればよい。
【００２０】
着用者が本マスク１を装着するときは、マスク１の２本の耳紐１２を着用者の耳にかけまわすとともに、ノーズフィット部材２０を鼻梁の形状に合わせて屈曲させ、マスク本体１０の上端部１０ａが顔面に密着するようにしながら装着する。マスク１を装着するとマスク本体１０のプリーツ１５がその中央部において伸ばされ、これによって着用者の鼻と口が覆われる。
【００２１】
マスク本体１０の横方向両端部は、耳紐１２からの張力を受けるが、上述したように、マスク本体１０の横方向両側に形成された溶着部２２において、隣り合う溶着部２２の間隔が３ｍｍ以上確保されているため、マスク本体１０の横方向両端部が着用者の顔面の形状に沿いやすい。
【００２２】
このように、本実施形態のマスク１においては、マスク本体１０の横方向両側に形成される溶着部２２の縦方向の間隔を広く、隣り合う溶着部２２の間隔を３ｍｍ以上となるように縦方向に直線状に形成するようにしたため、マスク本体１０の着用者の顔面に対する形状馴染み性が良く、マスク本体１０の側部と顔面との隙間が少なくなって密着性が増し、マスク内への微粒子の侵入を効果的に抑制することができる。
【００２３】
さらに、本実施形態のマスク１においては、マスク本体１０に微粒子の侵入を阻止する捕集フィルターを内蔵してもよい。捕集フィルターを内蔵することで、マスク内への微粒子の侵入をより効果的に抑制することができる。
【００２４】
＜第２実施形態＞
次に、本発明の第２実施形態について説明する。図３及び図４に、本発明の第２実施形態に係るマスクを示す。図３は、第２実施形態のマスク内側の斜視図である。また、図４は、マスク内側の横方向端部の拡大図である。また、図３及び図４に示す第２実施形態のマスク２において、図１、２に示した第１実施形態のマスク１と同一の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００２５】
図３及び図４に示すように、第２実施形態のマスク２は、第１実施形態のマスク１において、マスク本体１０の横方向両側にそれぞれ横方向両側端部を覆うように設けられたサイドテープ３０、３０を備えたものである。
【００２６】
また、第２実施形態のマスク２では、図４に示すように、不織布の一部が重なるようにして形成された複数のプリーツ１５が、横方向端部においてそれぞれ仮溶着部３６により仮止めされている。この仮溶着部３６は、プリーツ１５を仮止めする縦方向の各位置において横方向にそれぞれ２つずつ並んで形成されている。このようにプリーツ１５を仮止めすることで、プリーツ１５の製造が容易となる。
【００２７】
サイドテープ３０、３０は、ポリエステル系繊維、ポリプロピレン系繊維、ポリエチレン系繊維、ナイロン系繊維などを原料として製造されたものが好ましく、マスク本体１０の横方向両端部に、マスク本体１０の前面から後面に向かって折り返された状態で、仮止めされたプリーツ１５の端部を覆うように取り付けられる。サイドテープ３０、３０は、縦方向に１列に形成される溶着部２２によってマスク本体１０と重ね合わせて溶着される。
【００２８】
特に、サイドテープ３０、３０の素材を耳紐１２と同じ素材にして耳紐１２をサイドテープ３０、３０にヒートシールで取り付けることにより、同じ素材が溶けあうことで耳紐１２をマスク本体１０に対してより強固に固定することができる。耳紐１２がゴム素材とカバーリング素材からなる場合、サイドテープ３０、３０をカバーリング素材と同じ素材とすることが好ましい。
【００２９】
仮溶着部３６は、溶着部２２よりも横方向で外側に形成されるように配置される。本実施形態においても、溶着部２２は、網目シールを採用せず、さらに隣り合う溶着部２２の間隔ｄ１をあえて広く、特に３ｍｍ以上となるように、横方向溶着部１６ａ、１６ｂの間隔ｄ０よりも広く形成される点は第１実施形態のマスク１と同様である。また、仮溶着部３６の数は、溶着部２２の数よりも少なくなるように形成される。このように、仮溶着部３６の数を溶着部２２の数より少なくすることで、仮溶着部３６によって形状馴染み性が阻害されるのを抑制することができる。なお、仮溶着部３６は、横方向にそれぞれ２つずつ並んで形成される必要はなく、縦方向に１列に形成されてもよい。
【００３０】
また、仮溶着部３６によって形状馴染み性が阻害されるのを抑制するために、仮溶着部３６と溶着部２２の、縦方向における位置をなるべく一致させることが好ましい。このため図４に示すように、仮溶着部３６の少なくとも一部は、縦方向において、溶着部２２とオーバーラップするように形成されている。
【００３１】
また、図４に示すように、縦方向における、隣り合う仮溶着部３６の間隔ｄ２、ｄ３は、溶着部２２の間隔よりも大きくなるように形成される。仮溶着部３６の間隔ｄ２、ｄ３はいずれが大きくても、同じでもよいが、隣り合う仮溶着部３６の最小間隔を、溶着部２２の間隔よりも大きくなるように形成することにより、仮溶着部３６によって形状馴染み性が悪化するのを抑制できる。
【００３２】
このように、本実施形態のマスク２においては、第１実施形態のマスク１に記載の効果に加えて、サイドテープ３０、３０でマスク本体１０の横方向両端部を覆うことにより、マスク本体１０の裁断面の毛羽立ちを抑え、肌触りを良くすることができる。さらに、サイドテープ３０、３０の素材を耳紐１２と同じ素材とすることにより、耳紐１２をマスク本体１０に対してより強固に固定することができる。また、仮溶着部３６によりプリーツ１５の製造が容易となる。さらに、仮溶着部３６の最小間隔を、溶着部２２の間隔よりも大きくすることで、仮溶着部３６によって形状馴染み性が悪化するのを抑制することができる。
【００３３】
＜第３実施形態＞
次に、本発明の第３実施形態について説明する。図５及び図６に、本発明の第３実施形態に係るマスクを示す。図５は、第３実施形態のマスク内側の斜視図である。また、図６は、マスク内側の横方向端部の拡大図である。また、図５及び図６に示す第３実施形態のマスク３において、図３、４に示した第２実施形態のマスク２と同一の構成については同一の符号を付して説明を省略する。
【００３４】
図５及び図６に示すように、第３実施形態のマスク３は、第２実施形態のマスク２において、マスク本体１０の横方向両端部に着用者の顔面とマスク本体１０との隙間を覆うサイドブロック３２、３２、またはマスク本体１０の下端部に着用者の顎を収容する顎部収容ポケット３４を備えたものである。なお、図５及び図６では、サイドブロック３２、３２と顎部収容ポケット３４の両方を備えているが、どちらか一方を備えたマスクも本実施形態に該当する。
【００３５】
サイドブロック３２、３２は、幅広の帯状に形成された側部バリアテープ３１の一端をマスク本体１０とサイドテープ３０との間に挟み込んで形成し、顎部収容ポケット３４は、マスク本体１０の下端部１０ｂを内側に大きく折り返して形成される。なお、サイドブロック３２（側部バリアテープ３１）は、顎部収容ポケット３４よりも上、即ち、着用者の顔面に当接する側（マスクの内側）に位置している。
側部バリアテープ３１は、ポリエチレンテレフタレートフィルム、ポリプロピレンフィルム、ポリエチレンフィルムなどの通気性がない材料を使用することで、マスク内への微粒子の侵入をより効果的に抑制することができる。
【００３６】
また、第３実施形態のマスク３では、図６に示すように、マスク本体１０の下端部１０ｂを折り返した部分と、側部バリアテープ３１の一端とを重ねてサイドテープ３０に挟み、これらをまとめてサイドテープ３０の上からヒートシールして溶着部２２が形成されている。側部バリアテープ３１は、上端部が網目シール１７によって固定されており、下端部が網目シール２５によって固定されている。また、耳紐１２を取り付ける網目シール２５も、これらの上から形成されている。
【００３７】
このようにして、サイドブロック３２、３２は、それぞれ溶着部２２によって右（あるいは左）端を固定され、網目シール１７、２４によって上下端を固定されることによって形成される。また、顎部収容ポケット３４は、溶着部２２によって左右両端を固定され、網目シール２４によって下端を固定されることによってポケット状に形成される。
【００３８】
第３実施形態のマスク３では、マスク本体１０のプリーツ１５を伸ばすか、着用者の顎を顎部収容ポケット３４に収容することで、左右のサイドブロック３２、３２がマスク本体１０に対して立ち上がる。これにより、マスク装着時はマスク本体１０と顔面との隙間が完全に覆われ、密着性をさらに向上させることができ、マスク内への微粒子の侵入を一層抑制することができる。
【００３９】
なお、本実施形態においても、溶着部２２は、網目シールを採用せず、さらに隣り合う溶着部２２の間隔ｄ１をあえて広く、特に３ｍｍ以上となるように、横方向溶着部１６ａ、１６ｂの間隔ｄ０よりも広く形成される点は第１実施形態のマスク１と同様である。このように、本実施形態のマスク３においては、第２実施形態のマスク２に記載の効果に加えて、サイドブロック３２、３２及び顎部収容ポケット３４を備えることにより、マスク本体１０と顔面との隙間が完全に覆われ、密着性をさらに向上させることができ、マスク内への微粒子の侵入を一層抑制することができる。
【実施例】
【００４０】
以下、本発明のマスクの効果を説明するために、図７〜図１５を参照して、本発明の実施例のマスクと比較例のマスクとを対比して説明する。【００４１】
図７〜図１３は、いずれも（ａ）は内側又は外側から撮影したマスクの写真、（ｂ）は（ａ）のマスクの横方向端部を拡大して示す模式図である。【００４２】
図７は、本発明の実施例１のマスクを示すものであり、上記した第２実施形態のように、サイドテープを備えた図３、４に記載のマスクとほぼ同一形態のマスクである。また、図８は、本発明の実施例２のマスクを示すものであり、上記した第３実施形態のように、サイドテープ、サイドブロック及び顎部収容ポケットを備えた図５、６に記載のマスクとほぼ同一形態のマスクである。また、図９はＡ社製品（以下比較例１とする）、図１０はＢ社製品（以下比較例２とする）、図１１はＣ社製品１（以下比較例３とする）、図１２はＣ社製品２（以下比較例４とする）、そして図１３はＤ社製品（以下比較例５とする）をそれぞれ示すものであり、いずれも市販されているマスクである。【００４３】
図７に示す本発明の実施例１のマスク、及び図８に示す本発明の実施例２のマスクは、外側から内側に向かって、ポリプロピレン不織布、ポリプロピレン不織布、捕集フィルター、ポリプロピレン不織布の順で構成されたマスク本体の横方向両側の溶着部を、縦方向に等間隔で１列に直線状に形成し、縦方向において隣り合う溶着部の間隔ｄ１を約５ｍｍとなるように作製した。また、比較例の市販マスクにおける間隔ｄ１等については、実際のマスクに定規をあてて計測した。【００４４】
図９に示す比較例１のマスクにおいては、マスク本体に複数のプリーツが形成され、また、ノーズフィット部材に加えて、マスク本体の内側にマスク着用者の鼻の形状に合わせて変形可能なスポンジが設けられている。また、マスク本体の下端部が上端部に比べて短くなるように縦方向にプリーツが２本形成されており、マスク本体の横方向両側の溶着部は、マスク本体が縦方向のプリーツにより上方から下方に向かって内側に曲線状になっているものの、縦方向に等間隔で１列に直線状に形成されており、縦方向において隣り合う溶着部の間隔ｄ１は約２ｍｍであった。【００４５】
図１０に示す比較例２のマスクにおいては、マスク本体に複数のプリーツが形成され、また、上端部にノーズフィット部材が設けられている。マスク本体の横方向両側の溶着部は、等間隔で一列に、かつ、上端部及び下端部に対し中央部が横方向外側に開くように略円弧状に形成されている。縦方向において隣り合う溶着部の間隔ｄ１は２ｍｍであった。【００４６】
図１１に示す比較例３においては、マスク本体に複数のプリーツが形成され、また、上端部にノーズフィット部材が設けられている。マスク本体の横方向両側の溶着部は、横方向内側に位置しプリーツを止める第１溶着部と横方向外側に位置し横方向端部の全長に亙って耳掛け部をマスク本体に止める第２溶着部から構成されている。第１溶着部は、縦方向に１列に直線状に形成されており、隣り合う溶着部の間隔ｄ１１は約１．５ｍｍ、ｄ１２は約６ｍｍであり、両間隔が交互に設けられている。第２溶着部は、縦方向に等間隔で１列に直線状に形成されており、縦方向において隣り合う溶着部の間隔ｄ１３は約１ｍｍであった。【００４７】
図１２に示す比較例４においては、マスク本体にプリーツが形成されておらず、マスク本体の横方向中央に縦方向に沿って中央溶着部が形成されており、マスク着用時に中央溶着部が前方に突出するようになっている。また、マスク本体の上端部には頬にフィットするようなフィット部材が設けられている。マスク本体の横方向端部には、横方向端部の全長に亙って、耳掛け部をマスク本体に取り付けるために、網目シールによって溶着部が形成されている。網目シールは、３．５組、即ち溶着部が７列設けられており、各列のピッチ間距離、すなわち、縦方向において隣り合う溶着部の間隔ｄ１は１ｍｍであった。【００４８】
図１３に示す比較例５においては、マスク本体に複数のプリーツが形成され、マスク本体横方向端部がサイドテープで覆われており、サイドテープに耳紐が止められている。サイドテープで覆われたマスク本体の横方向両端部には、仮溶着部が形成されている。また、仮溶着部の横方向内側には、サイドテープとマスク本体とが溶着部により重ね合わせて溶着されている。溶着部は、縦方向に等間隔で２列に直線状に形成されており、縦方向において隣り合う溶着部の間隔ｄ１は約０．５ｍｍであった。【００４９】
上記した構成を有する実施例１、２及び比較例１〜５の７種類のマスク（いずれも普通サイズを使用）に対して、ＪＩＳ規格（ＪＩＳ  Ｔ  ８１５９：２００６  呼吸用保護具の漏れ率試験方法、ただし被験者の数は各例において成人男性２名）に基づいてマスク漏れ率試験を行った。本マスク漏れ率試験は、ＮａＣｌが充満したチャンバ（試験室）に被験者がマスクをつけて入り、静止したり、顔を左右に向けたり、上下に動かしたり、発声したり等の動作を行い、その度にマスク内のＮａＣｌの濃度を測定して、ＮａＣｌがマスク内部にどの程度吸引されるかを見るものである。マスク内部へのＮａＣｌの吸引を完全に遮断していればマスク内のＮａＣｌ濃度は０で漏れ率は０％、ＮａＣｌがマスク内部に完全に吸引されている場合にはマスク内のＮａＣｌ濃度はチャンバ内のＮａＣｌ濃度と同じとなり漏れ率は１００％ということになる。これら全ての平均を取ったものが最終的な漏れ率になる。なお、測定条件は、ＮａＣｌ粒子：０．０６〜０．１μｍ、平均濃度：８±４ｍｇ／ｍ３であった。この漏れ率試験の結果を表１に間隔ｄ１等とあわせて示した。なお、表１中の数値は、被験者２名の平均値である。【００５０】
【表１】
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【００５１】
このように、本実施例１、２の漏れ率は、比較例１〜５の漏れ率に比べて非常に低くなっている。これは、本実施例１、２において溶着部を等間隔で直線状に形成するとともに、隣り合う溶着部の間隔をあえて広く５ｍｍとなるように形成したことで、マスク横方向端部が柔らかくなり、マスク本体の着用者の顔面に対する形状馴染み性が良く、マスク本体の側部と顔面との隙間が少なくなって密着性が増し、マスク内へのＮａＣｌの侵入を効果的に抑制することができたものと考えられる。【００５２】
また、実施例１のマスクに対し、実施例２のマスクで漏れ率が改善されたのは、サイドブロック及び顎部収容ポケットにより、さらに、マスク本体と顔面との隙間が完全に覆われ、密着性が増し、マスク内へのＮａＣｌの侵入を一層抑制することができたものと考えられる。【００５３】
さらに実施例１、実施例２のマスクについて、８名の成人男性を被験者として上記と同じマスク漏れ率試験を行った。その結果と表１に記載の２名の漏れ率と合わせた計１０名による実施例１のマスクの漏れ率の平均値は２９．７％、実施例２のマスクの漏れ率の平均値は１９．２％であり、被験者の数を増やしても非常に低い漏れ率であった。以上より、本発明のマスクが有する形状馴染み性は、着用者の顔面の大きさや形状の違いにも十分に対応可能であることが判明した。【００５４】
次に、図１４及び図１５は、実際にマスクを装着した状態でマスク本体の側部にどの程度の隙間が生じるのかを比較してみた写真を模式的に図示したものである。  図１４は、本発明の実施例１（図７）のマスクを着用者が実際に装着した状態を模式的に示した図である。また、図１５は、比較例２（図１０）のマスクを着用者が実際に装着した状態を模式的に示した図である。【００５５】
図１４に示すように、本発明の実施例１のマスクでは、マスク本体の側部Ａは、顔表面に沿って馴染んでおり、着用者の顔面にぴったりとフィットして、隙間はほとんど見られなかった。これに対して図１５の比較例２のマスクでは、マスク本体の側部Ｂは、Ｂ１、Ｂ２の２箇所で折れ曲がり、その部分で隙間が生じた。以上より、本発明のマスクは、マスク本体の着用者の顔面に対する形状馴染み性が良好であることが明らかである。【００５６】
以上説明したように、本発明のマスクは、着用者の顔面に対してよく密着し、特にマスク本体の側部において隙間ができるのを抑制して、マスク内へ微粒子等の侵入を高度に抑制することが可能である。【００５７】
以上、本発明のマスクについて詳細に説明したが、本発明は、以上の例には限定されず、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、各種の改良や変形を行ってもよいのはもちろんである。【００５８】
本出願は、２０１３年１１月２９日出願の日本特許出願、特願２０１３−２４８０１４に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。
【符号の説明】
【００５９】
１          マスク
２          マスク
３          マスク
１０        マスク本体
１２        耳紐
１４        折り目
１５        プリーツ
１６ａ、１６ｂ        横方向溶着部
１８        収容空間
２０        ノーズフィット部材
２２        溶着部
１７、２４、２５  網目シール
３０        サイドテープ
３１        側部バリアテープ
３２        サイドブロック
３４        顎部収容ポケット
３６        仮溶着部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【国際調査報告】
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