(57)【要約】  コード間の接続強度を容易かつ確実に向上する。本発明は、一方の端部(10a)から延出する単一長さの長コード(2a)及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コード(3a)が所定の順序で幅方向に並列する一方のコード群と、他方の端部(10b)から延出する長コード(2b)及び短コード(3b)が幅方向に並列する他方のコード群とを備えるベルトの接続構造であって、上記一方のコード群の短コード(3a)が他方のコード群の短コード(3b)と突き合わされ、上記一方のコード群の長コード(2a)が他方のコード群の長コード(2b)と並置される重ね合せ領域(J)と、重ね合せ領域及び上記一方の端部間に形成されるトランジション領域(T1,T2)とを有し、このトランジション領域(T1,T2)で、一方のコード群の長コード(2a)を幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コード(2a)の幅方向の一方側に隣接する短コード(3a)を幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる。
2015198700.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトにおける互いに対向する一対の端部間に配設され、  一方の端部から延出する単一長さの長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードが所定の順序で幅方向に並列する一方のコード群と、  他方の端部から同様に延出する長コード及び短コードが上記一方のコード群と反対の順序で幅方向に並列する他方のコード群と、  組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲に充填されるゴム層と  を備えるベルトの接続構造であって、  上記一対の端部間の長手方向に、上記一方のコード群の短コードが他方のコード群の短コードと突き合わされ、上記一方のコード群の長コードが他方のコード群の長コードと並置される重ね合せ領域と、この重ね合せ領域の両端縁及び上記一対の端部間に形成され、一方のコード群及び他方のコード群の各コードの幅方向位置をシフトする一対のトランジション領域とを有し、  この一方の端部側のトランジション領域で、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コードの幅方向の一方側に隣接する短コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させることを特徴とするベルトの接続構造。
【請求項２】
上記一方のコード群及び他方のコード群における長コードと短コードとが交互に連続する請求項１に記載のベルトの接続構造。
【請求項３】
上記重ね合せ領域で近接するようシフトした長コード及び短コードの重ね合せ領域での幅方向平均間隔が０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下である請求項１又は請求項２に記載のベルトの接続構造。
【請求項４】
上記一対のトランジション領域での長コード及び短コードの平均傾斜角が１．５°以上２．５°以下である請求項１、請求項２又は請求項３に記載のベルトの接続構造。
【請求項５】
上記重ね合せ領域の長手方向の略中央部に、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、他方のコード群の長コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる中央トランジション領域を有する請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のベルトの接続構造。
【請求項６】
上記コードがスチールコードである請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のベルトの接続構造。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のベルトの接続構造を備えるコンベアベルト。
【請求項８】
複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトの互いに対向する一対の端部で複数のコードを延出させる工程と、  上記一対の端部に延出した複数のコードを長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードに所定の順序で形成する工程と、  この一方の端部側のトランジション領域で、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コードの幅方向の一方側に隣接する短コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる工程と、  一方のコード群の短コードを他方のコード群の短コードと突き合せ、一方のコード群の長コードを他方のコード群の長コードと並置する工程と、  組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲にゴム層を配設する工程と  を備えるベルトの接続方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、ベルトの接続構造、コンベアベルト及びベルトの接続方法に関する。
【背景技術】
【０００２】  鉱物資源や土砂の採掘現場から積出港への輸送などに使用されるベルトコンベアには、補強用の線状心材（コード）が埋設されたベルトが用いられている。また最近では、搬送中の荷こぼれを防止するために搬送面を円筒状に丸めて用いるパイプコンベアにもこのベルトが多用されている。【０００３】  上記ベルトは、図６に示すように、幅方向に多条に配設されるコード１０２と、このコード１０２の周囲に充填される中間ゴム層１０３と、この中間ゴム層１０３の表面及び裏面に積層される耐摩耗性のカバーゴム層１０４とを備える積層体１０１を無端状に接続することで形成されている。【０００４】  上記積層体１０１の端部の接続方法としては、一般的に（Ａ）上記積層体１０１の一対の端部において、カバーゴム層１０４及び中間ゴム層１０３を除去し、一定長のコード１０２を露出させる工程と、（Ｂ）コード１０２が露出した積層体１０１の一対の端部を突き合わせ、一方の端部から延出するコード１０２及び他方の端部から延出するコード１０２を交互に並置する工程と、（Ｃ）交互に並置したコード１０２のベルトの厚さ方向及び幅方向の周囲に中間ゴム層１０３を形成する未加硫ゴム組成物を配設する工程と、（Ｄ）上記中間ゴム層１０３の表面及び裏面にカバーゴム層１０４を形成する未加硫ゴム組成物を積層する工程と、（Ｅ）上記未加硫ゴム組成物を加硫して、中間ゴム層１０３及びカバーゴム層１０４を形成する工程とを有する方法が採られている。【０００５】  上記（Ｂ）工程におけるコードの並置において、各コード間の幅方向間隔に対してコードの径が大きくなると、コードの間隔が小さくなり、コード間に充填されるゴムの幅が小さくなるため、接続部の接続強度が低下し、破断するおそれがある。そこで、例えばベルト端部から延出するコードの長さに段差を設けて長いコードと短いコードとを用意し、異なる端部から延出する短いコード同士を突き合わせることでコードの間隔を大きくする接続方法が考案されている（特開２００２−１４５４２８号公報参照）。【０００６】  上述した短いコードを突き合わせる方法によれば、並置したコードの間隔を大きくして充填ゴムの幅を大きくすることができる。この方法では、図７に示すように、一対の端部から延出するコード１０２が並置される重ね合せ領域Ｊの前後の領域（第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２）で、コード１０２がベルトの幅方向にシフトされる。ここで、図７に示すように、一対の端部から延出する短コード１０２ａは、第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２でシフトされずに突き合わされ、長コード１０２ｂのみが、第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２で幅方向にシフトされる。【０００７】  しかし、従来の上記接続方法では、図７に示すように、接続部の接続強度の向上に寄与しない同一の端部から延出し隣接する短コード１０２ａ及び長コード１０２ｂ間（図７に網掛けで示す無効領域Ｉ）が多く存在し、接続強度を十分に改善できるとは言い難い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００２−１４５４２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】  本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであり、一対のベルト端部から延出するコード間の接続強度を容易かつ確実に向上できるベルトの接続構造、このベルトの接続構造を用いたベルトコンベア、及びベルトの接続方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】  本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、図７のような一対の端部から長コード及び短コードを延出させる接続構造において、長コード及び短コードにかかる応力を均一に分担させることで、接続部のコード間の接続強度を向上できることを見出した。つまり、本発明者らは、接続構造を有するベルトに高い張力を加えて加振しながら走行させることにより破断させたところ、トランジション領域でコードの破断が起こることを観測し、長コードと短コードでは破断形態が異なっていることを確認した。長コードは、曲げと引張の２モードによる破壊であり、短コードは引張モードのみによる破壊と考えられる。このことより、本発明者らは、長短のコードによって受ける負荷に大小があり、この負荷の不均衡があるためにコード間の接続強度が弱くなると推定した。本発明者らは、このような推定に基づき、長コード及び短コードにかかる応力を均一に分担させることで、接続部のコード間の接続強度を向上できることを見出した。【００１１】  すなわち、上記課題を解決するためになされた発明は、複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトにおける互いに対向する一対の端部間に配設され、一方の端部から延出する単一長さの長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードが所定の順序で幅方向に並列する一方のコード群と、他方の端部から同様に延出する長コード及び短コードが上記一方のコード群と反対の順序で幅方向に並列する他方のコード群と、組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲に充填されるゴム層とを備えるベルトの接続構造であって、上記一対の端部間の長手方向に、上記一方のコード群の短コードが他方のコード群の短コードと突き合わされ、上記一方のコード群の長コードが他方のコード群の長コードと並置される重ね合せ領域と、この重ね合せ領域の両端縁及び上記一対の端部間に形成され、一方のコード群及び他方のコード群の各コードの幅方向位置をシフトする一対のトランジション領域とを有し、この一方の端部側のトランジション領域で、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コードの幅方向の一方側に隣接する短コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させることを特徴とする。【００１２】  当該ベルトの接続構造は、一方の端部側のトランジション領域で、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させるとともに、この長コードの幅方向の一方側に隣接する短コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる。これにより、当該ベルトの接続構造は、重ね合せ領域において一方の端部から延出し隣接するコード間の距離を確実に小さくでき、接続強度に寄与しない無効領域を小さくできるので、優れた接続強度が得られる。また、上記構成により、幅方向に並列する各コードにかかる応力が分散されるので、当該ベルトの接続構造により、ベルトの接続部にかかるせん断応力を低減できる。また、上記一方の端部から延出し隣接するコードを互いに幅方向の反対向きにシフトするよう屈曲させるので、ベルトの接続作業の際に先に屈曲したコードを目印として次に隣接するコードを屈曲し易くなり、当該ベルトの接続構造により接続時の作業効率が向上する。【００１３】  上記一方のコード群及び他方のコード群における長コードと短コードとが交互に連続するとよい。このように、一方のコード群及び他方のコード群における長コードと短コードとが交互に連続することにより、重ね合せ領域において同一の端部から延出し隣接するコード間の領域の面積がより小さくなり、ベルトの接続強度がより向上する。【００１４】  上記重ね合せ領域で近接するようシフトした長コード及び短コードの重ね合せ領域での幅方向平均間隔としては、０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下が好ましい。このように、重ね合せ領域で近接するようシフトした長コード及び短コードの重ね合せ領域での幅方向平均間隔を上記範囲内とすることで、同一の端部から延出し隣接するコード間の領域の面積が重ね合せ領域で確実に小さくなり、ベルトの接続強度がより確実に向上する。【００１５】  上記一対のトランジション領域での長コード及び短コードの平均傾斜角としては、１．５°以上２．５°以下が好ましい。このように、一対のトランジション領域での長コード及び短コードの平均傾斜角を上記範囲内とすることで、ベルトの長手方向への重ね合せ領域の長大化を抑制しながら十分な接続強度が得られる。【００１６】  上記重ね合せ領域の長手方向の略中央部に、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、他方のコード群の長コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる中央トランジション領域を有するとよい。このように、上記重ね合せ領域の長手方向の略中央部に、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、かつ他方のコード群の長コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる中央トランジション領域を有することで、幅方向に並列する各コードにかかる応力をより均一に分散させることができ、ベルトの接続部のせん断応力をより低減できる。【００１７】  上記コードとしては、スチールコードが好ましい。このように、コードとしてスチールコードを用いることで、上述のコードの組合せ構造による接続強度の向上と相まって、引裂強度、耐衝撃性等を向上させることができる。【００１８】  また、当該ベルトの接続構造を用いて製造されたベルトコンベアは、接続部において高い強度を有し、かつ耐久性に優れる。【００１９】  また、上記課題を解決するためになされた別の発明は、複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトの互いに対向する一対の端部で複数のコードを延出させる工程と、上記一対の端部に延出した複数のコードを長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードに所定の順序で形成する工程と、この一方の端部側のトランジション領域で、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コードの幅方向の一方側に隣接する短コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる工程と、一方のコード群の短コードを他方のコード群の短コードと突き合せ、一方のコード群の長コードを他方のコード群の長コードと並置する工程と、組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲にゴム層を配設する工程とを備えるベルトの接続方法である。【００２０】  当該ベルトの接続方法は���一方の端部側のトランジション領域で、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コードの幅方向の一方側に隣接する短コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる。これにより、当該ベルトの接続方法は、重ね合せ領域において一方の端部から延出し隣接するコード間の距離を確実に小さくでき、接続強度に寄与しない無効領域を小さくできるので、優れた接続強度が得られる。また、上記接続方法により、幅方向に並列する各コードにかかる応力が分散されるので、当該ベルトの接続方法はベルトの接続部にかかるせん断応力を低減できる。【００２１】  なお、「幅方向平均間隔」とは、２つのコードが並列している長手方向の区間内におけるこれらの２つのコードの間隔の平均値を意味する。また、「傾斜角」とは、平面視でベルトの長手方向を０°としたときのコードの中心軸のベルトの長手方向に対する絶対角度を意味し、「平均傾斜角」とは、複数のコードの傾斜角の平均値である。また、「重ね合せ領域の長手方向の略中央部」とは、重ね合せ領域の長手方向の中心位置を基準にして長手方向の前後に所定の範囲を含む領域を意味し、例えば重ね合せ領域のうち、重ね合せ領域の長手方向の中心位置から重ね合せ領域の長手方向長さの３０％以内の距離の領域を意味する。
【発明の効果】
【００２２】  以上説明したように、本発明のベルトの接続構造、ベルトコンベア及びベルトの接続方法は、一対のベルト端部から延出するコード間の接続強度を容易かつ確実に向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の一実施形態に係るベルトの接続構造におけるコードの配置を示す模式的平面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ線での模式的断面図である。
【図３】図１の第１トランジション領域周辺部分を拡大した模式的平面図である。
【図４】図１の実施形態とは異なる実施形態に係るベルトの接続構造におけるコードの配置を示す模式的平面図である。
【図５】（ａ）実施例のベルトの接続部の応力変化を示すグラフである。（ｂ）比較例のベルトの接続部の応力変化を示すグラフである。
【図６】従来のベルトの接続構造を示す模式的断面図である。
【図７】従来のベルトの接続構造におけるコードの配置を示す模式的平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】  以下、適宜図面を参照しつつ、本発明の実施形態を詳説する。
【００２５】  図１及び図２に示すベルトの接続構造１は、複数のコードＢを長手方向に埋設した平ベルトにおける互いに対向する一対の端部間に配設される。当該ベルトの接続構造１は、一方の端部から延出するコード群（第１コード群）と、他方の端部から延出するコード群（第２コード群）と、これらのコード群のベルトの厚さ方向及び幅方向の周囲に充填される中間ゴム層４と、この中間ゴム層４の両面に積層されるカバーゴム層５とを備える。
【００２６】  図１は、当該ベルトの接続構造１において、中間ゴム層４及びカバーゴム層５を除いた第１コード群及び第２コード群の配置を示した模式的平面図である。当該ベルトの接続構造１は、上記第１コード群の複数のコードと第２コード群の複数のコードとが突き合わされ又は並置される重ね合せ領域Ｊを有する。また、当該ベルトの接続構造１は、上記重ね合せ領域Ｊの一方の端縁及び一方のベルト端部１０ａ間に形成される第１トランジション領域Ｔ１と、上記重ね合せ領域Ｊの他方の端縁及び他方のベルト端部１０ｂ間に形成される第２トランジション領域Ｔ２とを有する。また、当該ベルトの接続構造１は、上記重ね合せ領域Ｊの長手方向の略中央部に中央トランジション領域Ｔ３を有する。
【００２７】  ＜コード群＞  図１において、上記第１コード群は、一方のベルト端部１０ａから延出する単一長さの長コード２ａ及びこの長コード２ａより延出距離が短い単一長さの短コード３ａが所定の順序でベルトの幅方向に並列している。上記第２コード群は、他方のベルト端部１０ｂから延出する単一長さの長コード２ｂ及び単一長さの短コード３ｂが上記第１コード群と反対の順序で幅方向に並列している。ここで、図１に向かって下方をベルトの幅方向の一方側、上方をベルトの幅方向の他方側とすると、上記所定の順序とは、具体的にはベルトの幅方向の他方側から一方側に向かって、複数の長コード２ａ、２ｂ及び短コード３ａ、３ｂが交互に連続する順序である。なお、同一の端部から延出し隣接するコード間の領域にある中間ゴム層４は、接続強度の向上に寄与しない。図１では、この中間ゴム層４の接続強度の向上に寄与しない領域を無効領域Ｉとし、網掛けで示している。
【００２８】  上記重ね合せ領域Ｊで、第１コード群の短コード３ａは、第２コード群の短コード３ｂと突き合わされ、第１コード群の長コード２ａは、第２コード群の長コード２ｂと並置されている。
【００２９】  また、上記第１トランジション領域Ｔ１で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コード２ａの幅方向の一方側に隣接する短コード３ａを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させている。同様に、上記第２トランジション領域Ｔ２で、第２コード群の長コード２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させ、この長コード２ｂの幅方向の他方側に隣接する短コード３ｂを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させている。
【００３０】  さらに、重ね合せ領域Ｊの長手方向の略中央部の中央トランジション領域Ｔ３で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、第２コード群の長コード２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させている。上記長コード２ａを中央トランジション領域Ｔ３でこのように屈曲させることで、中央トランジション領域Ｔ３よりも他方のベルト端部１０ｂ側の重ね合せ領域Ｊにおいて、第１コード群の長コード２ａ及び第２コード群の長コード２ｂ間の距離と、第１コード群の長コード２ａ及び第２コード群の短コード３ｂ間の距離とを均等にできる。同様に、第２コード群の長コード２ｂを中央トランジション領域Ｔ３で上述のように屈曲させることで、中央トランジション領域Ｔ３よりも一方のベルト端部１０ａ側の重ね合せ領域Ｊにおいて、第２コード群の長コード２ｂ及び第１コード群の長コード２ａ間の距離と、第２コード群の長コード２ｂ及び第１コード群の短コード３ａ間の距離とを均等にできる。これにより、幅方向に並列する各コードにかかる応力の偏りが抑制される。
【００３１】  図３は、図１の第１トランジション領域Ｔ１の周辺部分を拡大した模式的平面図である。図１では、第１トランジション領域Ｔ１、第２トランジション領域Ｔ２及び中央トランジション領域Ｔ３の長手方向の端部がベルトの幅方向に沿って形成されるよう、簡略化してこれらのトランジション領域を記載している。しかし実際には、ベルトの接続部にかかる応力を長手方向に分散させるために、図３に示すように各トランジション領域をベルトの幅方向よりも傾斜して形成することが好ましい。なお、図３では、説明を分かり易くするために、長コード２ａの傾斜角θ１及び短コード３ａの傾斜角θ２を実際の角度よりも大きい角度で図示している。
【００３２】  上述のように、上記第１トランジション領域Ｔ１で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、隣接する短コード３ａを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させているので、図３に示すように上記長コード２ａ及び短コード３ａは重ね合せ領域Ｊで近接する。
【００３３】  重ね合せ領域Ｊで近接する上記長コード２ａ及び短コード３ａの重ね合せ領域Ｊでの幅方向の平均間隔Ｚｎの下限としては、０．１ｍｍが好ましく、０．２ｍｍがより好ましい。一方、上記平均間隔Ｚｎの上限としては、１．５ｍｍが好ましく、１．２ｍｍがより好ましい。上記平均間隔Ｚｎが上記下限未満の場合、コード配設後のゴム組成物を充填する際のコードの幅方向への移動を考慮すると、コードの配列が困難となるおそれがある。逆に、上記平均間隔Ｚｎが上記上限を超える場合、接続強度の向上に寄与しない無効領域Ｉを十分に低減できず、十分な接続強度の向上が得られないおそれがある。
【００３４】  上記第２トランジション領域Ｔ２で幅方向にシフトし重ね合せ領域Ｊで近接する第２コード群の長コード２ｂ及び短コード３ｂの重ね合せ領域Ｊにおける幅方向の平均間隔も、上記平均間隔Ｚｎと同様の範囲とすることが好ましい。また、第２コード群の長コード２ｂ及び短コード３ｂの重ね合せ領域Ｊにおける幅方向の平均間隔は、第１コード群の長コード２ａ及び短コード３ａの重ね合せ領域Ｊにおける幅方向の平均間隔Ｚｎと等しいことが好ましい。これらの平均間隔が等しいと、ベルトの幅方向について各コードにかかる応力の偏りが生じ難く、接続強度が向上し易い。
【００３５】  重ね合せ領域Ｊで隣接する第１コード群の長コード２ａと第２コード群の長コード２ｂとの重ね合せ領域Ｊでの幅方向の平均間隔Ｚｗの下限としては、４ｍｍが好ましく、４．５ｍｍがより好ましい。一方、上記平均間隔Ｚｗの上限としては、１５ｍｍが好ましく、１０ｍｍがより好ましい。上記平均間隔Ｚｗが上記下限未満の場合、接続強度の向上に寄与する中間ゴム層４の領域が小さくなり、十分な接続強度を得られないおそれがある。逆に、上記平均間隔Ｚｗが上記上限を超える場合、ベルトの幅が無用に大きくなるおそれがある。
【００３６】  上記重ね合せ領域Ｊで幅方向に隣接する第１コード群の短コード３ａと第２コード群の長コード２ｂとの重ね合せ領域Ｊにおける幅方向の平均間隔も、上記平均間隔Ｚｗと同様の範囲とすることが好ましい。また、重ね合せ領域Ｊにおける第１コード群の短コード３ａ及び第２コード群の長コード２ｂの幅方向の平均間隔は、第１コード群の長コード２ａ及び第２コード群の長コード２ｂの重ね合せ領域Ｊにおける幅方向の平均間隔Ｚｗと等しいことが好ましい。また、上記重ね合せ領域Ｊで幅方向に隣接する第１コード群の長コード２ａと第２コード群の短コード３ｂとの重ね合せ領域Ｊにおける幅方向の平均間隔も、上記平均間隔Ｚｗと同様の範囲とすることが好ましい。また、重ね合せ領域Ｊにおける第１コード群の長コード２ａ及び第２コード群の短コード３ｂの幅方向の平均間隔も、第１コード群の長コード２ａ及び第２コード群の長コード２ｂの重ね合せ領域Ｊにおける幅方向の平均間隔Ｚｗと等しいことが好ましい。これらの平均間隔が等しいと、ベルトの幅方向について各コードにかかる応力の偏りが生じ難く、接続強度が向上し易い。
【００３７】  上記第１トランジション領域Ｔ１で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させる平均傾斜角θ１の下限としては、１．５°が好ましく、１．６°がより好ましい。一方、上記平均傾斜角θ１の上限としては、２．５°が好ましく、２．４°がより好ましい。上記平均傾斜角θ１が上記下限未満になると、重ね合せ領域Ｊで第１コード群の長コード２ａ及び短コード３ａを十分に近接させるために第１トランジション領域Ｔ１の長手方向の長さが大きくなり、ベルトの接続構造の領域が長くなりすぎるおそれがある。逆に、上記平均傾斜角θ１が上記上限を超えると、長手方向についてコードにかかる応力の集中が生じ易く、十分な接続強度及びせん断応力を得られないおそれがある。
【００３８】  同様に、上記第１トランジション領域Ｔ１で、第１コード群の長コード２ａの幅方向の一方側に隣接する短コード３ａを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる平均傾斜角θ２の下限としては、１．５°が好ましく、１．６°がより好ましい。一方、上記平均傾斜角θ２の上限としては、２．５°が好ましく、２．４°がより好ましい。
【００３９】  上記平均傾斜角θ１と平均傾斜角θ２との差の上限としては、１．０°が好ましく、０．８°がより好ましい。上記差が上記上限を超える場合、ベルトの幅方向に並列する各コードにかかる応力の偏りを十分に抑制できないおそれがある。一方、上記差の下限は０°であり、平均傾斜角θ１と平均傾斜角θ２とが等しいことが好ましい。
【００４０】  また、上記第２トランジション領域Ｔ２で第２コード群の長コード２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる平均傾斜角の好ましい範囲は、第１コード群における上記平均傾斜角θ１の好ましい範囲と同様である。また、第２コード群の長コード２ｂの幅方向の他方側に隣接する短コード３ｂを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させる平均傾斜角の好ましい範囲は、第１コード群における上記平均傾斜角θ２の好ましい範囲と同様である。
【００４１】  また、第１トランジション領域Ｔ１で長コード２ａを一方側にシフトするよう屈曲させる平均傾斜角θ１、短コード３ａを他方側にシフトするよう屈曲させる平均傾斜角θ２、第２トランジション領域Ｔ２で長コード２ｂを他方側にシフトするよう屈曲させる平均傾斜角、及び短コード３ｂを一方側にシフトするよう屈曲させる平均傾斜角を略等しくすることが好ましい。これらの平均傾斜角を略等しくすることにより、ベルトの接続部における各コードにかかる応力を均一にでき、接続強度が向上し易くなる。なお、平均傾斜角を略等しくするとは、機械的誤差範囲を含むものであり、例えば２つの平均傾斜角の角度差が０．５°以下、好ましくは０．３°以下となるようにすることをいう。
【００４２】  当該ベルトの接続構造１が備えるコード（長コード２ａ、２ｂ及び短コード３ａ、３ｂ）の平均径ｄは、特に限定されないが、例えば２ｍｍ以上１５ｍｍ以下とすることができる。
【００４３】  当該ベルトの接続構造１に用いるコードの材質は特に限定されず、例えばナイロン、ポリエステル、アラミド等の合成繊維やスチールなどを用いることができる。これらの中でも、強度、伸び、寿命等の観点からスチールが特に好ましい。
【００４４】  上記重ね合せ領域Ｊの長手方向長さの下限としては、５００ｍｍが好ましく、７００ｍｍがより好ましい。一方、上記重ね合せ領域Ｊの長手方向長さの上限としては、３０００ｍｍが好ましく、２０００ｍｍがより好ましい。上記重ね合せ領域Ｊの長手方向長さが上記下限未満になると、ベルト接続部において十分な接続強度が得られなくなるおそれがある。逆に、上記重ね合せ領域Ｊの長手方向長さが上記上限を超えると、ベルト接続時の作業時間が長くなると共に接続に要する材料コストが高くなるおそれがある。
【００４５】  上記第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２の長手方向長さの下限としては、３０ｍｍが好ましく、５０ｍｍがより好ましい。一方、上記第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２の長手方向長さの上限としては、１５０ｍｍが好ましく、１２０ｍｍがより好ましい。上記第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２の長手方向長さが上記下限未満になると、幅方向について各コードにかかる応力の偏りを十分に抑制できず、接続部のコード間の接続強度を十分に向上できないおそれがある。逆に、上記トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２の長手方向長さが上記上限を超えると、ベルトの接続構造の領域が長くなりすぎるおそれがある。
【００４６】  また、上記中央トランジション領域Ｔ３の長手方向長さの下限としては、１０ｍｍが好ましく、２０ｍｍがより好ましい。一方、上記中央トランジション領域Ｔ３の長手方向長さの上限としては、５０ｍｍが好ましく、４０ｍｍがより好ましい。上記中央トランジション領域Ｔ３の長手方向長さが上記下限未満になると、長手方向についてコードにかかる応力の集中が生じ易くなるおそれがある。逆に、上記中央トランジション領域Ｔ３の長手方向長さが上記上限を超えると、ベルト接続時の作業が困難となるおそれがある。
【００４７】  ＜中間ゴム層＞  中間ゴム層４は、組み合わせた上記第１コード群及び第２コード群の周囲に充填されたゴム組成物から形成されている。中間ゴム層４を形成するゴム組成物のベースゴムとしては、例えば天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ）、エチレン−プロピレンゴム（ＥＰＭ、ＥＰＤＭ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、アクリロニトリル−ブタジエン系ゴム（ＮＢＲ、ＮＩＲ等）等が挙げられる。
【００４８】  上記中間ゴム層４を形成するゴム組成物には、硫黄系、有機過酸化物系、金属酸化物系、フェノール樹脂、キノンジオキシム等の加硫剤が添加される。硫黄系の加硫剤としては、例えば粉末硫黄、沈降性硫黄、高分散性硫黄、表面処理硫黄、不溶性硫黄、ジモルフォリンジサルファイド、アルキルフェノールジサルファイド等が挙げられる。有機過酸化物系の加硫剤としては、例えばベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、２，４−ジクロロベンゾイルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジ（パーオキシルベンゾエート）等が挙げられる。金属酸化物系の加硫剤としては、例えば亜鉛華、酸化マグネシウム等が挙げられる。
【００４９】  中間ゴム層４を形成するゴム組成物には、加硫剤の他に、例えば加硫促進剤、加硫助剤、加硫遅延剤等を含有させることができる。
【００５０】  上記加硫促進剤としては、例えばアルデヒド・アンモニア系、グアニジン系、チオウレア系、チアゾール系、スルフェンアミド系、チウラム系、ジチオカルバミン酸塩系等の加硫促進剤が挙げられる。
【００５１】  上記加硫助剤としては、例えば酸化亜鉛、ステアリン酸、オレイン酸、これらの亜鉛塩等が挙げられる。
【００５２】  上記接着向上剤としては、例えば有機酸コバルト等が挙げられる。
【００５３】  中間ゴム層４を形成するゴム組成物には、さらに、カーボンブラック、シリカなどの補強剤、炭酸カルシウム、タルクなどの充填剤（フィラー）、マイクロクリスタリンワックス等のワックス類、アロマオイル等のオイル類、ポリマー類、老化防止剤、酸化防止剤、顔料（染料）、可塑剤、揺変成付与剤、紫外線吸収剤、難燃剤、溶剤、界面活性剤（レベリング剤を含む）、分散剤、脱水剤、防錆剤、接着付与剤、帯電防止剤、加工助剤等の配合剤を一種又は複数種配合することができる。
【００５４】  上記カーボンブラックとしては、例えばＦＥＦ系、ＩＳＡＦ系、ＨＡＦ系等のゴム用カーボンブラックが挙げられる。
【００５５】  中間ゴム層４の平均厚さ（スチールコードを含む）ｔ１としては特に限定されず、例えば２．５ｍｍ以上２０ｍｍ以下とすることができる。また、スチールコードの表面から中間ゴム層４表面までの平均距離ｔ２としては特に限定されず、例えば０．３ｍｍ以上２．５ｍｍ以下とすることができる。
【００５６】  ＜カバーゴム層＞  カバーゴム層５は、中間ゴム層４の表面及び裏面に積層されている。このカバーゴム層５を形成するゴム組成物のベースゴム及びこのベースゴムに配合する配合剤として、上記中間ゴム層４と同じもの（ただし、上記接着向上剤を含まない）を用いることができる。
【００５７】  カバーゴム層５の平均厚さとしては特に限定されず、例えば３ｍｍ以上３０ｍｍ以下とすることができる。
【００５８】  ［ベルトの接続方法］  当該ベルトの接続構造１は、以下の工程を備えるベルトの接続方法により得ることができる。  （１）平ベルトの互いに対向する一対のベルト端部１０ａ、１０ｂにおいて複数のコードを延出させる工程  （２）上記一対のベルト端部１０ａ、１０ｂに延出した複数のコードを長コード２ａ、２ｂ及びこの長コード２ａ、２ｂより延出距離が短い単一長さの短コード３ａ、３ｂに所定の順序で形成する工程  （３）一方のベルト端部１０ａ側の第１トランジション領域Ｔ１で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コード２ａの幅方向の一方側に隣接する短コード３ａを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる工程  （４）他方のベルト端部１０ｂ側の第２トランジション領域Ｔ２で、第２コード群の長コード２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させ、この長コード２ｂの幅方向の他方側に隣接する短コード３ｂを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させる工程  （５）第１コード群の短コード３ａを第２コード群の短コード３ｂと突き合せ、第１コード群の長コード２ａを第２コード群の長コード２ｂと並置する工程  （６）組み合わせた第１コード群及び第２コード群の周囲にゴム層を配設する工程  （７）中間ゴム層４及びカバーゴム層５を形成する工程
【００５９】  ＜（１）コード延出工程＞  コード延出工程において、平ベルトの両ベルト端部のゴム層を除去し、複数のコードを露出させてベルト端部１０ａ、１０ｂから延出させる。具体的には、カッターナイフ等を用いて平ベルトの両ベルト端部のゴム層を切断して剥離し、コードの周面に付着したゴム層の残滓をサンドペーパー、ワイヤーブラシ等で研磨した後に溶剤等に付けて除去する。なお、接合部の破損の起点となり易い各スチールコードの先端部がプーリやローラ上の長手方向に曲げられる位置を同時に通過しないよう、ベルトの長手方向に対し直角ではなく傾斜するようにベルト端部を形成することが好ましい。
【００６０】  ＜（２）コード群形成工程＞  コード群形成工程において、一方のベルト端部１０ａより長コード２ａ及び短コード３ａが交互に連続して並列する第１コード群を形成する。同様に、他方のベルト端部１０ｂより長コード２ａ及び短コード３ａが交互に連続して並列する第２コード群を形成する。具体的には、上記コード延出工程で露出させたコードのうち、１本おきにコードの先端を切断することで短コード３ａ、３ｂを形成し、第１コード群及び第２コード群を形成する。なお、ベルト端部１０ａ、１０ｂのゴム層をベルトの長手方向に対し傾斜して切断した場合、各長コード及び短コードの突出長さがそれぞれ略等しくなるように、各スチールコードの先端位置がベルトの幅方向に沿ってベルトの長手方向にずれるように各コードは加工される。
【００６１】  ＜（３）第１コード屈曲工程＞  第１コード屈曲工程において、一方のベルト端部１０ａ側の第１トランジション領域Ｔ１で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、短コード３ａを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させ、重ね合せ領域Ｊでこれらの長コード２ａ及び短コード３ａが平行となるよう屈曲させる。さらに、中央トランジション領域Ｔ３で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させる。
【００６２】  ＜（４）第２コード屈曲工程＞  第２コード屈曲工程において、他方のベルト端部１０ｂ側の第２トランジション領域Ｔ２で、第２コード群の長コード２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させ、短コード３ｂを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、重ね合せ領域Ｊでこれらの長コード２ｂ及び短コード３ｂが平行となるよう屈曲させる。さらに、中央トランジション領域Ｔ３で、第２コード群の長コード２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる。
【００６３】  ＜（５）コード群配置工程＞  コード群配置工程において、第１コード群の短コード３ａを第２コード群の短コード３ｂと突き合せ、第１コード群の長コード２ａを第２コード群の長コード２ｂと並置して複数のコードを配置する。
【００６４】  ＜（６）ゴム層配設工程＞  ゴム層配設工程において、組み合わせた第１コード群及び第２コード群のベルトの厚さ方向及び幅方向の周囲に中間ゴム層４を形成するゴム組成物を配設する。具体的には、コード間に中間ゴム層４を形成するゴム組成物を充填し、その後、このゴム組成物が充填されたコード群の表面及び裏面に中間ゴム層４を形成するゴム組成物シートをさらに積層する。このとき、各コードの周面にゴム組成物を溶剤に溶かしたものをあらかじめ塗布しておくことでコードと中間ゴム層４との密着性を高めることができる。
【００６５】  ＜（７）中間ゴム層及びカバーゴム層形成工程＞  中間ゴム層及びカバーゴム層形成工程において、コード群の周囲に配設したゴム組成物の表面及び裏面にカバーゴム層５を形成するゴム組成物を積層し、これらのゴム組成物を加硫することによって中間ゴム層４及びカバーゴム層５を形成する。これにより、ベルトの端部同士が接続され、当該ベルトの接続構造１が得られる。
【００６６】  〔利点〕  当該ベルトの接続構造１は、第１トランジション領域Ｔ１で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、短コード３ａを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させると共に、第２トランジション領域Ｔ２で、第２コード群の長コード２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させ、短コード３ｂを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させている。これにより、当該ベルトの接続構造１は、幅方向に並列する各コードにかかる応力の偏りを抑制しながら、重ね合せ領域Ｊにおいて同一の端部から延出し隣接するコード間の距離を確実に小さくできる。その結果、当該ベルトの接続構造１は、ベルトの接続部のせん断応力を低減すると共に接続強度を向上できる。
【００６７】  また、当該ベルトの接続構造１は、中央トランジション領域Ｔ３で、第１コード群の長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、第２コード群の長コード２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させている。これにより、幅方向に並列する各コードにかかる応力が分散されるので、ベルトの接続部のせん断応力がより低減される。
【００６８】  また、当該ベルトの接続方法は、第１コード屈曲工程において、長コード２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させた後、隣接する短コード３ａをベルトの長手方向を基準に屈曲させた上記長コード２ａと線対称となる位置に合わせるよう屈曲させればよく、短コード３ａの位置合わせがし易い。同様に、第２コード屈曲工程においても、第２コード群の長コード２ｂを屈曲させた後の短コード３ｂの位置合わせがし易い。これにより、当該ベルトの接続方法によりベルト接続時の作業効率が向上する。
【００６９】  ［コンベアベルト］  当該ベルトの接続構造１は、上述のようにせん断応力が低減され高い接続強度を有するため、当該ベルトの接続構造１を用いることで、強度及び耐久性に優れたコンベアベルトを得ることができる。
【００７０】  〔その他の実施形態〕  本発明のベルトの接続構造は、上述の実施形態に限定されるものではなく、以下のような実施形態とすることもできる。
【００７１】  上記実施形態では、ベルト端部から単一長さの長コード及び単一長さの短コードが延出するベルトの接続構造について説明したが、この構成に限定されるものではなく、長コードより延出距離が短い複数長さの短コードがベルト端部から延出し、長コード及び複数長さの短コードが所定の順序で幅方向に並列するベルトの接続構造としてもよい。この例として、図４に複数長さの短コードがベルト端部から延出するベルトの接続構造１１の実施形態を示す。
【００７２】  図４に示すベルトの接続構造１１では、一方のベルト端部２０ａから単一長さの長コード１２ａ、この長コード１２ａより延出距離が短い第１短コード１３ａ及びこの第１短コード１３ａよりさらに延出距離が短い第２短コード１４ａ（第１コード群）が延出し、幅方向の他方側から一方側に向かってこの順を繰り返すよう並列している。また、他方のベルト端部２０ｂから単一長さの長コード１２ｂ、この長コード１２ｂより延出距離が短い第１短コード１３ｂ及びこの第１短コード１３ｂよりさらに延出距離が短い第２短コード１４ｂ（第２コード群）が延出し、幅方向の他方側から一方側に向かって上記第１コード群と反対の順序で繰り返すよう並列している。
【００７３】  そして、第１トランジション領域Ｔ１で、一方のベルト端部２０ａから延出する長コード１２ａを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コード１２ａの幅方向の一方側に隣接する第１短コード１３ａを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させている。同様に、第２トランジション領域Ｔ２で、他方のベルト端部２０ｂから延出する長コード１２ｂを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させ、この長コード１２ｂの幅方向の他方側に隣接する第１短コード１３ｂを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させている。この構成により、中間ゴム層４が接続強度の向上に寄与しない無効領域Ｉを図４に示すように小さくできるので、ベルトの接続構造１１により高い接続強度が得られる。また、第１トランジション領域Ｔ１で第１コード群の長コード１２ａ及び第１短コード１３ａが幅方向の反対向きに略等角度で屈曲しており、第２トランジション領域Ｔ２で第２コード群の長コード１２ｂ及び第１短コード１３ｂが幅方向の反対向きに略等角度で屈曲している。これにより、幅方向について各コードにかかる応力の偏りが低減され、ベルトの接続部のせん断応力が低減される。
【００７４】  なお、図４のベルトの接続構造１１は、第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２で第２短コード１４ａ、１４ｂを屈曲させていないが、これらの第２短コード１４ａ、１４ｂを各トランジション領域で屈曲させてもよい。また、一方及び他方のベルト端部から延出する短コードの種類がさらに多くてもよい。つまり、延出距離の異なる３種類以上の短コードが一方及び他方のベルト端部から延出する構成のベルトであってもよい。
【００７５】  また、図２のベルトの接続構造１は、長コードを屈曲させるための中央トランジション領域を重ね合せ領域Ｊの長手方向の略中央部に有しているが、図４のベルトの接続構造１１のように、中央トランジション領域を有していないベルトの接続構造も本発明の意図する範囲である。また、第１トランジション領域Ｔ１と第２トランジション領域Ｔ２との間に複数の中央トランジション領域を有していてもよい。複数の中央トランジション領域を有することにより、重ね合せ領域内でコードをより多く屈曲させることができるので、重ね合せ領域における幅方向のコード間距離を調整し易くなる。
【００７６】  また、上記実施形態では、一対の第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２の両方の領域において第１コード群及び第２コード群のコードを屈曲させるベルトの接続構造について説明したが、この構成に限定されるものではなく、一方のトランジション領域のみでコードを屈曲させるベルトの接続構造も本発明の意図する範囲である。例えば、第２トランジション領域Ｔ２では第２コード群のコードを屈曲させず、第１トランジション領域Ｔ１で第１コード群のコードのみを屈曲させるベルトの接続構造としてもよい。この場合でも、第１コード群の各コードにかかる応力が均一に分散されるとともに、第１コード群のコード間で形成される無効領域Ｉが低減され接続強度が向上する。なお、接続部において、ベルトの走行方向の後方側に前方側よりも大きな応力がかかると予測されるので、上記一対のトランジション領域のうち一方のトランジション領域でのみコードを屈曲させる場合には、ベルトの走行方向の後方側のトランジション領域でコードを屈曲させることが好ましい。
【実施例】
【００７７】  以下、実施例によって本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。【００７８】  ［実施例１］  径が５．８ｍｍのスチールコードを１４．２ｍｍのピッチ（コード軸心間距離）で１９本埋設したベルト強力２１００Ｎ／ｍｍ、幅２７８．２ｍｍの平ベルトを用い、その両端部においてスチールコードを延出させた。次に、コードの本数は図２と異なるが、図２のように両端部から長コード及び短コードが交互に連続するように長コード及び短コードを形成し、両端部からの短コードを突き合わせ、第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２で長コード及び短コードを屈曲させた。ここで各トランジション領域Ｔ１、Ｔ２の長手方向の長さを１００ｍｍとし、各コードの屈曲させる傾斜角を約２．１°とした。その後、天然ゴム及びスチレンブタジエンゴムからなるゴム成分に対し、硫黄、加硫促進剤、加硫促進助剤、ステアリン酸、有機酸コバルト、カーボンブラック、アロマオイル及び老化防止剤を添加したゴム組成物をコードの間に充填し、さらにコード群の表面及び裏面にこのゴム組成物を積層した。次いで、積層した上記ゴム組成物の表面及び裏面に、天然ゴム及びスチレンブタジエンゴムからなるゴム成分に対し、硫黄、加硫促進剤、加硫促進助剤、ステアリン酸、カーボンブラック、アロマオイル及び老化防止剤を添加したゴム組成物をさらに積層し、加硫することで中間ゴム層（スチールコード表面から中間ゴム層表面までの距離：０．３ｍｍ）、上カバーゴム層（厚さ：６ｍｍ）及び下カバーゴム層（厚さ：６ｍｍ）を形成し、平ベルトの両端部を接続して実施例１の全長６ｍの無端状のコンベアベルトを得た。【００７９】  ［比較例１］  実施例１と同様の平ベルトを用い、実施例１と同様に両端部から長コード及び短コードが交互に連続するように長コード及び短コードを形成した。次に、コードの本数は図７と異なるが、図７のように両端部からの短コードを突き合わせ、短コードを屈曲せずに、長コードのみを第１トランジション領域Ｔ１及び第２トランジション領域Ｔ２で屈曲させた。各トランジション領域Ｔ１、Ｔ２の長手方向の長さを１００ｍｍとし、長コードの屈曲させる傾斜角を約２．７°とした。その後、実施例１と同様の方法で中間ゴム層及びカバーゴム層を形成し、平ベルトの両端部を接続して比較例１の全長６ｍの無端状のコンベアベルトを得た。この比較例１のコンベアベルトは、図７に示す接続構造を有する従来の構造のコンベアベルトである。【００８０】  ［接続構造の評価］  実施例１及び比較例１のコンベアベルトについて、重ね合せ領域Ｊにおける同一端部から延出し隣接するコードの幅方向の平均間隔Ｚｎと、重ね合せ領域Ｊにおける異なる端部から延出し幅方向に隣接するコードの幅方向の平均間隔Ｚｗとを計測した。【００８１】  実施例１のコンベアベルトは、上記平均間隔Ｚｎが１．０ｍｍであり、上記平均間隔Ｚｗが５．０ｍｍであった。一方、比較例１のコンベアベルトは、平均間隔Ｚｎ及び平均間隔Ｚｗが等しく３．６７ｍｍであった。この結果より、実施例１は比較例１に比べてゴム層のせん断に対して寄与しない無効領域Ｉが小さくなっており、実施例１のコンベアベルト���方が接続部の接続強度が高くなると予測される。【００８２】  ［応力の評価］  中央部にベルトの接続構造が位置するように、実施例１及び比較例１のコンベアベルトを接続構造以外の部分で切断し、この切断した各ベルトの応力を次のようにして計測した。つまり、ベルトの一方が鉛直方向、他方が水平方向となるよう、径が１２５０ｍｍのプーリの引張開始点から１／４周分の周面にベルトが接触するようにベルトを巻き付けた。ベルトの大半の部分が鉛直方向となる状態から、鉛直方向側の端部に負荷をかけ、水平方向側の一端を２６９ｋＮの張力で水平方向に引っ張り、ベルトの接続構造部分がプーリに接触して通過するようにベルトを５ｍ移動させた。このときのゴム層、長コード及び短コードにかかるミーゼス応力を測定した。実施例１及び比較例１のベルトのミーゼス応力の計測結果を図５（ａ）及び図５（ｂ）に示す。図５（ａ）及び図５（ｂ）では、長コード全体にかかるミーゼス応力の最大値を実線で示し、短コード全体にかかるミーゼス応力の最大値を破線で示している。実線で示す上記長コードのミーゼス応力の最大値は、プーリからのベルトの移動距離に対し、全ての長コードに発生した応力値のうち最も大きい応力値をプロットし、これらを結んだものである。同様に、破線で示す上記短コードのミーゼス応力の最大値は、プーリからのベルトの移動距離に対し、全ての短コードに発生した応力値のうち最も大きい応力値をプロットし、これらを結んだものである。【００８３】  図５（ａ）及び図５（ｂ）の結果より、同じ外力を付加した場合、短コード及び長コードにかかる応力の最大値は、比較例１に比べて実施例１の方が低いことを確認できた。特に長コードにかかる最大の応力を比較すると、比較例１では６２００ＭＰａ程度であるのに対し実施例１では４９００ＭＰａ程度であり、実施例１の方が各コードにかかる応力が著しく小さいことがわかる。これにより、実施例１のベルトが比較例１のベルトよりも破壊し難いと推測できる。【００８４】  また、図５（ａ）及び図５（ｂ）に示すように、長コード全体にかかるミーゼス応力の最大値の方が、短コード全体にかかるミーゼス応力の最大値よりもおおむね大きくなる。長コード全体にかかるミーゼス応力の最大値と短コード全体にかかるミーゼス応力の最大値との差Ｓｄを実施例１及び比較例１で比較すると、比較例１の上記差Ｓｄの最大値は約１６００ＭＰａであるのに対し、実施例１の上記差Ｓｄの最大値は約９００ＭＰａであった。これにより、長コードにかかる応力と短コードに係る応力との差は、実施例１の方が比較例１よりも小さく、実施例１ではより均等な応力分担ができていることがわかる。従って、実施例１のベルトは、比較例１のベルトよりも破壊し難く、耐久性に優れると考えられる。
【産業上の利用可能性】
【００８５】  本発明のベルトの接続構造、ベルトコンベア及びベルトの接続方法は、一対のベルト端部から延出するコード間の接続強度を容易かつ確実に向上できるので、堆積物等の輸送用のベルトに好適に用いることができる。
【符号の説明】
【００８６】  １、１１  ベルトの接続構造  ２ａ、２ｂ、１２ａ、１２ｂ  長コード  ３ａ、３ｂ  短コード  ４  中間ゴム層  ５  カバーゴム層  １０ａ、１０ｂ、２０ａ、２０ｂ  ベルト端部  １３ａ、１３ｂ  第１短コード  １４ａ、１４ｂ  第２短コード  １０１  積層体  １０２  コード  １０２ａ  短コード  １０２ｂ  長コード  １０３  中間ゴム層  １０４  カバーゴム層  Ｂ  コード  Ｊ  重ね合せ領域  Ｔ１  第１トランジション領域  Ｔ２  第２トランジション領域  Ｔ３  中央トランジション領域  Ｉ  無効領域
【図１】
2015198700.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【手続補正書】
【提出日】平成28年8月4日(2016.8.4)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトにおける互いに対向する一対の端部間に配設され、
一方の端部から延出する単一長さの長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードが所定の順序で幅方向に並列する一方のコード群と、
他方の端部から同様に延出する長コード及び短コードが上記一方のコード群と反対の順序で幅方向に並列する他方のコード群と、
組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲に充填されるゴム層と
を備えるベルトの接続構造であって、
上記一対の端部間の長手方向に、上記一方のコード群の短コードが他方のコード群の短コードと突き合わされ、上記一方のコード群の長コードが他方のコード群の長コードと並置される重ね合せ領域と、この重ね合せ領域の両端縁及び上記一対の端部間に形成され、一方のコード群及び他方のコード群の各コードの幅方向位置をシフトする一対のトランジション領域とを有し、
この一方の端部側のトランジション領域で、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コードの幅方向の一方側に隣接する短コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させ、
上記重ね合せ領域で近接するようシフトした長コード及び短コードの重ね合せ領域での幅方向平均間隔が０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下であり、
上記重ね合せ領域で隣接する一方のコード群の長コードと他方のコード群の長コードとの重ね合せ領域での幅方向平均間隔が４ｍｍ以上１５ｍｍ以下であることを特徴とするベルトの接続構造。
【請求項２】
上記重ね合せ領域で隣接する一方のコード群の長コードと他方のコード群の短コードとの重ね合せ領域での幅方向平均間隔及び上記重ね合せ領域で隣接する一方のコード群の短コードと他方のコード群の長コードとの重ね合せ領域での幅方向平均間隔が４ｍｍ以上１５ｍｍ以下である請求項１に記載のベルトの接続構造。
【請求項３】
上記一方のコード群及び他方のコード群における長コードと短コードとが交互に連続する請求項１又は請求項２に記載のベルトの接続構造。
【請求項４】
上記一対のトランジション領域での長コード及び短コードの平均傾斜角が１．５°以上２．５°以下である請求項１、請求項２又は請求項３に記載のベルトの接続構造。
【請求項５】
上記重ね合せ領域の長手方向の略中央部に、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、他方のコード群の長コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる中央トランジション領域を有する請求項１から請求項４のいずれか１項に記載のベルトの接続構造。
【請求項６】
上記コードがスチールコードである請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のベルトの接続構造。
【請求項７】
請求項１から請求項６のいずれか１項に記載のベルトの接続構造を備えるコンベアベルト。
【請求項８】
複数のコードを長手方向に埋設した平ベルトの互いに対向する一対の端部で複数のコードを延出させる工程と、
上記一対の端部に延出した複数のコードを長コード及びこの長コードより延出距離が短い単一又は複数長さの短コードに所定の順序で形成する工程と、
この一方の端部側のトランジション領域で、一方のコード群の長コードを幅方向の一方側にシフトするよう屈曲させ、この長コードの幅方向の一方側に隣接する短コードを幅方向の他方側にシフトするよう屈曲させる工程と、
一方のコード群の短コードを他方のコード群の短コードと突き合せ、一方のコード群の長コードを他方のコード群の長コードと並置する工程と、
組み合わせた上記一方のコード群及び他方のコード群の周囲にゴム層を配設する工程と
を備え、
上記重ね合せ領域で近接するようシフトした長コード及び短コードの重ね合せ領域での幅方向平均間隔が０．１ｍｍ以上２ｍｍ以下であり、
上記重ね合せ領域で隣接する一方のコード群の長コードと他方のコード群の長コードとの重ね合せ領域での幅方向平均間隔が４ｍｍ以上１５ｍｍ以下であるベルトの接続方法。
【国際調査報告】
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