(57)【要約】  本発明は、良好な特性を有し、且つ、製造に多大な手間を必要としないコンベヤベルトを提供することを課題としている。  本発明においては、ベルト本体においてスチールコードと接する架橋ゴムのゴム組成物を、ベースゴム１００質量部に対し、変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体を１質量部以上１０質量部以下、変性エーテル化メチロールメラミン樹脂を０．５質量部以上７質量部以下、ジエチレングリコールを１質量部以上５質量部以下、シリカを５質量部以上４５質量部以下の割合で含有するものとする。
2015083746.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
架橋ゴムによって形成されたベルト本体を備え、
該ベルト本体が、心体としてスチールコードを備え、該スチールコードが、前記架橋ゴム中に埋設されており、
前記心体に接する部分を形成している前記架橋ゴムは、ベースゴムと有機酸コバルト塩とを含有するゴム組成物からなり、前記ベースゴムの一部又は全部が、天然ゴム又はスチレン−ブタジエン共重合体ゴムであり、
前記ゴム組成物は、変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体、変性エーテル化メチロールメラミン樹脂、ジエチレングリコール、及び、シリカをさらに含有し、前記ベースゴム１００質量部に対し、前記変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体を１質量部以上１０質量部以下、前記変性エーテル化メチロールメラミン樹脂を０．５質量部以上７質量部以下、前記ジエチレングリコールを１質量部以上５質量部以下、前記シリカを５質量部以上４５質量部以下の割合で含有していることを特徴とするコンベヤベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンベヤベルトに関し、より詳しくは、架橋ゴムによって形成されてなるベルト本体を備えたコンベヤベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
ベルトコンベヤは、従来、物品等の搬送装置として広く用いられており、該ベルトコンベヤの主要構成部材であるコンベヤベルトとしては、種々の形態のものが知られている。
前記コンベヤベルトとしては、長尺帯状のベルトを無端状に加工したベルト本体のみによって構成されたもののほかに前記ベルト本体の幅方向に延在する横桟を設けたものやベルト本体の側縁に沿って設けられた耳桟を有するものなどが従来広く知られている。
このコンベヤベルトとしては、前記ベルト本体を架橋ゴムで形成させたものが広く用いられており、例えば、前記ベルト本体の表裏を構成するカバーゴムの間にスチールコードなどの心体を挟み込んで、該心体を架橋ゴム中に埋設させたものが広く用いられている。【０００３】
前記スチールコードは、例えば、表裏のカバーゴムの間に設けられた接着ゴム中に埋設されている。
このカバーゴムや接着ゴムといったベルト本体を形成している架橋ゴムと当該スチールコードとの接着状態によって、ベルト本体は、その強度や耐用期間などを大きく左右することが知られている。【０００４】
このようなことからコンベヤベルトは、スチールコードと架橋ゴムとが優れた接着性を示し且つこの優れた接着性を長期にわたって安定させることが従来要望されている。
そして、スチールコードと架橋ゴムとの接着性の改善方法としては、下記特許文献１にも示されているように、スチールコードと接する架橋ゴムを形成するゴム組成物に有機酸コバルト塩を配合する方法が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】日本国特開平１１−０２１３８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、スチールコードは、製造されてすぐにコンベヤベルトの形成に用いられるわけではなく、通常、コードメーカーやベルトメーカーにおいてある程度の期間保管されるためにコンベヤベルトの形成に用いられる時点において大きく表面酸化している場合がある。
そして、大きく表面酸化したスチールコードは、僅かしか表面酸化されていないものに比べ、架橋ゴムとの接着性を大きく低下させるおそれを有する。
このようなことから、強度等の特性に優れたコンベヤベルトを作製させる上において、例えば、酸洗などの化学的処理や研磨などの機械的処理によってコンベヤベルトの製造直前にスチールコードの表面から酸化物及び水酸化物を除去することが考えられる。
しかし、このような場合、上記のような処理のためにコンベヤベルトの製造において多大な手間を発生させてしまうおそれを有する。
即ち、従来のコンベヤベルトは、良好な特性のものを簡便に作製することが困難であるという問題を有している。【０００７】
本発明は、上記のような問題を満足させることを課題としており、良好な特性を有し、且つ、製造に多大な手間を必要としないコンベヤベルトを提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記課題を解決すべく、架橋ゴムによって形成されたベルト本体を備え、該ベルト本体が、心体としてスチールコードを備え、該スチールコードが、前記架橋ゴム中に埋設されており、前記心体に接する部分を形成している前記架橋ゴムは、ベースゴムと有機酸コバルト塩とを含有するゴム組成物からなり、前記ベースゴムの一部又は全部が、天然ゴム又はスチレン−ブタジエン共重合体ゴムであり、前記ゴム組成物は、変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体、変性エーテル化メチロールメラミン樹脂、ジエチレングリコール、及び、シリカをさらに含有し、前記ベースゴム１００質量部に対し、前記変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体を１質量部以上１０質量部以下、前記変性エーテル化メチロールメラミン樹脂を０．５質量部以上７質量部以下、前記ジエチレングリコールを１質量部以上５質量部以下、前記シリカを５質量部以上４５質量部以下の割合で含有していることを特徴とするコンベヤベルトを提供する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明においては、スチールコードと接する架橋ゴムを特定のゴム組成物によって形成させることから当該架橋ゴムとスチールコードとの接着性が良好なものとなり、該接着性がスチールコードの表面状態に影響されにくくなる。
即ち、本発明によれば、スチールコードに対して酸化被膜を除去する処理を施さなくても良好な特性を有するコンベヤベルトを得ることができ、良好な特性を有し且つ製造に多大な手間を必要としないコンベヤベルトを提供し得る。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】一態様のベルトコンベヤを示した概略斜視図。
【図２】本実施形態のコンベヤベルトの構造を示した概略断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に、本発明の好ましい実施の形態について説明する。
なお、ここでは平坦な長尺帯状のベルトが無端状に加工されてなるベルト本体のみを有し、横桟や耳桟等の備えられていないコンベヤベルトを例にして本発明を説明する。
図１は、本実施形態のコンベヤベルトの使用状態を例示した図で、ベルトコンベヤを示した概略斜視図である。
また、図２は本実施形態のコンベヤベルトを示した図で、ベルト本体をその長手方向と直交する仮想平面によって切断した断面を概略的に示した図である（図１のＩ−Ｉ線矢視断面図）。
【００１２】
この図にも示されているように本実施形態に係るコンベヤベルトは、例えば、無端状とされてベルトコンベヤ１に用いられる。
本実施形態に係るコンベヤベルトは、厚み方向に３層の積層構造を有するベルト本体１０を備えている。
そして、本実施形態におけるコンベヤベルトのベルト本体１０は、搬送物が載置される外周面（表面側）を構成する上カバーゴム層１１と、内周面（裏面側）を構成する下カバーゴム層１２との２層のカバーゴム層１１，１２、及び、これらの間に両カバーゴム層を接着させるための接着ゴム層１３を有している。
該接着ゴム層１３には、ベルト本体１０に抗張力を付与するための心体１４が埋設されている。
該心線１４は、その長さ方向がベルト長手方向となるように接着ゴム層１３に埋設されている。
なお、前記接着ゴム層１３は、ベルト本体１０の全幅にわたって形成されているわけではなく、図にも示されているようにベルト本体１０の両端部を除いた幅方向中央に形成されている。
そして、本実施形態においては、この接着ゴム層１３の形成されていない部分にカバーゴム層１１，１２と共通するゴム組成物によって耳ゴム部１５が形成されている。
【００１３】
本実施形態における前記心体１４としては、スチールコードが採用されている。
本実施形態における前記スチールコードは、単線であっても、複数の素線からなる撚線であってもよい。
なお、スチールコードは、亜鉛メッキが施されていることが好ましく、溶融亜鉛メッキが施されていることがより好ましい。
このようなスチールコードは、メッキによる亜鉛被膜を表面に有することで前記接着ゴム層１３を構成する架橋ゴムとの間に良好な接着性が発揮され得る。
【００１４】
該スチールコードを埋設させた架橋ゴムによって形成されてなる前記接着ゴム層１３は、前記架橋ゴム（以下「接着ゴム」ともいう）を特定のゴム組成物によって形成させることが重要である。前記接着ゴム層１３は、僅かしか表面酸化されていないスチールコードのみならず大きく表面酸化されたスチールコードにも当該接着ゴムとの間に良好な接着性を発揮させる上において特定のゴム組成物によって形成されることが重要である。
即ち、前記ゴム組成物は、天然ゴムとスチレン−ブタジエン共重合体ゴムとの内の少なくとも一方を含むベースゴム、有機酸コバルト塩、変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体、変性エーテル化メチロールメラミン樹脂、ジエチレングリコール、及び、シリカを所定の割合で含有していることが接着ゴムとスチールコードとの間に良好な接着性を発揮させる上において重要である。
【００１５】
なお、前記ゴム組成物は、ＪＩＳ  Ｋ６２５３タイプＡデュロメータによって測定される接着ゴムの常温（２３℃）での硬さ（瞬時値）が９０未満となるように各成分の割合が調整されることが好ましい。
接着ゴムが、上記のような硬さであることが好ましいのは、ベルト本体に屈曲疲労を与えた際においても当該接着ゴムに割れが生じにくくなり、コンベヤベルトの耐用期間が短縮されることを防止し得るためである。
【００１６】
前記ベースゴムは、その一部又は全部が、天然ゴム又はスチレン−ブタジエン共重合体ゴムである。
即ち、前記ベースゴムは、１種類の天然ゴム（ＮＲ）や１種類のスチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）であっても良く、２種類以上の天然ゴムをブレンドしたものや２種類以上のスチレン−ブタジエン共重合体ゴムをブレンドしたものであっても良い。
また、前記ベースゴムは、１種類以上の天然ゴムと１種類以上のスチレン−ブタジエン共重合体ゴムとをブレンドしたものであってもよい。
なお、前記ベースゴムは、天然ゴムやスチレン−ブタジエン共重合体ゴムだけで構成させることが好ましいが、要すれば、ポリイソプレンゴム（ＩＲ）、ポリブタジエンゴム（ＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、エチレン−α・オレフィン共重合体ゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）等の他のゴムがブレンドされていてもよい。
ただし、天然ゴム（ＮＲ）及びスチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）以外のゴムは、ベースゴムに占める合計含有量が３０質量％以下であることが好ましく、１０質量％以下であることがより好ましい。
即ち、天然ゴム（ＮＲ）とスチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）との合計がベースゴムに占める割合は、７０質量％以上であることが好ましく、９０質量％以上であることがより好ましい。
【００１７】
なお、前記天然ゴムや前記スチレン−ブタジエン共重合体ゴムは、これらをブレンドして用いることにより、接着ゴムに熱老化が生じた場合でもスチールコードなどとの間において優れた接着性が維持されるという効果を発揮するもので前記天然ゴムと前記スチレン−ブタジエン共重合体ゴムとは、質量割合（ＮＲ：ＳＢＲ）が５０：５０〜２０：８０となるようにブレンドすることが上記効果をより顕著に発揮させる上において好ましく、前記質量割合が４５：６０〜２５：７５となるようにブレンドすることが特に好ましい。
【００１８】
このようなベースゴムとともにゴム組成物を構成する前記有機酸コバルト塩としては、例えば、ナフテン酸コバルト、ステアリン酸コバルト、ネオデカン酸コバルト、ロジン酸コバルト、バーサチック酸コバルト、トール油酸コバルト等を挙げることができ、該有機酸コバルト塩は、有機酸の一部をホウ酸等で置き換えた複合塩であってもよい。
これらのなかでも、ナフテン酸コバルトを前記ゴム組成物に含有させることが好ましい。
該有機酸コバルト塩は、通常、前記ベースゴム１００質量部に対する質量割合が２質量部以上６質量部以下となるように前記ゴム組成物に含有させることができる。
前記ゴム組成物における前記有機酸コバルト塩の含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して３質量部以上５質量部以下であることが好ましい。
【００１９】
また、前記変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体は、通常、レゾルシン、アルキルフェノール、及び、ホルムアルデヒドを反応させて得られるもので、本実施形態においては、例えば、当該変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体として、アルキルフェノールとホルムアルデヒドとによってレゾール型の縮合物を形成させた後、該縮合物にレゾルシンを反応させたものなどを採用することができる。
該変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体の構成単位たる前記アルキルフェノールとしては、例えば、ｏ−クレゾール、ｏ−エチルフェノール、ｏ−ｎ−プロピルフェノール、ｏ−ｉｓｏ−プロピルフェノール、ｍ−クレゾール、ｍ−エチルフェノール、ｍ−ｎ−プロピルフェノール、ｍ−ｉｓｏ−プロピルフェノール、ｐ−クレゾール、ｐ−エチルフェノール、ｐ−ｎ−プロピルフェノール、ｐ−ｉｓｏ−プロピルフェノール、ｐ−ｎ−ブチルフェノール、ｐ−ｔ−ブチルフェノール、ｐ−ｔ−オクチルフェノール、ｐ−ｓｅｃ−オクチルフェノール、ｐ−ノニルフェノールなどが挙げられる。
【００２０】
該変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体は、接着ゴムとスチールコードとの接着性を良好なものとする上において有効なもので、前記ベースゴムと同様に１種類のものである必要はなく、前記ゴム組成物に複数種類のものを混在させてもよい。
なお、該変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体は、その合計含有量が、前記ベースゴム１００質量部に対して１質量部以上１０質量部以下となるように前記ゴム組成物に含有させることができる。
前記ゴム組成物における前記変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体の含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して１質量部以上５質量部以下であることが好ましい。
【００２１】
本実施形態における前記変性エーテル化メチロールメラミン樹脂は、メラミンとホルムアルデヒドとメタノールの縮合物で、具体的には、ヘキサキス（メトキシメチル）メラミン、ペンタキス（メトキシメチル）メチロールメラミンなどが挙げられる。
【００２２】
なお、該変性エーテル化メチロールメラミン樹脂は、通常、その合計含有量が、前記ベースゴム１００質量部に対して０．５質量部以上７質量部以下となるように前記ゴム組成物に含有させることができる。
前記ゴム組成物における前記変性エーテル化メチロールメラミン樹脂の含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して１質量部以上３質量部以下であることが好ましい。
【００２３】
前記ジエチレングリコールは、接着ゴムとスチールコードとの接着性を良好なものとさせるのに有効な成分である。
前記ジエチレングリコールは、当該ゴム組成物を架橋させる際の加熱時間を短期化させる機能を有しており、ベルト本体を製造容易なものとするのに有効な成分である。
本実施形態における前記ジエチレングリコールは、通常、その含有量が、前記ベースゴム１００質量部に対して１質量部以上５質量部以下となるように前記ゴム組成物に含有させることができる。
前記ゴム組成物における前記ジエチレングリコールの含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して２質量部以上４質量部以下であることが好ましい。
【００２４】
前記シリカは、変性レゾルシン・ホルムアルデヒド縮合体、変性エーテル化メチロールメラミン樹脂などとともに接着ゴムとスチールコードとの接着性を良好なものとするのに有効な成分である。
本実施形態における前記シリカとしては、燃焼法やアーク法などの乾式法によって得られるものや沈降法やゲル法などの湿式法によって得られるものを採用することができ、なかでも沈降法によって得られるシリカを採用することが好ましい。
該沈降法によって得られるシリカの粒子状態は、通常、複数の一次粒子が凝集した凝集粒子となっている。
本実施形態におけるシリカは、５μｍ以上５０μｍ以下の平均粒子径を示す凝集粒子であることが好ましく、該凝集粒子を構成する一次粒子が５ｎｍ以上５０ｎｍ以下であることが好ましい。
【００２５】
該シリカは、他の成分と同様に１種類のものである必要はなく、前記ゴム組成物に複数種類のものを混在させてもよい。
即ち、本実施形態においては、乾式法によるシリカと湿式法によるシリカとの両方をゴム組成物に含有させるようにしてもよい。
また、本実施形態においては、シリカシランカップリング剤処理品や脂肪酸金属塩処理品などといった表面処理の異なるシリカを複数種類ゴム組成物に含有させるようにしてもよく、１以上の表面処理品と表面処理されていない無処理品とをゴム組成物に含有させるようにしてもよい。
なお、前記シリカは、通常、その合計含有量が、前記ベースゴム１００質量部に対して５質量部以上４５質量部以下となるように前記ゴム組成物に含有させることができる。
前記ゴム組成物における前記シリカの含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して７質量部以上３０質量部以下であることが好ましく、前記ベースゴム１００質量部に対して８質量部以上２０質量部以下であることがより好ましい。
【００２６】
本実施形態において接着剤層を形成させるための前記ゴム組成物は、ゴム薬品として広く用いられている各種の添加剤をさらに含有させることができる。
前記添加剤としては、例えば、硫黄などといった前記ベースゴムを架橋するための架橋剤；スルフェンアミド系化合物、チアゾール系化合物といった加硫促進剤；該加硫促進剤の活性を高めるためのステアリン酸などの他に酸化亜鉛やカーボンブラックなどが挙げられる。
また、前記添加剤としては、例えば軟化剤、老化防止剤、加工性改良剤、難燃剤、抗菌剤、防錆剤、顔料などが挙げられる。
【００２７】
なお、前記架橋剤として硫黄を用いる場合、前記ゴム組成物における含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して０．５質量部以上５質量部以下とすることが好ましい。
また、前記ゴム組成物に前記加硫促進剤を含有させる場合は、該加硫促進剤としては、スルフェンアミド系化合物を採用することが好ましい。
該加硫促進剤の前記ゴム組成物における含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して０．１質量部以上３質量部以下とすることが好ましい。
前記ゴム組成物に前記ステアリン酸を含有させる場合、前記ゴム組成物における前記ステアリン酸の含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して０．１質量部以上２質量部以下とすることが好ましい。
前記ゴム組成物に前記酸化亜鉛を含有させる場合、前記ゴム組成物における前記酸化亜鉛の含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して１質量部以上２０質量部以下とすることが好ましい。
また、ゴム組成物に前記カーボンブラックを含有させる場合、前記ゴム組成物における前記カーボンブラックの含有量は、前記ベースゴム１００質量部に対して３０質量部以上８０質量部以下とすることが好ましい。
【００２８】
本実施形態のコンベヤベルトのベルト本体における前記接着ゴム層１３は、上記のような成分を含んだゴム組成物によって形成される。
一方で前記上カバーゴム層１１と前記下カバーゴム層１２とを形成するゴム組成物は、本実施形態のコンベヤベルトと同様の積層構造を有する従来のベルト本体と同様のものとすることができる。
また、前記カバーゴム層１１，１２を形成するゴム組成物は、例えば、ベースゴムやその他の成分を前記接着ゴム層１３について例示したゴム組成物と共通させつつ各成分の配合量等を適宜変更するなどして所望の特性が発揮されるように調製されたものとしてもよい。
【００２９】
これらのゴム組成物及びスチールコードを用いてベルト本体を形成させる方法については、コンベヤベルトを製造する従来の方法と同様の方法を採用することができる。
即ち、本実施形態における前記ベルト本体は、例えば、下記（ａ）〜（ｃ）の工程を順に実施して作製することができる。
（ａ）バンバリーミキサー、ニーダーミキサー、ロール等を用いてカバーゴム用のゴム組成物や接着ゴム用の各原料を混練りしたものをカレンダー等を用いて帯状に成形してカバーゴム用未加硫シート及び接着ゴム用未加硫シートをそれぞれ作製するシート化工程。
（ｂ）心体となるスチールコードを所定の間隔で並べて配置したものを２枚の接着ゴム用未加硫シートの間に挟み込み、これを２枚のカバーゴム用未加硫シートの間にさらに挟み込んだ帯状の積層体を形成させる積層工程。
（ｃ）前記積層体を熱プレスなどを用いて厚み方向に加圧しつつ加熱し、未加硫シートどうしを架橋一体化させるとともに接着ゴムと心線とを優れた接着力で接着させる架橋工程。
【００３０】
なお、前記カバーゴム層１１，１２や耳ゴム部１５は、その配合内容等が特に限定されるものではないが、接着ゴム層の形成に用いたゴム組成物と同系統のベースゴムを用いて形成されることが好ましい。
【００３１】
本実施形態においては、コンベヤベルトとして平坦な帯状のベルト本体のみを有するものを例示しているが、プレス面に凹凸を有する熱プレスを用いて作製されることによってベルト本体自体に立体形状の付与されたコンベヤベルトや、平坦な帯状のベルト本体に横桟や耳桟を別部品として取り付けたタイプのコンベヤベルトについても本発明のコンベヤベルトとして意図する範囲のものである。
また、本実施形態においては、接着ゴム層や耳ゴム部を有するものを例示しているが、接着ゴム層がベルト幅全域にわたって設けられて耳ゴム部が備えられていないものや、接着ゴム層が備えられておらず、上下カバーゴム層の間に心体が直接的に挟み込まれた態様のものについても本発明のコンベヤベルトとして意図する範囲のものである。
なお、本発明のコンベヤベルトとして、上記に例示のものに各種変更を加えたものを採用しうることについては説明するまでもなく当然の事柄である。
【実施例】
【００３２】
以下に本発明の実施例を掲げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。【００３３】
（使用材料）
下記表１に、評価に用いた各原料の略称とその具体的な内容とを示す。
【表１】
2015083746.tif 000003
【００３４】
上記のような原料を表２に示す配合割合で含有するゴム組成物を用いて評価用試料を作製し、各評価を実施した。【００３５】
【表２】
2015083746.tif 000004
【００３６】
（評価）
（接着力の評価）
各配合によって試料を作製し、接着力の評価を実施した。
接着力の試験方法は、ＪＩＳ  Ｋ６３６９「スチールコードコンベヤゴムベルト」の「９．１０  スチールコードの引抜試験」に準じて実施した。
試験は、同規格に規定の「引抜試験片（ａ）」を用いた。
なお、この接着力の評価には、３５℃、９０％ＲＨの環境下に２４時間放置して十分に表面酸化させたスチールコード（φ５．０）を使用した。
ここでこの接着力の評価結果について、以下の基準で判定を行った。
Ｂ  ：スチールコードに対して表面酸化膜を除去するための特別な処理を施していない従来のコンベヤベルトに比べて特に優れているとはいえないレベルである。
Ａ  ：表面酸化膜を除去する処理を行ったスチールコードを用いたコンベヤベルトと同等以上の性能が発揮されているレベルである。
【００３７】
（繰返し伸縮耐久性）
ＪＩＳ  Ｋ６３６９「スチールコードコンベヤゴムベルト」の「９．１０  スチールコードの引抜試験」に規定の「引抜試験片（ａ）」を作製した。
この引抜試験片を伸縮させる操作を繰返して実施し、前記試験片の幅方向中央部のスチールコードがゴムとの間に破断を生じるまでの伸縮回数を測定した。
前記伸縮は、引抜試験片を長手方向に引張って３．５ｋＮの応力を加えた後、すぐに応力を開放して元の状態（応力０ｋＮ）に戻す形で実施した。
その結果について、以下のような基準で判定した。
（判定基準）
Ｂ  ：１０００回未満でスチールコードがゴムと破断した場合。
Ａ  ：１０００回以上１５００回未満でスチールコードがゴムと破断した場合。
ＡＡ：１５００回伸縮を行っても前記のスチールコードがゴムとの間に破断を生じなかった場合。【００３８】
（ゴム硬さ）
なお、ゴム硬さについては、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に規定のタイプＡデュロメータによって常温（２３℃）での硬さ（瞬時値）を測定した。【００３９】
（総合評価）
上記の評価結果、及び、総合評価を表２に示す。
なお、この総合評価では、スチールコードの接着性（接着力、繰返し伸縮耐久性）などから、以下のような基準で判定を加えた。
Ｂ  ：接着力、繰返し伸縮耐久性の何れか一方又は両方が「Ｂ」判定となっている。
Ａ  ：接着力、繰返し伸縮耐久性の両方が「Ａ」判定以上の結果となっている。
【００４０】
この表に示した結果からも、本発明によれば、良好な特性を有し、且つ、製造に多大な手間を必要としないコンベヤベルトが得られることがわかる。
【符号の説明】
【００４１】
１０：ベルト本体（コンベヤベルト）、１１：上カバーゴム層、１２：下カバーゴム層、１３：接着ゴム層、１４：心体（スチールコード）
【図１】
2015083746.tif 000005
【図２】
2015083746.tif 000006
【国際調査報告】
2015083746.tif 000007
2015083746.tif 000008
2015083746.tif 000009
2015083746.tif 000010