(57)【要約】  芯材の外周に亜鉛被覆を有する放電加工用電極線において放電加工の際の摩耗粉の発生が抑制され、かつ折れ脆さが改善された放電加工用電極線及びその製造方法を提供する。  放電加工用電極線（１０）は、銅又は銅合金からなる芯材（１）の外周が亜鉛を含む被覆層（２）により被覆されており、被覆層（２）は、銅−亜鉛系合金であるε相のみからなる最外層（２Ｂ）を有し、最外層（２Ｂ）は、ビッカース硬度が２００〜３００Ｈｖである。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
銅又は銅合金からなる芯材の外周が亜鉛を含む被覆層により被覆されており、  前記被覆層は、銅−亜鉛系合金であるε相のみからなる最外層を有し、  前記最外層は、ビッカース硬度が２００〜３００Ｈｖである放電加工用電極線。
【請求項２】
０．２％耐力が９８５ＭＰａ以上である請求項１に記載の放電加工用電極線。
【請求項３】
前記被覆層は、銅−亜鉛系合金であるγ相を含む内層を有する請求項１又は請求項２に記載の放電加工用電極線。
【請求項４】
前記被覆層中のε相の（０００１）Ｘ線回折強度が、前記被覆層中のγ相の（３３２）Ｘ線回折強度の２倍よりも大きい請求項３に記載の放電加工用電極線。
【請求項５】
前記最外層は、ビッカース硬度が２６０〜３００Ｈｖである請求項１〜４のいずれか１項に記載の放電加工用電極線。
【請求項６】
前記芯材は、黄銅からなる請求項１〜５のいずれか１項に記載の放電加工用電極線。
【請求項７】
銅又は銅合金からなる芯材の外周が亜鉛を含む被覆層により被覆されている放電加工用電極線の製造方法において、  前記芯材の外周に亜鉛めっき又は亜鉛合金めっきを１回施す工程と、  めっきを施した前記芯材を伸線する工程と、  伸線後に、前記被覆層が銅−亜鉛系合金であるε相のみからなる最外層を有し、前記最外層のビッカース硬度が２００〜３００Ｈｖとなる熱処理条件で熱処理を施す工程とを含む放電加工用電極線の製造方法。
【請求項８】
前記熱処理条件は、熱処理温度１００〜１２０℃、熱処理時間３〜２４時間の範囲内である請求項７に記載の放電加工用電極線の製造方法。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、放電加工用電極線及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】  銅又は銅合金からなる芯材の外周に亜鉛被覆を有する放電加工用電極線（例えば特許文献１〜４参照）は、銅又は銅合金からなる芯材のみの放電加工用電極線に比べて、被加工物の加工部分の面精度が良いという利点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１２６９５０号公報
【特許文献２】特開２００８−２９６２９８号公報
【特許文献３】特許３５４９６６３号公報
【特許文献４】米国特許８，０６７，６８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  しかし、最表面層にη相（Ｚｎ）を含む放電加工用電極線の場合は最表面が軟らかいため、放電加工の際、プーリーやダイス等のパスラインに摩耗粉が発生しやすく、この摩耗粉が放電加工用電極線の最表面に付着することによって亜鉛被覆が削れてしまう。また、最表面層にγ相（Ｃｕ５Ｚｎ８）を含む放電加工用電極線の場合は最表面が硬くなり、摩耗粉は発生しにくいが、折れ脆くなり、放電加工機に電極線を線掛けして段取りする際に断線しやすい。【０００５】  そこで、本発明の目的は、芯材の外周に亜鉛被覆を有する放電加工用電極線において、放電加工の際、プーリーやダイス等のパスラインに発生する摩耗粉を抑制し、かつ折れ脆さが改善された放電加工用電極線及びその製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】  本発明は、上記目的を達成するために、下記の放電加工用電極線及びその製造方法を提供する。【０００７】［１］銅又は銅合金からなる芯材の外周が亜鉛を含む被覆層により被覆されており、前記被覆層は、銅−亜鉛系合金であるε相のみからなる最外層を有し、前記最外層は、ビッカース硬度が２００〜３００Ｈｖである放電加工用電極線。［２］０．２％耐力が９８５ＭＰａ以上である前記［１］に記載の放電加工用電極線。［３］前記被覆層は、銅−亜鉛系合金であるγ相を含む内層を有する前記［１］又は［２］に記載の放電加工用電極線。［４］前記被覆層中のε相の（０００１）Ｘ線回折強度が、前記被覆層中のγ相の（３３２）Ｘ線回折強度の２倍よりも大きい前記［３］に記載の放電加工用電極線。［５］前記最外層は、ビッカース硬度が２６０〜３００Ｈｖである前記［１］〜［４］のいずれか１つに記載の放電加工用電極線。［６］前記芯材は、黄銅からなる前記［１］〜［５］のいずれか１つに記載の放電加工用電極線。［７］銅又は銅合金からなる芯材の外周が亜鉛を含む被覆層により被覆されている放電加工用電極線の製造方法において、前記芯材の外周に亜鉛めっき又は亜鉛合金めっきを１回施す工程と、めっきを施した前記芯材を伸線する工程と、伸線後に、前記被覆層が銅−亜鉛系合金であるε相のみからなる最外層を有し、前記最外層のビッカース硬度が２００〜３００Ｈｖとなる熱処理条件で熱処理を施す工程とを含む放電加工用電極線の製造方法。［８］前記熱処理条件は、熱処理温度１００〜１２０℃、熱処理時間３〜２４時間の範囲内である前記［７］に記載の放電加工用電極線の製造方法。
【発明の効果】
【０００８】  本発明によれば、芯材の外周に亜鉛被覆を有する放電加工用電極線において放電加工の際の摩耗粉の発生が抑制され、かつ折れ脆さが改善された放電加工用電極線及びその製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施の形態に係る放電加工用電極線の構造を示す横断面図である。
【図２Ａ】各焼鈍時間及び焼鈍温度で作製した放電加工用電極線（芯材の線径：０．２０ｍｍ）についての０．２％耐力の測定結果を示すグラフである。
【図２Ｂ】各焼鈍時間及び焼鈍温度で作製した放電加工用電極線（芯材の線径：０．２５ｍｍ）についての０．２％耐力の測定結果を示すグラフである。
【図３Ａ】各焼鈍時間及び焼鈍温度で作製した放電加工用電極線（芯材の線径：０．２０ｍｍ）についてのＸ線回折強度の測定結果のうちε相（ＣｕＺｎ５）の（０００１）強度を示すグラフである。
【図３Ｂ】各焼鈍時間及び焼鈍温度で作製した放電加工用電極線（芯材の線径：０．２０ｍｍ）についてのＸ線回折強度の測定結果のうちγ相（Ｃｕ５Ｚｎ８）の（３３２）強度を示すグラフである。
【図３Ｃ】各焼鈍時間及び焼鈍温度で作製した放電加工用電極線（芯材の線径：０．２０ｍｍ）についてのＸ線回折強度の測定結果のうちη相（Ｚｎ）の（１００）強度を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】〔放電加工用電極線〕  図１は、本発明の実施の形態に係る放電加工用電極線の構造を示す横断面図である。  図１に示される本発明の実施の形態に係る放電加工用電極線１０は、銅又は銅合金からなる芯材１の外周が亜鉛を含む被覆層２により被覆されており、被覆層２は、銅−亜鉛系合金であるε相のみからなる最外層２Ｂを有し、最外層２Ｂは、ビッカース硬度が２００〜３００Ｈｖであることを特徴とする。被覆層２を構成する最外層２Ｂは、放電加工用電極線１０の表面層である。
【００１１】  本実施の形態に係る放電加工用電極線１０は、０．２％耐力が９８５ＭＰａ以上であることが好ましく、９９０ＭＰａ以上であることがより好ましい。０．２％耐力の上限は特に限定されるものではないが１０２５ＭＰａ以下であることが好ましい。
【００１２】  芯材１は、銅又は銅合金からなる。銅合金としては特に限定されるものではないが、黄銅であることが好ましい。
【００１３】  芯材１の外周に設けられた亜鉛を含む被覆層２は、亜鉛めっき又は亜鉛合金めっき、好ましくは、亜鉛めっきを施すことにより設けられる。
【００１４】  被覆層２は、少なくとも銅−亜鉛系合金であるε相のみからなる最外層２Ｂを有する。ε相とは、一般的に、ＣｕＺｎ５で表され、Ｃｕ濃度が２４〜１２質量％程度、Ｚｎ濃度が７６〜８８質量％程度のＣｕ−Ｚｎ合金である。ε相は島状ではなく、芯材の全周を覆うように層状に形成される。
【００１５】  最外層２Ｂは、電極線の表面から心材に向かって荷重５０ｇでビッカース硬度を測定したときに、ビッカース硬度が２００〜３００Ｈｖとなるように形成される。ビッカース硬度の値を２００Ｈｖ以上にすると、放電加工の際の摩耗粉を抑制できる。ビッカース硬度の値が大きくなるほど摩耗粉の発生抑制効果が高くなるため、最外層２Ｂのビッカース硬度（下限値）は、２２０Ｈｖ以上であることが好ましく、２４０以上であることがより好ましく、２６０Ｈｖ以上であることがさらに好ましい。また、ビッカース硬度の値を３００Ｈｖ以下にすると、折れ脆さが改善され、断線しにくくなる。そのため、最外層２Ｂのビッカース硬度（上限値）は、２９０Ｈｖ以下であることが好ましく、２８０Ｈｖ以下であることがより好ましい。
【００１６】  被覆層２は、最外層２Ｂの内側に亜鉛を含むその他の層を有していてもよく、例えば、銅−亜鉛系合金であるγ相を含む内層２Ａを有することが好ましい。γ相とは、一般的に、Ｃｕ５Ｚｎ８で表され、Ｃｕ濃度が４５〜３５質量％程度、Ｚｎ濃度が５５〜６５質量％程度のＣｕ−Ｚｎ合金である。γ相を含む内層２Ａは、γ相を内層中に８５質量％以上含むことが好ましく、９０質量％以上含むことがより好ましく、９５質量％以上含むことがさらに好ましく、１００質量％含むことが最も好ましい。
【００１７】  被覆層２を構成する内層２Ａは、２層以上からなるものであってもよい。なお、銅−亜鉛系合金であるβ相からなる層や純亜鉛であるη相からなる層は、有していないことが好ましいが、本発明の効果を奏する限りにおいて存在していてもよい。
【００１８】  被覆層２は、被覆層２中のε相の（０００１）Ｘ線回折強度が、被覆層２中のγ相の（３３２）Ｘ線回折強度の２倍よりも大きいことが好ましい。本実施の形態においては、被覆層２中のε相の全部もしくは大部分が最外層２Ｂに存在し、被覆層２中のγ相の全部が内層２Ａに存在する。ε相の（０００１）Ｘ線回折強度は、γ相の（３３２）Ｘ線回折強度の３倍以上であることが好ましく、４倍以上であることがより好ましい。上限は特に限定されるものではないが、２０倍以下であることが好ましい。Ｘ線回折強度は、薄膜法（入射Ｘ線を低角度（例えば１０°）に固定させることによりＸ線の侵入深さを浅くし、芯材にわずかにＸ線が入る程度に調整して表面層の分析感度を高める手法）により測定したピーク強度を比較したものである。
【００１９】  被覆層２の厚さは、全体として、１〜２０μｍであることが好ましい。内層２Ａを有する場合、層厚比は、外層２Ｂ／内層２Ａ＝４／１〜１／１であることが好ましい。
【００２０】〔放電加工用電極線の製造方法〕  本発明の実施の形態に係る放電加工用電極線１０の製造方法は、銅又は銅合金からなる芯材１の外周が亜鉛を含む被覆層２により被覆されている放電加工用電極線１０の製造方法において、芯材１の外周に亜鉛めっき又は亜鉛合金めっきを１回施す工程と、めっきを施した芯材１を伸線する工程と、伸線後に、被覆層２が銅−亜鉛系合金であるε相のみからなる最外層２Ｂを有し、最外層２Ｂのビッカース硬度が２００〜３００Ｈｖとなる熱処理条件で熱処理を施す工程とを含むことを特徴とする。
【００２１】  亜鉛めっき又は亜鉛合金めっきを１回施す工程及び伸線する工程は、公知の方法により行なうことができる。
【００２２】  伸線後に熱処理を施す工程を経ることにより、前述の本発明の実施の形態に係る放電加工用電極線１０を製造することができる。熱処理条件は、好ましくは、１００〜１２０℃、３〜２４時間、より好ましくは１００〜１２０℃、３〜１８時間の範囲内で、前述の最外層２Ｂを形成できるように調整する。熱処理温度及び時間は、電極線の径や被覆層の厚さによって、適宜、調整する。例えば、１００℃で熱処理する場合、電極線の径がφ０．２０ｍｍであれば、６〜１０時間程度が好ましく、電極線の径がφ０．２５ｍｍであれば、１０〜１７時間程度が好ましい。また、例えば、１００℃で熱処理する場合、被覆層の厚さが１．５μｍ未満であれば、３〜７時間程度が好ましく、被覆層の厚さが１．５μｍ以上であれば、７〜１８時間程度が好ましい。
【００２３】  上記本発明の実施の形態に係る製造方法によれば、上記熱処理を施す工程を経ることにより、被覆層２を構成する内層２Ａも同時に形成できる。上記熱処理条件内で適宜、調整することにより、被覆層２中のε相の（０００１）Ｘ線回折強度が、被覆層２中のγ相の（３３２）Ｘ線回折強度の２倍よりも大きい被覆層を形成できる。また、０．２％耐力が９８５ＭＰａ以上である放電加工用電極線１０を得ることが出来る。
【００２４】〔本発明の実施形態の効果〕  本発明の実施形態によれば、以下の効果を奏する。（１）芯材の外周に亜鉛被覆を有する放電加工用電極線において、放電加工の際、プーリーやダイス等のパスラインに発生する摩耗粉の発生を抑制し、かつ折れ脆さが改善された放電加工用電極線及びその製造方法を提供できる。（２）１回のめっき工程で製造できるため、生産性に優れる放電加工用電極線及びその製造方法を提供できる。
【００２５】  次に実施例により本発明を説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。
【実施例】
【００２６】〔放電加工用電極線の製造〕  芯材１としての黄銅線（線径：１．２ｍｍ）上に電解亜鉛めっき法により厚さ約１０μｍの亜鉛めっき層を形成した。亜鉛めっきを施した芯材１を線径が０．２０ｍｍ（めっき層１．７μｍ）になるまで伸線した後、ボビン（Ｆ１０：胴径１００ｍｍ）に巻き取り、この状態で焼鈍を行ない、各１０ｋｇの放電加工用電極線を製造した。焼鈍条件は、表１に示す通りである。【００２７】  製造した放電加工用電極線それぞれについて、ビッカース硬度と０．２％耐力を下記の方法により測定した。測定結果を表１に示す。【００２８】  ビッカース硬度は、放電加工用電極線を水平に置き、該電極線の幅方向の中心（芯材１の中心）を狙って、亜鉛めっき層の表面から芯材１に向かって荷重５０ｇでビッカース圧子を押し付ける方法で測定した。ランダムに選んだ３点で測定した平均値を求めた。【００２９】  ０．２％耐力は、評点間距離１００ｍｍとする評点を放電加工用電極線の表面（亜鉛めっき層の表面）に施した後、引張試験機を用いて引張速度２０ｍｍ／ｍｉｎの速度にて該電極線を引っ張ることで引張試験を行い測定した。【００３０】  また、Ｘ線回折により、被覆層（最外層及び内層）の相状態を確認した。実施例ではいずれも、ε相のみからなる最外層が形成されていた。【００３１】〔放電加工用電極線の評価〕  製造した放電加工用電極線それぞれについて、下記の方法により、摩耗粉の発生抑制効果、及び折れ脆さの改善効果を評価した。評価結果を表１に示す。【００３２】＜摩耗粉の発生抑制効果＞  製造した電極線をボビンに巻き替える際、走行線を羊毛フェルトで１０分間はさみ、フェルトに付着した摩耗粉の量を目視で評価した。摩耗粉がほとんどない場合を○（合格）、摩耗粉が少量の場合を△（不合格）、摩耗粉量が多い場合を×（不合格）とした。【００３３】＜折れ脆さの改善効果＞  製造した電極線を放電加工機に線掛けして段取りする作業を２０回行い、折れ曲がり断線のしにくさで評価した。断線が発生しなかった場合を○（合格）、１回以上の断線が発生した場合を×（不合格）とした。【００３４】
【表１】
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【００３５】〔０．２％耐力の測定・検討〕  下記の方法により放電加工用電極線を製造し、０．２％耐力の測定を行なった。図２Ａは、各焼鈍時間及び焼鈍温度で作製した放電加工用電極線（芯材の線径：０．２０ｍｍ）についての０．２％耐力の測定結果を示すグラフである。また、図２Ｂは、各焼鈍時間及び焼鈍温度で作製した放電加工用電極線（芯材の線径：０．２５ｍｍ）についての０．２％耐力の測定結果を示すグラフである。なお、図２Ａ〜Ｂにおける２５℃のプロットは、焼鈍しなかった放電加工用電極線の測定結果である。【００３６】  芯材１としての黄銅線（線径：１．２ｍｍ）上に電解亜鉛めっき法により厚さ約１０μｍの亜鉛めっき層を形成した。亜鉛めっきを施した芯材１を線径が０．２０ｍｍ（めっき層１．７μｍ）又は０．２５ｍｍ（めっき層２．１μｍ）になるまで伸線した後、ボビン（Ｆ１０：胴径１００ｍｍ）に巻き取り、この状態で焼鈍を行ない、各１０ｋｇの放電加工用電極線を製造した。焼鈍条件は、４０〜１６０℃（４０、６０、８０、１００、１２０、１６０℃）、３時間及び８時間である。【００３７】  図２Ａ及び２Ｂより、芯材の線径が０．２０ｍｍの場合（図２Ａ）及び０．２５ｍｍの場合（図２Ｂ）共に、焼鈍時間３時間及び８時間のいずれも、焼鈍温度１００〜１２０℃で０．２％耐力が高い（９８５〜１０２５ＭＰａ程度）電極線が得られることが分かる。【００３８】〔Ｘ線回折強度の測定・検討〕  下記の方法により放電加工用電極線を製造し、前述の薄膜法（Ｘ線入射角度：１０°）によりＸ線回折強度の測定を行なった。図３Ａ〜Ｃは、各焼鈍時間及び焼鈍温度で作製した放電加工用電極線（芯材の線径：０．２０ｍｍ）についてのＸ線回折強度の測定結果を示しており、図３Ａは被覆層中のε相（ＣｕＺｎ５）の（０００１）強度の測定結果であり、図３Ｂは被覆層中のγ相（Ｃｕ５Ｚｎ８）の（３３２）強度の測定結果であり、図３Ｃは被覆層中のη相（Ｚｎ）の（１００）強度の測定結果である。なお、図３Ａ〜Ｃにおける２５℃のプロットは、焼鈍しなかった放電加工用電極線の測定結果である。【００３９】  芯材１としての黄銅線（線径：１．２ｍｍ）上に電解亜鉛めっき法により厚さ約１０μｍの亜鉛めっき層を形成した。亜鉛めっきを施した芯材１を線径が０．２０ｍｍ（めっき層１．７μｍ）になるまで伸線した後、ボビン（Ｆ１０：胴径１００ｍｍ）に巻き取り、この状態で焼鈍を行ない、各１０ｋｇの放電加工用電極線を製造した。焼鈍条件は、４０〜１６０℃（４０、６０、８０、１００、１２０、１６０℃）、３時間及び８時間である。【００４０】  図３Ａ及び３Ｂより、焼鈍温度１２０℃以下において、焼鈍時間３時間及び８時間のいずれも、ε相の（０００１）Ｘ線回折強度が、γ相の（３３２）Ｘ線回折強度の２倍よりも大きいことが分かる。なお、８時間焼鈍品は、焼鈍温度１００℃でη相の（１００）Ｘ線回折強度が０となり、３時間焼鈍品は、焼鈍温度１２０℃でη相の（１００）Ｘ線回折強度が０となった（図３Ｃ）。η相は純Ｚｎ相であり、軟らかいため摩耗粉が出やすく、放電加工機のパスライン上でカスとして溜まる。そのため、η相は熱処理で無くした方が良く、そのためには１００℃以上の熱処理が必要であることが分かる。【００４１】  上記０．２％耐力及びＸ線回折強度の測定結果より、１００℃〜１２０℃の熱処理が最適である。【００４２】  なお、本発明は、上記実施の形態及び実施例に限定されず種々に変形実施が可能である。
【符号の説明】
【００４３】１：芯材、２：被覆層、２Ａ：内層、２Ｂ：最外層（ε相）１０：電極線 
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
2016110963.tif 000009
【国際調査報告】
2016110963.tif 000010
2016110963.tif 000011
2016110963.tif 000012
2016110963.tif 000013