(57)【要約】  下記一般式（１）で表される化合物は発光材料として有用である。Ｒ1〜Ｒ10は水素原子または置換基を表すが、Ｒ1〜Ｒ10の少なくとも１つは下記一般式（２）で表される基である。Ｒ21〜Ｒ30は水素原子または置換基を表し、Ｐｈはフェニレン基を表し、ｎ１は０または１を表す。2014168101.tif 000087
2014168101.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化１】
2014168101.tif 000077
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ10は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ10の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）で表される基である。Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ4とＲ5、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8、Ｒ8とＲ9、Ｒ9とＲ10は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化２】
2014168101.tif 000078
［一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ20は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ15とＲ16、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項２】
前記一般式（２）で表される基が、下記一般式（３）〜（８）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【化３−１】
2014168101.tif 000079
【化３−２】
2014168101.tif 000080
［一般式（３）〜（８）において、Ｒ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ65、Ｒ71〜Ｒ79、Ｒ81〜Ｒ90は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ27とＲ28、Ｒ28とＲ29、Ｒ29とＲ30、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ64とＲ65、Ｒ54とＲ61、Ｒ55とＲ65、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ74とＲ75、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78、Ｒ78とＲ79、Ｒ81とＲ82、Ｒ82とＲ83、Ｒ83とＲ84、Ｒ85とＲ86、Ｒ86とＲ87、Ｒ87とＲ88、Ｒ89とＲ90は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項３】
一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のうちの少なくとも１つと、Ｒ6〜Ｒ10のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項４】
一般式（１）のＲ3とＲ8が、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする請求項３に記載の発光材料。
【請求項５】
前記一般式（２）で表される基が、前記一般式（４）で表される基であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項６】
前記一般式（２）で表される基が、前記一般式（３）で表される基であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項７】
前記一般式（３）のＲ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ30の少なくとも１つが置換基であることを特徴とする請求項６に記載の発光材料。
【請求項８】
前記置換基が、前記一般式（３）〜（８）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項７に記載の発光材料。
【請求項９】
前記一般式（３）のＲ23およびＲ28の少なくとも１つが前記置換基であることを特徴とする請求項８に記載の発光材料。
【請求項１０】
下記一般式（１）で表される化合物からなる遅延蛍光体。
【化４】
2014168101.tif 000081
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ10は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ10の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）で表される基である。Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ4とＲ5、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8、Ｒ8とＲ9、Ｒ9とＲ10は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化５】
2014168101.tif 000082
［一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ20は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ15とＲ16、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項１１】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料を含むことを特徴とする有機発光素子。
【請求項１２】
発光ピーク波長が異なる一般式（１）で表される発光材料を２種以上含むことを特徴とする請求項１１に記載の有機発光素子。
【請求項１３】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項１１または１２に記載の有機発光素子。
【請求項１４】
有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項１１〜１３のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
下記一般式（１’）で表される化合物。
【化６】
2014168101.tif 000083
［一般式（１’）において、Ｒ1'〜Ｒ10 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1’〜Ｒ10 ’の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２’）で表される基である。Ｒ1’とＲ2’、Ｒ2’とＲ3’、Ｒ3’とＲ4’、Ｒ4’とＲ5’、Ｒ6’とＲ7’、Ｒ7’とＲ8’、Ｒ8’とＲ9’、Ｒ9’とＲ10’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化７】
2014168101.tif 000084
［一般式（２’）において、Ｒ11’〜Ｒ20 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11’とＲ12’、Ｒ12’とＲ13’、Ｒ13’とＲ14’、Ｒ14’とＲ15’、Ｒ15’とＲ16’、Ｒ16’とＲ17’、Ｒ17’とＲ18’、Ｒ18’とＲ19’、Ｒ19’とＲ20’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｒ15’とＲ16’が一緒になって単結合を形成するとき、Ｒ13’とＲ18’は各々独立に水素原子または下記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基であるが、少なくとも一方は前記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基である。Ｐｈ’は置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１’は０または１を表す。］
【化８−１】
2014168101.tif 000085
【化８−２】
2014168101.tif 000086
［一般式（４）〜（８）において、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ65、Ｒ71〜Ｒ79、Ｒ81〜Ｒ90は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ64とＲ65、Ｒ54とＲ61、Ｒ55とＲ65、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ74とＲ75、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78、Ｒ78とＲ79、Ｒ81とＲ82、Ｒ82とＲ83、Ｒ83とＲ84、Ｒ85とＲ86、Ｒ86とＲ87、Ｒ87とＲ88、Ｒ89とＲ90は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発光材料として有用な化合物とそれを用いた有機発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの有機発光素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。特に、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する電子輸送材料、正孔輸送材料、発光材料などを新たに開発して組み合わせることにより、発光効率を高める工夫が種々なされてきている。その中には、フルオレノン誘導体を利用した有機エレクトロルミネッセンス素子に関する研究も見受けられる。【０００３】
非特許文献１には、フルオレノンの２位か７位の少なくとも一方にジアリールアミノ基を導入した化合物の溶液発光特性を検討した結果が記載されている。それによると、下記の構造を有するフルオレノン誘導体のヘキサンまたはアセトニトリル溶液に励起光を照射したところ可視領域に発光が認められたことが記載されている。しかしながら、特許文献１には、フルオレノン以外の類似骨格を有する化合物の発光特性については記載されていない。
【化１】
2014168101.tif 000003
【０００４】
一方、特許文献１には、下記の一般式で表される化合物を、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する一対の電極間に存在する発光層の中にホスト材料として用いた例や、正孔注入層の中に用いた例が記載されている。下記の一般式におけるＲ1〜Ｒ24は、水素原子、ハロゲン原子、脂肪族炭化水素基、芳香族炭化水素基、脂肪族複素環基、芳香族複素環基、シアノ基、アルコキシル基、アリ−ルオキシ基、アルキルチオ基、アリ−ルチオ基、置換アミノ基、アシル基、アルキルカルボニル基、アリ−ルカルボニル基、アルキルスルホニル基、またはアリ−ルスルホニル基を表すものと規定されている。しかしながら、特許文献１には、この一般式で表される化合物の発光特性については記載されていない。
【化２】
2014168101.tif 000004
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Phys.Chem.Chem.Phys.,2012,14,11961-11968
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１０−１４７１１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記のように、非特許文献１にはフルオレノン骨格にジアリールアミノ基を導入した化合物が発光材料として用い得ることが記載されている。しかしながら、本発明者らがフルオレノン骨格にジアリールアミノ基を導入した化合物の発光特性を実際に評価したところ、発光特性は十分に満足しうるものではなく（後掲の比較例１参照）、より優れた発光特性を有する発光材料を提供する必要があることが判明した。
そこで本発明者らは、フルオレノン骨格に類似する骨格を有する化合物群について種々の検討を始め、多数の類似骨格の中からベンゾフェノン骨格を有する化合物群に発光材料として有用性があることを初めて見出し、さらに検討を進めることにした。上記のように、ベンゾフェノン骨格を有する化合物については、特許文献１において有機エレクトロルミネッセンス素子の発光層のホスト材料や正孔注入層の正孔輸送材料として有用であることが記載されている。しかしながら、特許文献１に記載される化合物が、発光材料として機能しうるものであるか否かについては検討がなされていない。発光材料は、ホスト材料や正孔輸送材料とは要求される性質や機能が異なるため、特許文献１の一般式で表される化合物の発光材料としての有用性は不明である。また、特許文献１には、ベンゾフェノンにカルバゾール−９−イル基以外の置換アミノ基が結合した化合物については記載されていない。このため、カルバゾール−９−イル基以外の置換アミノ基が置換したベンゾフェノン誘導体については合成すらなされていないものもあり、発光材料としての有用性は予測がつかない。【０００８】
このような状況下において本発明者らは、ベンゾフェノン誘導体の発光材料としての有用性についてさらに検討を進め、発光特性が優れた化合物を見出すことを目指して研究を重ねた。そして、発光材料として有用な化合物の一般式を導きだし、発光効率が高い有機発光素子の構成を一般化することを目的として鋭意検討を進めた。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、特定の構造を有するベンゾフェノン誘導体が発光材料として優れた性質を有することを見出した。また、そのような化合物群の中に、遅延蛍光材料として有用なものがあることを見出し、発光効率が高い有機発光素子を安価に提供しうることを明らかにした。本発明者らは、これらの知見に基づいて、上記の課題を解決する手段として、以下の本発明を提供するに至った。【００１０】
［１］  下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化３】
2014168101.tif 000005
［一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ10は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ10の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）で表される基である。Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ4とＲ5、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8、Ｒ8とＲ9、Ｒ9とＲ10は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化４】
2014168101.tif 000006
［一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ20は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ15とＲ16、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］【００１１】
［２］  前記一般式（２）で表される基が、下記一般式（３）〜（８）のいずれかで表される基であることを特徴とする［１］に記載の発光材料。
【化５−１】
2014168101.tif 000007
【化５−２】
2014168101.tif 000008
［一般式（３）〜（８）において、Ｒ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ65、Ｒ71〜Ｒ79、Ｒ81〜Ｒ90は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ27とＲ28、Ｒ28とＲ29、Ｒ29とＲ30、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ64とＲ65、Ｒ54とＲ61、Ｒ55とＲ65、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ74とＲ75、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78、Ｒ78とＲ79、Ｒ81とＲ82、Ｒ82とＲ83、Ｒ83とＲ84、Ｒ85とＲ86、Ｒ86とＲ87、Ｒ87とＲ88、Ｒ89とＲ90は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
［３］  一般式（１）のＲ1〜Ｒ5のうちの少なくとも１つと、Ｒ6〜Ｒ10のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする［１］または［２］に記載の発光材料。
［４］  一般式（１）のＲ3とＲ8が、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする［３］に記載の発光材料。
［５］  前記一般式（２）で表される基が、前記一般式（４）で表される基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の発光材料。
［６］  前記一般式（２）で表される基が、前記一般式（３）で表される基であることを特徴とする［１］〜［４］のいずれか１項に記載の発光材料。
［７］  前記一般式（３）のＲ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ30の少なくとも１つが置換基であることを特徴とする［６］に記載の発光材料。
［８］  前記置換基が、前記一般式（３）〜（８）のいずれかで表される基であることを特徴とする［７］に記載の発光材料。
［９］  前記一般式（３）のＲ23およびＲ28の少なくとも１つが前記置換基であることを特徴とする［８］に記載の発光材料。
［１０］  前記一般式（１）で表される化合物からなる遅延蛍光体。
［１１］  ［１］〜［９］のいずれか１項に記載の発光材料を含むことを特徴とする有機発光素子。
［１２］
発光ピーク波長が異なる一般式（１）で表される発光材料を２種以上含むことを特徴とする［１１］に記載の有機発光素子。
［１３］
遅延蛍光を放射することを特徴とする［１１］または［１２］に記載の有機発光素子。
［１４］
有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項［１１］〜［１３］のいずれか１項に記載の有機発光素子。【００１２】
［１５］  下記一般式（１’）で表される化合物。
【化６】
2014168101.tif 000009
［一般式（１’）において、Ｒ1'〜Ｒ10 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1’〜Ｒ10 ’の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２’）で表される基である。Ｒ1’とＲ2’、Ｒ2’とＲ3’、Ｒ3’とＲ4’、Ｒ4’とＲ5’、Ｒ6’とＲ7’、Ｒ7’とＲ8’、Ｒ8’とＲ9’、Ｒ9’とＲ10’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化７】
2014168101.tif 000010
［一般式（２’）において、Ｒ11’〜Ｒ20 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11’とＲ12’、Ｒ12’とＲ13’、Ｒ13’とＲ14’、Ｒ14’とＲ15’、Ｒ15’とＲ16’、Ｒ16’とＲ17’、Ｒ17’とＲ18’、Ｒ18’とＲ19’、Ｒ19’とＲ20’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｒ15’とＲ16’が一緒になって単結合を形成するとき、Ｒ13’とＲ18’は各々独立に水素原子または前記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基であるが、少なくとも一方は前記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基である。Ｐｈ’は置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１’は０または１を表す。］
【発明の効果】
【００１３】
本発明の化合物は、発光材料として有用である。また、本発明の化合物の中には遅延蛍光を放射するものが含まれている。本発明の化合物を発光材料として用いた有機発光素子は、高い発光効率を実現しうる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。
【図２】実施例１の化合物１の発光スペクトルである。
【図３】実施例１の化合物１の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図４】実施例１の化合物１の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図５】実施例１の化合物１の発光寿命スペクトルである。
【図６】実施例１の化合物１のサイクリックボルタンモグラムである。
【図７】実施例２の化合物２の発光スペクトルである。
【図８】実施例２の化合物２の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図９】実施例２の化合物２の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図１０】実施例２の化合物２の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図１１】実施例２の化合物２の発光寿命スペクトルである。
【図１２】実施例２の化合物２のサイクリックボルタンモグラムである。
【図１３】実施例３の化合物３の発光スペクトルである。
【図１４】実施例３の化合物３の溶液の過渡減衰曲線である。
【図１５】実施例３の化合物３の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図１６】実施例３の化合物３の発光寿命スペクトルである。
【図１７】実施例３の化合物３のサイクリックボルタンモグラムである。
【図１８】実施例４、５の化合物１７、１８の発光スペクトルである。
【図１９】実施例４の化合物１７の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図２０】実施例４の化合物１７の発光寿命スペクトルである。
【図２１】実施例４の化合物１７のサイクリックボルタンモグラムである。
【図２２】実施例５の化合物１８の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図２３】実施例５の化合物１８の発光寿命スペクトルである。
【図２４】実施例５の化合物１８のサイクリックボルタンモグラムである。
【図２５】比較例１の比較化合物Ａの薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図２６】実施例６の化合物１の有機エレクトロミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図２７】実施例６の化合物１の有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度−発光強度特性を示すグラフである。
【図２８】実施例６の化合物１の有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図２９】実施例７の化合物２の有機エレクトロミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図３０】実施例７の化合物２の有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度−発光強度特性を示すグラフである。
【図３１】実施例７の化合物２の有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図３２】実施例８の化合物３の有機エレクトロミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図３３】実施例８の化合物３の有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度−発光強度特性を示すグラフである。
【図３４】実施例８の化合物３の有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図３５】実施例９、１０の化合物１７、１８の有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図３６】実施例９、１０の化合物１７、１８の有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度−発光強度特性を示すグラフである。
【図３７】実施例９、１０の化合物１７、１８の有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。また、本発明に用いられる化合物の分子内に存在する水素原子の同位体種は特に限定されず、例えば分子内の水素原子がすべて1Ｈであってもよいし、一部または全部が2Ｈ（デューテリウムＤ）であってもよい。
【００１６】
［一般式（１）で表される化合物］
本発明の発光材料は、下記一般式（１）で表される化合物からなることを特徴とする。
【化８】
2014168101.tif 000011
【００１７】
一般式（１）において、Ｒ1〜Ｒ10は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ10の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）で表される基である。下記一般式（２）で表される基は、Ｒ1〜Ｒ10のうちの１つのみであってもよいし、２つ以上であってもよい。
下記一般式（２）で表される基がＲ1〜Ｒ10のうちの１つのみであるときは、Ｒ2またはＲ3が下記一般式（２）で表される基であることが好ましく、Ｒ3が下記一般式（２）で表される基であることがより好ましい。
一方、Ｒ1〜Ｒ10のうちの２つ以上が下記一般式（２）で表される基であるときは、下記一般式（２）で表される基は、Ｒ1〜Ｒ5の少なくとも１つと、Ｒ6〜Ｒ10の少なくとも１つであることが好ましい。このとき、下記一般式（２）で表される基は、Ｒ1〜Ｒ5のうちの１〜４つ、Ｒ6〜Ｒ10のうちの１〜４つであることが好ましく、Ｒ1〜Ｒ5のうちの１または２つ、Ｒ6〜Ｒ10のうちの１または２つであることがより好ましい。Ｒ1〜Ｒ5のうち一般式（２）で表される基の数と、Ｒ6〜Ｒ10のうち一般式（２）で表される基の数は同じであっても異なっていてもよいが、同じであることが好ましい。Ｒ1〜Ｒ5のうちでは、Ｒ2〜Ｒ4の少なくとも１つが一般式（２）で表される基であることが好ましく、少なくともＲ3が一般式（２）で表される基であることがより好ましい。また、Ｒ6〜Ｒ10のうちでは、Ｒ7〜Ｒ9の少なくとも１つが一般式（２）で表される基であることが好ましく、少なくともＲ8が一般式（２）で表される基であることがより好ましい。好ましい化合物は、一般式（１）のＲ3とＲ8が一般式（２）で表される基である化合物、一般式（１）のＲ2とＲ9が一般式（２）で表される基である化合物、一般式（１）のＲ2、Ｒ4、Ｒ7、Ｒ9が一般式（２）で表される基である化合物であり、さらに好ましい化合物はＲ3とＲ8が一般式（２）で表される基である化合物である。一般式（１）中に存在する複数の一般式（２）で表される基は、同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。また、一般式（１）で表される基は対称構造をとっていることも好ましい。すなわち、Ｒ1とＲ10、Ｒ2とＲ9、Ｒ3とＲ8、Ｒ4とＲ7、Ｒ5とＲ6は、それぞれ同一であることが好ましい。
【００１８】
【化９】
2014168101.tif 000012
【００１９】
一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ20は各々独立に水素原子または置換基を表す。置換基の数は特に制限されず、Ｒ11〜Ｒ20のすべてが無置換（すなわち水素原子）であってもよい。Ｒ11〜Ｒ20のうちの２つ以上が置換基である場合、複数の置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。
Ｒ11〜Ｒ20がとりうる置換基と、Ｒ1〜Ｒ10がとりうる置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基、炭素数１〜２０のジアルキル置換アミノ基である。さらに好ましい置換基は、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。
【００２０】
Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ4とＲ5、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8、Ｒ8とＲ9、Ｒ9とＲ10、Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ15とＲ16、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造は芳香環であっても脂肪環であってもよく、またヘテロ原子を含むものであってもよく、さらに環状構造は２環以上の縮合環であってもよい。ここでいうヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群より選択されるものであることが好ましい。形成される環状構造の例として、ベンゼン環、ナフタレン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、ピロール環、イミダゾール環、ピラゾール環、トリアゾール環、イミダゾリン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、チアゾール環、イソチアゾール環、シクロヘキサジエン環、シクロヘキセン環、シクロペンタエン環、シクロヘプタトリエン環、シクロヘプタジエン環、シクロヘプタエン環などを挙げることができる。
【００２１】
一般式(２)において、Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。フェニレン基は、１，２−フェニレン基、１，３−フェニレン基、１，４−フェニレン基のいずれであってもよい。より好ましいのは１，４-フェニレン基である。フェニレン基の水素原子は置換基で置換されていてもよく、その場合の置換基としては、上記のＲ11〜Ｒ20がとりうる置換基とＲ1〜Ｒ10がとりうる置換基として説明した置換基を挙げることができる。また、１，２−フェニレン基の３〜６位置の隣あう水素原子どうし、１，３−フェニレン基の４〜６位の隣あう水素原子どうし、１，４−フェニレン基の２位と３位の水素原子、５位と６位の水素原子は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造の説明については、上記のＲ1とＲ2等が互いに結合して形成する環状構造として説明した環状構造を挙げることができる。
一般式（２）において、ｎ１は０または１を表す。
【００２２】
一般式（２）で表される基は、下記一般式（３）〜（８）のいずれかで表される基であることが好ましい。
【化１０−１】
2014168101.tif 000013
【化１０−２】
2014168101.tif 000014
【００２３】
一般式（３）〜（８）において、Ｒ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ65、Ｒ71〜Ｒ79、Ｒ81〜Ｒ90は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ここでいう置換基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ1〜Ｒ10がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができる。また、Ｒ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ65、Ｒ71〜Ｒ79、Ｒ81〜Ｒ90は、各々独立に上記一般式（３）〜（８）のいずれかで表される基であることも好ましい。また、Ｒ89およびＲ90は置換もしくは無置換のアルキル基であることが好ましく、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基であることがより好ましい。一般式（３）〜（８）における置換基の数は特に制限されない。すべてが無置換（すなわち水素原子）である場合も好ましい。また、一般式（３）〜（８）のそれぞれにおいて置換基が２つ以上ある場合、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式（３）〜（８）に置換基が存在している場合、その置換基は一般式（３）であればＲ22〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ29のいずれかであることが好ましく、Ｒ23およびＲ28の少なくとも１つであることがより好ましく、一般式（４）であればＲ32〜Ｒ37のいずれかであることが好ましく、一般式（５）であればＲ42〜Ｒ47のいずれかであることが好ましく、一般式（６）であればＲ52、Ｒ53、Ｒ56、Ｒ57、Ｒ62〜Ｒ64のいずれかであることが好ましく、一般式（７）であればＲ72〜Ｒ74、Ｒ77、Ｒ78のいずれかであることが好ましく、一般式（８）であればＲ82〜Ｒ87、Ｒ89、Ｒ90のいずれかであることが好ましい。
【００２４】
一般式（３）〜（８）において、Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ27とＲ28、Ｒ28とＲ29、Ｒ29とＲ30、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ64とＲ65、Ｒ54とＲ61、Ｒ55とＲ65、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ74とＲ75、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78、Ｒ78とＲ79、Ｒ81とＲ82、Ｒ82とＲ83、Ｒ83とＲ84、Ｒ85とＲ86、Ｒ86とＲ87、Ｒ87とＲ88、Ｒ89とＲ90は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造の説明と好ましい例については、上記の一般式（１）において、Ｒ1とＲ2等が互いに結合して形成する環状構造の説明と好ましい例を参照することができる。
【００２５】
一般式(３)〜（８）において、Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表し、ｎ１は０または１を表す。ここでいうＰｈの説明と好ましい位置異性体については、上記のＰｈの説明と好ましい位置異性体を参照することができる。
【００２６】
一般式（１）中に存在する一般式（２）で表される基は、すべてが一般式（３）〜（８）のいずれか１つの一般式で表される基であることが好ましい。例えば、一般式（３）で表される基である場合や、すべてが一般式（４）で表される場合を好ましく例示することができる。
【００２７】
また、一般式（１）で表される化合物は、一般式（９）〜（２４）で表される化合物であることが好ましく、一般式（９）、（１３）、（１６）、（１９）で表される化合物であることがより好ましい。
【化１１】
2014168101.tif 000015
一般式（９）〜（２４）において、Ｒ105〜Ｒ137は各々独立に下記式（２５）〜（３２）で表される基であり、式（２７）で表される基であることが好ましい。また、一般式（９）、（１０）、（１３）〜（２４）に存在する複数のＲは同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。例えば、一般式（９）のＲ105とＲ106は同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。
【００２８】
【化１２】
2014168101.tif 000016
式（２６）、（３１）において、Ｒ138〜Ｒ141は各々独立に水素原子または置換基を表す。ここでいう置換基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ1〜Ｒ10がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができる。
【００２９】
以下において、一般式（１）で表される化合物の具体例を例示する。ただし、本発明において用いることができる一般式（１）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。
【００３０】
【化１３】
2014168101.tif 000017
【００３１】
【化１４】
2014168101.tif 000018
【００３２】
【化１５】
2014168101.tif 000019
【００３３】
【化１６】
2014168101.tif 000020
【００３４】
【化１７】
2014168101.tif 000021
【００３５】
【化１８】
2014168101.tif 000022
【００３６】
【化１９】
2014168101.tif 000023
【００３７】
【化２０】
2014168101.tif 000024
【００３８】
【化２１】
2014168101.tif 000025
【００３９】
【化２２】
2014168101.tif 000026
【００４０】
【化２３】
2014168101.tif 000027
【００４１】
【化２４】
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【００４２】
【化２５】
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【００４３】
【化２６】
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【００４４】
【化２７】
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【００４５】
【化２８】
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【００４６】
【化２９】
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【００４７】
【化３０】
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【００４８】
【化３１】
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【００４９】
【化３２】
2014168101.tif 000036
【００５０】
【化３３】
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【００５１】
【化３４】
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【００５２】
【化３５】
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【００５３】
【化３６】
2014168101.tif 000040
【００５４】
一般式（１）で表される化合物の分子量は、例えば一般式（１）で表される化合物を含む有機層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさらに好ましく、８００以下であることがさらにより好ましい。分子量の下限値は、一般式（１）で表される最小化合物の分子量である。
一般式（１）で表される化合物は、分子量にかかわらず塗布法で成膜してもよい。塗布法を用いれば、分子量が比較的大きな化合物であっても成膜することが可能である。
【００５５】
本発明を応用して、分子内に一般式（１）で表される構造を複数個含む化合物を、発光材料として用いることも考えられる。
例えば、一般式（１）で表される構造中にあらかじめ重合性基を存在させておいて、その重合性基を重合させることによって得られる重合体を、発光材料として用いることが考えられる。具体的には、一般式（１）のＲ1〜Ｒ10のいずれかに重合性官能基を含むモノマーを用意して、これを単独で重合させるか、他のモノマーとともに共重合させることにより、繰り返し単位を有する重合体を得て、その重合体を発光材料として用いることが考えられる。あるいは、一般式（１）で表される構造を有する化合物どうしを反応させることにより、二量体や三量体を得て、それらを発光材料として用いることも考えられる。
【００５６】
一般式（１）で表される構造を含む繰り返し単位を有する重合体の例として、下記一般式（３３）または（３４）で表される構造を含む重合体を挙げることができる。
【化３７】
2014168101.tif 000041
【００５７】
一般式（３３）または（３４）において、Ｑは一般式（１）で表される構造を含む基を表し、Ｌ1およびＬ2は連結基を表す。連結基の炭素数は、好ましくは０〜２０であり、より好ましくは１〜１５であり、さらに好ましくは２〜１０である。連結基は−Ｘ11−Ｌ11−で表される構造を有するものであることが好ましい。ここで、Ｘ11は酸素原子または硫黄原子を表し、酸素原子であることが好ましい。Ｌ11は連結基を表し、置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のアリーレン基であることが好ましく、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
一般式（３３）または（３４）において、Ｒ101、Ｒ102、Ｒ103およびＲ104は、各々独立に置換基を表す。好ましくは、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基、フッ素原子、塩素原子であり、さらに好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基である。
Ｌ1およびＬ2で表される連結基は、Ｑを構成する一般式（１）の構造のＲ1〜Ｒ10のいずれか、一般式（２）のＲ11〜Ｒ20のいずれか、一般式（３）の構造のＲ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ30のいずれか、一般式（４）の構造のＲ31〜Ｒ38のいずれか、一般式（５）の構造のＲ41〜Ｒ48のいずれか、一般式（６）の構造のＲ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ65のいずれか、一般式（７）の構造のＲ71〜Ｒ78のいずれか、一般式（８）の構造のＲ81〜Ｒ90のいずれかに結合することができる。１つのＱに対して連結基が２つ以上連結して架橋構造や網目構造を形成していてもよい。
【００５８】
繰り返し単位の具体的な構造例として、下記式（３５）〜（３８）で表される構造を挙げることができる。
【化３８】
2014168101.tif 000042
【００５９】
これらの式（３５）〜（３８）を含む繰り返し単位を有する重合体は、一般式（１）の構造のＲ1〜Ｒ10のいずれかにヒドロキシ基を導入しておき、それをリンカーとして下記化合物を反応させて重合性基を導入し、その重合性基を重合させることにより合成することができる。
【化３９】
2014168101.tif 000043
【００６０】
分子内に一般式（１）で表される構造を含む重合体は、一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位のみからなる重合体であってもよいし、それ以外の構造を有する繰り返し単位を含む重合体であってもよい。また、重合体の中に含まれる一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位は、単一種であってもよいし、２種以上であってもよい。一般式（１）で表される構造を有さない繰り返し単位としては、通常の共重合に用いられるモノマーから誘導されるものを挙げることができる。例えば、エチレン、スチレンなどのエチレン性不飽和結合を有するモノマーから誘導される繰り返し単位を挙げることができる。
【００６１】
［一般式（１’）で表される化合物の合成方法］
一般式（１）で表される化合物のうち、下記一般式（１’）で表される化合物は新規化合物である。
【化４０】
2014168101.tif 000044
【００６２】
一般式（１’）において、Ｒ1'〜Ｒ10 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1’〜Ｒ10 ’の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２’）で表される基である。
【００６３】
【化４１】
2014168101.tif 000045
【００６４】
一般式（２’）において、Ｒ11’〜Ｒ20 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ1’とＲ2’、Ｒ2’とＲ3’、Ｒ3’とＲ4’、Ｒ4’とＲ5’、Ｒ6’とＲ7’、Ｒ7’とＲ8’、Ｒ8’とＲ9’、Ｒ9’とＲ10’、Ｒ11’とＲ12’、Ｒ12’とＲ13’、Ｒ13’とＲ14’、Ｒ14’とＲ15’、Ｒ15’とＲ16’、Ｒ16’とＲ17’、Ｒ17’とＲ18’、Ｒ18’とＲ19’、Ｒ19’とＲ20’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｒ15’とＲ16’が一緒になって単結合を形成するとき、Ｒ13’とＲ18’は各々独立に水素原子または上記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基である。
一般式（２’）において、Ｐｈ’は置換または無置換のフェニレン基を表し、ｎ１は０または１を表す。ただし、Ｒ15’とＲ16’が一緒になって単結合を形成するとき、Ｒ13’とＲ18’は各々独立に水素原子または一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基であるが、少なくとも一方は一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基である。
一般式（１’）におけるＲ1'〜Ｒ10 ’とＲ11’〜Ｒ20 ’、Ｐｈ’の説明と好ましい範囲については、一般式（１）で表される化合物の説明を参照することができる。
【００６５】
［一般式（１’）で表される化合物の合成方法］
一般式（１’）で表される化合物は、既知の反応を組み合わせることによって合成することができる。例えば、一般式（１’）のＲ3’とＲ8’が一般式（２）で表される基である化合物は、以下の２つの化合物を反応させることにより合成することが可能である。
【化４２】
2014168101.tif 000046
【００６６】
上記の反応式におけるＲ1’、Ｒ2’、Ｒ4’〜Ｒ7’、Ｒ9’〜Ｒ20 ’の説明については、一般式（１’）における対応する記載を参照することができる。Ｘはハロゲン原子を表し、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができ、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましい。
上記の反応は、公知の反応を応用したものであり、公知の反応条件を適宜選択して用いることができる。上記の反応の詳細については、後述の合成例を参考にすることができる。また、一般式（１’）で表される化合物は、その他の公知の合成反応を組み合わせることによっても合成することができる。
【００６７】
［有機発光素子］
本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光材料として有用である。このため、本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光層に発光材料として効果的に用いることができる。一般式（１）で表される化合物の中には、遅延蛍光を放射する遅延蛍光材料（遅延蛍光体）が含まれている。すなわち本発明は、一般式（１）で表される構造を有する遅延蛍光体の発明と、一般式（１）で表される化合物を遅延蛍光体として使用する発明と、一般式（１）で表される化合物を用いて遅延蛍光を発光させる方法の発明も提供する。そのような化合物を発光材料として用いた有機発光素子は、遅延蛍光を放射し、発光効率が高いという特徴を有する。その原理を、有機エレクトロルミネッセンス素子を例にとって説明すると以下のようになる。
【００６８】
有機エレクトロルミネッセンス素子においては、正負の両電極より発光材料にキャリアを注入し、励起状態の発光材料を生成し、発光させる。通常、キャリア注入型の有機エレクトロルミネッセンス素子の場合、生成した励起子のうち、励起一重項状態に励起されるのは２５％であり、残り７５％は励起三重項状態に励起される。従って、励起三重項状態からの発光であるリン光を利用するほうが、エネルギーの利用効率が高い。しかしながら、励起三重項状態は寿命が長いため、励起状態の飽和や励起三重項状態の励起子との相互作用によるエネルギーの失活が起こり、一般にリン光の量子収率が高くないことが多い。一方、遅延蛍光材料は、項間交差等により励起三重項状態へとエネルギーが遷移した後、三重項−三重項消滅あるいは熱エネルギーの吸収により、励起一重項状態に逆項間交差され蛍光を放射する。有機エレクトロルミネッセンス素子においては、なかでも熱エネルギーの吸収による熱活性化型の遅延蛍光材料が特に有用であると考えられる。有機エレクトロルミネッセンス素子に遅延蛍光材料を利用した場合、励起一重項状態の励起子は通常通り蛍光を放射する。一方、励起三重項状態の励起子は、デバイスが発する熱を吸収して励起一重項へ項間交差され蛍光を放射する。このとき、励起一重項からの発光であるため蛍光と同波長での発光でありながら、励起三重項状態から励起一重項状態への逆項間交差により、生じる光の寿命（発光寿命）は通常の蛍光やりん光よりも長くなるため、これらよりも遅延した蛍光として観察される。これを遅延蛍光として定義できる。このような熱活性化型の励起子移動機構を用いれば、キャリア注入後に熱エネルギーの吸収を経ることにより、通常は２５％しか生成しなかった励起一重項状態の化合物の比率を２５％以上に引き上げることが可能となる。１００℃未満の低い温度でも強い蛍光および遅延蛍光を発する化合物を用いれば、デバイスの熱で充分に励起三重項状態から励起一重項状態への項間交差が生じて遅延蛍光を放射するため、発光効率を飛躍的に向上させることができる。
【００６９】
本発明の一般式（１）で表される化合物を発光層の発光材料として用いることにより、有機フォトルミネッセンス素子（有機ＰＬ素子）や有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの優れた有機発光素子を提供することができる。このとき、本発明の一般式（１）で表される化合物は、いわゆるアシストドーパントとして、発光層に含まれる他の発光材料の発光をアシストする機能を有するものであってもよい。すなわち、発光層に含まれる本発明の一般式（１）で表される化合物は、発光層に含まれるホスト材料の最低励起一重項エネルギー準位と発光層に含まれる他の発光材料の最低励起一重項エネルギー準位の間の最低励起一重項エネルギー準位を有するものであってもよい。また、発光層には、本発明の一般式（１）で表される化合物を２種以上用いてもよい。例えば、発光ピーク波長が互いに異なる２種以上の一般式（１）で表される化合物を用いてもよい。このとき、互いに発光色が異なる化合物を組み合わせて用いることが好ましい。例えば色の三原色に対応する光を発光する各化合物を組み合わせて用いることができる。
有機フォトルミネッセンス素子は、基板上に少なくとも発光層を形成した構造を有する。また、有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも陽極、陰極、および陽極と陰極の間に有機層を形成した構造を有する。有機層は、少なくとも発光層を含むものであり、発光層のみからなるものであってもよいし、発光層の他に１層以上の有機層を有するものであってもよい。そのような他の有機層として、正孔輸送層、正孔注入層、電子阻止層、正孔阻止層、電子注入層、電子輸送層、励起子阻止層などを挙げることができる。正孔輸送層は正孔注入機能を有した正孔注入輸送層でもよく、電子輸送層は電子注入機能を有した電子注入輸送層でもよい。具体的な有機エレクトロルミネッセンス素子の構造例を図１に示す。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔注入層、４は正孔輸送層、５は発光層、６は電子輸送層、７は陰極を表わす。
以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および各層について説明する。なお、基板と発光層の説明は有機フォトルミネッセンス素子の基板と発光層にも該当する。
【００７０】
（基板）
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、基板に支持されていることが好ましい。この基板については、特に制限はなく、従来から有機エレクトロルミネッセンス素子に慣用されているものであればよく、例えば、ガラス、透明プラスチック、石英、シリコンなどからなるものを用いることができる。
【００７１】
（陽極）
有機エレクトロルミネッセンス素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが好ましく用いられる。このような電極材料の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ2、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ2Ｏ3−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極材料の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な材料を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【００７２】
（陰極）
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが用いられる。このような電極材料の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陽極の説明で挙げた導電性透明材料を陰極に用いることで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【００７３】
（発光層）
発光層は、陽極および陰極のそれぞれから注入された正孔および電子が再結合することにより励起子が生成した後、発光する層であり、発光材料を単独で発光層に使用しても良いが、好ましくは発光材料とホスト材料を含む。発光材料としては、一般式（１）で表される本発明の化合物群から選ばれる１種または２種以上を用いることができる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子および有機フォトルミネッセンス素子が高い発光効率を発現するためには、発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、発光材料中に閉じ込めることが重要である。従って、発光層中に発光材料に加えてホスト材料を用いることが好ましい。ホスト材料としては、励起一重項エネルギー、励起三重項エネルギーの少なくとも何れか一方が本発明の発光材料よりも高い値を有する有機化合物を用いることができる。その結果、本発明の発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、本発明の発光材料の分子中に閉じ込めることが可能となり、その発光効率を十分に引き出すことが可能となる。もっとも、一重項励起子および三重項励起子を十分に閉じ込めることができなくても、高い発光効率を得ることが可能な場合もあるため、高い発光効率を実現しうるホスト材料であれば特に制約なく本発明に用いることができる。本発明の有機発光素子または有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光は発光層に含まれる本発明の発光材料から生じる。この発光は蛍光発光および遅延蛍光発光の両方を含む。但し、発光の一部或いは部分的にホスト材料からの発光があってもかまわない。
ホスト材料を用いる場合、発光材料である本発明の化合物が発光層中に含有される量は０．１重量％以上であることが好ましく、１重量％以上であることがより好ましく、また、５０重量％以下であることが好ましく、２０重量％以下であることがより好ましく、１０重量％以下であることがさらに好ましい。
発光層におけるホスト材料としては、正孔輸送能、電子輸送能を有し、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高いガラス転移温度を有する有機化合物であることが好ましい。
【００７４】
（注入層）
注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、正孔注入層と電子注入層があり、陽極と発光層または正孔輸送層の間、および陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層は必要に応じて設けることができる。
【００７５】
（阻止層）
阻止層は、発光層中に存在する電荷（電子もしくは正孔）および／または励起子の発光層外への拡散を阻止することができる層である。電子阻止層は、発光層および正孔輸送層の間に配置されることができ、電子が正孔輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。同様に、正孔阻止層は発光層および電子輸送層の間に配置されることができ、正孔が電子輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。阻止層はまた、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止するために用いることができる。すなわち電子阻止層、正孔阻止層はそれぞれ励起子阻止層としての機能も兼ね備えることができる。本明細書でいう電子阻止層または励起子阻止層は、一つの層で電子阻止層および励起子阻止層の機能を有する層を含む意味で使用される。
【００７６】
（正孔阻止層）
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は電子を輸送しつつ、正孔が電子輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層の材料としては、後述する電子輸送層の材料を必要に応じて用いることができる。
【００７７】
（電子阻止層）
電子阻止層とは、広い意味では正孔を輸送する機能を有する。電子阻止層は正孔を輸送しつつ、電子が正孔輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔が再結合する確率を向上させることができる。
【００７８】
（励起子阻止層）
励起子阻止層とは、発光層内で正孔と電子が再結合することにより生じた励起子が電荷輸送層に拡散することを阻止するための層であり、本層の挿入により励起子を効率的に発光層内に閉じ込めることが可能となり、素子の発光効率を向上させることができる。励起子阻止層は発光層に隣接して陽極側、陰極側のいずれにも挿入することができ、両方同時に挿入することも可能である。すなわち、励起子阻止層を陽極側に有する場合、正孔輸送層と発光層の間に、発光層に隣接して該層を挿入することができ、陰極側に挿入する場合、発光層と陰極との間に、発光層に隣接して該層を挿入することができる。また、陽極と、発光層の陽極側に隣接する励起子阻止層との間には、正孔注入層や電子阻止層などを有することができ、陰極と、発光層の陰極側に隣接する励起子阻止層との間には、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層などを有することができる。阻止層を配置する場合、阻止層として用いる材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーの少なくともいずれか一方は、発光材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーよりも高いことが好ましい。
【００７９】
（正孔輸送層）
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。使用できる公知の正孔輸送材料としては例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、芳香族第３級アミン化合物を用いることがより好ましい。
【００８０】
（電子輸送層）
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる場合もある）としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。使用できる電子輸送層としては例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【００８１】
有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際には、一般式（１）で表される化合物を発光層に用いるだけでなく、発光層以外の層にも用いてもよい。その際、発光層に用いる一般式（１）で表される化合物と、発光層以外の層に用いる一般式（１）で表される化合物は、同一であっても異なっていてもよい。例えば、上記の注入層、阻止層、正孔阻止層、電子阻止層、励起子阻止層、正孔輸送層、電子輸送層などにも一般式（１）で表される化合物を用いてもよい。これらの層の製膜方法は特に限定されず、ドライプロセス、ウェットプロセスのどちらで作製してもよい。
【００８２】
以下に、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示する。ただし、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲ、Ｒ2〜Ｒ7は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ｎは３〜５の整数を表す。
【００８３】
まず、発光層のホスト材料としても用いることができる好ましい化合物を挙げる。
【００８４】
【化４３】
2014168101.tif 000047
【００８５】
【化４４】
2014168101.tif 000048
【００８６】
【化４５】
2014168101.tif 000049
【００８７】
【化４６】
2014168101.tif 000050
【００８８】
【化４７】
2014168101.tif 000051
【００８９】
次に、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００９０】
【化４８】
2014168101.tif 000052
【００９１】
次に、正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００９２】
【化４９】
2014168101.tif 000053
【００９３】
【化５０】
2014168101.tif 000054
【００９４】
【化５１】
2014168101.tif 000055
【００９５】
【化５２】
2014168101.tif 000056
【００９６】
【化５３】
2014168101.tif 000057
【００９７】
【化５４】
2014168101.tif 000058
【００９８】
次に、電子阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００９９】
【化５５】
2014168101.tif 000059
【０１００】
次に、正孔阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１０１】
【化５６】
2014168101.tif 000060
【０１０２】
次に、電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１０３】
【化５７】
2014168101.tif 000061
【０１０４】
【化５８】
2014168101.tif 000062
【０１０５】
【化５９】
2014168101.tif 000063
【０１０６】
次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【０１０７】
【化６０】
2014168101.tif 000064
【０１０８】
さらに添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。
【０１０９】
【化６１】
2014168101.tif 000065
【０１１０】
上述の方法により作製された有機エレクトロルミネッセンス素子は、得られた素子の陽極と陰極の間に電界を印加することにより発光する。このとき、励起一重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長の光が、蛍光発光および遅延蛍光発光として確認される。また、励起三重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長が、りん光として確認される。通常の蛍光は、遅延蛍光発光よりも蛍光寿命が短いため、発光寿命は蛍光と遅延蛍光で区別できる。
一方、りん光については、本発明の化合物のような通常の有機化合物では、励起三重項エネルギーは不安定で熱等に変換され、寿命が短く直ちに失活するため、室温では殆ど観測できない。通常の有機化合物の励起三重項エネルギーを測定するためには、極低温の条件での発光を観測することにより測定可能である。
【０１１１】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、単一の素子、アレイ状に配置された構造からなる素子、陽極と陰極がＸ−Ｙマトリックス状に配置された構造のいずれにおいても適用することができる。本発明によれば、発光層に一般式（１）で表される化合物を含有させることにより、発光効率が大きく改善された有機発光素子が得られる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子は、さらに様々な用途へ応用することが可能である。例えば、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を用いて、有機エレクトロルミネッセンス表示装置を製造することが可能であり、詳細については、時任静士、安達千波矢、村田英幸共著「有機ＥＬディスプレイ」（オーム社）を参照することができる。また、特に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、需要が大きい有機エレクトロルミネッセンス照明やバックライトに応用することもできる。
【実施例】
【０１１２】
以下に合成例および実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。なお、発光特性の評価は、ソースメータ（ケースレー社製：２４００シリーズ）、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）、分光放射計（トプコン社製：ＳＲ−３）およびストリークカメラ（浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型）を用いて行った。【０１１３】
（合成例１）  化合物１の合成
【化６２】
2014168101.tif 000066
【０１１４】
４、４’-ジブロモベンゾフェノン（１．０２ｇ，３．００ｍｍｏｌ）と１０Ｈ−フェノキサジン（１．２０ｇ，６．６ｍｍｏｌ）を三つ口フラスコに入れ、フラスコ内を窒素置換し、トルエン５０ｍＬを加えて１０分間攪拌した。攪拌後、ビス（トリ−tert−ブチルホスフィン）パラジウム（０）（０．１５ｇ，０．３０ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（１．０４ｇ，７．５０ｍｍｏｌ）を加え、１２０℃で２４時間攪拌した後、水を加えてさらに３０分攪拌した。その後、この混合物にクロロホルムを加えて抽出した。有機層と水層を分離し、有機層に硫酸ナトリウムを加えて乾燥し、吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液をカラムクロマトグラフィーにより精製し、４、４−ビス（１０Ｈ−フェノキサジン）ベンゾフェノンを収量１．４２ｇ、収率８８．７％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲおよび元素分析によって行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ，δ）：８．１０（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．５４（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），６．７５−６．６９（ｍ，８Ｈ），６．６５（ｔｄ，Ｊ＝８．０、２．０Ｈｚ、４Ｈ），６．０２（ｄｄ，Ｊ＝８．０，１．５Ｈｚ，４Ｈ）．
元素分析: Anal. Calcd for Ｃ37Ｈ24Ｎ2:Ｃ８１．６０％，Ｈ４．４４％，Ｎ５．１４％；found：Ｃ８１．６９％，Ｈ４．４１％，Ｎ５．１１％．【０１１５】
（合成例２）  化合物２の合成
【化６３】
2014168101.tif 000067
【０１１６】
４、４’-ジブロモベンゾフェノン（１．０２ｇ，３．００ｍｍｏｌ）と３，９’−ビ−９Ｈ−カルバゾール（２．１９ｇ，６．６０ｍｍｏｌ）を三つ口フラスコに入れ、フラスコ内を窒素置換し、トルエン５０ｍＬを加えて１０分間攪拌した。攪拌後、ビス（トリ-tert-ブチルホスフィン）パラジウム（０）（０．１５ｇ，０．３０ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（１．０４ｇ，７．５０ｍｍｏｌ）を加え、１２０℃で２４時間攪拌した後、水を加えてさらに３０分攪拌した。その後、この混合物にクロロホルムを加えて抽出した。有機層と水層を分離し、有機層に硫酸ナトリウムを加えて乾燥し、吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液をカラムクロマトグラフィーにより精製し、４、４−ビス［３−（９−カルバゾール）−９−カルバゾール］ベンゾフェノンを収量２．２１ｇ、収率８９．１％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲおよび元素分析により行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ,ＣＤＣｌ3,ＴＭＳ,δ）：８．３５（ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，２Ｈ），８．２８（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），８．２２（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ），８．１７（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ、２Ｈ），７．９３（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．７８（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），７．６６−７．６３（ｍ，４Ｈ），７．５６（ｔ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，２Ｈ），７．４７−７．４３（ｍ，８Ｈ），７．４１（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ），７．３５−７．３２（ｍ，４Ｈ）．
元素分析: Anal. Calcd for Ｃ61Ｈ38Ｎ4：Ｃ８６．９１％，Ｈ４．５４％，Ｎ６．６５％；found：Ｃ８６．７２％，Ｈ４．４０％，Ｎ６．５３％．【０１１７】
（合成例３）化合物３の合成
【化６４】
2014168101.tif 000068
【０１１８】
４、４’-ジブロモベンゾフェノン（１．０２ｇ，３．００ｍｍｏｌ）と９Ｈ-カルバゾール（１．１０ｇ，６．６ｍｍｏｌ）を三つ口フラスコに入れ、フラスコ内を窒素置換し、トルエン５０ｍＬを加えて１０分間攪拌した。攪拌後、ビス（トリ-tert-ブチルホスフィン）パラジウム（０）（０．１５ｇ，０．３０ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（１．０４ｇ，７．５０ｍｍｏｌ）を加え、１２０℃で２４時間攪拌した後、水を加えてさらに３０分攪拌した。その後、この混合物にクロロホルムを加えて抽出した。有機層と水層を分離し、有機層に硫酸ナトリウムを加えて乾燥し、吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液をカラムクロマトグラフィーにより精製し、４、４−ビス（９Ｈ-カルバゾール）ベンゾフェノンを収量１．３８ｇ、収率９０．０％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲおよび元素分析により行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ,ＣＤＣｌ3,ＴＭＳ,δ）：８．１９−８．１７(ｍ，８Ｈ)，７．８１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．５７（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．４６(ｔｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１．０Ｈｚ，４Ｈ)，７．３４(ｔｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１．０Ｈｚ，４Ｈ)．
元素分析: Anal. Calcd for Ｃ37Ｈ24Ｎ2：Ｃ８６．６９％，Ｈ４．７２％，Ｎ５．４６％；found：Ｃ８６．６１％，Ｈ４．６６％，Ｎ５．４３％．【０１１９】
（合成例４）  化合物４の合成
【化６５】
2014168101.tif 000069
【０１２０】
４−ブロモベンゾフェノン（２．００ｇ，７．６６ｍｍｏｌ）、９−（９Ｈ−カルバゾール−３−イル）−９Ｈ−カルバゾール（２．５５ｇ，７．６６ｍｍｏｌ）、ビス（トリ−tert−ブチル）ホスフィンパラジウム（０）（０．３９７ｇ，０．７６６ｍｍｏｌ）、ナトリウム  tert−ブトキシド（１．４７２ｇ，１５．３ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換した。この混合物へ、トルエン３０ｍＬを加えた。この混合物をダイヤフラムポンプを用いて、減圧脱気した後、窒素置換した。この混合物を窒素雰囲気下、１００℃で５時間攪拌した。所定時間経過後、この混合物へクロロホルムを加えて攪拌した。攪拌後、この混合物をセライト、フロリジール、アルミナを通して吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液を分液ロートに移し、水、飽和食塩水で洗浄した。洗浄後、有機層に硫酸マグネシウムを加えて乾燥した。乾燥後、この混合物を吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより、精製した。カラムクロマトグラフィーはまず、クロロホルム：ヘキサン＝１：４の混合溶媒を展開溶媒として用い、次いでクロロホルム：ヘキサン＝１：１の混合溶媒を展開溶媒として用いることにより行った。得られたフラクションを濃縮して得た固体をアセトンとイソプロパノールの混合溶媒で再結晶したところ、目的物の淡黄色粉末状固体を収量２．０１ｇ、収率５１．１％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲおよび元素分析により行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ，δ）：８．３０（ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，１Ｈ），８．１９（ｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，２Ｈ），８．１３（ｄｄ，Ｊ＝８．５，１．５Ｈｚ，３Ｈ），７．９３（ｄｄ，Ｊ＝８．０，１．０Ｈｚ、２Ｈ），７．８２（ｄｄ，Ｊ＝８．５，１．５Ｈｚ，２Ｈ），７．７１（ｄ，Ｊ＝８．５，１Ｈ），７．６６（ｔ，Ｊ＝７．５，１Ｈ），７．６０−７．５５（ｍ，４Ｈ），７．５１（ｔｄ，Ｊ＝７．０，１．０Ｈｚ，１Ｈ），７．４４−７．３９（ｍ，４Ｈ），７．３１（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ、２Ｈ）【０１２１】
（合成例５）  化合物５の合成
【化６６】
2014168101.tif 000070
【０１２２】
４−ブロモベンゾフェノン（２．００ｇ，７．６６ｍｍｏｌ）、１０Ｈ−フェノキサジン（１．４０ｇ，７．６６ｍｍｏｌ）、ビス（トリ−tert−ブチル）ホスフィンパラジウム（０）０．３９７ｇ（０．７６６ｍｍｏｌ）、ナトリウム  tert−ブトキシド１．４７２ｇ（１５．３ｍｍｏｌ）を１００ｍＬ三つ口フラスコに入れ、当該フラスコ内を窒素置換した。この混合物へ、トルエン３０ｍＬを加えた。この混合物をダイヤフラムポンプを用いて、減圧脱気した後、窒素置換した。この混合物を窒素雰囲気下、１００℃で５時間攪拌した。所定時間経過後、この混合物へクロロホルムを加えて攪拌した。攪拌後、この混合物をセライト、フロリジール、アルミナを通して吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液を分液ロートに移し、水、飽和食塩水で洗浄した。洗浄後、有機層に硫酸マグネシウムを加えて乾燥した。乾燥後、この混合物を吸引ろ過してろ液を得た。得られたろ液を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにより、精製した。カラムクロマトグラフィーはまず、クロロホルム：ヘキサン＝１：４の混合溶媒を展開溶媒として用い、次いでクロロホルム：ヘキサン＝１：１の混合溶媒を展開溶媒として用いることにより行った。得られたフラクションを濃縮して得た固体をアセトンとイソプロパノールの混合溶媒で再結晶したところ、目的物の淡黄色粉末状固体を収量１．９８ｇ、収率７１．２％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲおよび元素分析により行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，ＴＭＳ，δ）：８．０４（ｄｄ，Ｊ＝８．５，１．５Ｈｚ，２Ｈ），７．８８（ｄｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１．５Ｈｚ，２Ｈ），７．６４（ｔ，Ｊ＝７．５，１Ｈ），７．５４（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ），７．４９（ｄｄ，Ｊ＝８．５，２．０Ｈｚ，２Ｈ），６．７４−６．６７（ｍ，４Ｈ），６．６３（ｔｄ，Ｊ＝８．０，２．０Ｈｚ，２Ｈ），６．００（ｄｄ，Ｊ＝７．５，１．５Ｈｚ、２Ｈ）【０１２３】
（合成例６）  化合物１７の合成
【化６７】
2014168101.tif 000071
【０１２４】
イソフタル酸ジクロリド（２．６０ｇ，２．００ｍｍｏｌ）とブロモベンゼン（１０ｍｌ）を三つ口フラスコに入れた後、塩化アルミニウム(２．０３ｇ，１．０ｍｍｏｌ)をゆっくり加えて室温で９時間攪拌した。その後９０℃まで温度を上げて２時間攪拌し、冷たいメタノールを加えて、 析出した白い有機物を吸引ろ過して得た。得られた有機物をクロロホルムで再結晶を行い精製し、１，４−ビス(４−ブロモベンゾイル)ベンゼンを収量３.３３ｇ、収率７５．０％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲより行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ,ＣＤＣｌ3,ＴＭＳ,δ）：７．８７(ｓ，４Ｈ)，７．７１（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），７．６７（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ）．【０１２５】
【化６８】
2014168101.tif 000072
【０１２６】
１，３−ビス｛４−（１０Ｈ−フェノキサジン−１０−イル）ベンゾイル｝ベンゼンの合成法で、１，３−ビス（４−ブロモベンゾイル）ベンゼンの代わりに１，４−ビス（４−ブロモベンゾイル）ベンゼンを用いて合成を行い、１,４−ビス[４−（１０−フェノキサジン−１０−イル）ベンゾイル]ベンゼンを収量１．２０ｇ、収率８４．０％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲおよび元素分析により行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ,ＣＤＣｌ3,ＴＭＳ,δ）：８．０９（ｄ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，１Ｈ），８．０１（ｓ，１Ｈ），７．５４（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１Ｈ），６．７５−６．６９(ｍ，２Ｈ)，６．６４（ｔｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１．５Ｈｚ，１Ｈ），６．０２（ｄｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１．０Ｈｚ，１Ｈ）．
元素分析: Anal. Calcd for Ｃ44Ｈ28Ｎ2：Ｃ８１．４７％，Ｈ４．３５％，Ｎ４．３２％；found：Ｃ８１．４５％，Ｈ４．２０％，Ｎ１２．０４％．【０１２７】
（合成例７）  化合物１８の合成
【化６９】
2014168101.tif 000073
【０１２８】
イソフタロイルクロリド（２．６０ｇ，２．００ｍｍｏｌ）とブロモベンゼン（１０ｍｌ）を三つ口フラスコに入れた後、塩化アルミニウム(２．０３ｇ，１．０ｍｍｏｌ)をゆっくり加えて室温で９時間攪拌した。その後９０℃まで温度を上げて２時間攪拌し、冷たいメタノールを加えて、析出した白い有機物を吸引ろ過して得た。得られた有機物をクロロホルムで再結晶を行い精製し、１，３−ビス(４−ブロモベンゾイル)ベンゼンを収量３.９７ｇ、収率８９．０％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲより行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ,ＣＤＣｌ3,ＴＭＳ,δ）：８．１３(ｓ，１Ｈ)，８．００（ｄｄ，Ｊ＝７．５Ｈｚ，１．５Ｈｚ，２Ｈ），７．７０−７．６４（ｍ，９Ｈ）．【０１２９】
【化７０】
2014168101.tif 000074
化合物１の合成法で、４，４’−ジブロモベンゾフェノンの代わりに１，３−ビス（４−ブロモベンゾイル）ベンゼンを用いて、合成を行い、１,３−ビス[４−（１０−フェノキサジン−１０−イル）ベンゾイル]ベンゼンを収量１．４０ｇ、収率９６．０％で得た。
化合物の同定は1Ｈ−ＮＭＲおよび元素分析により行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ,ＣＤＣｌ3,ＴＭＳ,δ）：８．３７（ｔ，１Ｈ），８．１２−８．０８(ｍ，６Ｈ)，７．７２（ｔ，１Ｈ），７．５３（ｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，４Ｈ），６．７４−６．６８（ｍ，８Ｈ），６．６４−６．６１（ｍ，４Ｈ），６．０１（ｄｄ，Ｊ＝８．５Ｈｚ，１．５Ｈｚ，４Ｈ）．
元素分析: Anal. Calcd for Ｃ44Ｈ38Ｎ2：Ｃ８１．４７％，Ｈ４．３５％，Ｎ４．３２％；found:Ｃ８１．４７％，Ｈ４．２７％，Ｎ４．２９％．【０１３０】
（実施例１）  化合物１を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
Ａｒ雰囲気のグローブボックス中で化合物１のトルエン溶液（濃度１０-4ｍｏｌ／Ｌ）を調製した。
また、石英基板上に真空蒸着法にて、真空度１０-4Ｐａ以下の条件にて化合物１の薄膜を５０ｎｍの厚さで形成して有機フォトルミネッセンス素子とした。
これとは別に、石英基板上に真空蒸着法にて、真空度１０-4Ｐａ以下の条件にて化合物１とＣＢＰまたはｍＣＰとを異なる蒸着源から蒸着し、化合物１の濃度が６．０重量％である薄膜を１００ｎｍの厚さで形成して有機フォトルミネッセンス素子とした。
これらの化合物１を用いたサンプルについて、２９０ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図２に示す。
フォトルミネッセンス量子効率は、バブリングなしのトルエン溶液で２８．０％、窒素バブリングしたトルエン溶液で４３．７％、化合物１のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で３８．０％、化合物１とＣＢＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で６０．２％、化合物１とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で７０．２％であった。
また、トルエン溶液と化合物１のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線を図３に示す。この過渡減衰曲線は、化合物に励起光を当てて発光強度が失活してゆく過程を測定した発光寿命測定結果を示すものである。通常の一成分の発光（蛍光もしくはリン光）では発光強度は単一指数関数的に減衰する。これは、グラフの縦軸がセミlog である場合には、直線的に減衰することを意味している。図３に示す化合物１の過渡減衰曲線では、観測初期にこのような直線的成分（蛍光）が観測されているが、数μ秒以降には直線性から外れる成分が現れている。これは遅延成分の発光であり、初期の成分と加算される信号は、長時間側に裾をひくゆるい曲線になる。このように発光寿命を測定することによって、化合物１は蛍光成分のほかに遅延成分を含む発光体であることが確認された。
さらに、化合物１とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の、３００Ｋ、２５０Ｋ、２００Ｋ、１５０Ｋ、１００Ｋ、５０Ｋ、５Ｋの各温度における過渡減衰曲線を図４に示し、３００Ｋにおける発光寿命スペクトルを図５に示す。図４より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。また、即時蛍光成分の発光寿命は０．０６μｓ、遅延蛍光成分の発光寿命は３．７μｓであった。
また、過塩素酸テトラブチルアンモニウム（ＴＢＡＰ）の塩化メチレン溶液（０．１ｍｏｌ／Ｌ濃度）中における化合物１のサイクリックボルタンモグラムを図６に示す。図６より、化合物１は酸化還元特性が良好であり、良好なデバイス寿命を実現しうるものであることが確認された。【０１３１】
（実施例２）  化合物２を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物２を用いた点を変更して、実施例１と同じ方法により図７に示す発光スペクトルを得た。ただし、ＣＢＰは使用せずにＤＰＥＰＯを使用した。
フォトルミネッセンス量子効率は、バブリングなしのトルエン溶液で１５．２％、窒素バブリングしたトルエン溶液で３８．３％、化合物２のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で１６．１％、化合物１とｍＣＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で１６．５％、化合物２とＤＰＥＰＯの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子は大気下で５７．２％、窒素雰囲気下で７２．７％であった。
また、トルエン溶液と化合物２のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線を図８に示す。さらに、化合物２とＤＰＥＰＯの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の、３５０Ｋ、２５０Ｋ、１５０Ｋ、７７Ｋの各温度における過渡減衰曲線を図９に示し、３００Ｋ、２５０Ｋ、２００Ｋ、１５０Ｋ、１００Ｋ、５０Ｋ、５Ｋの各温度における過渡減衰曲線を図１０に示す。また、３００Ｋにおける発光寿命スペクトルを図１１に示す。図９、１０より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。また、即時蛍光成分の発光寿命は０．００９ｍｓ、遅延蛍光成分の発光寿命は０．４５ｍｓであった。
また、過塩素酸テトラブチルアンモニウム（ＴＢＡＰ）の塩化メチレン溶液（０．１ｍｏｌ／Ｌ濃度）中における化合物１のサイクリックボルタンモグラムを図１２に示す。図１２より、化合物２は酸化還元特性が良好であり、良好なデバイス寿命を実現しうるものであることが確認された。【０１３２】
（実施例３）  化合物３を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物３を用いた点を変更して、実施例１と同じ方法により図１３に示す発光スペクトルを得た。ただし、溶媒としてトルエンを使用せずにクロロホルムを使用し、ホスト材料としてＣＢＰやｍＣＰを使用せずにＤＰＥＰＯを使用した。
フォトルミネッセンス量子効率は、バブリングなしのクロロホルム溶液で１５．６％、窒素バブリングしたクロロホルム溶液で２１．２％、化合物３のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で２４．４％、化合物３とＤＰＥＰＯの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で５５．０％であった。
化合物３の塩化メチレン溶液の過渡減衰曲線を図１４に示す。さらに、化合物３とＤＰＥＰＯの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の、３００Ｋ、２５０Ｋ、２００Ｋ、１５０Ｋ、１００Ｋ、５０Ｋ、５Ｋの各温度における過渡減衰曲線を図１５に示し、３００Ｋにおける発光寿命スペクトルを図１６に示す。図１５より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。また、即時蛍光成分の発光寿命は０．０２ｍｓ、遅延蛍光成分の発光寿命は０．５ｍｓであった。
また、過塩素酸テトラブチルアンモニウム（ＴＢＡＰ）の塩化メチレン溶液（０．１ｍｏｌ／Ｌ濃度）中における化合物３のサイクリックボルタンモグラムを図１７に示す。図１７より、化合物３は酸化還元特性が良好であり、良好なデバイス寿命を実現しうるものであることが確認された。【０１３３】
（実施例４）  化合物１７を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
Ａｒ雰囲気のグローブボックス中で化合物１７のシクロヘキサン溶液（濃度１０-4ｍｏｌ／Ｌ）を調製した。このシクロヘキサン溶液について、２９０ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図１８に示す。なお、図１８には、同様の条件で測定した化合物１〜３、１８の各シクロヘキサン溶液（濃度１０-4ｍｏｌ／Ｌ）の発光スペクトルの測定結果も併せて示した。図１８中、ＰＬ１〜ＰＬ３、ＰＬ１７、ＰＬ１８はそれぞれ化合物１〜３、１７、１８のシクロヘキサン溶液の発光スペクトルであり、ＵＶ１〜ＵＶ３、ＵＶ１７、ＵＶ１８はそれぞれ化合物１〜３、１７、１８のシクロヘキサン溶液の吸収スペクトルである。
また、化合物１のかわりに化合物１７を用いた点を変更して、実施例１と同じ方法によりトルエン溶液および有機フォトルミネッセンス素子を作製した。ただし、ホスト材料としてＣＢＰやｍＣＰを使用せずにｍＣＢＰを使用した。そして、これらサンプルについて発光スペクトルを測定した。
フォトルミネッセンス量子効率は、窒素バブリングしたトルエン溶液で９．１％、化合物１７のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で１．８％、化合物１７とｍＣＢＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で３５．９％であった。
化合物１７とｍＣＢＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の、３００Ｋ、２５０Ｋ、２００Ｋ、１５０Ｋ、１００Ｋ、５０Ｋ、５Ｋの各温度における過渡減衰曲線を図１９に示し、３００Ｋにおける発光寿命スペクトルを図２０に示す。図１９より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。また、即時蛍光成分の発光寿命は０．０３μｓ、遅延蛍光成分の発光寿命は０．６μｓであった。
また、過塩素酸テトラブチルアンモニウム（ＴＢＡＰ）の塩化メチレン溶液（０．１ｍｏｌ／Ｌ濃度）中における化合物１７のサイクリックボルタンモグラムを図２１に示す。図２１より、化合物１７は酸化還元特性が良好であり、良好なデバイス寿命を実現しうるものであることが確認された。【０１３４】
（実施例５）  化合物１８を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
Ａｒ雰囲気のグローブボックス中で化合物１８のシクロヘキサン溶液（濃度１０-4ｍｏｌ／Ｌ）を調製した。このシクロヘキサン溶液について、２９０ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を上記の図１８に示す。
また、化合物１のかわりに化合物１８を用いた点を変更して、実施例１と同じ方法によりトルエン溶液および有機フォトルミネッセンス素子を作製した。ただし、ホスト材料としてＣＢＰやｍＣＰを使用せずにｍＣＢＰを使用した。そして、これらサンプルについて発光スペクトルを測定した。
フォトルミネッセンス量子効率は、窒素バブリングしたトルエン溶液で３６．０％、化合物１８のみの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で２８．５％、化合物１８とｍＣＢＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子で７１．３％であった。
化合物１８とｍＣＢＰの薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子の、３００Ｋ、２５０Ｋ、２００Ｋ、１５０Ｋ、１００Ｋ、５０Ｋ、５Ｋの各温度における過渡減衰曲線を図２２に示し、３００Ｋにおける発光寿命スペクトルを図２３に示す。図２２より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。また、即時蛍光成分の発光寿命は０．０２μｓ、遅延蛍光成分の発光寿命は０．５μｓであった。
また、過塩素酸テトラブチルアンモニウム（ＴＢＡＰ）の塩化メチレン溶液（０．１ｍｏｌ／Ｌ濃度）中における化合物１７のサイクリックボルタンモグラムを図２４に示す。図２４より、化合物１８は酸化還元特性が良好であり、良好なデバイス寿命を実現しうるものであることが確認された。【０１３５】
（比較例１）  比較化合物Ａを用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに下記の構造を有する比較化合物Ａを用いて、比較化合物Ａのみからなる薄膜を有する有機フォトルミネッセンス素子を作製して発光試験を行ったが、遅延蛍光は認められなかった。また、ＤＰＥＰＯと化合物３（濃度６重量％）を共蒸着した有機フォトルミネッセンス素子について、３００Ｋと５Ｋの各温度で測定した過渡減衰曲線を図２５に示す。比較化合物Ａは熱活性型の蛍光材料ではないことが確認された。さらにこの有機フォトルミネッセンス素子のフォトルミネッセンス量子効率を測定したところ９．４％と低かった。
【化７１】
2014168101.tif 000075
【０１３６】
（実施例６）  化合物１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを４０ｎｍの厚さに形成した。次に、化合物１とｍＣＰを異なる蒸着源から共蒸着し、２０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物１の濃度は６．０重量％とした。次に、ＴＰＢｉを４０ｎｍの厚さに形成し、さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を８０ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図２６に示し、電圧−電流密度−発光強度特性を図２７に示し、電流密度−外部量子効率特性を図２８に示す。化合物１を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は１０．７％の高い外部量子効率を達成した。仮に発光量子効率が１００％の蛍光材料を用いてバランスの取れた理想的な有機エレクトロルミネッセンス素子を試作したとすると、光取り出し効率が２０〜３０％であれば、蛍光発光の外部量子効率は５〜７．５％となる。この値が一般に、蛍光材料を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率の理論限界値とされている。化合物１を用いた本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、理論限界値を超える高い外部量子効率を実現している点で極めて優れている。
また、ｍＣＰのかわりにｍＣＢＰを使用し、ＴＰＢｉのかわりにＰＰＴを用いて、同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を製造して特性を評価したところ、外部量子効率は１０．２％であった。【０１３７】
（実施例７）  化合物２を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを３５ｎｍの厚さに形成し、ｍＣＰを５ｎｍの厚さに形成した。次に、化合物２とＤＰＥＰＯを異なる蒸着源から共蒸着し、２０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物２の濃度は６．０重量％とした。次に、ＤＰＥＰＯを１０ｎｍの厚さに形成し、ＴＰＢｉを３０ｎｍの厚さに形成し、さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を８０ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図２９に示し、電圧−電流密度特性を図３０に示し、電流密度−外部量子効率−発光強度特性を図３１に示す。化合物２を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は１４．３％の高い外部量子効率を達成した。この値は、遅延蛍光を示さない通常の蛍光材料を発光材料として用いた場合の外部量子効率の理論限界値（７．５％）を大幅に上回っている。【０１３８】
（実施例８）  化合物３を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
化合物２のかわりに化合物３を用いて、実施例５と同じ方法により有機エレクトロルミネッセンス素子を製造した。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図３２に示し、電圧−電流密度特性を図３３に示し、電流密度−外部量子効率−発光強度特性を図３４に示す。化合物３を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は８．１％の高い外部量子効率を達成した。この値は、遅延蛍光を示さない通常の蛍光材料を発光材料として用いた場合の外部量子効率の理論限界値（７．５％）を上回っている。【０１３９】
（実施例９）  化合物１７を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物１７を用いて、実施例６と同じ方法により有機エレクトロルミネッセンス素子を製造した。ただし、発光層を形成する際、ｍＣＰを使用せずにｍＣＢＰを使用した。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図３５に示し、電圧−電流密度−発光強度特性を図３６に示し、電流密度−外部量子効率特性を図３７に示す。なお、図３６において、白抜き記号で表す特性は電圧−発光強度特性であり、黒塗り記号で表す特性は電圧−電流密度特性である。化合物１７を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は６．９％の高い外部量子効率を達成した。なお、図３５〜３７には、化合物１７の代わりに化合物１８を用いた以外は同様にして作製した有機エレクトロルミネッセンス素子（化合物１８）、後述の化合物１８を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子（化合物１８単独）の各特性も併せて示した。【０１４０】
（実施例１０）  化合物１８を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物１８を用いて、実施例６と同じ方法により有機エレクトロルミネッセンス素子を製造した。ただし、発光層を形成する際、ｍＣＰを使用せずに化合物１８のみの薄膜を形成した。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを上記の図３５に示し、電圧−電流密度−発光強度特性を上記の図３６に示し、電流密度−外部量子効率特性を上記の図３７に示す。化合物１８を発光材料として用いた有機エレクトロルミネッセンス素子から発光が認められた。【０１４１】
【化７２】
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【産業上の利用可能性】
【０１４２】
本発明の化合物は発光材料として有用である。このため本発明の化合物は、有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子用の発光材料として効果的に用いられる。本発明の化合物の中には、遅延蛍光が放射するものも含まれているため、発光効率が高い有機発光素子を提供することも可能である。このため、本発明は産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【０１４３】
１  基板
２  陽極
３  正孔注入層
４  正孔輸送層
５  発光層
６  電子輸送層
７  陰極
【図１】
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【図２】
2014168101.tif 000089
【図３】
2014168101.tif 000090
【図４】
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【図５】
2014168101.tif 000092
【図６】
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【図７】
2014168101.tif 000094
【図８】
2014168101.tif 000095
【図９】
2014168101.tif 000096
【図１０】
2014168101.tif 000097
【図１１】
2014168101.tif 000098
【図１２】
2014168101.tif 000099
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2014168101.tif 000102
【図１６】
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【図１７】
2014168101.tif 000104
【図１８】
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【図１９】
2014168101.tif 000106
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
2014168101.tif 000109
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
2014168101.tif 000123
【図３７】
2014168101.tif 000124
【手続補正書】
【提出日】平成26年9月16日(2014.9.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化１】
2014168101.tif 000125
［一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ１０は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１〜Ｒ１０の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）または下記一般式（７）で表される基である。Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ３とＲ４、Ｒ４とＲ５、Ｒ６とＲ７、Ｒ７とＲ８、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化２】
2014168101.tif 000126
［一般式（２）において、Ｒ１１〜Ｒ２０は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１５とＲ１６は互いに結合して環状構造を形成しており、Ｒ１１とＲ１２、Ｒ１２とＲ１３、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【化３】
2014168101.tif 000127
［一般式（７）において、Ｒ７１〜Ｒ７９は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７４とＲ７５、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７８とＲ７９は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項２】
前記一般式（２）で表される基が、下記一般式（３）〜（６）、（８）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【化４−１】
2014168101.tif 000128
【化４−２】
2014168101.tif 000129
［一般式（３）〜（６）、（８）において、Ｒ２１〜Ｒ２４、Ｒ２７〜Ｒ３８、Ｒ４１〜Ｒ４８、Ｒ５１〜Ｒ５８、Ｒ６１〜Ｒ６５、Ｒ８１〜Ｒ９０は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ２１とＲ２２、Ｒ２２とＲ２３、Ｒ２３とＲ２４、Ｒ２７とＲ２８、Ｒ２８とＲ２９、Ｒ２９とＲ３０、Ｒ３１とＲ３２、Ｒ３２とＲ３３、Ｒ３３とＲ３４、Ｒ３５とＲ３６、Ｒ３６とＲ３７、Ｒ３７とＲ３８、Ｒ４１とＲ４２、Ｒ４２とＲ４３、Ｒ４３とＲ４４、Ｒ４５とＲ４６、Ｒ４６とＲ４７、Ｒ４７とＲ４８、Ｒ５１とＲ５２、Ｒ５２とＲ５３、Ｒ５３とＲ５４、Ｒ５５とＲ５６、Ｒ５６とＲ５７、Ｒ５７とＲ５８、Ｒ６１とＲ６２、Ｒ６２とＲ６３、Ｒ６３とＲ６４、Ｒ６４とＲ６５、Ｒ５４とＲ６１、Ｒ５５とＲ６５、Ｒ８１とＲ８２、Ｒ８２とＲ８３、Ｒ８３とＲ８４、Ｒ８５とＲ８６、Ｒ８６とＲ８７、Ｒ８７とＲ８８、Ｒ８９とＲ９０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項３】
一般式（１）のＲ１〜Ｒ５のうちの少なくとも１つと、Ｒ６〜Ｒ１０のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項４】
一般式（１）のＲ３とＲ８が、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする請求項３に記載の発光材料。
【請求項５】
前記一般式（２）で表される基が、前記一般式（４）で表される基であることを特徴とする請求項２〜４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項６】
前記一般式（２）で表される基が、前記一般式（３）で表される基であることを特徴とする請求項２〜４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項７】
前記一般式（３）のＲ２１〜Ｒ２４、Ｒ２７〜Ｒ３０の少なくとも１つが置換基であることを特徴とする請求項６に記載の発光材料。
【請求項８】
前記置換基が、前記一般式（３）〜（８）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項７に記載の発光材料。
【請求項９】
前記一般式（３）のＲ２３およびＲ２８の少なくとも１つが前記置換基であることを特徴とする請求項８に記載の発光材料。
【請求項１０】
下記一般式（１）で表される化合物からなる遅延蛍光体。
【化５】
2014168101.tif 000130
［一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ１０は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１〜Ｒ１０の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）または下記一般式（７）で表される基である。Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ３とＲ４、Ｒ４とＲ５、Ｒ６とＲ７、Ｒ７とＲ８、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化６】
2014168101.tif 000131
［一般式（２）において、Ｒ１１〜Ｒ２０は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１１とＲ１２、Ｒ１２とＲ１３、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１４とＲ１５、Ｒ１５とＲ１６、Ｒ１６とＲ１７、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【化７】
2014168101.tif 000132
［一般式（７）において、Ｒ７１〜Ｒ７９は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７４とＲ７５、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７８とＲ７９は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項１１】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料を含むことを特徴とする有機発光素子。
【請求項１２】
発光ピーク波長が異なる一般式（１）で表される発光材料を２種以上含むことを特徴とする請求項１１に記載の有機発光素子。
【請求項１３】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項１１または１２に記載の有機発光素子。
【請求項１４】
有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項１１〜１３のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
下記一般式（１’）で表される化合物。
【化８】
2014168101.tif 000133
［一般式（１’）において、Ｒ１’〜Ｒ１０’は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１’〜Ｒ１０’の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２’）または下記一般式（７）で表される基である。Ｒ１’とＲ２’、Ｒ２’とＲ３’、Ｒ３’とＲ４’、Ｒ４’とＲ５’、Ｒ６’とＲ７’、Ｒ７’とＲ８’、Ｒ８’とＲ９’、Ｒ９’とＲ１０’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化９】
2014168101.tif 000134
［一般式（２’）において、Ｒ１１’〜Ｒ２０’は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１５’とＲ１６’は互いに結合して環状構造を形成しており、Ｒ１１’Ｒ１２’、Ｒ１２’とＲ１３’、Ｒ１３’とＲ１４’、Ｒ１７’とＲ１８’、Ｒ１８’とＲ１９’、Ｒ１９’とＲ２０’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｒ１５’と１６’が一緒になって単結合を形成するとき、Ｒ１３’とＲ１８’は各々独立に水素原子または下記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基であるが、少なくとも一方は前記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基である。Ｐｈ’は置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１’は０または１を表す。］
【化１０−１】
2014168101.tif 000135
【化１０−２】
2014168101.tif 000136
［一般式（４）〜（８）において、Ｒ３１〜Ｒ３８、Ｒ４１〜Ｒ４８、Ｒ５１〜Ｒ５８、Ｒ６１〜Ｒ６５、Ｒ７１〜Ｒ７９、Ｒ８１〜Ｒ９０は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１’〜Ｒ１０’の少なくとも１つが一般式（７）で表される基であるとき、該一般式（７）で表される基のＲ７１〜Ｒ７５は、水素原子である。Ｒ３１とＲ３２、Ｒ３２とＲ３３、Ｒ３３とＲ３４、Ｒ３５とＲ３６、Ｒ３６とＲ３７、Ｒ３７とＲ３８、Ｒ４１とＲ４２、Ｒ４２とＲ４３、Ｒ４３とＲ４４、Ｒ４５とＲ４６、Ｒ４６とＲ４７、Ｒ４７とＲ４８、Ｒ５１とＲ５２、Ｒ５２とＲ５３、Ｒ５３とＲ５４、Ｒ５５とＲ５６、Ｒ５６とＲ５７、Ｒ５７とＲ５８、Ｒ６１とＲ６２、Ｒ６２とＲ６３、Ｒ６３とＲ６４、Ｒ６４とＲ６５、Ｒ５４とＲ６１、Ｒ５５とＲ６５、Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７４とＲ７５、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７８とＲ７９、Ｒ８１とＲ８２、Ｒ８２とＲ８３、Ｒ８３とＲ８４、Ｒ８５とＲ８６、Ｒ８６とＲ８７、Ｒ８７とＲ８８、Ｒ８９とＲ９０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項１６】
下記一般式（１）で表される化合物の遅延蛍光体としての使用。
【化１１】
2014168101.tif 000137
［一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ１０は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１〜Ｒ１０の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）または下記一般式（７）で表される基である。Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ３とＲ４、Ｒ４とＲ５、Ｒ６とＲ７、Ｒ７とＲ８、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化１２】
2014168101.tif 000138
［一般式（２）において、Ｒ１１〜Ｒ２０は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１１とＲ１２、Ｒ１２とＲ１３、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１４とＲ１５、Ｒ１５とＲ１６、Ｒ１６とＲ１７、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【化１３】
2014168101.tif 000139
［一般式（７）において、Ｒ７１〜Ｒ７９は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７４とＲ７５、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７８とＲ７９は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【手続補正書】
【提出日】平成27年2月9日(2015.2.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化１】
2014168101.tif 000140
［一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ１０は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１〜Ｒ１０の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）または下記一般式（７）で表される基である。Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ３とＲ４、Ｒ４とＲ５、Ｒ６とＲ７、Ｒ７とＲ８、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化２】
2014168101.tif 000141
［一般式（２）において、Ｒ１１〜Ｒ２０は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１５とＲ１６は互いに結合して環状構造を形成しており、Ｒ１１とＲ１２、Ｒ１２とＲ１３、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【化３】
2014168101.tif 000142
［一般式（７）において、Ｒ７１〜Ｒ７９は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７４とＲ７５、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７８とＲ７９は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項２】
前記一般式（２）で表される基が、下記一般式（３）〜（６）、（８）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【化４−１】
2014168101.tif 000143
【化４−２】
2014168101.tif 000144
［一般式（３）〜（６）、（８）において、Ｒ２１〜Ｒ２４、Ｒ２７〜Ｒ３８、Ｒ４１〜Ｒ４８、Ｒ５１〜Ｒ５８、Ｒ６１〜Ｒ６５、Ｒ８１〜Ｒ９０は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ２１とＲ２２、Ｒ２２とＲ２３、Ｒ２３とＲ２４、Ｒ２７とＲ２８、Ｒ２８とＲ２９、Ｒ２９とＲ３０、Ｒ３１とＲ３２、Ｒ３２とＲ３３、Ｒ３３とＲ３４、Ｒ３５とＲ３６、Ｒ３６とＲ３７、Ｒ３７とＲ３８、Ｒ４１とＲ４２、Ｒ４２とＲ４３、Ｒ４３とＲ４４、Ｒ４５とＲ４６、Ｒ４６とＲ４７、Ｒ４７とＲ４８、Ｒ５１とＲ５２、Ｒ５２とＲ５３、Ｒ５３とＲ５４、Ｒ５５とＲ５６、Ｒ５６とＲ５７、Ｒ５７とＲ５８、Ｒ６１とＲ６２、Ｒ６２とＲ６３、Ｒ６３とＲ６４、Ｒ６４とＲ６５、Ｒ５４とＲ６１、Ｒ５５とＲ６５、Ｒ８１とＲ８２、Ｒ８２とＲ８３、Ｒ８３とＲ８４、Ｒ８５とＲ８６、Ｒ８６とＲ８７、Ｒ８７とＲ８８、Ｒ８９とＲ９０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項３】
一般式（１）のＲ１〜Ｒ６のうちの少なくとも１つと、Ｒ６〜Ｒ１０のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする請求項１または２に記載の発光材料。
【請求項４】
一般式（１）のＲ３とＲ８が、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする請求項３に記載の発光材料。
【請求項５】
前記一般式（２）で表される基が、前記一般式（４）で表される基であることを特徴とする請求項２〜４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項６】
前記一般式（２）で表される基が、前記一般式（３）で表される基であることを特徴とする請求項２〜４のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項７】
前記一般式（３）のＲ２１〜Ｒ２４、Ｒ２７〜Ｒ３０の少なくとも１つが置換基であることを特徴とする請求項６に記載の発光材料。
【請求項８】
前記置換基が、前記一般式（３）〜（８）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項７に記載の発光材料。
【請求項９】
前記一般式（３）のＲ２３およびＲ２８の少なくとも１つが前記置換基であることを特徴とする請求項８に記載の発光材料。
【請求項１０】
下記一般式（１）で表される化合物からなる遅延蛍光体。
【化５】
2014168101.tif 000145
［一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ１０は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１〜Ｒ１０の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）または下記一般式（７）で表される基である。Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ３とＲ４、Ｒ４とＲ５、Ｒ６とＲ７、Ｒ７とＲ８、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化６】
2014168101.tif 000146
［一般式（２）において、Ｒ１１〜Ｒ２０は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１５とＲ１６は互いに結合して環状構造を形成しており、Ｒ１１とＲ１２、Ｒ１２とＲ１３、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【化７】
2014168101.tif 000147
［一般式（７）において、Ｒ７１〜Ｒ７９は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７４とＲ７５、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７８とＲ７９は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項１１】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料を含むことを特徴とする有機発光素子。
【請求項１２】
発光ピーク波長が異なる一般式（１）で表される発光材料を２種以上含むことを特徴とする請求項１１に記載の有機発光素子。
【請求項１３】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項１１または１２に記載の有機発光素子。
【請求項１４】
有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項１１〜１３のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
下記一般式（１’）で表される化合物。
【化８】
2014168101.tif 000148
［一般式（１’）において、Ｒ１’〜Ｒ１０’は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１’〜Ｒ１０’の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２’）または下記一般式（７）で表される基である。Ｒ１’とＲ２’、Ｒ２’とＲ３’、Ｒ３’とＲ４’、Ｒ４’とＲ５’、Ｒ６’とＲ７’、Ｒ７’とＲ８’、Ｒ８’とＲ９’、Ｒ９’とＲ１０’は互いに結合して、環状構造を形成していてもよい。］
【化９】
2014168101.tif 000149
［一般式（２’）において、Ｒ１１’〜Ｒ２０’は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１５’とＲ１６’は互いに結合して環状構造を形成しており、Ｒ１１’とＲ１２’、Ｒ１２’とＲ１３’、Ｒ１３’とＲ１４’、Ｒ１７’とＲ１８’、Ｒ１８’とＲ１９’、Ｒ１９’とＲ２０’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｒ１５’とＲ１６’が一緒になって単結合を形成するとき、Ｒ１３’とＲ１８’は各々独立に水素原子または下記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基であるが、少なくとも一方は前記一般式（４）〜（８）のいずれかで表される基である。Ｐｈ’は置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１’は０または１を表す。］
【化１０−１】
2014168101.tif 000150
【化１０−２】
2014168101.tif 000151
［一般式（４）〜（８）において、Ｒ３１〜Ｒ３８、Ｒ４１〜Ｒ４８、Ｒ５１〜Ｒ５８、Ｒ６１〜Ｒ６５、Ｒ７１〜Ｒ７９、Ｒ８１〜Ｒ９０は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１’〜Ｒ１０’の少なくとも１つが一般式（７）で表される基であるとき、該一般式（７）で表される基のＲ７１〜Ｒ７５は、水素原子である。Ｒ３１とＲ３２、Ｒ３２とＲ３３、Ｒ３３とＲ３４、Ｒ３５とＲ３６、Ｒ３６とＲ３７、Ｒ３７とＲ３８、Ｒ４１とＲ４２、Ｒ４２とＲ４３、Ｒ４３とＲ４４、Ｒ４５とＲ４６、Ｒ４６とＲ４７、Ｒ４７とＲ４８、Ｒ５１とＲ５２、Ｒ５２とＲ５３、Ｒ５３とＲ５４、Ｒ５５とＲ５６、Ｒ５６とＲ５７、Ｒ５７とＲ５８、Ｒ６１とＲ６２、Ｒ６２とＲ６３、Ｒ６３とＲ６４、Ｒ６４とＲ６５、Ｒ５４とＲ６１、Ｒ５５とＲ６５、Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７４とＲ７５、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７８とＲ７９、Ｒ８１とＲ８２、Ｒ８２とＲ８３、Ｒ８３とＲ８４、Ｒ８５とＲ８６、Ｒ８６とＲ８７、Ｒ８７とＲ８８、Ｒ８９とＲ９０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【請求項１６】
下記一般式（１）で表される化合物の遅延蛍光体としての使用。
【化１１】
2014168101.tif 000152
［一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ１０は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ１〜Ｒ１０の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）または下記一般式（７）で表される基である。Ｒ１とＲ２、Ｒ２とＲ３、Ｒ３とＲ４、Ｒ４とＲ５、Ｒ６とＲ７、Ｒ７とＲ８、Ｒ８とＲ９、Ｒ９とＲ１０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化１２】
2014168101.tif 000153
［一般式（２）において、Ｒ１１〜Ｒ２０は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１５とＲ１６は互いに結合して環状構造を形成しており、Ｒ１１とＲ１２、Ｒ１２とＲ１３、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【化１３】
2014168101.tif 000154
［一般式（７）において、Ｒ７１〜Ｒ７９は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７４とＲ７５、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７８とＲ７９は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。Ｐｈは置換または無置換のフェニレン基を表す。ｎ１は０または１を表す。］
【国際調査報告】
2014168101.tif 000155
2014168101.tif 000156
2014168101.tif 000157
2014168101.tif 000158