(57)【要約】  潤滑油組成物は、４０℃における動粘度が１ｍｍ２／ｓ以上２００ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が８０以上および硫黄分が０．０３質量％未満である基油に、（Ａ）質量平均分子量が１０，０００以上１００，０００以下であるポリアクリレート系化合物と、（Ｂ）式（１）で示されるリン化合物のうち少なくとも１種とを配合してなり、前記（Ｂ）成分の配合量が、組成物全量基準で０．０５質量％以上２．０質量％以下であり、当該組成物の粘度指数が１６０以上である。2014156338.tif 000021
2014156338.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
４０℃における動粘度が１ｍｍ２／ｓ以上２００ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が８０以上および硫黄分が０．０３質量％未満である基油に、
（Ａ）質量平均分子量が１０，０００以上１００，０００以下であるポリアクリレート系化合物と、
（Ｂ）下記式（１）で示されるリン化合物のうち少なくとも１種とを配合してなり、
【化１】
2014156338.tif 000015
（式中、Ｒは、水素原子または炭素数４以下のアルキル基、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。）
前記（Ｂ）成分の配合量が、組成物全量基準で０．０５質量％以上２．０質量％以下であり、
当該組成物の粘度指数が１６０以上である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
請求項１に記載の潤滑油組成物において、
前記（Ｂ）成分の配合量が、組成物全量基準で０．５質量％以上１．０質量％以下である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の潤滑油組成物において、
さらに、（Ｃ）下記式（２）に示される硫黄化合物のうち少なくとも１種を配合してなる
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【化２】
2014156338.tif 000016
（式中、Ｒ１は、炭素数１から８までの直鎖または分岐のアルキレン基を示し、Ｒ２およびＲ３はそれぞれ炭素数３から２０までの炭化水素基を示す。）
【請求項４】
４０℃における動粘度が１ｍｍ２／ｓ以上２００ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が８０以上および硫黄分が０．０３質量％未満である基油に、
（Ａ）質量平均分子量１０，０００以上１００，０００以下であるポリアクリレート系化合物と、
（Ｂ）下記式（１）で示されるリン化合物のうち少なくとも１種と、
【化３】
2014156338.tif 000017
（式中、Ｒは、水素原子または炭素数４以下のアルキル基、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。）
（Ｃ）下記式（２）に示される硫黄化合物のうち少なくとも１種とを配合してなり、
【化４】
2014156338.tif 000018
（式中、Ｒ１は、炭素数１から８までの直鎖または分岐のアルキレン基を示し、Ｒ２およびＲ３はそれぞれ炭素数３から２０までの炭化水素基を示す。）
該組成物の粘度指数が１６０以上である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項５】
請求項１から請求項４までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物において、
さらに、（Ｄ）下記式（３）で示されるリン酸エステルとのアミン塩化合物および／または、（Ｅ）下記式（４）に示される硫黄化合物のうち少なくとも１種とを配合してなる
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【化５】
2014156338.tif 000019
（式中、Ｒ４は、水素原子または炭素数１から１８までの炭化水素基、Ｒ５はそれぞれ独立に炭素数１から１８までの炭化水素基を示す。）
【化６】
2014156338.tif 000020
（式中、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ９は各々に独立に、炭素数１から１８までの直鎖若しくは分岐を有する飽和若しくは不飽和の脂肪族炭化水素基、あるいは、分岐を有してもよい炭素数５から１８までの飽和若しくは不飽和の環状炭化水素基である。Ｒ８は炭素数１から６までの直鎖あるいは分岐鎖のアルキレン基である。Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は各々独立に２価の酸素原子または硫黄原子である。Ｘ１は酸素原子または硫黄原子である。上記式中に硫黄原子は少なくとも一つ含まれる。）
【請求項６】
請求項１から請求項５までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物が油圧作動油である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑油組成物に関し、詳しくは、建設機械用油圧作動油、産業用機械油圧作動油、風車用油圧作動油、工作機械用作動油、タービン油、圧縮機油、およびショックアブソーバー用油剤などの潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
産業用機械や建設用機械では、環境規制等による排ガス低減やＣＯ２低減のため、電動化や回生エネルギーを用いた蓄電方式等によるハード面からの対応が図られている。
また、油圧システムに用いられる油圧作動油による高効率化も必須の技術となっており、省燃費型、省電力型の油圧作動油が提案されている（たとえば特許文献１参照）。【０００３】
また、油圧装置は年々高圧化しており、油圧ポンプのカジリ等のトラブルが多くなっている。このためＩＳＯ規格ではＦＺＧスコーリング試験を採用するようになった。ＦＺＧ耐スコーリング性を向上させる方法としては、酸性リン酸エステルまたはそのアミン塩や、活性な硫黄化合物を添加することが一般的である（たとえば特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００８／０３８５７１号
【特許文献２】特開２００３−１７１６８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
一方、油圧装置の高圧化に伴い油温が上昇することから、各種添加剤のスラッジ化が問題となっている。スラッジはフィルターの目詰りや、切替弁のスプールロック、ポンプ摩耗の原因となる。しかしながら、特許文献１、２に開示された組成物によっては、耐摩耗性、低スラッジ特性および優れた省燃費性の全てを満たすことは困難である。【０００６】
本発明は、耐スコーリング性などの耐摩耗性に優れ、スラッジの発生を抑制し、優れた省燃費性を有する潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決すべく、本発明は、以下のような潤滑油組成物を提供するものである。
〔１〕４０℃における動粘度が１ｍｍ２／ｓ以上２００ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が８０以上および硫黄分が０．０３質量％未満である基油に、（Ａ）質量平均分子量が１０，０００以上１００，０００以下であるポリアクリレート系化合物と、（Ｂ）下記式（１）で示されるリン化合物のうち少なくとも１種とを配合してなり、【０００８】
【化１】
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【０００９】
（式中、Ｒは、水素原子または炭素数４以下のアルキル基、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。）
前記（Ｂ）成分の配合量が、組成物全量基準で０．０５質量％以上２．０質量％以下であり、当該組成物の粘度指数が１６０以上であることを特徴とする潤滑油組成物。【００１０】
〔２〕上述の潤滑油組成物において、前記（Ｂ）成分の配合量が、組成物全量基準で０．５質量％以上１．０質量％以下であることを特徴とする潤滑油組成物。
〔３〕上述の潤滑油組成物において、さらに、（Ｃ）下記式（２）に示される硫黄化合物のうち少なくとも１種を配合してなることを特徴とする潤滑油組成物。【００１１】
【化２】
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【００１２】
（式中、Ｒ１は、炭素数１から８までの直鎖または分岐のアルキレン基を示し、Ｒ２およびＲ３はそれぞれ炭素数３から２０までの炭化水素基を示す。）【００１３】
〔４〕４０℃における動粘度が１ｍｍ２／ｓ以上２００ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が８０以上および硫黄分が０．０３質量％未満である基油に、（Ａ）質量平均分子量が１０，０００以上１００，０００以下であるポリアクリレート系化合物と、（Ｂ）下記式（１）で示されるリン化合物のうち少なくとも１種と、【００１４】
【化３】
2014156338.tif 000005
【００１５】
（式中、Ｒは、水素原子または炭素数４以下のアルキル基、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。）
（Ｃ）下記式（２）に示される硫黄化合物のうち少なくとも１種とを配合してなり、【００１６】
【化４】
2014156338.tif 000006
【００１７】
（式中、Ｒ１は、炭素数１から８までの直鎖または分岐のアルキレン基を示し、Ｒ２およびＲ３はそれぞれ炭素数３から２０までの炭化水素基を示す。）
当該組成物の粘度指数が１６０以上であることを特徴とする潤滑油組成物。【００１８】
〔５〕上述の潤滑油組成物において、さらに、（Ｄ）下記式（３）で示されるリン酸エステルとのアミン塩化合物および／または（Ｅ）下記式（４）に示される硫黄化合物のうち少なくとも１種とを配合してなることを特徴とする潤滑油組成物。【００１９】
【化５】
2014156338.tif 000007
【００２０】
（式中、Ｒ４は、水素原子または炭素数１から１８までの炭化水素基、Ｒ５はそれぞれ独立に炭素数１から１８までの炭化水素基を示す。）【００２１】
【化６】
2014156338.tif 000008
【００２２】
（式中、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ９は各々に独立に、炭素数１から１８までの直鎖若しくは分岐を有する飽和若しくは不飽和の脂肪族炭化水素基、あるいは、分岐を有してもよい炭素数５から１８までの飽和若しくは不飽和の環状炭化水素基である。Ｒ８は炭素数１から６までの直鎖あるいは分岐鎖のアルキレン基である。Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は各々独立に２価の酸素原子または硫黄原子である。Ｘ１は酸素原子または硫黄原子である。上記式中に硫黄原子は少なくとも一つ含まれる。）【００２３】
〔６〕上述の潤滑油組成物が油圧作動油であることを特徴とする潤滑油組成物。【００２４】
本発明によれば、耐スコーリング性などの耐摩耗性に優れ、スラッジの発生を抑制し、優れた省燃費性を有する潤滑油組成物を提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
［第一実施形態］
本実施形態の潤滑油組成物は、基油に、（Ａ）特定のポリアクリレート系化合物、および、（Ｂ）特定のリン化合物を配合してなり、さらに（Ｃ）成分、（Ｄ）成分、あるいは（Ｅ）成分を配合することが好ましい。以下、詳細に説明する。
【００２６】
〔基油〕
本発明の潤滑油組成物（以下、「本組成物」ともいう。）に用いる基油は、４０℃における動粘度が１ｍｍ２／ｓ以上２００ｍｍ２／ｓ以下である。４０℃における動粘度が１ｍｍ２／ｓ以上であると蒸発損失が少なく、２００ｍｍ2／ｓ以下であると粘性抵抗による動力損失が大きくなりすぎることもない。より好ましくは４０℃における動粘度は、１０ｍｍ２／ｓ以上１００ｍｍ２／ｓ以下の範囲のものである。
【００２７】
また、当該基油の粘度指数は、８０以上である。粘度指数が８０以上であると、温度の変化による粘度変化が小さく、高温における必要な粘度を保つ。この粘度指数は、１００以上がより好ましく、１２０以上がさらに好ましい。また、当該基油の飽和分は、９０質量％以上のものが好ましい。飽和分が９０質量％以上であると本組成物の酸化安定性が向上する。飽和分は、より好ましくは９５質量％以上、さらに好ましくは９７質量％以上である。また、当該基油の硫黄分は、０．０３質量％未満である。基油の硫黄分が０．０３質量％未満であると、本組成物の酸化安定性がより向上する。なお、前記硫黄分は、ＪＩＳ Ｋ２５４１に準拠して測定した値であり、飽和分は、ＡＳＴＭ Ｄ２００７に準拠して測定した値である。
【００２８】
本組成物に用いられる基油としては、アメリカ石油協会（ＡＰＩ）によって定義されたベースオイルカテゴリーのグループII、III、およびIVに属する基油または、それらの２種以上を混合した基油が好適である。グループIIは、粘度指数８０以上１２０以下、硫黄分０．０３質量％以下および飽和分９０質量％以上の基油であり、グループIIIは、粘度指数１２０以上、硫黄分０．０３質量％以下および飽和分９０質量％以上の基油であり、グループIVは、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）である。
【００２９】
当該基油としては、前記好ましい性状を有するものであれば、鉱油および合成油のいずれも用いることができる。この鉱油や合成油の種類、その他については特に制限はなく、鉱油としては、例えば、溶剤精製、水添精製、水素化分解などの精製法により得られたパラフィン基系鉱油、中間基系鉱油またはナフテン基系鉱油が挙げられる。
また、合成油としては、例えば、ポリα−オレフィン（ＰＡＯ）、α−オレフィンコポリマー、ポリブテン、アルキルベンゼン、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、ポリオキシアルキレングリコール、ポリオキシアルキレングリコールエステル、ポリオキシアルキレングリコールエーテル、ヒンダードエステル、およびシリコーンオイルなどが挙げられる。さらには、スラックワックスやＧＴＬ ＷＡＸの異性化物なども挙げられる。
中でも、水素化精製鉱油、水素化分解鉱油、スラックワックスやＧＴＬ ＷＡＸの異性化物（ワックス異性化鉱油）、およびポリα−オレフィンが好適である。
本発明においては、基油として、上記鉱油を１種用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。また、上記合成油を１種用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。さらには、鉱油１種以上と合成油１種以上とを組み合わせて用いてもよい。
【００３０】
〔（Ａ）成分〕
本組成物における（Ａ）成分は、質量平均分子量が１０，０００以上１００，０００以下のアクリレート系化合物である。質量平均分子量が前記下限未満では、省燃費性が悪化し、他方、前記上限を超えると、潤滑油組成物のせん断安定性が低下する。また、この（Ａ）成分の質量平均分子量は、１５，０００以上８０，０００以下であることがより好ましく、２０，０００以上７５，０００以下であることが特に好ましい。
【００３１】
ポリアクリレート系化合物としては、ポリ（メタ）アクリレート化合物が好ましく挙げられ、特にポリメタクリレート（ＰＭＡ）が好ましい。前記ポリメタクリレートは、非分散型ポリメタクリレートであってもよく、分散型ポリメタクリレートであってもよい。
本組成物においては、（Ａ）成分として前記したポリアクリレート系化合物を１種単独で用いてもよく、２種以上を組合せて用いてもよい。
前記（Ａ）成分の配合量は、組成物全量基準で、０．１質量％以上２０質量％以下が好ましく、０．２質量％以上１５質量％以下がより好ましい。配合量が前記下限値以上であると、十分な粘度指数向上効果が得られ、他方、前記上限値以下であると、潤滑油組成物のせん断安定性やピストン清浄性が向上する。
【００３２】
〔（Ｂ）成分〕
本組成物において（Ｂ）成分として用いられるリン化合物は、下記式（１）で示されるトリアリールフォスフェート、あるいはトリアリールチオフォスフェートである。
【００３３】
【化７】
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【００３４】
前記式（１）におけるＲは、水素原子または炭素数４以下のアルキル基を示し、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。式（１）の３つのＲは、それぞれ同じでも異なってもよい。前記した炭素数４以下のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ターシャリーブチル基が挙げられる。
前記式（１）で示されるリン化合物は、酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものが好ましい。酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であると、潤滑油組成物としたときに耐熱性がより優れ、スラッジの発生を抑制することができる。酸価は、より好ましくは５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、さらに好ましくは１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。なお、酸価は、ＪＩＳ Ｋ２５０１によって測定した値である。
前記式（１）で示されるリン化合物としては、トリフェニルフォスフェート、トリクレジルフォスフェート、トリフェニルチオフォスフェート、トリクレジルチオフォスフェート、モノ（ジ）−ｔ−ブチルトリフェニルフォスフェート、および、トリフェニルホスホロチオエート等が挙げられる。
【００３５】
本組成物においては、（Ｂ）成分として前記したリン化合物を１種単独で用いてもよく、２種以上を組合せて用いてもよい。また、その配合量は、組成物全量基準で、０．０５質量％以上２．０質量％以下である。配合量が２．０質量％を超えると、耐摩耗性の大きな効果が期待できない。一方、配合量が０．０５質量％以下であると同様に耐摩耗性の効果が期待できない。より好ましい配合量は、０．１質量％以上１．０質量％以下である。
【００３６】
〔（Ｃ）成分〕
本組成物において（Ｃ）成分として用いられる硫黄化合物としては、下記式（２）に示されるジチオリン酸エステル化合物を用いることが好ましい。
【００３７】
【化８】
2014156338.tif 000010
【００３８】
前記式（２）におけるＲ１は、炭素数１から８までの直鎖または分岐のアルキレン基を示し、Ｒ２およびＲ３はそれぞれ炭素数３から２０までの炭化水素基を示す。
式（２）において、Ｒ１の炭素数が８より大きい場合は基油に対して溶解不良を起こし易い。Ｒ１としては、上記観点から、炭素数１から８までの直鎖又は分岐のアルキレン基であることが好ましく、炭素数２から４までの直鎖又は分岐のアルキレン基であることがより好ましく、分枝鎖アルキレン基であることが更に好ましい。具体的には、−ＣＨ２ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）−、および、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３）−等が好ましく挙げられ、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−、−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２−がより好ましく挙げられる。
また、Ｒ２およびＲ３の各々の炭素数が３より小さい場合は低分子量となるため金属表面への吸着不良を起こし易くなり、８より大きい場合は基油に対して溶解不良を起こし易い。Ｒ２およびＲ３の各々の炭素数は上記観点から、３から８までの直鎖又は分岐のアルキル基が好ましく、炭素数４から６までの直鎖又は分岐のアルキル基がより好ましい。具体的には、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、イソペンチル、ヘキシル、２−エチルブチル、１−メチルペンチル、１，３−ジメチルブチルおよび２−エチルヘキシルの各基からなる群より選ばれるように選択されることが好ましく、これらのうち、イソブチル、ｔ−ブチルが更に好ましい。
本組成物においては、（Ｃ）成分として前記したジチオリン酸エステル化合物を１種単独で用いてもよく、２種以上を組合せて用いてもよい。
前記（Ｃ）成分の配合量は、組成物全量基準で、０．０１質量％以上２．０質量％以下が好ましく、０．０２質量％以上０．５質量％以下がより好ましい。
【００３９】
〔（Ｄ）成分〕
本組成物では、（Ｄ）成分として、下記式（３）で示されるリン酸エステルでアミン化合物と反応させたアミン塩化合物を用いることが好ましい。
【００４０】
【化９】
2014156338.tif 000011
【００４１】
上記式（３）におけるＲ４は、水素原子または炭素数１から１８までの炭化水素基、Ｒ５は炭素数１から１８までの炭化水素基を示す。
アミン塩を構成するアミン化合物としては、炭素数が４から６０までである、モノ置換アミン、ジ置換アミンおよびトリ置換アミンを用いることができる。
モノ置換アミンの例としては、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、シクロヘキシルアミン、オクチルアミン、ラウリルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン、ベンジルアミンなどを挙げることができ、ジ置換アミンの例としては、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、ジオクチルアミン、ジラウリルアミン、ジステアリルアミン、ジオレイルアミン、ジベンジルアミンなどを挙げることができ、トリ置換アミンの例としては、トリブチルアミン、トリペンチルアミン、トリヘキシルアミン、トリシクロヘキシルアミン、トリオクチルアミン、トリラウリルアミン、トリステアリルアミン、トリオレイルアミン、トリベンジルアミンなどを挙げることができる。さらにアルカノールアミン、例えばステアリル・モノエタノールアミン、デシル・モノエタノールアミン、ヘキシル・モノプロパノールアミン、ベンジル・モノエタノールアミン、フェニル・モノエタノールアミン、トリル・モノプロパノールアミン、ジオレイル・モノエタノールアミン、ジラウリル・モノプロパノールアミン、ジオクチル・モノエタノールアミン、ジヘキシル・モノプロパノールアミン、ジブチル・モノプロパノールアミン、オレイル・ジエタノールアミン、ステアリル・ジプロパノールアミン、ラウリル・ジエタノールアミン、オクチル・ジプロパノールアミン、ブチル・ジエタノールアミン、ベンジル・ジエタノールアミン、フェニル・ジエタノールアミン、トリル・ジプロパノールアミン、キシリル・ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、トリプロパノールアミンなどを挙げることができる。
これらのアミン化合物は、１種を単独で用いてもよく２種以上を組み合わせて用いてもよい。
前記式（３）で示されるリン酸エステルとアミン化合物を反応させたアミン塩化合物としては、ビス（１、３−ジメチルブチル）フォスフェートドデシルアミン、ビス（ｎ−オクチル）フォスフェート・ビス（ｎ−デカニル）フォスフェートドデシルアミン、２−エチルヘキシルアシッドフォスフェートオレイルアミン、２−エチルヘキシルアシッドフォスフェートココナツアミン等が挙げられる。
本組成物においては、（Ｄ）成分として前記したリン酸エステルとアミン化合物を反応させたアミン塩化合物中から１種単独で用いてもよく、２種以上を組合せて用いてもよい。
前記（Ｄ）成分の配合量は、組成物全量基準で、０．００５質量％以上０．５質量％以下が好ましく、０．０１質量％以上０．１質量％以下がより好ましい。
【００４２】
〔（Ｅ）成分〕
本組成物において（Ｅ）成分として用いられる硫黄化合物は、下記式（４）に示されるチオリン酸化合物を用いることが好ましい。
【００４３】
【化１０】
2014156338.tif 000012
【００４４】
前記式（４）における、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ９は各々に独立に、炭素数１から１８までの直鎖若しくは分岐を有する飽和若しくは不飽和の脂肪族炭化水素基、あるいは、分岐を有してもよい炭素数５から１８までの飽和若しくは不飽和の環状炭化水素基である。Ｒ８は炭素数１から６までの直鎖あるいは分岐鎖のアルキレン基である。Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は各々独立に２価の酸素原子または硫黄原子である。Ｘ１は酸素原子または硫黄原子である。上記式中に硫黄原子は少なくとも一つ含まれる。
このような硫黄化合物は、分子中に硫黄原子とリン原子を有するため、耐スコーリング性などの耐摩耗性を高めることができる。具体的には、チオリン酸エステル化合物やジチオリン酸エステル化合物が挙げられる。
チオリン酸エステル化合物としては、たとえば、トリブチルホスフォロチオネート、トリペンチルホスフォロチオネート、トリヘキシルホスフォロチオネート、トリヘプチルホスフォロチオネート、トリオクチルホスフォロチオネート、トリノニルホスフォロチオネート、トリデシルホスフォロチオネート、トリウンデシルホスフォロチオネート、トリドデシルホスフォロチオネート、トリトリデシルホスフォロチオネート、トリテトラデシルホスフォロチオネート、トリペンタデシルホスフォロチオネート、トリヘキサデシルホスフォロチオネート、トリヘプタデシルホスフォロチオネート、トリオクタデシルホスフォロチオネート、トリオレイルホスフォロチオネート、トリフェニルホスフォロチオネート、トリクレジルホスフォロチオネート、トリキシレニルホスフォロチオネート、クレジルジフェニルホスフォロチオネート、キシレニルジフェニルホスフォロチオネート、トリス（ｎ−プロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｎ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｓ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、およびトリス（ｔ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート等が挙げられる。
【００４５】
また、ジチオリン酸エステル化合物としては、たとえば、ジチオリン酸ジヘキシル、ジチオリン酸ジオクチル、ジチオリン酸ジ（２−エチルヘキシル）、ジチオリン酸ジドデシル、ジチオリン酸ジヘキサデシル、ジチオリン酸ジ（ヘキシルチオエチル）、ジチオリン酸ジ（オクチルチオエチル）、ジチオリン酸ジ（ドデシルチオエチル）、ジチオリン酸ジ（ヘキサデシルチオエチル）、ジチオリン酸ジオクテニル、ジチオリン酸ジオレイル、ジチオリン酸ジシクロヘキシル、ジチオリン酸ジフェニル、ジチオリン酸ジトリル、ジチオリン酸ジベンジル、ジチオリン酸ジフェネチル、およびエチル−３−［｛ビス（１−メチルエトキシ）フォスフィノチオイル｝チオ］プロピオネート等が挙げられる。
発明の効果の観点からは、チオリン酸エステル化合物よりも、ジチオリン酸エステル化合物が好ましい。
【００４６】
［その他添加剤］
さらに本組成物の性能を向上させるために、油性剤、分散剤、防錆剤、金属不活性化剤、防食剤、酸化防止剤、抗乳化剤および消泡剤などの公知の添加剤を、本発明の目的を損なわない範囲で適宜配合することができる。
【００４７】
油性剤としては、ステアリン酸、オレイン酸などの脂肪族飽和および不飽和モノカルボン酸、ダイマー酸、水添ダイマー酸などの重合脂肪酸、リシノレイン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸などのヒドロキシ脂肪酸、ラウリルアルコール、オレイルアルコールなどの脂肪族飽和および不飽和モノアルコール、ステアリルアミン、オレイルアミンなどの脂肪族飽和および不飽和モノアミン、８ないし１８の炭素数からなる炭化水素鎖を有する脂肪族二級アミン混合物、ラウリン酸アミド、オレイン酸アミドなどの脂肪族飽和および不飽和モノカルボン酸アミド、オレイン酸モノグリセリドのような多価脂肪酸エステルなどが挙げられる。これらの油性剤の配合量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１質量％以上１０質量％以下、より好ましくは０．１質量％以上５質量％以下である。
【００４８】
分散剤としては、コハク酸イミド誘導体を使用することができる。これらの分散剤は、１種を単独または２種以上を組み合わせて用いることができる。この成分は、防錆効果とスラッジ分散効果を兼ね備えている。コハク酸イミド誘導体としては、無灰系分散剤として知られるアルキル基またはアルケニル基を側鎖に有するコハク酸イミドを好適に使用できる。特に、数平均分子量５００以上３０００以下程度のアルキル基またはアルケニル基を側鎖に有するコハク酸イミドが好ましい。側鎖の数平均分子量が５００未満であると、基油への分散性が悪化するおそれがある。一方、この側鎖の数平均分子量が３０００を超えると、潤滑油組成物を調製する際のハンドリング性が悪化する。また、組成物の粘度が上がり過ぎて、例えば油圧装置に使用する場合に、その作動特性が悪化するおそれがある。
【００４９】
このようなコハク酸イミドとしては、様々なものがあり、例えば、ポリブテニル基またはポリイソブテニル基を有するコハク酸イミドが挙げられる。ここでいうポリブテニル基とは、１−ブテンとイソブテンの混合物あるいは高純度のイソブテンを重合させたものまたは、ポリイソブテニル基を水添した物として得られる。なお、コハク酸イミドとしては、いわゆるモノタイプのアルケニル若しくはアルキルコハク酸イミド、あるいは、いわゆるビスタイプのアルケニル若しくはアルキルコハク酸イミドのいずれでもよい。
【００５０】
また、前記したコハク酸イミド誘導体はさらにホウ素変性して用いることも好ましい。例えば、アルコール類、ヘキサン、キシレンなどの有機溶媒に前記ポリアミンとポリブテニルコハク酸（無水物）とホウ酸などのホウ素化合物を加え、適当な条件で加熱することでホウ素化ボリブテニルコハク酸イミドを得ることができる。なお、ホウ素化合物としては、ホウ酸以外にも、ホウ酸無水物、ハロゲン化ホウ素、ホウ酸エステル、ホウ酸アミド、酸化ホウ素などが挙げられる。中でも、ホウ酸が特に好ましい。
【００５１】
前記したホウ素変性コハク酸イミドを配合する場合は、ホウ素分は、組成物全量基準で１質量ｐｐｍ以上５０質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、さらに好ましくは５質量ｐｐｍ以上３０質量ｐｐｍ以下である。
【００５２】
本発明においては、この分散剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で、０．０１質量％以上、１質量％以下が好ましく、より好ましくは０．０５質量％以上、０．５質量％以下である。
金属不活性化剤、防食剤としては、ベンゾトリアゾール、チアジアゾールなどを挙げることができる。これら金属不活性化剤、防食剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で、０．００５質量％以上１質量％以下程度であり、より好ましくは０．００７質量％以上０．５質量％以下である。
【００５３】
酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤およびアミン系酸化防止剤を使用することができる。これらの酸化防止剤は、１種を単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、オクタデシル３−(３．５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル)プロピオネートなどのモノフェノール系化合物、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）などのジフェノール系化合物が挙げられる。
アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン系化合物、４，４’−ジブチルジフェニルアミン、４，４’−ジペンチルジフェニルアミン、４，４’−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４’−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４’−ジオクチルジフェニルアミン、４，４’−ジノニルジフェニルアミンなどのジアルキルジフェニルアミン系化合物、テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミンなどのポリアルキルジフェニルアミン系化合物、α−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミンなどのナフチルアミン系化合物が挙げられる。
【００５４】
本発明においては、前記フェノール系酸化防止剤を１種用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、前記アミン系酸化防止剤を１種用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。さらには、フェノール系酸化防止剤１種以上とアミン系酸化防止剤１種以上とを組み合わせることが好ましい。本発明においては、この酸化防止剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で、０．０５質量％以上２質量％以下、より好ましくは０．１質量％以上１質量％以下である。
【００５５】
抗乳化剤としては、ポリアルキレングリコールや金属スルホネートなどを挙げることができ、中でもＥＯ／ＰＯブロック共重合体（ＥＯはエチレンオキサイド、ＰＯはプロピレンオキサイドを意味する）であって、両末端がＯＨのポリアルキレングリコールが好ましい。抗乳化剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で、０．００１質量％以上１．０質量％以下であり、０．０１質量％以上０．５質量％以下配合することがより好ましい。
消泡剤としては、高分子シリコーン系消泡剤、ポリアクリレート系消泡剤を用いることができる。消泡剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で、０．０００１質量％以上０．５質量％以下であり、０．０００５質量％以上０．３質量％以下配合することがより好ましい。
【００５６】
［潤滑油組成物］
以上の配合で調製された本組成物は、粘度指数は、１６０以上である。粘度指数が前記下限未満であると、粘度の温度依存性が大きくなり好ましくない。なお、粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３の方法により測定できる。より好ましくは粘度指数は、１６５以上である。
【００５７】
本組成物は、耐スコーリング性などの耐摩耗性に優れるとともに、耐熱性が良好でスラッジの発生を抑制し、優れた省燃費性を有する。それ故、本組成物は、建設機械用油圧作動油、産業用機械油圧作動油、風車用油圧作動油、工作機械用作動油、タービン油、圧縮機油、ショックアブソーバー用油剤として好適に用いられるものであり、本組成物により、機器の高効率化が期待できる。特に、単位時間当たりの流量が向上するため、流量にて仕事をする機器においては優れた効果を示す。また、使用時においても、スラッジ発生が少なく、せん断安定性も高いため長期間の使用にも耐え得る。更に、極圧性が高いため、ポンプの焼付き防止にも効果が高い。
【００５８】
［第二実施形態］
次に、本発明に係る第二実施形態の潤滑油組成物を説明する。
また、以降の説明に当たり、上記第一実施形態と同一の構成については、その説明を省略又は簡略化する。
本組成物は、基油に、（Ａ）特定のポリアクリレート系化合物、（Ｂ）特定のリン化合物、および、（Ｃ）成分を配合してなり、さらに（Ｄ）成分、あるいは（Ｅ）成分を配合することが好ましい。以下、詳細に説明する。
【００５９】
〔（Ｃ）成分〕
本組成物において（Ｃ）成分として用いられる硫黄化合物としては、上記式（２）に示されるジチオリン酸エステル化合物を用いる。
本組成物における前記（Ｃ）成分の配合量は、組成物全量基準で、０．０１質量％以上２．０質量％以下が好ましく、０．０２質量％以上０．５質量％以下とすることがより好ましい。
（Ｃ）成分以外は、上述の第一実施形態と同一構成であるので、その説明を省略する。
なお、（Ｃ）成分と（Ｂ）成分とを併用する場合、（Ｂ）成分の配合量は、組成物全量基準で０．０５質量％以上０．５質量％以下とすることが好ましい。
【実施例】
【００６０】
次に、本発明を実施例によりさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの例によってなんら限定されるものではない。なお、性能の評価は以下に示す方法で行った。
（１）耐摩耗性（ＦＺＧ耐スコーリング試験）
ＦＺＧギヤ試験機を用い、ＩＳＯ １４６３５−１に準拠し、規定に沿って段階的に荷重を上げ、スコーリングが発生した荷重のステージで表示した。
（２）静止摩擦係数
建設機械協会が制定した、建設機械用油圧作動油の摩擦特性試験法（ＪＣＭＡＳ Ｐ０４７）に規定されたＳＡＥ Ｎｏ２摩擦試験により１０００サイクル時における静止摩擦係数を測定した。
（３）耐熱性（酸化試験後のスラッジ量）  ＪＩＳ Ｋ２５１４−１９９６に準じる内燃機関用潤滑油酸化安定度試験（ＩＳＯＴ）により、発生したスラッジ量をミリポアフィルターで捕集してその量（ｍｇ／１００ｍＬ）を測定した。試験温度は１５０℃であり、試験時間は１６８時間である。
（４）高圧ベーンポンプ試験
ベーンポンプとして、「ＴＯＫＩＭＥＣ社製Ｆ１１−ＳＱＰ２−１２」を使用して油圧回路を形成し、油温６０℃にて、回転数：１２００ｒｐｍ、吐出圧力：１４．０ＭＰａの条件で２時間定常化運転を行い、その後１時間流量計測した。
なお、管路長（ポンプ吐出部からリリーフ弁間：１．２ｍ，内径２５．４４ｍｍ，ブリジストンフローテック社製ＰＡ２８１６−７７耐圧ゴムホース、サクション側：１．８ｍ，内径３８．１ｍｍ、ブリジストンフローテック社製ＶＷ２４  耐圧ゴムホース），タンク容量１００Ｌであり、積算流量計は日東精工社製  ＲＳＡ００４０Ａ０ＦＢＭＤ３４５００１０Ｒ型を使用した。【００６１】
〔実施例１〜６、比較例１，２〕
表１および表２に示すように、基油に各添加剤を配合し、実施例および比較例の試料油を調製し、それぞれの性能を評価した。結果を表１および表２に示す。【００６２】
【表１】
2014156338.tif 000013
【００６３】
【表２】
2014156338.tif 000014
【００６４】
１）基油１：パラフィン系鉱油、４０℃動粘度２０．４ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度４．２８ｍｍ２／ｓ、粘度指数１１６、硫黄分０．０１質量％未満
２）基油２：パラフィン系鉱油、４０℃動粘度３６．８ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度６．５２ｍｍ２／ｓ、粘度指数１３１、硫黄分０．０１質量％未満
３）基油３：パラフィン系鉱油、４０℃動粘度４５．１ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度７．１３ｍｍ２／ｓ、粘度指数１１８、硫黄分０．０１質量％未満
４）基油４：パラフィン系鉱油、４０℃動粘度９０．５ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度１０．９ｍｍ２／ｓ、粘度指数１０５、硫黄分０．０１質量％未満
５）高分子成分：エチレンプロピレンコポリマー、４０℃動粘度３７５００ｍｍ２／ｓ、１００℃動粘度２０００ｍｍ２／ｓ、粘度指数３００、質量平均分子量（Ｍｗ）（ＶＰＯ法）２９８２、硫黄分０．０１質量％未満
６）ポリアクリレート系化合物１（（Ａ）成分）：ＰＭＡポリアクリレート、１００℃動粘度８５２ｍｍ２／ｓ、質量平均分子量（Ｍｗ）３７０００
７）ポリアクリレート系化合物２（（Ａ）成分）：ＰＭＡポリアクリレート、１００℃動粘度４９０ｍｍ２／ｓ、質量平均分子量（Ｍｗ）３００００
８）ポリアクリレート系化合物３（（Ａ）成分）：ＰＭＡポリアクリレート、１００℃動粘度３８２ｍｍ２／ｓ、質量平均分子量（Ｍｗ）６９０００
９）リン化合物１（（Ｂ）成分）：トリクレジルフォスフェート
１０）リン化合物２（（Ｂ）成分）：モノ（ジ）−ｔ−ブチルトリフェニルフォスフェート
１１）リン化合物３（（Ｂ）成分）：トリフェニルホスホロチオエート
１２）リン酸エステルアミン塩１（（Ｄ）成分）
１３）リン酸エステルアミン塩２（（Ｄ）成分）
１４）硫黄化合物１（（Ｅ）成分）：ジチオリン酸化合物
１５）硫黄化合物２（（Ｃ）成分）：ジチオリン酸エステル化合物
１６）油性剤・分散剤１：アルキルコハク酸イミド（ビスタイプ）
１７）油性剤・分散剤２：ポリブテニルコハク酸イミド，ボレート
１８）油性剤・分散剤３：ポリイソブテニルコハク酸イミド
１９）油性剤・分散剤４：イソステアリン酸の縮合アミド
２０）金属不活性化剤・防食剤１：アルケニルコハク酸多価アルコールエステル
２１）金属不活性化剤・防食剤２：ソルビタンモノオレート
２２）金属不活性化剤・防食剤３：Ｎ−ジアルキルアミノメチルベンゾトリアゾール
２３）ヒンダードフェノール系酸化防止剤：２，６−ジｔｅｒｔ−ブチル−Ｐ−クレゾール
２４）アミン系酸化防止剤：モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミン
２５）抗乳化剤：ポリアレキレングルコール系（ブロック型ＰＡＧ）
２６）消泡剤１：シリコーン系
２７）消泡剤２：アクリレート系
２８）４０℃動粘度：ＪＩＳ Ｋ２２８３に準拠して測定した。
２９）１００℃動粘度：ＪＩＳ Ｋ２２８３に準拠して測定した。
３０）粘度指数：ＪＩＳ Ｋ２２８３に準拠して測定した。
３１）質量分子量（Ｍｗ）：高分子成分についてはＶＰＯ法により測定した。また、ポリアクリレート系化合物については、ＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィー）法にて測定したＰＳ換算値である。
３２）Ｓ分：ＪＩＳ Ｋ２５４１に準拠して測定した。
３３）Ｐ分：ＩＣＰ（高周波誘導結合プラズマ発光分析）法にて、試料を溶媒希釈して測定した。
３４）Ｎ分：ＪＩＳ Ｋ２６０９に準拠して測定した。
３５）酸価、塩基価：ＪＩＳ  Ｋ２５０１に規定される「潤滑油中和試験方法」に準拠し、指示薬法、電位差法、塩酸法、あるいは、過塩素酸−逆滴定法により測定した。なお、表中において、（指）は指示薬法、（電）は電位差法、（塩）は塩酸法、（過）は過塩素酸−逆滴定法により測定したことを示す。
３６）錆止め（人工海水）：ＪＩＳ Ｋ２５１０（Ｂ法、人工海水法）に準拠して、測定した。【００６５】
〔評価結果〕
表１および表２から分かるように、実施例１〜６の試料油は、本発明の構成をすべて備えているため、耐摩耗性（ＦＺＧ耐スコーリング性、静止摩擦係数）、耐熱性（スラッジ発生量）が良好であり、さらに省燃費性（ポンプ全効率）にも優れている。
一方、比較例１，２は、いずれも本発明の構成要素のいずれかが外れており、したがって、性能が実施例のものに比べて劣っている。
【国際調査報告】
2014156338.tif 000022
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