(57)【要約】【解決課題】  従来とは全く異なる新規ペプチド合成手法の提供、ならびに新規人工機能タンパク質の合成・創出、新規機能ペプチドの合成・創出を可能とする新規化合物、その製造方法を提供すること。【解決手段】  以下の式（Ｉ）で表される化合物又はその塩。【化１】2015050199.tif 000104【選択図】なし
2015050199.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の式（Ｉ）で表される化合物又はその塩。
【化１】
2015050199.tif 000076
（式中、
Ｗは、他の環員原子と一緒になって、ピリジン、ピラジン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、プテリジン又はアゾシンから選択される含窒素複素環を形成し、
Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、
Ｙは、前記含窒素複素環上に存在する水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、
Ｒは、高分子担体を表し、
Ｌ０、Ｌ１は、それぞれ独立して存在してよく、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、
Ａａ、Ａｂは、それぞれ独立して存在してよく、存在する場合は、それぞれ、Ｌ０−Ｌ１、Ｌ１−Ｒを繋ぐ官能基を表し、
ｎは０〜１０の整数を表す。）
【請求項２】
Ａａ、Ａｂは、存在する場合は、それぞれ独立に、アルケン、アルキン、カルボニル、エステル、エーテル、オキシアルキレン、アミド、ウレア、ヒドラジン、トリアゾール、スルホン、スルホキシド、スルホン酸エステル、スルホンアミド、スルフィン酸エステル、スルフィンアミド、ピペリジン、及びジオキサンからなる群から選択される、請求項１に記載の化合物又はその塩。
【請求項３】
前記含窒素複素環がピリジン環であり、Ｌ１が存在せず、Ａａがアミド基であり、Ａｂが存在せず、ｎが１である、以下の式（ＩＩ）で表される、請求項１に記載の化合物又はその塩。
【化２】
2015050199.tif 000077
（式中、Ｘ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０は、式（Ｉ）で定義した通りである。）
【請求項４】
前記含窒素複素環がピリジン環であり、Ａａがアミド基であり、Ａｂがアミド基であり、ｎが１〜５であり、以下の式（ＩＩ―ａ）で表される、請求項１に記載の化合物又はその塩。
【化３】
2015050199.tif 000078
（式中、Ｘ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０、Ｌ１は、式（Ｉ）で定義した通りである。）
【請求項５】
前記電子吸引性の置換基がニトロ基、トリフルオロメチル基又はハロゲンである請求項１〜４のいずれか１項に記載の化合物又はその塩。
【請求項６】
Ｌ０及びＬ１は、存在する場合は、各々独立して、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ２０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ２０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ２０のアルキニレン、３〜２０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜２０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖及び以下の式（ａ）で表される基：
【化４】
2015050199.tif 000079
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。）
からなる群から選択され、これらのアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよい、請求項１〜５のいずれか１項に記載の化合物又はその塩。
【請求項７】
Ｒが、固相合成法に用いられる高分子担体である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の化合物又はその塩。
【請求項８】
Ｒが、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエーテル、ポリ塩化ビニル、デキストラン、アクリルアミド、ポリエチレングリコール、これらの共重合体及び架橋体、磁性ビーズ、並びにこれらの組み合わせからなる群から選択される、請求項７に記載の化合物又はその塩。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の化合物又はその塩を含むＳＨ基選択的反応性固相担持型試薬。
【請求項１０】
以下の式（Ｉ）で表される化合物を
【化５】
2015050199.tif 000080
（式中、Ｗは、他の環員原子と一緒になって、ピリジン、ピラジン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、プテリジン又はアゾシンから選択される含窒素複素環を形成し、
Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、
Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、
Ｒは、高分子担体を表し、
Ｌ０、Ｌ１は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、
Ａａ、Ａｂは、存在する場合は、それぞれ、Ｌ０−Ｌ１、Ｌ１−Ｒを繋ぐ官能基を表し、
ｎは０〜１０の整数を表す。）
式（ＩＩＩ）で表される化合物と反応させて、
【化６】
2015050199.tif 000081
（式中、
Ｑ１は有機化合物を表し、
Ｌ２は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、
Ａ１は、存在する場合は、Ｓ−ＰＧを有する官能基を表し、
ＰＧは、ＳＨ基の保護基又は水素原子を表す。）
以下の式（ＩＶ）で表される化合物を製造する方法。
【化７】
2015050199.tif 000082
（式中、Ｗ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０、Ｌ１、Ａａ、Ａｂ、ｎは式（Ｉ）で定義した通りであり、Ｑ１、Ｌ２、Ａ１は式（ＩＩＩ）で定義した通りである。）
【請求項１１】
Ｌ２が、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖、ポリアミド及び以下の式（ａ）で表される基：
【化８】
2015050199.tif 000083
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。）
からなる群から選択され、これらアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよい、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
Ｑ１が、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、抗体、核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドから選択される生体由来有機化合物、高分子化合物、低分子化合物、蛍光標識物質、酵素標識物質、ビオチン、キレート剤、及びそれらの同位体を含む誘導体からなる群から選択される、請求項１０又は１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記ＳＨ基の保護基が、ｔ−ブチル、トリチル、ベンズヒドリル、ベンジル、メチルベンジル、ジメチルベンジル、トリメチルベンジル、メトキシベンジル、ジメトキシベンジル、トリメトキシベンジル、ニトロベンジル、アセトアミドメチル、９−フルオレニルメチル、カルボニルベンジルオキシ、ジフェニルベンジル、エチルカルバモイル、ピコリル、スルホニル又はその塩から選択される、請求項１０〜１２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
式（ＩＶ）で表される化合物を
【化９】
2015050199.tif 000084
（式中、
Ｗは、他の環員原子と一緒になって、ピリジン、ピラジン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、プテリジン又はアゾシンから選択される含窒素複素環を形成し、
Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、
Ｒは、高分子担体を表し、
Ｌ０、Ｌ１、Ｌ２は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、
Ａａ、Ａｂは、存在する場合は、それぞれ、Ｌ０−Ｌ１、Ｌ１−Ｒを繋ぐ官能基を表し、
Ａ１は、存在する場合は、Ｓ−ＰＧを有する官能基を表し、
Ｑ１は有機化合物を表し、
ｎは０〜１０の整数を表す）
式（Ｖ）で表される化合物と反応させて、
【化１０】
2015050199.tif 000085
（式中、
Ｑ２は有機化合物を表し、
Ｌ３は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、Ａ２は、存在する場合は、Ｓ−ＰＧを有する官能基を表し、ＰＧは、ＳＨ基の保護基又は水素原子を表す）
式（ＶＩ）で表される化合物を製造する方法。
【化１１】
2015050199.tif 000086
（式中、Ｑ１、Ｑ２、Ｌ２、Ｌ３、Ａ１、Ａ２は、上記で定義したとおりである。）
【請求項１５】
前記電子吸引性の置換基がニトロ基、トリフルオロメチル基又はハロゲンである請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
Ｌ２、Ｌ３は、それぞれ独立して、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖、ポリアミド及び以下の式（ａ）で表される基：
【化１２】
2015050199.tif 000087
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。）
からなる群から選択され、これらアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよい、請求項１４又は１５に記載の方法。
【請求項１７】
Ｑ１、Ｑ２は、それぞれ独立して、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、抗体、核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドから選択される生体由来有機化合物、高分子化合物、低分子化合物、蛍光標識物質、酵素標識物質、キレート剤、ビオチン、及び安定同位体を含むそれらの誘導体からなる群から選択される、請求項１４〜１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１８】
（ａ）式（１）で表される化合物を、塩化チオニル、塩化オキサリル、ジクロロアルキルヒダントイン、オキシ塩化リン又は五塩化リンと反応させて、式（２）で表される化合物を調製する工程、
【化１３】
2015050199.tif 000088
（Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、Ｌ０は、存在する場合は、化学的に安定なリンカーを表す。）
【化１４】
2015050199.tif 000089
（ｂ）式（２）で表される化合物を、Ｒ'ＯＨ（Ｒ'は、Ｃ１〜Ｃ１０のアルキル基を表す）と反応させて、式（３）で表される化合物を調製する工程、
【化１５】
2015050199.tif 000090
（ｃ）式（３）で表される化合物を、塩基条件下で１〜３級アルキルチオールと反応させて、式（４）で表される化合物を調製する工程、
【化１６】
2015050199.tif 000091
（Ｒ”は、脱離基となる１級〜３級炭素を表す。）
（ｄ）式（４）で表される化合物を、塩基条件下で加水分解して、式（５）で表される化合物を調製する工程
【化１７】
2015050199.tif 000092
（ｅ）式（５）で表される化合物を、塩基存在下でＮＨ２−Ｒ（Ｒは、高分子担体を表す。）と反応させて、式（６）で表される化合物を調製する工程、及び
【化１８】
2015050199.tif 000093
（ｆ）式（６）で表される化合物を塩化スルフリル、塩素ガス、オキシ塩化リン、五塩化リン、臭素、フッ化アルキルピリジン、フッ化キヌクリジン又はヨウ素と反応させて式（ＩＩ）で表される化合物を調製する工程
【化１９】
2015050199.tif 000094
（Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、Ｒは、高分子担体を表し、Ｌ０は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表す。）
を含む、式（ＩＩ）で表される化合物を製造する方法。
【請求項１９】
（ｇ）式（７）で表される化合物を、脱水縮合剤存在下でＮＨ２−Ｒ（Ｒは、高分子担体を表す。）と反応させて式（８）で表される化合物を調製する工程、
【化２０】
2015050199.tif 000095
（Ａはアミノ基のウレタン構造を有する保護基を表し、Ｌ１は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表す）
【化２１】
2015050199.tif 000096
（ｈ）式（８）で表される化合物をピペリジン、ジエチルアミン、ジアルキルアミン、トリフルオロ酢酸、塩酸又は塩化水素と反応させるか、又は接触水素還元により、式（９）で表される化合物を調製する工程、
【化２２】
2015050199.tif 000097
（ｉ）式（９）の化合物を、脱水縮合剤の存在下で式（７）の化合物と反応させて、式（１０）で表される化合物を調製する工程、
【化２３】
2015050199.tif 000098
（ｊ）式（１０）で表される化合物に対し、工程（ｈ）及び（ｉ）の操作を交互にｎ−２回繰り返すことにより、式（１１）で表される化合物を調製する工程、
【化２４】
2015050199.tif 000099
（ｋ）式（１１）で表される化合物を、ピペリジン、ジエチルアミン、ジアルキルアミン、トリフルオロ酢酸、塩酸又は塩化水素と反応させるか、又は接触水素還元により、式（１２）で表される化合物を調製する工程、
【化２５】
2015050199.tif 000100
（ｌ）式（１２）で表される化合物を、脱水縮合剤存在下で、式（５）で表される化合物と反応させて式（１３）で表される化合物を調製する工程、
【化２６】
2015050199.tif 000101
（Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、Ｌ０は、存在する場合は、化学的に安定なリンカーを表し、Ｒ“は、脱離基となる１級〜３級炭素を表す。）
【化２７】
2015050199.tif 000102
（ｍ）式（１３）で表される化合物を塩化スルフリルもしくは塩素ガスと反応させて式（ＩＩ−ａ’）で表される化合物を調製する工程
を含む、式（ＩＩ−ａ’）で表される化合物を製造する方法。
【化２８】
2015050199.tif 000103
（式中、Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、Ｒは、高分子担体を表し、Ｌ０は存在するならば化学的に安定なリンカーを表し、Ｌ１は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、ｎは１〜１０の整数を表す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規化合物、その製造方法、及びその用途に関る。より具体的には、本発明は、スルフェニルピリジン構造を高分子担体に担持した化合物、当該化合物の製造方法、及び当該化合物を用いた新規ペプチド合成手法などを提供するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、タンパク質、ペプチド又は核酸等の生体分子の解析や検出等において、当該生体分子に結合する標識物質を用いて、標識体とする事が生物学や分子生物学等の分野で多用されている。分子標識の具体例としてビオチン標識がある。種々のアッセイ系や生理活性物質の精製において、その感度を高める目的でアビジンとビオチンの強力な親和性を利用したシステムが開発されている。そして、ビオチン標識物質はこの系において必須である（非特許文献１）。
ビオチン標識を含む標識分子の導入は、一般に生理活性物質中の数種の官能基に対し、反応性を有する標識試薬を用いて行われる。その官能基の例としてはアミノ基、ヒドロキシル基、イミダゾリル基、そしてチオール基などが挙げられる。あるいは、いずれか一つの官能基に選択的に標識ができる試薬もある。たとえば、ＳＨ基を選択的に標識する試薬が挙げられる。ＳＨ基を選択的に標識することは、ペプチドやタンパク質の場合ではシステイン残基を選択的に標識することを意味する。システインの有するＳＨ基やシステインにより形成されるジスルフィドは、タンパク質の立体構造やタンパク質の酵素活性に、大きく影響していることが知られ、その位置を同定することは、タンパク質の構造又は活性を解析する際に重要である。実際にＳＨ基に結合する蛍光物質を用い、タンパク質中のＳＨ基を標識しタンパク質中の所在を同定する方法が知られている。
また、システインやその誘導体への適用に限らず、ＳＨ基に標識を行っている例として、サイクリン依存性キナーゼ（以下ＣＤＫという）の活性を測定する方法が知られている（特許文献１）。この測定方法では、まず、ＣＤＫ及びアデノシン５´−Ｏ−（３−チオトリホスフェート）を用いて、ＣＤＫの基質にＳＨ基を導入する。次に、基質に導入されたＳＨ基を、ＳＨ基に選択的に結合する標識物質で標識する。そして、標識された基質を測定することで、ＣＤＫの活性測定が完成される。【０００３】
これらのＳＨ基を選択的に標識するために用いる試薬は、次の様な性質が必要とされる。１つ目にＳＨ基のみに標識を行い、他の官能基に影響を与えないこと。２つ目に標識した分子のみが単離・精製可能で、標識から精製に至るまでが簡便な操作により行われることである。ＳＨ基への標識のみならず、他の官能基や構造にも作用してしまうと、本来の目的である活性測定や部位の同定の正確性を損なう。最近でもＳＨ基への選択的標識を特徴とした試薬が複数報告されている（特許文献２及び３）。【０００４】
しかし、これらの試薬による標識操作は、標識試薬を過剰に用いることが多く、大抵の場合未反応の試薬あるいは試薬の分解物が残存する。このため、通常では標識反応の後に過剰な標識試薬及び副生成物を除去する操作が必要となる。【０００５】
タンパク質や抗体のように標識対象が高分子の場合には、過剰に投入した標識試薬の除去に分子量の差を利用するゲル濾過やメンブランフィルターによる(遠心)限外濾過が利用可能である。しかしながら、低分子化合物の標識の場合には、これらの手法は適用出来ず、類似した分子量を有する試薬残渣の除去には、より煩雑なクロマトグラフィーなどによる精製が必要とされる。
このため、低分子有機化合物への標識を必要とするスクリーニングにおいて、より簡便な標識手法が望まれるところであった。【０００６】
このように、ＳＨ基を選択的に標識するために用いる従来の試薬においては様々な問題があった。【０００７】
本発明者らは、かかる従来技術の問題に鑑みて、従来の分子標識の手法に対し固相化学の手法を組み合わせ用いて、遊離ＳＨ基と選択的に非対称ジスルフィド結合を形成する２−ジスルファニルピリジン骨格を固相担体上に担持させ、標識物質の効率的な導入を可能とする化合物を創出した（特許文献４、非特許文献２）。そして、この化合物を、ＳＨ基を有する化合物を標識物質で標識するためのＳＨ選択的標識試薬として用いることにより、低分子化合物に対しても煩雑な精製の手段を踏まずに標識する手法を確立することが可能であることを見出した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００２−３３５９９７号公報
【特許文献２】特開２００４−５３０８８５号公報
【特許文献３】特開２０１０−５１２８９号公報
【特許文献４】特開２０１２−１１７９８１号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】「化学大辞典１」共立(昭42-9-10)
【非特許文献２】Development of a solid-supported biotinylation reagent for efficient biotin labeling of SH groups on small molecules K. Fukumoto, A. Kajiyama, Y. Hayashi, et al, Tetrahedron Lett., 53,(5),535-538 (2012).
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、従来とは全く異なり、精製を必要としないという特長を有する新規ペプチド合成手法の提供、ならびに新規人工機能タンパク質の合成・創出、新規機能ペプチドの合成・創出を可能とする新規化合物、また、ペプチドに囚われない有機化合物、その製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
特許文献４に開示の化合物はＳＨ選択的標識試薬として有用であるが、これ自体を新規ペプチドの合成手法として用いるものではない。
本発明者らは、更に研究を進め、Ｓ−Ｓ結合形成能を有する３−ニトロ−２−クロルスルフェニルピリジンに着目し、クロルスルフェニルピリジン構造を樹脂に担持した化合物を創出したところ、驚くべきことに、当該化合物を用いることにより異なったペプチドフラグメントが精製過程を経ることなく、至極簡単な方法で逐次いくつも繋いでいくことが可能であることを見出し、本発明に到達した。【００１２】
即ち、本発明は、
［１］以下の式（Ｉ）で表される化合物又はその塩。
【化１】
2015050199.tif 000003
（式中、
Ｗは、他の環員原子と一緒になって、ピリジン、ピラジン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、プテリジン又はアゾシンから選択される含窒素複素環を形成し、
Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、
Ｙは、前記含窒素複素環上に存在する水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、
Ｒは、高分子担体を表し、
Ｌ０、Ｌ１は、それぞれ独立して存在してよく、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、
Ａａ、Ａｂは、それぞれ独立して存在してよく、存在する場合は、それぞれ、Ｌ０−Ｌ１、Ｌ１−Ｒを繋ぐ官能基を表し、
ｎは０〜１０の整数を表す。）
［２］Ａａ、Ａｂは、存在する場合は、それぞれ独立に、アルケン、アルキン、カルボニル、エステル、エーテル、オキシアルキレン、アミド、ウレア、ヒドラジン、トリアゾール、スルホン、スルホキシド、スルホン酸エステル、スルホンアミド、スルフィン酸エステル、スルフィンアミド、ピペリジン、及びジオキサンからなる群から選択される、［１］に記載の化合物又はその塩
［３］前記含窒素複素環がピリジン環であり、Ｌ１が存在せず、Ａａがアミド基であり、Ａｂが存在せず、ｎが１である、以下の式（ＩＩ）で表される、［１］に記載の化合物又はその塩。
【化２】
2015050199.tif 000004
（式中、Ｘ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０は、式（Ｉ）で定義した通りである。）
［４］前記含窒素複素環がピリジン環であり、Ａａがアミド基であり、Ａｂがアミド基であり、ｎが１〜５であり、以下の式（ＩＩ―ａ）で表される、［１］に記載の化合物又はその塩。
【化３】
2015050199.tif 000005
（式中、Ｘ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０、Ｌ１は、式（Ｉ）で定義した通りである。）
［５］前記電子吸引性の置換基がニトロ基、トリフルオロメチル基、又はハロゲンである［１］〜［４］のいずれか１項に記載の化合物又はその塩。
［６］Ｌ０及びＬ１は、存在する場合は、各々独立して、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ２０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ２０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ２０のアルキニレン、３〜２０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜２０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖及び以下の式（ａ）で表される基
【化４】
2015050199.tif 000006
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。）
からなる群から選択され、これらのアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよい、［１］〜［５］のいずれか１項に記載の化合物又はその塩。
［７］Ｒが、固相合成法に用いられる高分子担体である、［１］〜［６］のいずれか１項に記載の化合物又はその塩。
［８］Ｒが、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエーテル、ポリ塩化ビニル、デキストラン、アクリルアミド、ポリエチレングリコール、これらの共重合体及び架橋体、磁性ビーズ、並びにこれらの組み合わせからなる群から選択される、［７］に記載の化合物又はその塩。
［９］［１］〜［８］のいずれか１項に記載の化合物又はその塩を含むＳＨ基選択的反応性固相担持型試薬。
［１０］以下の式（Ｉ）で表される化合物を
【化５】
2015050199.tif 000007
（式中、Ｗは、他の環員原子と一緒になって、ピリジン、ピラジン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、プテリジン又はアゾシンから選択される含窒素複素環を形成し、
Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、
Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、
Ｒは、高分子担体を表し、
Ｌ０、Ｌ１は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、
Ａａ、Ａｂは、存在する場合は、それぞれ、Ｌ０−Ｌ１、Ｌ１−Ｒを繋ぐ官能基を表し、
ｎは０〜１０の整数を表す。）
式（ＩＩＩ）で表される化合物と反応させて、
【化６】
2015050199.tif 000008
（式中、
Ｑ１は有機化合物を表し、
Ｌ２は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、
Ａ１は、存在する場合は、Ｓ−ＰＧを有する官能基を表し、
ＰＧは、ＳＨ基の保護基又は水素原子を表す。）
以下の式（ＩＶ）で表される化合物を製造する方法。
【化７】
2015050199.tif 000009
（式中、Ｗ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０、Ｌ１、Ａａ、Ａｂ、ｎは式（Ｉ）で定義した通りであり、Ｑ１、Ｌ２、Ａ１は式（ＩＩＩ）で定義した通りである。）
［１１］Ｌ２が、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖、ポリアミド及び以下の式（ａ）で表される基
【化８】
2015050199.tif 000010
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。）
からなる群から選択され、これらアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよい、［１０］に記載の方法。
［１２］Ｑ１が、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、抗体、核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドから選択される生体由来有機化合物、高分子化合物、低分子化合物、蛍光標識物質、酵素標識物質、ビオチン、キレート剤、及びそれらの同位体を含む誘導体からなる群から選択される、［１０］又は［１１］に記載の方法。
［１３］前記ＳＨ基の保護基が、ｔ−ブチル、トリチル、ベンズヒドリル、ベンジル、メチルベンジル、ジメチルベンジル、トリメチルベンジル、メトキシベンジル、ジメトキシベンジル、トリメトキシベンジル、ニトロベンジル、アセトアミドメチル、９−フルオレニルメチル、カルボニルベンジルオキシ、ジフェニルベンジル、エチルカルバモイル、ピコリル、スルホニル又はその塩から選択される、［１０］〜［１２］のいずれか１項に記載の方法。
［１４］式（ＩＶ）で表される化合物を
【化９】
2015050199.tif 000011
（式中、
Ｗは、他の環員原子と一緒になって、ピリジン、ピラジン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、プテリジン又はアゾシンから選択される含窒素複素環を形成し、
Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、
Ｒは、高分子担体を表し、
Ｌ０、Ｌ１、Ｌ２は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、
Ａａ、Ａｂは、存在する場合は、それぞれ、Ｌ０−Ｌ１、Ｌ１−Ｒを繋ぐ官能基を表し、
Ａ１は、存在する場合は、Ｓ−ＰＧを有する官能基を表し、
Ｑ１は有機化合物を表し、
ｎは０〜１０の整数を表す）
式（Ｖ）で表される化合物と反応させて、
【化１０】
2015050199.tif 000012
（式中、
Ｑ２は有機化合物を表し、
Ｌ３は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、Ａ２は、存在する場合は、Ｓ−ＰＧを有する官能基を表し、ＰＧは、ＳＨ基の保護基又は水素原子を表す）
式（ＶＩ）で表される化合物を製造する方法。
【化１１】
2015050199.tif 000013
（式中、Ｑ１、Ｑ２、Ｌ２、Ｌ３、Ａ１、Ａ２は、上記で定義したとおりである。）
［１５］前記電子吸引性の置換基がニトロ基、トリフルオロメチル基又はハロゲンである［１４］に記載の方法。
［１６］Ｌ２、Ｌ３は、それぞれ独立して、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖、ポリアミド及び以下の式（ａ）で表される基
【化１２】
2015050199.tif 000014
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。）
からなる群から選択され、これらアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよい、［１４］又は［１５］に記載の方法。
［１７］Ｑ１、Ｑ２は、それぞれ独立して、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、抗体、核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドから選択される生体由来有機化合物、高分子化合物、低分子化合物、蛍光標識物質、酵素標識物質、キレート剤、ビオチン、及び安定同位体を含むそれらの誘導体からなる群から選択される、［１４］〜［１６］のいずれか１項に記載の方法。
［１８］（ａ）式（１）で表される化合物を、塩化チオニル、塩化オキサリル、ジクロロアルキルヒダントイン、オキシ塩化リン又は五塩化リンと反応させて、式（２）で表される化合物を調製する工程、
【化１３】
2015050199.tif 000015
（Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、Ｌ０は、存在する場合は、化学的に安定なリンカーを表す。）
【化１４】
2015050199.tif 000016
（ｂ）式（２）で表される化合物を、Ｒ'ＯＨ（Ｒ'は、Ｃ１〜Ｃ１０のアルキル基を表す）と反応させて、式（３）で表される化合物を調製する工程、
【化１５】
2015050199.tif 000017
（ｃ）式（３）で表される化合物を、塩基条件下で１〜３級アルキルチオールと反応させて、式（４）で表される化合物を調製する工程、
【化１６】
2015050199.tif 000018
（Ｒ”は、脱離基となる１級〜３級炭素を表す。）
（ｄ）式（４）で表される化合物を、塩基条件下で加水分解して、式（５）で表される化合物を調製する工程
【化１７】
2015050199.tif 000019
（ｅ）式（５）で表される化合物を、塩基存在下でＮＨ２−Ｒ（Ｒは、高分子担体を表す。）と反応させて、式（６）で表される化合物を調製する工程、及び
【化１８】
2015050199.tif 000020
（ｆ）式（６）で表される化合物を塩化スルフリル、塩素ガス、オキシ塩化リン、五塩化リン、臭素、フッ化アルキルピリジン、フッ化キヌクリジン又はヨウ素と反応させて式（ＩＩ）で表される化合物を調製する工程
【化１９】
2015050199.tif 000021
（Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、Ｒは、高分子担体を表し、Ｌ０は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表す。）
を含む、式（ＩＩ）で表される化合物を製造する方法。
［１９］（ｇ）式（７）で表される化合物を、脱水縮合剤存在下でＮＨ２−Ｒ（Ｒは、高分子担体を表す。）と反応させて式（８）で表される化合物を調製する工程、
【化２０】
2015050199.tif 000022
（Ａはアミノ基のウレタン構造を有する保護基を表し、Ｌ１は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表す）
【化２１】
2015050199.tif 000023
（ｈ）式（８）で表される化合物をピペリジン、ジエチルアミン、ジアルキルアミン、トリフルオロ酢酸、塩酸又は塩化水素と反応させるか、又は接触水素還元により、式（９）で表される化合物を調製する工程、
【化２２】
2015050199.tif 000024
（ｉ）式（９）の化合物を、脱水縮合剤の存在下で式（７）の化合物と反応させて、式（１０）で表される化合物を調製する工程、
【化２３】
2015050199.tif 000025
（ｊ）式（１０）で表される化合物に対し、工程（ｈ）及び（ｉ）の操作を交互にｎ−２回繰り返すことにより、式（１１）で表される化合物を調製する工程、
【化２４】
2015050199.tif 000026
（ｋ）式（１１）で表される化合物を、ピペリジン、ジエチルアミン、ジアルキルアミン、トリフルオロ酢酸、塩酸又は塩化水素と反応させるか、又は接触水素還元により、式（１２）で表される化合物を調製する工程、
【化２５】
2015050199.tif 000027
（ｌ）式（１２）で表される化合物を、脱水縮合剤存在下で、式（５）で表される化合物と反応させて式（１３）で表される化合物を調製する工程、
【化２６】
2015050199.tif 000028
（Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、Ｌ０は、存在する場合は、化学的に安定なリンカーを表し、Ｒ“は、脱離基となる１級〜３級炭素を表す。）
【化２７】
2015050199.tif 000029
（ｍ）式（１３）で表される化合物を塩化スルフリルもしくは塩素ガスと反応させて式（ＩＩ−ａ’）で表される化合物を調製する工程
を含む、式（ＩＩ−ａ’）で表される化合物を製造する方法。
【化２８】
2015050199.tif 000030
（式中、Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表し、Ｒは、高分子担体を表し、Ｌ０は存在するならば化学的に安定なリンカーを表し、Ｌ１は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表し、ｎは１〜１０の整数を表す。）
を、提供するものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の化合物をペプチド合成に用いると、異なったペプチドフラグメントを逐次簡単な方法で、いくつも繋いでいくことが可能である。本発明の化合物ではスルフェニルピリジン構造の官能基が樹脂上に固定されているため、別のペプチドとジスルフィドカップリングの各ステップで特段精製しなくても、濾過するだけで、濾液から高純度の縮合ペプチドを得ることができる。また、樹脂上で形成される活性ジスルフィドの反応性はとても高く、かつ選択的であるため、ペプチド鎖の側鎖官能基を保護基で保護する必要はなく、理論的にはかなりの回数、無保護のペプチドフラグメントを繋いでいくことができ、所謂電車ペプチドを得ることができる。【００１４】
また、本発明の化合物は、従来の生理活性ペプチド合成とは異なる新規合成手法を提供することができる。即ち、従来のペプチド合成では、ペプチド結合を全て繋いでおいてから、最後にＳ−Ｓ結合を形成させるが、本発明の化合物を用いると、先ずペプチドフラグメントをＳ−Ｓ結合で繋いでおいてから、つまり、ジスルフィドライゲーションを行ったのちに特定のペプチド結合を分子内反応で形成するという、新しいペプチド合成手法を提供することができる。【００１５】
このように、本発明の化合物は、全く新しい化合物と言える「電車ペプチド」や「天然ペプチド」の新規合成手法を提供することが可能である。さらに、タンパク質の二次構造ドメインを小さなフラグメントペプチドとしてＳ−Ｓ結合で繋いでいくことでタンパク質、即ちｄｓ−プロテイン（ジスルフィドプロテイン）や、最終的には巨大な「人工酵素」の合成も可能である。
したがって、本発明は医薬および化学産業において新規分子を創出できる有効な技術の提供することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の化合物を用いた電車ペプチドの合成スキーム
【図２】実施例６における、ペプチドＨ−Ａｓｎ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−ＮＨ２の９０％ギ酸水溶液の逆相ＨＰＬＣチャート。１３．３６分のピークがペプチドに対応する。
【図３】実施例６における、化合物Ｚ１の合成にて、反応開始より２時間経過後の反応溶液の逆相ＨＰＬＣチャート。これにより１３．３６分のピークが消失した事を確かめた。
【図４】実施例６における、ペプチドＦｍｏｃ−Ｃｙｓ−Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｎ−ＯＨの５０％Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド水溶液の逆相ＨＰＬＣチャート。１７．８６分のピークがペプチドＦｍｏｃ−Ｃｙｓ−Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｎ−ＯＨに対応する。
【図５】実施例６における、化合物Ｚ２の合成にて、反応開始より３０分経過後の反応溶液の逆相ＨＰＬＣチャート。これにより１７．８６分のペプチドＦｍｏｃ−Ｃｙｓ−Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｎ−ＯＨに対応するピークが消失し、１１．８６分に新たにピークが生じた事を確認した。
【図６】実施例６における、化合物Ｚ３の合成にて、終夜反応後の反応溶液の逆相ＨＰＬＣチャート。化合物Ｚ２に対応する１１．８６分のピークは観察されず、新たに１５．９９分にピークが生じた事を確認した。
【図７】実施例６における、オキシトシン（化合物Ｚ）の合成にて、終夜反応後の反応溶液の逆相ＨＰＬＣチャート。化合物Ｚ３に対応する１５．９９分のピークは観察されず、新たに１２．４０分にピークが生じた事を確認した。尚、８．８２分、１６．７８分に検出されたピークは試薬分解物由来の副生成物に対応する。
【図８】実施例７における電車ペプチド化合物Ｖ１の合成にて、反応３０分後の逆相ＨＰＬＣチャート。１７．０４分のピークが化合物Ｖ１に対応する。２〜３分にみられるピークはアスコルビン酸ナトリウムに対応する。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明の１つの態様は、以下の式（Ｉ）で表される化合物又はその塩である。
【化２９】
2015050199.tif 000031
【００１８】
式（Ｉ）において、Ｗは、他の環員原子と一緒になって、ピリジン、ピラジン、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、フェナントロリン、プテリジン、アゾシンより選択される含窒素複素環を形成し、好ましくはピリジンである。
【００１９】
式（Ｉ）において、Ｘは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素から選択されるハロゲン原子を表し、好ましくは、塩素又は臭素である。
【００２０】
式（Ｉ）において、Ｙは、水素原子又は電子吸引性の置換基を表す。電子吸引性の置換基としては、好ましくニトロ基、トリフルオロメチル基又はハロゲン（例えば、塩素）であり、より好ましくはニトロ基である。
【００２１】
式（Ｉ）において、Ｌ０は、含窒素複素環Ｗと化学的に結合し、安定な構造を有するリンカーを表す。Ｌ０として表されるリンカーは、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖及び以下の式（ａ）で表される基：
【化３０】
2015050199.tif 000032
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。ここで、置換基としては任意の置換基が選択できるが、例えば、アルキル基、置換基（例えば、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン等）を有してもよいアリール基、アルコキシ基などが挙げられる。）
からなる群から選択される。
Ｌ０として、好ましくは、Ｃ２〜Ｃ６のアルキレン、分子量１００〜１０００のポリエチレングリコール鎖、もしくはＬ０自体が存在しないことである。Ｌ０が存在しないときは、含窒素複素環Ｗが直接Ａａと結合した構造となる。
上記のアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよく、置換基としては任意の置換基が選択できる。
【００２２】
式（Ｉ）において、Ｌ１は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表す。Ｌ１として表されるリンカーは、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖及び以下の式（ａ）で表される基：
【化３１】
2015050199.tif 000033
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。ここで、置換基としては任意の置換基が選択できるが、例えば、アルキル基、置換基（例えば、アルキル基、アルコキシ基等）を有してもよいアリール基、アルコキシ基などが挙げられる。）
からなる群から選択される。
Ｌ１として、好ましくは、Ｃ１〜Ｃ６のアルキレン、分子量１００〜１０００のポリエチレングリコール鎖、式（ａ）で表される基である。
上記のアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよい。置換基としては、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のアリール基、ハロゲン、ニトリル；カルボン酸、スルホン酸、スルフィン酸及びこれらの塩が挙げられる。ここで、アルキル基、アリール基が有することができる置換基としては、アルキル基、アリール基；カルボン酸、スルホン酸、スルフィン酸及びこれらの塩；アミノ基、ヒドロキシル基、グアニジノ基、アルコキシ基、単環式ヘテロアリール、カルバモイル基、チオール基、チオエーテル基、スルホキシド、スルホンなどが挙げられる。
【００２３】
式（Ｉ）において、Ａａは、存在する場合は、「Ｌ０−Ｌ１」を繋ぐ官能基を表す。ここで、リンカーＬ０が存在しない場合は、Ａａは含窒素複素環Ｗと化学的に結合した官能基を表す。Ａａとして表される官能基は、アルケン、アルキン、カルボニル、エステル、エーテル、オキシアルキレン、アミド、ウレア、ヒドラジン、トリアゾール、スルホン、スルホキシド、スルホン酸エステル、スルホンアミド、スルフィン酸エステル、スルフィンアミド、ピペリジン、及びジオキサンからなる群から選択される。Ｌ０として、好ましくは、カルボニル、エステル、アミド、エーテル、オキシアルキレンである。
【００２４】
式（Ｉ）において、Ａｂは、存在する場合は、「Ｌ１−Ｒ」を繋ぐ官能基を表す。ここで、リンカーＬ１が存在しない場合は、ＡｂはＲと化学的に結合した官能基を表す。Ａｂとして表される官能基は、アルケン、アルキン、カルボニル、エステル、エーテル、オキシアルキレン、アミド、ウレア、ヒドラジン、トリアゾール、スルホン、スルホキシド、スルホン酸エステル、スルホンアミド、スルフィン酸エステル、スルフィンアミド、ピペリジン、及びジオキサンからなる群から選択される。Ａｂとして、好ましくは、カルボニル、エステル、アミド、エーテル、オキシアルキレンである。
【００２５】
式（Ｉ）において、ｎは０〜１０の整数を表し、好ましくは０〜５の整数である。
【００２６】
式（Ｉ）において、Ｒは、高分子担体を表し、典型的には、固相合成法に用いられる高分子担体である、このような高分子担体として、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエーテル、ポリ塩化ビニル、デキストラン、アクリルアミド、ポリエチレングリコール、これらの共重合体及び架橋体、磁性ビーズ、並びにこれらの組み合わせからなる群から選択され、より好ましくはポリスチレン、ポリエチレングリコール、及びポリエチレングリコールの架橋体である。これらの高分子担体は、Ａｂの置換基とメチル基などのアルキル基などを介して結合していてもよい。
樹脂の形状は球状がより望ましい。好ましい樹脂の平均粒径は、１００〜４００ｍｅｓｈである。
【００２７】
本発明の化合物の一つの実施形態は、式（Ｉ）において含窒素複素環Ｗがピリジン環であり、以下の式（Ｉ−ａ）で表される化合物である。
【化３２】
2015050199.tif 000034
式（Ｉ−ａ）において、Ｘ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０、Ｌ１、Ａａ、Ａｂ、ｎは、式（Ｉ）について定義した通りである。
【００２８】
本発明の化合物の一つの実施形態は、式（Ｉ）において含窒素複素環Ｗがピリジン環であり、Ｌ１が存在せず、Ａａがアミドであり、Ａｂが存在せず、ｎが１であり、以下の式（ＩＩ）で表される化合物である。
【化３３】
2015050199.tif 000035
式（ＩＩ）において、Ｘ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０は、式（Ｉ）について定義した通りである。
【００２９】
また、本発明の化合物のもう一つの実施形態は、含窒素複素環Ｗがピリジン環であり、Ａａがアミドであり、Ａｂがアミドであり、ｎが１〜５であり、以下の式（ＩＩ―ａ）で表される、以下の式（ＩＩ−ａ）で表される化合物である。
【化３４】
2015050199.tif 000036
（式中、Ｘ、Ｙ、Ｒ、Ｌ０、Ｌ１、ｎは、式（Ｉ）で定義した通りである。）
【００３０】
本発明の式（Ｉ）、（ＩＩ）及び式（ＩＩ−ａ）の化合物として、具体的には、以下の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３１】
【化３５】
2015050199.tif 000037
化合物Ａ
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）
【化３６】
2015050199.tif 000038
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）
【化３７】
2015050199.tif 000039
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）
【化３８】
2015050199.tif 000040
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【化３９】
2015050199.tif 000041
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【化４０】
2015050199.tif 000042
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【化４１】
2015050199.tif 000043
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレン樹脂
【化４２】
2015050199.tif 000044
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【化４３】
2015050199.tif 000045
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【化４４】
2015050199.tif 000046
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【化４５】
2015050199.tif 000047
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【化４６】
2015050199.tif 000048
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【化４７】
2015050199.tif 000049
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコール・ポリスチレン複合樹脂
【化４８】
2015050199.tif 000050
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン樹脂
【００３２】
本発明の化合物の合成方法
次に、本発明の化合物の合成方法を示すが、まず、式（Ｉ）において含窒素複素環Ｗがピリジン環であり、Ｌ１が存在せず、Ａａがアミドであり、Ａｂが存在せず、ｎが１である式（ＩＩ）で表される化合物の合成方法を以下に示す。
【００３３】
化合物（ＩＩ）の合成スキーム
【化４９】
2015050199.tif 000051
【００３４】
工程（ａ）
式（１）の化合物をＤＭＦなどの溶媒に溶解し、溶液を不活性ガス気流下氷浴などで冷却しながら塩化チオニル（ＳＯＣｌ２）を添加し、その後８０℃程度に加熱して１５〜２０時間反応させる。濃縮により、溶媒と塩化チオニルを留去し、ヘキサン等の溶媒を加え、３〜５回程度共沸を繰り替えし、減圧下乾燥することで化合物（２）が得られる。なお、式（１）の化合物は、例えば、Ｙが３−ニトロ基の場合は、２−ヒドロキシ−５−アルキルカルボキシ−ピリジンに発煙硝酸と反応させることで得ることができる。
【００３５】
工程（ｂ）
式（２）の化合物をＲ'ＯＨ（Ｒ'は、Ｃ１〜Ｃ６のアルキル基、例えばメチル基を表す）と反応させ、減圧下乾燥することにより式（３）の化合物を合成することができる。
【００３６】
工程（ｃ）
メタノール等の溶媒に式（３）の化合物とＣ４〜２５程度の１級〜３級アルキルチオールを溶解し、トリエチルアミンなどの塩基を加え、５０〜７０℃程度で還流下数時間反応させる。反応液を室温まで放冷した後、溶媒を減圧下留去し得られる残渣に蒸留水を加え、酢酸エチルにより抽出を行い、無水硫酸ナトリウムなどにより乾燥した後、得られた固体を再結晶することにより式（４）の化合物を合成することができる。式（４）において、Ｒ”は、脱離基となる１級〜３級炭素であり、例えば、ベンジル、メトキシベンジル、ジメチルアミノベンジル、トリチル、クロロトリチル、メチルトリチル、メトキシトリチル、ターシャリーブチルを表す。
【００３７】
工程（ｄ）
式（４）の化合物をメタノール等の溶媒に溶解し、溶液を冷却し、次に水酸化リチウム・一水和物と純水を加え、室温で２０時間程度反応させる。その後、減圧下溶媒を留去した後、水溶液に１０％程度のクエン酸水溶液をｐＨが２〜３になるまで添加し、得られた水溶液に対し、酢酸エチルで抽出後、減圧下溶媒を留去し、真空下乾燥することで式（５）の化合物を合成することができる。
【００３８】
工程（ｅ）
容器に、式（５）の化合物、略等モルの（Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート）（ＨＡＴＵ）、ＤＭＦなどの溶媒、ジイソプロピルエチルアミンを順次添加し、１〜２分間振とう撹拌を行う。次に、Ｈ２Ｎ−Ｒ（Ｒは、固相合成法に用いられる高分子担体）をいれた別の容器に、上記の溶液を一度に添加し、マグネチックスターラーや、撹拌羽による撹拌、もしくは振とう攪拌固相合成機（例えば、国産化学株式会社製の振とう攪拌固相合成機ＫＭＳ−３）で、振とう撹拌を行う。１〜２時間後撹拌を止め、溶媒を濾去し、ＤＭＦで１０回程度、メタノールで５回程度、ジエチルエーテルで３回程度順次洗浄した後、得られた樹脂を１ｍｇ程度取り、Ｋａｉｓｅｒ  ｔｅｓｔ（フェノール・エタノール溶液、シアン化カリウム水溶液・ピリジン溶液、ニンヒドリン・エタノール溶液の混液による遊離アミノ基呈色反応試験）に付し、陰性である事を確認する。得られた樹脂を減圧下乾燥することで式（６）の化合物を合成することができる。
【００３９】
工程（ｆ）
式（６）の化合物に１，２−ジクロロエタン等の溶媒を加え穏やかに数分間撹拌し固相担体を膨潤させる。溶媒を除去した後冷却し、ピリジン、塩化スルフリル及び１，２−ジクロロエタンの混合液を加え、氷冷下穏やかに１〜２時間程度撹拌する。撹拌後溶液を少量取り、１Ｈ−ＮＭＲにてＲ’’由来のアルキル生成物の生成を確認した後、溶液を除去し、脱水ジクロロメタンを加え数回洗浄することで、式（II）の化合物を合成することができる。なお、塩化スルフリルに代えて塩素ガス、オキシ塩化リン、五塩化リン、臭素、フッ化アルキルピリジン、フッ化キヌクリジン又はヨウ素を用いることも可能である。
【００４０】
式（ＩＩ−ａ）の化合物の合成方法
式（Ｉ）において、含窒素複素環Ｗがピリジン環であり、Ｌ１が存在し、Ａａがアミドであり、Ａｂがアミドであり、ｎが１〜５である式（ＩＩ―ａ）で表される化合物は、以下の合成スキームで製造することができる。なお、合成スキームの記載の便宜上、以下のスキームで式（ＩＩ−ａ）の化合物を（ＩＩ−ａ’）の式で表しているが、いずれの式も同じ化合物を表している。
【化５０】
2015050199.tif 000052
【００４１】
工程（ｇ）
容器に、式（７）の化合物、略等モルのＨＡＴＵなどの脱水縮合剤、ＤＭＦなどの溶媒、ジイソプロピルエチルアミンを順次添加し、１〜２分間振とう撹拌を行う。式（７）において、Ａはアミノ基のウレタン構造を有する保護基を表し、具体的には、アミノ基の保護基であり、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル基、ターシャリーブチルオキシカルボニル基又はベンジルオキシカルボニル基等を表す。次に、Ｈ２Ｎ−Ｒ（Ｒは、固相合成法に用いられる高分子担体）をいれた別の容器に、上記の溶液を一度に添加し、振とう攪拌固相合成機（例えば、国産化学株式会社製の振とう攪拌固相合成機ＫＭＳ−３）で、振とう撹拌を行う。１〜２時間後撹拌を止め、溶媒を濾去し、ＤＭＦで１０回程度、メタノールで５回程度、ジエチルエーテルで３回程度順次洗浄した後、得られた樹脂を１ｍｇ程度取り、Ｋａｉｓｅｒ  ｔｅｓｔ（フェノール・エタノール溶液、シアン化カリウム水溶液・ピリジン溶液、ニンヒドリン・エタノール溶液の混液によるアミノ基呈色反応試験）に付し、陰性である事を確認する。得られた樹脂を減圧下乾燥することで式（８）の化合物を合成することができる。
【００４２】
工程（ｈ）
式（８）の化合物が入った容器に、２０％ピペリジンＤＭＦ溶液を加え、振とう撹拌を行う。２０分程度後に撹拌を止め、溶媒を濾去し、ジメチルホルムアミドで１０回程度洗浄することで式（９）の化合物を得てそのまま次の反応に用いる。なお、ピペリジンに代えてジエチルアミン、ジアルキルアミン、トリフルオロ酢酸、塩酸又は塩化水素を用いることも可能である。
【００４３】
工程（ｉ）
式（９）の化合物が入った容器に、式（７）の化合物、ＤＭＦ、脱水縮合剤（例えば、ジイソプロピルカルボジイミド、１−［ビス（ジメチルアミノ）メチレン］１−Ｈ−ベンゾトリアゾリウム−３−オキシドヘキサフルオロホスファート（略称：ＨＢＴＵ）、１−［ビス（ジメチルアミノ）メチレン］１Ｈ−１，２，３−トリアゾロ（４，５―ｂ）ピリジニウム３−オキシドヘキサフルオロホスファート（略称：ＨＡＴＵ）、ブロモトリス（ピロリジノ）ホスホニウムヘキサフルオロホスファート（略称：ＰｙＢｒｏｐ）ヒドロキシベンゾトリアゾール水和物）を順次添加し、振とう撹拌を行う。１〜２時間後撹拌を止め、溶媒を濾去し、ジメチルホルムアミドで１０回程度洗浄することにより式（１０）の化合物を得ることができる。この化合物はそのまま次の反応に用いる。別途、得られた化合物を１ｍｇ程度取り、Ｋａｉｓｅｒ  ｔｅｓｔ（フェノール・エタノール溶液、シアン化カリウム水溶液・ピリジン溶液、ニンヒドリン・エタノール溶液の混液によるアミノ基呈色反応試験）に付し、陰性であることを確認する。
【００４４】
工程（ｊ）
式（１０）の化合物に対し、上記の工程（ｈ）と工程（ｉ）の操作を交互にｎ−２回繰り返すことにより式（１１）の化合物を得る。得られた式（１１）の化合物はそのまま次の反応に用いる。なお、式（ＩＩ−ａ）においてｎが１の化合物を得る場合は、この工程は必要なく、式（１０）の化合物が工程（ｋ）に供される。
【００４５】
工程（ｋ）
式（１１）の化合物が入った容器に、２０％ピペリジンＤＭＦ溶液を加え、振とう撹拌を行う。２０分程度後に撹拌を止め、溶媒を濾去し、ジメチルホルムアミドで１０回程度洗浄することで式（１２）の化合物を得てそのまま次の反応に用いる。なお、ピペリジンに代えてジエチルアミン、ジアルキルアミン、トリフルオロ酢酸、塩酸又は塩化水素をＡの種類に応じて適宜用いることも可能である。
【００４６】
工程（ｌ）
容器に、式（５）の化合物、略等モルのＨＡＴＵ、ＤＭＦ、略等モルのジイソプロピルエチルアミンを順次添加し、１分間程度振とう撹拌を行う。この溶液を、式（１２）の化合物が入った容器に一度に添加し、振とう撹拌を行う。１〜２時間後撹拌を止め、溶媒を濾去し、ジメチルホルムアミドで１０回程度、メタノールで５回程度、ジエチルエーテルで３回程度順次洗浄した後、減圧下乾燥することで式（１３）の化合物を合成することができる。別途、得られた化合物を１ｍｇ程度取り、Ｋａｉｓｅｒ  ｔｅｓｔに付し、陰性であることを確認する。
【００４７】
工程（ｍ）
式（１３）の化合物に１，２−ジクロロエタン等の溶媒を加え穏やかに数分間撹拌し固相担体を膨潤させる。溶媒を除去した後冷却し、ピリジン、塩化スルフリル及び１，２−ジクロロエタンの混合液を加え、氷冷下穏やかに１〜２時間程度撹拌する。撹拌後溶液を少量取り、１Ｈ−ＮＭＲにてＲ’’由来のアルキル生成物の生成を確認した後、溶液を除去し、脱水ジクロロメタンを加え数回洗浄することで、式（ＩＩ−ａ’）の化合物を合成することができる。
【００４８】
本発明のＳＨ基選択的反応性固相担持型試薬
本発明の化合物は、固相合成法に用いられる高分子担体に固定させることができるため、ＳＨ基を有する化合物と選択的に反応する固相担持型試薬として使用することができる。即ち、本発明の１つの態様は、式（Ｉ）、（ＩＩ）又は（ＩＩ−ａ）の化合物を含むＳＨ基選択的反応性固相担持型試薬である。ここで、ＳＨ基選択的反応性とは、ＳＨ基を有する化合物のＳＨ基と選択的に反応して結合することをいう。
【００４９】
本発明のもう１つの態様は、式（Ｉ）、（ＩＩ）又は（ＩＩ−ａ）の化合物を、ＳＨ基を有する有機化合物又はＳＨ基が保護基で保護された有機化合物と反応させて、Ｓ−Ｓ結合を導入する方法である。即ち、本発明の１つの実施形態は、式（Ｉ）で表される化合物を式（ＩＩＩ）で表される化合物と反応させて、式（ＩＶ）で表される化合物を製造する方法である（以下「本発明の製造方法１」ともいう）。
【化５１】
2015050199.tif 000053
【００５０】
式（ＩＩＩ）及び（ＩＶ）において、Ｑ１は有機化合物を表す。Ｑ１としては、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、抗体、核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドから選択される生体由来有機化合物、高分子化合物、低分子化合物、蛍光標識物質、酵素標識物質、ビオチン、キレート剤、及びそれらの同位体を含む誘導体からなる群から選択される。
アミノ酸としては、必須アミノ酸、β−アラニンなどのβ−アミノ酸、γ−アミノ酪酸などのγアミノ酸、重水素化アミノ酸を含む安定同位体修飾されたアミノ酸などを用いることができる。存在する場合はＡ１、存在する場合はＬ１、及びＳ−ＰＧは、アミノ酸の主鎖又は側鎖のいずれに結合してもよい。
ペプチドとしては、種々のオリゴペプチド、例えば、オリゴアルギニン、ポリリジン、アルギニル−グリシル−アスパラギンのような細胞接着因子ペプチド、リジル−ロイシル−アラニル−リジンのような細胞死誘発ペプチドなどが挙げられる。
タンパク質としては、例えば、ラミニン、ＣＦＰ、ＧＦＰ、ＹＦＰ、アロフィコシアニン、フィコエリスリンなどが挙げられる。
抗体としては、例えば、モノクローナル抗体などが挙げられる。
核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドとしては、例えば、アデニン、グアニン、チミン、ウラシル、シトシン、ＡＭＰ、ＡＤＰ，ＡＴＰ、ＧＴＰ、ＵＴＰ、ＣＴＰ、デオキシヌクレオチドｄＡＴＰを含む誘導体などが挙げられる。
高分子化合物としては、例えば、合成ゴム、合成樹脂、合成繊維、天然ゴム、デンプン、糖鎖、油脂などが挙げられる。
低分子化合物としては、例えば、シアル酸、コレステロール、ビタミン、アルカロイド、ステロイド、シクロデキストリン、クラウンエーテル、ＥＤＴＡなど、及びこれらの放射性同位体及び安定同位体などが挙げられる。
蛍光標識物質としては、フルオレセイン、クマリン、エオシン、フェナントロリン、ピレン、ローダミン、インドシアニン、キノキサリンやそれらの誘導体などが挙げられ、例えば、フルオレセインイソチオシアネートより誘導される物質が挙げられる。
酵素標識物質としては、β−ガラクトシダーゼ、アルカリホスファターゼ、グルコースオキシダーゼ、ペルオキシダーゼ等が挙げられる。
また、Ｑ１としては、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、抗体、核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドから選択される生体由来有機化合物、高分子化合物、低分子化合物、蛍光標識物質、酵素標識物質、ビオチン、キレート剤、及びそれらの同位体を含む誘導体からなる群から選択される有機化合物の２種類以上が結合したものであってもよい。２種類以上の有機化合物が結合する場合は、リンカー（直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、カルボン酸、スルホン酸、スルホンアミド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖、ポリアミド等）を介して結合させてもよい。
【００５１】
式（ＩＩＩ）及び（ＩＶ）において、Ｌ２は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表す。Ｌ２として表されるリンカーは、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、カルボン酸、スルホン酸、スルホンアミド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖、ポリアミド及び以下の式（ａ）で表される基：
【化５２】
2015050199.tif 000054
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。ここで、置換基としては任意の置換基が選択できるが、例えば、アルキル基、置換基（例えば、アルキル基、アルコキシ基等）を有してもよいアリール基、アルコキシ基などが挙げられる。）
からなる群から選択され、これらアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよく、置換基としては任意の置換基が選択できる。Ｌ２として、好ましくは、Ｃ２〜Ｃ６のアルキレン、分子量１００−１０００のポリエチレングリコール、ポリアミドである。
【００５２】
式（ＩＩＩ）及び（ＩＶ）において、Ａ１は、存在する場合は、Ｓ−ＰＧを有する官能基を表す。Ａ１は存在しなくてもよく、その場合、Ｓ−ＰＧは、リンカーに直接結合するか、Ｑ１の有機化合物に直接結合してよい。
Ｓ−ＰＧが結合しているＡ１、即ち、Ａ１−Ｓ−ＰＧとしては、例えば、システイン、ＳＨ基が保護基で保護されたシステイン、システインアミド、ＳＨ基が保護基で保護されたシステインアミド、システアミン、ＳＨ基が保護基で保護されたシステアミン、アセチルシステイン、ＳＨ基が保護基で保護されたアセチルシステイン、アミノアルキルチオール、ＳＨ基が保護基で保護されたアミノアルキルチオール、メルカプトエタノール、ＳＨ基が保護基で保護されたメルカプトエタノールが挙げられる。
【００５３】
式（ＩＩＩ）において、ＰＧは、ＳＨ基の保護基又は水素原子を表す。ＳＨ基の保護基としては、ｔ−ブチル、トリチル、ベンズヒドリル、ベンジル、メチルベンジル、ジメチルベンジル、トリメチルベンジル、メトキシベンジル、ジメトキシベンジル、トリメトキシベンジル、ニトロベンジル、アセトアミドメチル、９−フルオレニルメチル、カルボニルベンジルオキシ、ジフェニルベンジル、エチルカルバモイル、ピコリル、スルホニル又はその塩から選択される。
【００５４】
本発明の１つの側面は、式（ＩＩ）で表される化合物を式（ＩＩＩ）で表される化合物と反応させて、式（ＩＶａ）で表される化合物を製造する方法である（以下「本発明の製造方法１ａ」ともいう）。
【化５３】
2015050199.tif 000055
Ｌ０、Ｒは式（ＩＩ）で定義した通りであり、Ｑ１、Ｌ２、Ａ１は、式（ＩＩＩ）で定義したとおりである。
【００５５】
本発明のもう１つの側面は、式（ＩＩ−ａ）で表される化合物を式（ＩＩＩ）で表される化合物と反応させて、式（ＩＶｂ）で表される化合物を製造する方法である（以下「本発明の製造方法１ｂ」ともいう）。
【化５４】
2015050199.tif 000056
Ｌ０、Ｌ０、Ｒ、ｎは式（ＩＩ−ａ）で定義した通りであり、Ｑ１、Ｌ２、Ａ１は、式（ＩＩＩ）で定義したとおりである。
【００５６】
本発明の製造方法１、１ａ又は１ｂは、以下の手順により行うことができる。
式（Ｉ）、（ＩＩ）又は（ＩＩ−ａ）の化合物を容器にとり、固相担体上の官能基置換率に対して１．２〜５０当量の式（ＩＩＩ）化合物の溶液を加える、より好ましくは２０〜５０当量である。２〜８時間後、溶液を濾過により除き、用いた溶媒を用いて１０回洗浄し、更にメタノールで５回、ジエチルエーテルで５回洗浄し減圧乾燥することで式（ＩＶ）、（ＩＶａ）又は（ＩＶｂ）の化合物を得ることが出来る。尚、用いる溶媒は式（ＩＩＩ）の化合物が十分溶解する溶媒であればよく、有機溶媒や水溶液を適宜選ぶ事ができる。例えばジクロロメタン、ジクロロエタン、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、酢酸エチル、メタノール、ヘキサン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、トリフルオロ酢酸、トリフルオロエタノール、蒸留水、緩衝液、酢酸、塩酸、ギ酸であり、好ましくはジクロロメタン、蒸留水、ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸である。
【００５７】
本発明の製造方法１、１ａ又は１ｂを用いて製造することができる化合物の非限定的例を以下に示す。
【化５５】
2015050199.tif 000057
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）
【化５６】
2015050199.tif 000058
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）
【化５７】
2015050199.tif 000059
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標））
【化５８】
2015050199.tif 000060
化合物Ｒ
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコール、ポリスチレン複合樹脂
【化５９】
2015050199.tif 000061
Ｒｅｓｉｎ：ポリスチレン複合樹脂
【００５８】
本発明のもう１つの態様は、式（ＩＶ）の化合物を、別のＳＨ基を有する有機化合物又はＳＨ基が保護基で保護された有機化合物と反応させて、Ｓ−Ｓ結合を有する化合物を製造する方法である。即ち、本発明の１つの実施形態は、式（ＩＶ）で表される化合物を式（Ｖ）で表される化合物と反応させて、式（ＶＩ）で表される化合物を製造する方法である（以下「本発明の製造方法２」ともいう）。
【化６０】
2015050199.tif 000062
【００５９】
式（Ｖ）及び（ＶＩ）において、Ｑ２は、Ｑ１と同様に有機化合物を表し、Ｑ２としては、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、抗体、核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドから選択される生体由来有機化合物、高分子化合物、低分子化合物、蛍光標識物質、酵素標識物質、ビオチン、キレート剤、及びそれらの同位体を含む誘導体からなる群から選択される。Ｑ２について使用できる有機化合物は、Ｑ１について例示したものと同様である。
また、Ｑ２としては、アミノ酸、ペプチド、タンパク質、抗体、核酸塩基、ヌクレオチド又はヌクレオシドから選択される生体由来有機化合物、高分子化合物、低分子化合物、蛍光標識物質、酵素標識物質、ビオチン、キレート剤、及びそれらの同位体を含む誘導体からなる群から選択される有機化合物の２種類以上が結合したものであってもよく、２種類以上の有機化合物が結合する場合は、Ｑ１について例示したリンカーを介して結合させてもよい。
【００６０】
式（Ｖ）及び（ＶＩ）において、Ｌ３は、存在する場合は、化学的に安定な構造を有するリンカーを表す。Ｌ３として表されるリンカーは、直鎖又は分枝鎖のＣ１〜Ｃ１０のアルキレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルケニレン、Ｃ２〜Ｃ１０のアルキニレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキレン、３〜１０の炭素原子を有するシクロアルケニレン、アリーレン、単環式ヘテロアリーレン、複素環、アミン、アミド、エーテル、エステル、スルフィド、ケトン、ポリエチレングリコール鎖、ポリアミド及び以下の式（ａ）で表される基：
【化６１】
2015050199.tif 000063
（式中、Ｒａは、置換されていてもよいＣ１〜Ｃ１５のアルキレンを表す。ここで、置換基としては任意の置換基が選択できるが、例えば、アルキル基、置換基（例えば、アルキル基、アルコキシル基等）を有してもよいアリール基、アルコキシ基などが挙げられる。）
からなる群から選択され、これらアルキレン、アルケニレン、アルキニレン、シクロアルキレン、シクロアルケニレン、アリーレン及び単環式ヘテロアリーレンは置換基を有していてもよく、置換基としては任意の置換基が選択できる。Ｌ３として、好ましくは、Ｃ２〜Ｃ６のアルキレン、分子量１００−１０００のポリエチレングリコール、ポリアミドである。
【００６１】
式（Ｖ）及び（ＶＩ）において、Ａ２は、存在する場合は、Ｓ−ＰＧを有する官能基を表す。Ａ２は存在しなくてもよく、その場合、Ｓ−ＰＧは、リンカーに直接結合するか、Ｑ２の有機化合物に直接結合してもよい。
Ｓ−ＰＧが結合しているＡ２、即ち、Ａ２−Ｓ−ＰＧとしては、例えば、システイン、ＳＨ基が保護基で保護されたシステイン、システインアミド、ＳＨ基が保護基で保護されたシステインアミド、システアミン、ＳＨ基が保護基で保護されたシステアミン、アセチルシステイン、ＳＨ基が保護基で保護されたアセチルシステイン、アミノアルキルチオール、ＳＨ基が保護基で保護されたアミノアルキルチオール、メルカプトエタノール、ＳＨ基が保護基で保護されたメルカプトエタノールが挙げられる。好ましくはＡ２が存在せず、ＳＨ基の保護基ＰＧが水素原子若しくはメトキシトリチル基であり、すなわちＬ３とＰＧが直接結合したＱ２−Ｌ３−Ｓ−ＰＧの構造を有するのが好ましい。また、より好ましくはＰＧが水素原子であり、Ｑ２−Ｌ３−Ｓ−Ｈの構造を有するのが好ましい。
【００６２】
式（Ｖ）において、ＰＧは、ＳＨ基の保護基又は水素原子を表す。ＳＨ基の保護基としては、ｔ−ブチル、トリチル、ベンズヒドリル、ベンジル、メチルベンジル、ジメチルベンジル、トリメチルベンジル、メトキシベンジル、ジメトキシベンジル、トリメトキシベンジル、ニトロベンジル、アセトアミドメチル、９−フルオレニルメチル、カルボニルベンジルオキシ、ジフェニルベンジル、エチルカルバモイル、ピコリル、スルホニル又はその塩から選択される。
【００６３】
本発明の１つの側面は、式（ＩＶａ）で表される化合物を式（Ｖ）で表される化合物と反応させて、式（ＶＩ）で表される化合物を製造する方法である（以下「本発明の製造方法２ａ」ともいう）。
【００６４】
本発明のもう１つの側面は、式（ＩＶｂ）で表される化合物を式（Ｖ）で表される化合物と反応させて、式（ＶＩ）で表される化合物を製造する方法である（以下「本発明の製造方法２ｂ」ともいう）。
【００６５】
本発明の製造方法２、２ａ又は２ｂは、以下の手順により行うことができる。
（１）式（Ｖ）の化合物を溶媒に溶解させる。好ましい態様によれば、式（Ｖ）の化合物を水、又は１％以上の水を含む有機溶媒に溶解させる。また、この際のｐＨは中性付近が望ましく、ｐＨ６．５〜８．５が望ましい。また、水に代えて緩衝液を用いることができ、水、緩衝液及び有機溶媒のいずれかを組み合わせ用いることもできる。一方、有機溶媒を組み合わせ用いる場合は、水と混和する有機溶媒が望ましく、アセトニトリル、ジメチルホルムアミド、アセトン、ジメチルスルホキシド、アルコール、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサンなどが挙げられる。
（２）上記（１）で調製した式（Ｖ）の化合物の溶液と式（ＩＶ）、（ＩＶａ）又は（ＩＶｂ）の化合物を混和する。この際、溶液の入った容器に式（ＩＶ）又は（ＩＶａ）の化合物を添加してもよいし、式（ＩＶ）、（ＩＶａ）又は（ＩＶｂ）の化合物の入った容器に溶液を添加してもよい。尚、容器の形態、材質は限定されないが、好ましくはフィルター付きチューブ等の濾過用フィルターの付いた攪拌可能な容器が望ましい。混和は容器を静置しておいても良いが、振とうや、固相合成用振とう機、マグネチックスターラー、ボルテックスミキサー、スリーワンモーター等による攪拌により行う事が望ましい。
（３）上記（２）の混和により起こる反応により、通常５分〜２時間で反応を行うことが出来る。この反応で用いられる式（ＩＶ）、（ＩＶａ）又は（ＩＶｂ）の化合物の添加量は、式（Ｖ）の化合物の量に応じて増減すればよい。例えば、式（Ｖ）の化合物１当量に対し、式（ＩＶ）、（ＩＶａ）又は（ＩＶｂ）の化合物の量は過剰量用いるのが望ましく、より好ましくは１．２当量から１０等量用いる。反応の完結は、溶液中の式（Ｖ）の化合物の消費を一般的な分析手法により判断する事が出来る。例えば、適用可能な分析手法として、適宜ＨＰＬＣ、ＮＭＲ、ＴＬＣ、ＩＲ、ＭＳスペクトル、滴定等が挙げられ、式（Ｖ）及び（ＩＶ）の検出に適した手法が適宜利用できる。
（４）反応後、式（ＶＩ）の化合物、未反応の式（Ｉ）、（ＩＩ）又は（ＩＩａ）の化合物、及び式（Ｉ）、（ＩＩ）又は（ＩＩａ）が反応の進行と共に変化した化合物は濾過により分別され、濾液に式（ＶＩ）の化合物が溶液として得られる。濾過には使用器具、濾過手法にとらわれない。器具として濾紙、グラスファイバー、濾過助剤、濾布による濾過や、メンブランフィルター、グラスフィルター等が挙げられる。濾過手法としても、自然濾過、吸引ろ過、遠心分離、デカンテーション等があげられ、それぞれ用途や反応スケールに応じて適宜選択できる。
【００６６】
本発明の製造方法２、２ａ又は２ｂを用いて製造することができる化合物の非限定的例を以下に示す。
【化６２】
2015050199.tif 000064
【化６３】
2015050199.tif 000065
化合物Ｕ
【００６７】
化合物Ｔ及びＵは、それぞれ、化合物Ｏ及びＱとカプトプリルを反応させて非対称ジスルフィド合成により得られた化合物である。
【００６８】
本発明の更にもう一つの実施形態は、式（Ｉ）で表される化合物を式（ＩＩＩ）で表される化合物と反応させて式（ＩＶ）で表される化合物を製造し、式（ＩＶ）で表される化合物を式（Ｖ）で表される化合物と反応させて、式（ＶＩ）で表される化合物を製造する方法である。
【００６９】
また、本発明のもう一つの側面は、式（ＩＩ）で表される化合物を式（ＩＩＩ）で表される化合物と反応させて式（ＩＶａ）で表される化合物を製造し、式（ＩＶａ）で表される化合物を式（Ｖ）で表される化合物と反応させて、式（ＶＩ）で表される化合物を製造する方法である。
【００７０】
また、本発明のもう一つの側面は、式（ＩＩａ）で表される化合物を式（ＩＩＩ）で表される化合物と反応させて式（ＩＶｂ）で表される化合物を製造し、式（ＩＶｂ）で表される化合物を式（Ｖ）で表される化合物と反応させて、式（ＶＩ）で表される化合物を製造する方法である。
【００７１】
本発明の更にもう１つの態様は、式（ＩＶ）の化合物を、ＳＨ基を２つ有し、一方のＳＨ基が保護基で保護された有機化合物と反応させて、Ｓ−Ｓ結合を有する化合物を製造する方法である。即ち、本発明の１つの実施形態は、式（ＩＶ）で表される化合物を式（Ｖａ）で表される化合物と反応させて、式（ＶＩａ）で表される化合物を製造する方法である（以下「本発明の製造方法３」ともいう）。
【化６４】
2015050199.tif 000066
（Ｌ３’及びＡ２’、夫々、Ｌ３及びＡ２について定義したのと同様である。）
【００７２】
本発明の製造方法３を用いて製造することができる化合物の非限定的例を以下に示す。
【化６５】
2015050199.tif 000067
化合物Ｖ
化合物Ｖは、化合物ＰとＨ−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−Ｐｈｅ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＮＨ２を反応させて得られた化合物である。
【００７３】
更に、式（ＶＩａ）の化合物を式（Ｉ）の化合物と反応させて、得られた化合物を式（Ｖａ）又は式（Ｖ）で表される化合物と反応させることができる。この反応を繰り返すことにより、Ｑのフラグメントが繋がった以下に示すような化合物を得ることができる。
【化６６】
2015050199.tif 000068
（Ｌ（ｎ＋１）はＬ２について定義したのと同様であり、Ａ（ｎ−１）、ＡｎはＡ１について定義したのと同様であり、ＱｎはＱ１について定義したのと同様である。）
【００７４】
このように、式（Ｉ）の化合物を用いることにより、例えばＱがペプチドの場合には、ペプチドフラグメントがいくつもつながった化合物（電車ペプチド）を製造することができる。電車ペプチドを合成するスキームを図１に示す。図１で示されるように、式（Ｉ）の化合物を用いることにより、ペプチド末端を保護しなくても、ペプチドフラグメントをつないでいくことができる。
また、従来のペプチド合成では、ペプチド結合を全て繋いでおいてから、最後にＳ−Ｓ結合を形成させるが、先ずペプチドフラグメントをＳ−Ｓ結合で繋いでおいてから、特定のペプチド結合を分子内反応で形成すると言う、新しいペプチド合成手法を提供することが可能である。
【実施例】
【００７５】
以下、本発明を実施例により説明するが、本発明の範囲はこれらに限定されるものではない。【００７６】
［実施例１］
本発明の化合物の一例として、化合物Ａの合成を以下に示す。
化合物Ａ（６−クロロスルフェニル−５−ニトロニコチンメチルアミド樹脂）の合成
以下のスキームにより化合物Ａを合成した。
【化６７】
2015050199.tif 000069
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）【００７７】
（１）化合物２の合成
５００  ｍｌのナスフラスコに化合物１（２５ｇ、０．１８０ｍｏｌ）を入れ、発煙硝酸（１．５２）（１２５ｍｌ）を加えた。攪拌を行いながら油浴を用いて徐々に加熱を行い、５０℃の温度条件下５時間攪拌を行った。加熱を止め、室温まで放冷した後に反応溶液を減圧下で濃縮した。得られた残渣を氷浴にて冷却し、メタノールを溶媒として再結晶を行い、濾過により得られる固体を減圧下乾燥させることで化合物２（９．７７ｇ、０．０５３ｍｍｏｌ）を得た。
1H NMR (300 MHz, CD3OD)  8.44 (d, J = 2.6 Hz, 1H), 8.85 (d, J = 2.6 Hz, 1H) ; HRMS (ES+): m/z 185.0194 (M+H)+ (calcd for C6H5N2O5: 185.0198).【００７８】
（２）化合物３の合成
５００ｍｌのナスフラスコにアルゴンガス気流下、化合物２（２０．０ｇ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（８．４４ｍｌ、０．１０９ｍｍｏｌ）を加え、氷浴にて冷却しながら塩化チオニル（１５８．３ｍｌ、２．１８ｍｍｏｌ）を加えた。塩化チオニルの全量を加えた後、室温へ戻した。続いて油浴を用いて徐々に加熱を行い、８０℃の温度条件下１６時間攪拌を行った。加熱を止め、室温まで放冷した後に反応溶液を減圧下で濃縮した。得られた残渣にジクロロメタン（５０ｍｌ）を加え、再度濃縮し残留した塩化チオニルを共沸した。濃縮後、得られた残渣を氷浴にて冷却し、メタノール（５０ｍＬ）加えた後、濃縮を行い、減圧下乾燥することで化合物３（１８．２ｇ、０．０８４ｍｍｏｌ）を得た。
1H NMR (300 MHz, CD3OD) 4.00 (s, 3H), 8.52 (d, J = 2.1Hz, 1H), 9.14 (d, J = 2.1 Hz, 1H); HRMS (ES+): m/z 217.0006 (M+H)+ (calcd for C7H6N2O4Cl: 217.0016).【００７９】
（３）化合物４の合成
１００ｍｌのナスフラスコにメタノール（１５ｍｌ）を入れ、攪拌しながら化合物３（２．５４ｇ、１１．７ｍｍｏｌ）とベンジルメルカプタン（２．１８ｇ、１７．６ｍｍｏｌ）を加え、溶解させた。原料が完全に溶解した事を確認した上でトリエチルアミン（２．４６ｍｌ）を加えた。油浴を用いて外温６０℃に設定し、還流下５時間攪拌した。反応液を室温まで放冷した後、溶媒を減圧下留去し得られる残渣に蒸留水を加え、酢酸エチルにより抽出を行った。有機相を蒸留水、飽和食塩水でそれぞれ洗浄し、無水硫酸ナトリウムにより乾燥した。無水硫酸ナトリウムを濾去した後、溶媒を減圧下留去し得られた固体をヘキサンと酢酸エチルから再結晶し化合物４（３．２７ｇ、１０．７ｍｍｏｌ）を得た。
1H NMR (300 MHz, CDCl3) 4.00 (s, 3H), 4.52 (s, 2H), 7.18-7.36 (m, 3H), 7.38-7.48 (m, 2H), 9.02 (d, J = 1.9 Hz, 1H), 9.25 (d, J = 1.8 Hz, 1H); HRMS (ES+): m/z 305.0592 (M+H)+ (calcd for C14H13N2O4S: 305.0596).【００８０】
（４）化合物５の合成
５００ｍｌのナスフラスコに化合物４（３．２７ｇ、１０．７ｍｍｏｌ）を入れ、メタノール（２１０ｍｌ）を加え氷浴を用いて冷却した。次に水酸化リチウム・一水和物（９０２ｍｇ、２１．５ｍｍｏｌ）と純水（１８０ｍｌ）を加え、氷浴下１０分攪拌の後、室温へと昇温し１５時間攪拌した。更に水酸化リチウム・一水和物（２２５ｍｇ、５．４ｍｍｏｌ）を純水（５ｍｌ）に溶かした溶液を加え、４時間半攪拌した。溶液が澄明になったのを確認し、減圧下メタノールを留去した。残った水溶液に１０％クエン酸水溶液をｐＨが３になるまで添加した。得られた水溶液に対し、酢酸エチルを用いて抽出を行い、有機相を水、飽和食塩水にて順次洗浄した後に無水硫酸ナトリウムを用いて乾燥した。無水硫酸ナトリウムを濾去し、次に減圧下溶媒を留去し、真空下乾燥する事で化合物５（３．１ｇ、１０．７ｍｍｏｌ）を得た。
1H NMR (300 MHz, CD3OD) 4.52 (s, 2H), 7.18-7.36 (m, 3H), 7.38-7.48 (m, 2H), 8.94 (d, J = 2.0 Hz, 1H), 9.22 (d, J = 2.0 Hz, 1H); HRMS (ES+): m/z 291.0442 (M+H)+ (calcd for C13H11N2O4S: 291.0440).【００８１】
（５）化合物６の合成
１５ｍｌのポリプロピレン製チューブに化合物５（５０８．１ｍｇ、１．７５ｍｍｏｌ）、（Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート）（５２８．２ｍｇ、１．７２ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（１６ｍｌ）、ジイソプロピルエチルアミン（２５１．０μｌ）を順次添加し、１分間振とう撹拌を行った。別途用意した６０ｍｌポリプロピレン製濾過フリット付チューブに、５００ｍｇのアミノメチル−ＣｈｅｍＭａｔｒｉｘ樹脂（式中Ｈ２Ｎ−Ｒｅｓｉｎ、官能基置換率０．７０ｍｍｏｌ／ｇ）を取り、これに前述の１５ｍｌチューブ内の溶液を一度に添加し、振とう攪拌固相合成機ＫＭＳ−３（国産化学株式会社製）に取り付け、振とう撹拌を行った。１．５時間後撹拌を止め、溶媒を濾去し、５ｍｌのジメチルホルムアミドで１０回、メタノールで５回、ジエチルエーテルで３回順次洗浄した後、得られた樹脂を１ｍｇ取り、Ｋａｉｓｅｒ  ｔｅｓｔ（フェノール・エタノール溶液、シアン化カリウム水溶液・ピリジン溶液、ニンヒドリン・エタノール溶液の混液による遊離アミノ基呈色反応試験）に付し、陰性である事を確認した。得られた化合物を減圧下乾燥することで化合物６（５６０ｍｇ）を得た。【００８２】
（６）化合物Ａの合成
１０ｍｌのガラス試験管に撹拌子と樹脂化合物（３０．７ｍｇ）を取り、１，２−ジクロロエタン（２．０ｍｌ）を加え穏やかに撹拌し樹脂を膨潤させた。５分間の撹拌後、パスツールピペットにより溶媒を除去した。続いて氷浴を用いて試験管を冷却し、別途３０ｍｌ三角フラスコに調製したピリジン（７．３μｌ）、塩化スルフリル（１０μｌ）、１，２−ジクロロエタン（１．９９ｍｌ）の混液を加え、氷冷下穏やかに撹拌した。１．５時間の撹拌後、パスツールピペットを用いて溶液を除去し、脱水ジクロロメタン（２ｍｌ）を加え樹脂化合物を洗浄した。パスツールピペットによる洗浄液の除去後再度ジクロロメタンを加え、同様の洗浄を５度行うことで化合物Ａが得られた。【００８３】
［実施例２］
本発明の化合物の一例として、化合物Ｂの合成を以下に示す。
化合物Ｂ（５−（（６−（メチルアミノ樹脂）−６−オキソヘキシル）アミノ）−６−オキソヘキシル）カルボニル）−３−ニトロピリジン−２−スルフェニルクロライド）の合成
以下のスキームにより化合物Ｂを合成した。
【化６８】
2015050199.tif 000070
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）【００８４】
（１）化合物８の合成
１５ｍｌのポリプロピレン製チューブに９−フルオレニルメチルオキシカルボニルアミノカプロン酸（化合物７，６３２．４ｍｇ、１．７９ｍｍｏｌ）、（Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート）（５４０．６ｍｇ、１．７６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（１６ｍｌ）、ジイソプロピルエチルアミン（２５７．０μｌ、１．７９ｍｍｏｌ）を順次添加し、１分間振とう撹拌を行った。別途用意した６０ｍｌポリプロピレン製濾過フリット付チューブに、５１１．７ｍｇのアミノメチル−ＣｈｅｍＭａｔｒｉｘ樹脂（式中Ｈ２Ｎ−Ｒｅｓｉｎ、官能基置換率０．７０ｍｍｏｌ／ｇ）を取り、これに前述の１５ｍｌチューブ内の溶液を一度に添加し、振とう攪拌固相合成機ＫＭＳ−３（国産化学株式会社製）に取り付け、振とう撹拌を行った。１．５時間後撹拌を止め、溶媒を濾去し、５ｍｌのジメチルホルムアミドで１０回洗浄することで樹脂化合物８を得てそのまま次の反応に用いた。別途、得られた樹脂を１ｍｇ取り、Ｋａｉｓｅｒ  ｔｅｓｔ（フェノール・エタノール溶液、シアン化カリウム水溶液・ピリジン溶液、ニンヒドリン・エタノール溶液の混液による遊離アミノ基呈色反応試験）に付し、陰性であることを確認した。【００８５】
（２）化合物９の合成
化合物８が入った６０ｍｌポリプロピレン製濾過フリット付チューブに対し、２０％ピペリジンＤＭＦ溶液を１６ｍｌ加え、振とう撹拌を行った。２０分後撹拌を止め、溶媒を濾去し、５ｍｌのジメチルホルムアミドで１０回洗浄することで樹脂化合物９を得てそのまま次の反応に用いた。【００８６】
（３）化合物１０の合成
化合物９が入った６０ｍｌポリプロピレン製濾過フリット付チューブに対し、９−フルオレニルメチルオキシカルボニルアミノカプロン酸（化合物７、６３２．４ｍｇ、１．７９ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（１６ｍｌ）、ジイソプロピルカルボジイミド（２０１．０ｍｇ、１．７９ｍｍｏｌ）、ヒドロキシベンゾトリアゾール水和物（２７４．２ｍｇ、１．７９ｍｍｏｌ）を順次添加し、振とう撹拌を行った。１．５時間後撹拌を止め、溶媒を濾去し、５ｍｌのジメチルホルムアミドで１０回洗浄することで化合物１０を得てそのまま次の反応に用いた。別途、得られた樹脂を１ｍｇ取り、Ｋａｉｓｅｒ  ｔｅｓｔ（フェノール・エタノール溶液、シアン化カリウム水溶液・ピリジン溶液、ニンヒドリン・エタノール溶液の混液による遊離アミノ基呈色反応試験）に付し、陰性であることを確認した。【００８７】
（４）化合物１１の合成
化合物１０が入った６０ｍｌポリプロピレン製濾過フリット付チューブに対し、２０％ピペリジンＤＭＦ溶液を１６ｍｌ加え、振とう撹拌を行った。２０分後撹拌を止め、溶媒を濾去し、５ｍｌのジメチルホルムアミドで１０回洗浄することで化合物１１を得てそのまま次の反応に用いた。【００８８】
（５）化合物１２の合成
１５ｍｌのポリプロピレン製チューブに化合物５（５１９．９ｍｇ、１．７９ｍｍｏｌ）、（Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート）（５４０．６ｍｇ、１．７６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（１６ｍｌ）、ジイソプロピルエチルアミン（２５７．０μｌ、１．７９ｍｍｏｌ）を順次添加し、１分間振とう撹拌を行った。この溶液を、化合物１１が入った６０ｍｌポリプロピレン製濾過フリット付チューブに一度に添加し、振とう撹拌を行った。１．５時間後撹拌を止め、溶媒を濾去し、５ｍｌのジメチルホルムアミドで１０回、メタノールで５回、ジエチルエーテルで３回順次洗浄した後、得られた樹脂を減圧下乾燥することで化合物１２（６２３．４ｍｇ）を得た。別途、得られた樹脂を１ｍｇ取り、Ｋａｉｓｅｒ  ｔｅｓｔに付し、陰性であることを確認した。【００８９】
（６）化合物Ｂの合成
１０ｍｌのガラス試験管に撹拌子と化合物１２（１７．６ｍｇ）を取り、１，２−ジクロロエタン（２．０ｍｌ）を加え穏やかに撹拌し樹脂を膨潤させた。５分間の撹拌後、パスツールピペットにより溶媒を除去した。続いて氷浴を用いて試験管を冷却し、別途３０ｍｌ三角フラスコに調製したピリジン（３．７μｌ）、塩化スルフリル（５μｌ）、１，２−ジクロロエタン（９９５μｌ）の混液を加え、氷冷下穏やかに撹拌した。１．５時間の撹拌後、パスツールピペットを用いて溶液を除去し、脱水ジクロロメタン（２ｍｌ）を加え樹脂化合物を洗浄した。パスツールピペットによる洗浄液の除去後、再度ジクロロメタンを加え、同様の洗浄を５度行うことで化合物Ｂが得られた。【００９０】
［実施例３］
化合物Ａを用いた、ＳＨ基を有する化合物カプトプリル（化合物１３）に対するオクタアルギニン誘導体修飾を以下の合成スキームにより行った。
【化６９】
2015050199.tif 000071
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）【００９１】
化合物Ａと撹拌子が入った１０ｍｌガラス試験管に、氷浴による冷却条件下９０％ギ酸水溶液（２ｍｌ）を加え、穏やかに撹拌することで溶媒の置換を行った。パスツールピペットにより洗浄液を除去した後、再度９０％ギ酸水溶液を加え、同様の洗浄を５回繰り返した。別途用意した３０ｍｌ三角フラスコに１０残基からなるオクタアルギニン含有ペプチドＡｃ−Ａｒｇ８−Ａｃｐ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＮＨ２・ＴＦＡ塩（１４３．３７ｍｇ）を９０％ギ酸（１ｍｌ）に溶解させ、得られた水溶液を上述の化合物Ａが入った１０ｍｌガラス試験管に氷冷下加えた。氷冷下穏やかに２時間撹拌した後、パスツールピペットを用いて溶液を吸引し凍結乾燥処理することで、未反応のオクタアルギニン含有ペプチドを回収した。残った樹脂に超純水（２ｍｌ）を加え樹脂化合物を洗浄し、パスツールピペットによる洗浄液の除去後再度超純水を加え、同様の洗浄を５度繰り返すことで固相担持されたオクタアルギニン含有ペプチド化合物Ｏが得られた。氷浴を撤去し、得られた化合物Ｏに室温下カプトプリル（化合物１３、０．９９ｍｇ）の水溶液（５００μｌ）を加え、穏やかに撹拌を行った。反応開始から３０分後、固相担体を濾過し、濾液として得られた溶液を逆相ＨＰＬＣにて分析すると原料であるカプトプリル由来ピークはほぼ消失し、ＨＰＬＣ純度９５％にてオクタアルギニン修飾されたカプトプリル（化合物Ｔ）へ転換された事を確認した。更に、得られた溶液をＴＯＦ−ＭＳにて分析する事で期待した化合物Ｔが得られた事を確かめた
(HRMS(ES+)calcd for C68H133N36O14S2 [M+3H]3+ 580.6748. found m/z 580.6728.)。【００９２】
［実施例４］
化合物Ａを用いた、ジスルフィドペプチドの新規合成を以下の合成スキームにより行った。
【化７０】
2015050199.tif 000072
Ｒesin：ポリエチレングリコールの架橋体（MethylChemMatrix（登録商標）樹脂）【００９３】
化合物Ａ（０．０２３ｍｍｏｌ）と撹拌子が入った１０ｍｌガラス試験管に、氷浴による冷却条件下９０％酢酸水溶液（１．５ｍｌ）を加え、穏やかに撹拌することで溶媒の置換を行った。パスツールピペットにより洗浄液を除去した後、再度９０％酢酸水溶液を加え、同様の洗浄を５回繰り返した。別途用意した３０ｍｌ三角フラスコに６残基からなるペプチドＡｃ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−Ｐｈｅ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＮＨ２・ＴＦＡ塩（６．１８ｍｇ）を９０％酢酸（０．７５ｍｌ）に溶解させ、得られた水溶液を３等分して、上述の化合物Ａが入った１０ｍｌガラス試験管に１時間毎に計３回氷冷下加えた。氷冷下穏やかに１時間撹拌した後、パスツールピペットを用いて溶液を吸引し除去した。残った樹脂に超純水（２ｍｌ）を加え樹脂化合物を洗浄し、パスツールピペットによる洗浄液の除去後再度超純水を加え、同様の洗浄を１０度繰り返すことで固相担持されたアセチルヘキサペプチド化合物Ｗが得られた。氷浴を撤去し、得られた化合物Ｗに室温下７残基からなるペプチドＡｃ−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−Ｐｈｅ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＮＨ２（化合物１３，１．５３ｍｇ）の水溶液（０．２５ｍｌ）を加え、穏やかに撹拌を行った。反応開始から３０分後、固相担体を濾過し、濾液として得られた溶液を逆相ＨＰＬＣにて分析すると原料であるアセチルヘプタペプチド由来ピークはほぼ消失し、ＨＰＬＣ純度７１％にて１３残基からなるペプチド（化合物Ｖ）へ転換された事を確認した。更に、得られた溶液をＴＯＦ−ＭＳにて分析する事で期待した化合物Ｖが得られた事を確かめた
(HRMS(ES+)calcd for C65H100N21O21S3 [M+2H]2+ 803.8322. found m/z 803.8383.)。【００９４】
［実施例５］
化合物Ａを用いた、ＳＨ基を有する化合物カプトプリル（化合物１３）に対するアセチルシステイン修飾を以下の合成スキームにより行った。
【化７１】
2015050199.tif 000073
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（ChemMatrix（登録商標）樹脂）【００９５】
化合物Ａ（０．０１８ｍｍｏｌ）と撹拌子が入った１０ｍｌガラス試験管に、氷浴による冷却条件下９０％ギ酸水溶液（１．５ｍｌ）を加え、穏やかに撹拌することで溶媒の置換を行った。パスツールピペットにより洗浄液を除去した後、再度９０％ギ酸水溶液を加え、同様の洗浄を５回繰り返した。別途用意した２ｍｌポリプロピレンチューブにＮ−アセチルシステイン（１５．０ｍｇ）を９０％ギ酸（１ｍｌ）に溶解させ、上述の化合物Ａが入った１０ｍｌガラス試験管に氷冷下加えた。氷冷下穏やかに２時間撹拌した後、パスツールピペットを用いて溶液を吸引し除去した。残った樹脂に超純水（２ｍｌ）を加え樹脂化合物を洗浄し、パスツールピペットによる洗浄液の除去後再度超純水を加え、同様の洗浄を１０度繰り返すことで固相担持されたＮ−アセチルシステインペプチド化合物Ｘが得られた。氷浴を撤去し、室温下カプトプリル（化合物１３、１．００ｍｇ）の水溶液（９００μｌ）を加え、穏やかに撹拌を行った。反応開始から４８時間後、固相担体を濾過し、濾液として得られた溶液を逆相ＨＰＬＣにて分析すると原料であるカプトプリル由来ピークはほぼ消失し、ＨＰＬＣ純度９２％にてアセチルシステイン−カプトプリルジスルフィド（化合物Ｙ）へ転換された事を確認した。更に、得られた溶液をＴＯＦ−ＭＳにて分析する事で期待した化合物Ｙが得られた事を確かめた
(HRMS(ES+)calcd for C14H22N2O6S2Na [M+Na]+ 401.0817. found m/z 401.0801.)。【００９６】
［実施例６］
本発明の化合物の一例として、化合物Ａによるジスルフィドライゲーションを用いる、生理活性ペプチドであるオキシトシン（化合物Ｚ）の合成を以下の合成スキームにより行った。
【化７２】
2015050199.tif 000074
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（ChemMatrix（登録商標）樹脂）【００９７】
まず、次の通り化合物Ｚ１の合成を行った。化合物Ａ（０．０１２ｍｍｏｌ）が入った３ｍｌポリプロピレン製フィルター付カラムに、氷浴により冷却条件下９０％ギ酸水溶液（０．５ｍｌ）を加え、穏やかに撹拌することで溶媒の置換を行った。濾過により洗浄液を除去した後、再度氷冷した９０％ギ酸水溶液（０．５ｍｌ）を加え、同様の洗浄を５回繰り返した。続いて、氷浴による冷却条件下ペプチドＨ−Ａｓｎ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−ＮＨ２（１．５４ｍｇ，０．００２３ｍｍｏｌ）の９０％ギ酸水溶液（０．２４８ｍｌ）を加え、氷冷下穏やかに２時間撹拌した後、逆相ＨＰＬＣ（gradient: milliQ (0.1 % TFA)/CH3CN = 95 : 5 to 45 : 55 over 25 min, flow rate: 0.9 mL/min, UV: 230 nm, column: SunfireTM C18 5 μm, 4.6 x 150 mmn Column.）によりＨ−Ａｓｎ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−ＮＨ２に対応するピークが消失した事を確認した。
反応に用いたペプチドＨ−Ａｓｎ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−Ｐｒｏ−Ｌｅｕ−Ｇｌｙ−ＮＨ２の９０％ギ酸水溶液の逆相ＨＰＬＣチャートを図２に示した、また、反応開始より２時間経過後の反応溶液の逆相ＨＰＬＣチャートを図３に示した。
反応溶液を濾過により除去し、氷冷した超純水（０．５ｍｌ）を加え、穏やかに撹拌することで樹脂の洗浄を行った。濾過により洗浄液を除去した後、再度氷冷した超純水（０．５ｍｌ）を加え、同様の洗浄を５回繰り返すことで化合物Ｚ１を得た。続いて得られた化合物Ｚ１をそのまま用いて次の通り化合物Ｚ２の合成を行った。反応系より氷浴を撤去し、室温下ペプチドＦｍｏｃ−Ｃｙｓ−Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｎ−ＯＨ（１．４３ｍｇ，０．００１９ｍｍｏｌ）の５０％Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド水溶液（４１５μｌ）を加え、穏やかに撹拌を行った。反応開始から３０分後、逆相ＨＰＬＣ（gradient: milliQ (0.1 % TFA)/CH3CN = 80 : 20 to 30 : 70 over 25 min, flow rate: 0.9 mL/min, UV: 230 nm, column: SunfireTM C18 5 μm, 4.6 x 150 mmn Column.）によりＦｍｏｃ−Ｃｙｓ−Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｎ−ＯＨに対応するピークが消失し、新たなピークが純度９７％の純度で観察された。
反応に用いたペプチドＦｍｏｃ−Ｃｙｓ−Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｇｌｎ−ＯＨの５０％Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド水溶液の逆相ＨＰＬＣチャートを図４に示した、また、反応開始より３０分経過後の反応溶液の逆相ＨＰＬＣチャートを図５に示した。
固相担体を濾過し、得られた溶液をＴＯＦ−ＭＳにて分析する事で期待したジスルフィドペプチド化合物Ｚ２が得られた事を確かめた(HRMS(ES+)calcd for C58H79N12O15S2 [M+H]+ 1247.5229. found m/z 1247.5229.)。
次に得られた化合物Ｚ２を用いて、化合物Ｚ３の合成を行った。化合物Ｚ２ (１．５０ｍｇ, １．１２μｍｏｌ) のＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド溶液 (１．１２ｍｌ) に氷冷撹拌下、ＨＡＴＵ（０．５１４ｍｇ，１．６７μｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン (０．４７４μＬ，２．７９μｍｏｌ) を加え、室温で終夜撹拌した。終夜撹拌後、反応溶液の一部を逆相ＨＰＬＣ（gradient: milliQ (0.1 % TFA)/CH3CN = 80 : 20 to 30 : 70 over 25 min, flow rate: 0.9 mL/min, UV: 230 nm, column: SunfireTM C18 5 μm, 4.6 x 150 mmn Column.）により分析することで、Ｚ２に対応するピークは消失し、新たなピークが観察された。終夜反応後の反応溶液の逆相ＨＰＬＣチャートを図６に示した。主ピークである１５．９９分に検出された画分をＴＯＦ−ＭＳにて分析する事で期待した化合物Ｚ３が得られた事を確認した(HRMS(ES+)calcd for C58H77N12O14S2 [M+H]+ 1229.5124. found m/z 1229.5181.)。
次に得られた化合物Ｚ３を用いて生理活性ペプチドであるオキシトシン（化合物Ｚ）の合成を行った。化合物Ｚ３(１．５２ｍｇ, １．２４μｍｏｌ)をガラス容器に取り、室温にて２０％ピペリジン／ＤＭＦ溶液（０．４ｍｌ）を加え、室温で終夜撹拌した。終夜撹拌後、反応溶液の一部を逆相ＨＰＬＣ（gradient: milliQ (0.1 % TFA)/CH3CN = 95 : 5 to 45 : 55 over 25 min, flow rate: 0.9 mL/min, UV: 230 nm, column: SunfireTM C18 5 μm, 4.6 x 150 mmn Column.）により分析することで、Ｚ３に対応するピークは消失し、新たなピークが観察された。終夜反応後の反応溶液の逆相ＨＰＬＣチャートを図７に示した。１２．４０分に検出された画分をＴＯＦ−ＭＳにて分析する事で期待したオキシトシン（化合物Ｚ）が得られた事を確認した(HRMS(ES+)calcd for C43H67N12O12S2 [M+H]+ 1007.4443. found m/z 1007.4418.)。【００９８】
[実施例７]
本発明の化合物の一例として、化合物Ａによるジスルフィドライゲーションを用いる電車ペプチド（化合物Ｖ１）の合成を以下スキームにより行った。
【化７３】
2015050199.tif 000075
Ｒｅｓｉｎ：ポリエチレングリコールの架橋体（ChemMatrix（登録商標）樹脂）【００９９】
まず、次の通り化合物Ｗの合成を行った。
化合物Ａ（１１．５μｍｏｌ）が入った３ｍｌフィルター付きポリプロピレン製カラムに、氷浴により冷却条件下５０％ＴＦＡ水溶液（２５０μｌ）を加え、穏やかに撹拌することで溶媒の置換を行った。濾過により洗浄液を除去した後、再度氷冷した５０％ＴＦＡ水溶液（２５０μｌ）を加え、同様の洗浄を５回繰り返した。続いて、氷浴による冷却条件下ペプチドＡｃ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−Ｐｈｅ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＮＨ２（２．０６ｍｇ，２．３０μｍｏｌ）の５０％ＴＦＡ水溶液（２５０μｌ）を加え、氷冷下穏やかに２時間撹拌した後、反応溶液を濾過により除去し、氷冷した２％アスコルビン酸ナトリウム水溶液（２５０μｌ）を加え、穏やかに撹拌することで樹脂の洗浄を行った。濾過により洗浄液を除去した後、再度氷冷した２％アスコルビン酸ナトリウム水溶液（２５０μｌ）を加え、同様の洗浄を１０回繰り返すことで化合物Ｗを得た。
続いて、得られた化合物Ｗをそのまま用いて次の通り化合物Ｖの合成を行った。
反応系より氷浴を撤去し、室温下ペプチドＡｃ−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−Ｐｈｅ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＮＨ２（１．５３ｍｇ，１．５３μｍｏｌ）の２％アスコルビン酸ナトリウム水溶液（２５０μｌ）を加え、穏やかに撹拌を行った。反応開始から３０分後に固相担体を濾過し、９５％ＴＦＡ水溶液（２５０μｌ）を加え、穏やかに撹拌することで樹脂の洗浄を行った。同様の洗浄を２度繰り返し、濾液と洗浄液を合わせて化合物Ｖを溶液として得た。この化合物Ｖの溶液をそのまま用いて次のとおり化合物Ｗ１の合成を行った。
氷冷下、化合物Ｖの溶液を別途用意した化合物Ａ（１１．５μｍｏｌ）が入った３ｍｌフィルター付ポリプロピレン製カラムに直接加え、氷冷下５時間撹拌した。続いて濾過により反応溶液を除去し、氷冷した２％アスコルビン酸ナトリウム水溶液（２５０μｌ）を加え、穏やかに撹拌した。濾過により洗浄液を除去した後、再度氷冷した２％アスコルビン酸ナトリウム水溶液（２５０μｌ）を加え、同様の洗浄を１０回繰り返した。洗浄液にｐＨ試験紙を用いることでｐＨ＝５となった事を確認し化合物Ｗ１を得た。
続いて、得られた化合物Ｗ１をそのまま用いて次の通り化合物Ｖ１の合成を行った。
反応系より氷浴を撤去し、室温下Ａｃ−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−Ｐｈｅ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＮＨ２（１．０２ｍｇ，１０．２μｍｏｌ）の２％アスコルビン酸ナトリウム水溶液（２５０μｌ）を加え、穏やかに撹拌を行った。反応開始から３０分後に固相担体を濾過し、濾液を逆相ＨＰＬＣ（gradient：water(0.1%TFA)/CH3CN=10:90 to 65:35 over 25min. flow rate:0.9 mL/min,UV:230nm, column:SunfireTM C18 5μm, 4.6 x 150mm Column.）により分析したところ、Ａｃ−Ｃｙｓ−Ｓｅｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｙ−Ａｓｐ−Ｐｈｅ−Ｃｙｓ（ｔＢｕ）−ＮＨ２に対応するピークは消失し、新たなピークが観察された。主ピークである１７．０４分の画分を分取し、ＴＯＦ−ＭＳにより分析することで期待した化合物Ｖ１が得られた事を確認した(HRMS(ES+)calcd for C97H146N32O32S5[M+3H]3+ 811.3206. found m/z 811.3179.) 。
【図１】
2015050199.tif 000105
【図２】
2015050199.tif 000106
【図３】
2015050199.tif 000107
【図４】
2015050199.tif 000108
【図５】
2015050199.tif 000109
【図６】
2015050199.tif 000110
【図７】
2015050199.tif 000111
【図８】
2015050199.tif 000112
【配列表】
2015050199000001.app
【国際調査報告】
2015050199.tif 000113
2015050199.tif 000114
2015050199.tif 000115
2015050199.tif 000116