(57)【要約】  本発明は、油井のような温度域・高腐食環境下においても好適に利用できる金属材料であって、従来と同等以上の高い耐食性と良好な機械的特性を有しかつ低コストの二相合金、その製造物、および該製造物の製造方法を提供することを目的とする。本発明に係る二相合金は、Crを主要成分としオーステナイト相およびフェライト相の二相が混在する二相合金であって、前記二相合金の化学組成は、34〜70質量％のCrと、17〜45質量％のNiと、10〜35質量％のFeと、0.1〜2質量％のMnと、0.1〜1質量％のSiと、不純物とからなり、前記Niと前記Feとの合計含有率が30質量％以上65質量％以下であることを特徴とする。
2016052445.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Crを主要成分としフェライト相およびオーステナイト相の二相が混在する二相合金であって、
前記二相合金の化学組成は、
34質量％以上70質量％以下のCrと、
17質量％以上45質量％以下のNiと、
10質量％以上35質量％以下のFeと、
0.1質量％以上2質量％以下のMnと、
0.1質量％以上1質量％以下のSiと、
不純物とからなり、
前記Niと前記Feとの合計含有率が30質量％以上65質量％以下であることを特徴とする二相合金。
【請求項２】
請求項１に記載の二相合金において、
前記不純物として、
0質量％超0.03質量％以下のCと、
0質量％超0.02質量％以下のNと、
0質量％超0.03質量％以下のOとを含み、
前記二相合金の構成成分として、V、Nb、TaおよびTiのうちの少なくとも一種を更に含み、
前記V、Nb、TaおよびTiの合計含有率が、前記C、NおよびOの合計含有率の0.8倍以上2倍以下の範囲であることを特徴とする二相合金。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の二相合金において、
前記不純物として、
0質量％超0.04質量％以下のPと、
0質量％超0.01質量％以下のSとを含むことを特徴とする二相合金。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の二相合金において、
前記フェライト相の占有率が10％以上90％以下であることを特徴とする二相合金。
【請求項５】
二相合金を用いた製造物であって、
前記二相合金が、請求項１乃至請求項４のいずれか一項に記載の二相合金であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項６】
請求項５に記載の二相合金製造物において、
前記製造物は、鍛造組織を有する成形体であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項７】
請求項５に記載の二相合金製造物において、
前記製造物は、基材上に前記二相合金の被覆層が形成された複合体であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項８】
請求項７に記載の二相合金製造物において、
前記被覆層中の前記フェライト相の平均Cr濃度に対する前記オーステナイト相の平均Cr濃度の比率が1.3以下であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項９】
請求項７又は請求項８に記載の二相合金製造物において、
前記被覆層は、急冷凝固組織を有することを特徴とする二相合金製造物。
【請求項１０】
請求項６乃至請求項９のいずれか一項に記載の二相合金製造物において、
前記製造物は、回転機械の軸または軸受であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項１１】
請求項５に記載の二相合金製造物において、
前記製造物は、粉体であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項１２】
請求項５に記載の二相合金製造物において、
前記製造物は、棒状体または線状体であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項１３】
請求項１１又は請求項１２に記載の二相合金製造物において、
前記製造物は、溶接材料であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項１４】
請求項５に記載の二相合金製造物において、
前記製造物は、合金部材同士が溶接部を介して溶接された溶接継手であり、
前記溶接部が前記二相合金からなることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項１５】
請求項１４に記載の二相合金製造物において、
前記溶接部における前記フェライト相の平均Cr濃度に対する前記オーステナイト相の平均Cr濃度の比率が1.3以下であることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項１６】
請求項１４又は請求項１５に記載の二相合金製造物において、
前記合金部材が前記二相合金からなることを特徴とする二相合金製造物。
【請求項１７】
請求項５又は請求項６に記載の二相合金製造物の製造方法であって、
前記二相合金の原料を混合・溶解する原料混合溶解工程と、
鋳造して鋳塊を形成する鋳造工程と、
前記鋳塊を熱間鍛造して成形体を形成する熱間鍛造成形工程と、
前記成形体に対して1050℃以上1250℃以下の温度範囲で溶体化処理を施す溶体化熱処理工程とを有することを特徴とする二相合金製造物の製造方法。
【請求項１８】
請求項１７に記載の二相合金製造物の製造方法において、
前記溶体化熱処理工程の後に、溶体化処理した前記成形体に対して800℃以上1000℃以下の温度範囲で時効処理を施す時効熱処理工程を更に有することを特徴とする二相合金製造物の製造方法。
【請求項１９】
請求項７乃至請求項９のいずれか一項に記載の二相合金製造物の製造方法であって、
前記二相合金の原料を混合・溶解して溶湯を形成する原料混合溶解工程と、
前記溶湯から合金粉末を形成するアトマイズ工程と、
前記合金粉末を用いて前記基材上に前記二相合金の被覆層を形成する積層造形工程とを有することを特徴とする二相合金製造物の製造方法。
【請求項２０】
請求項１４乃至請求項１６のいずれか一項に記載の二相合金製造物の製造方法であって、
前記二相合金の原料を混合・溶解する原料混合溶解工程と、
鋳造して鋳塊を形成する鋳造工程と、
前記鋳塊を熱間加工して棒状体または線状体を形成する熱間加工成形工程と、
前記棒状体または線状体を溶接材料として用いて前記合金部材同士を溶接する溶接工程とを有することを特徴とする二相合金製造物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高耐食性・高強度合金の技術に関し、特に、オーステナイト相とフェライト相との二相が混在する二相合金および該二相合金を用いた製造物、ならびに該製造物の製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
原油や天然ガス等の掘削に使用される油井用機器の材料として、かつては炭素鋼と腐食抑制剤（インヒビター）とを併用することが一般的であった。近年では、油井掘削における高深度化の進展に伴う掘削環境の変化のため、以前よりも高い耐食性や機械的特性（例えば、硬さ）が油井用機器材料に求められるようになり、耐食性に優れる鋼材（合金鋼）が用いられるようになった。例えば、クロム（Cr）の添加は鉄（Fe）の耐食性を著しく向上させるため、金属腐食成分を含む油井ではCrを13質量％含有したマルテンサイト系ステンレス鋼（例えば、SUS420）が多く用いられてきた。【０００３】
ただし、塩化物と酸性ガス（例えば、炭酸ガスや硫化水素）とを含む環境下では、SUS420は応力腐食割れ（SCC）を起こし易いという弱点がある。そのため、そのような厳しい腐食環境下で油井掘削する場合、従来は高価なニッケル（Ni）基合金（例えば、Niを40質量％以上含有する合金）を用いることが多く、材料コスト（ひいては掘削コスト）が大幅に上昇してしまうという問題があった。【０００４】
一方、Ni基合金に比して安価な耐食・耐熱合金としてCr基合金があり、種々のCr基合金が提案されている。例えば、特許文献１（特開平04-301048）には、Cr：65〜80％，Co：10〜15％，残部Feおよび不純分からなり、所望によりN：0.1〜1.5％を含む化学組成を有するCr−Fe系耐熱合金が開示され、特許文献２（特開平04-301049）には、Cr：70〜95％，N：0.1〜1.5％，残部Feおよび不純分からなる化学組成を有する耐熱合金が開示されている。特許文献１，２によると、高温雰囲気炉中における圧縮変形抵抗性、耐酸化性等に優れており、被加熱鋼材支持面部材としての耐久性の向上、メンテナンスの軽減、それに伴う操炉効率の向上に大きくに寄与するとされている。【０００５】
特許文献３（特開平08-291355）には、質量％で、Cr：95％超え、N：0.1〜2.0 ％を含有し、残部Fe、NiおよびCoの一種または二種以上と不可避的不純物からなり、所望によりTi、Al、Zr、Nb、B、Vの内の一種または二種以上を合計で0.3％以上さらに含有するCr基耐熱合金が開示されている。特許文献３によると、超高温下で強度、延性および耐食性が必要な部材（例えば、加熱炉内の被加熱鋼材支持部材）に使用される高温強度に優れたCr基耐熱合金を提供できるとされている。【０００６】
また、特許文献４（特開平07-258801）には、Cr：15〜50％、Ni：6.1〜50％、O＋P＋S：200 ppm以下で残部がFeおよび不可避的不純物よりなり、結晶粒度番号：8以上であり、所望によりC＋N：400〜1200 ppmであることを特徴とする加工部分の耐食性に優れたFe-Cr-Ni合金が開示されている。特許文献４によると、加工性を低下させることなく耐食性を向上させ、かつ、加工されても耐食性の低下しないFe-Cr-Ni合金を提供できるとされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平０４−３０１０４８号公報
【特許文献２】特開平０４−３０１０４９号公報
【特許文献３】特開平０８−２９１３５５号公報
【特許文献４】特開平０７−２５８８０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１〜３に記載されたような高Cr基合金（Crの含有率が高い合金）は、1300℃以上の高温環境下での使用を目的とするものであり、該高温環境下でも優れた耐食性と機械的特性とを有するとされている。しかしながら、そのような高Cr基合金は、油井環境の温度域（室温〜300℃程度）において脆性を示す（靭性が不十分である）ため、油井用機器材料としては適していないと考えられる。【０００９】
また、特許文献４に記載されたFe-Cr-Ni合金は、オーステナイト系ステンレス鋼を意図したものであるが、オーステナイト系ステンレス鋼は、塩化物を含む高温高圧環境下で水素脆化による応力腐食割れ（SCC）を起こし易いことが知られており、高Cr基合金と同様に、油井用機器材料としては適していないと考えられる。【００１０】
前述したように、油井掘削における高深度化の進展により、従来と同等以上に高い耐食性や機械的特性を有する材料で、かつNi基合金よりも低コストの金属材料が強く求められている。【００１１】
したがって、本発明の目的は、油井のような温度域・高腐食環境下においても好適に利用できる金属材料であって、従来と同等以上の高い耐食性と良好な機械的特性を有しかつ低コストの二相合金および該二相合金を用いた製造物、ならびに該製造物の製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
（I）本発明の一態様は、Cr（クロム）を主要成分としオーステナイト相およびフェライト相の二相が混在する二相合金であって、前記二相合金の化学組成は、34質量％以上70質量％以下のCrと、17質量％以上45質量％以下のNi（ニッケル）と、10質量％以上35質量％以下のFe（鉄）と、0.1質量％以上2質量％以下のMn（マンガン）と、0.1質量％以上1質量％以下のSi（ケイ素）と、不純物とからなり、前記Niと前記Feとの合計含有率が30質量％以上65質量％以下であることを特徴とする二相合金を提供するものである。【００１３】
本発明は、上記の本発明に係る二相合金（I）において、以下のような改良や変更を加えることができる。
（i）前記不純物として、0質量％超0.03質量％以下のC（炭素）と、0質量％超0.02質量％以下のN（窒素）と、0質量％超0.03質量％以下のO（酸素）とを含み、前記二相合金の構成成分として、V（バナジウム）、Nb（ニオブ）、Ta（タンタル）およびTi（チタン）のうちの少なくとも一種を更に含み、前記V、Nb、TaおよびTiの合計含有率が、前記C、NおよびOの合計含有率の0.8倍以上2倍以下の範囲である。
（ii）前記不純物として、0質量％超0.04質量％以下のP（リン）と、0質量％超0.01質量％以下のS（硫黄）とを含む。
（iii）前記フェライト相の占有率が10％以上90％以下である。【００１４】
（II）本発明の他の一態様は、二相合金を用いた製造物であって、前記二相合金が、上記の二相合金であることを特徴とする二相合金製造物を提供するものである。【００１５】
本発明は、上記の本発明に係る二相合金製造物（II）において、以下のような改良や変更を加えることができる。
（iv）前記製造物は、鍛造組織を有する成形体である。
（v）前記製造物は、基材上に前記二相合金の被覆層が形成された複合体である。
（vi）前記被覆層中の前記フェライト相の平均Cr濃度に対する前記オーステナイト相の平均Cr濃度の比率が1.3以下である。
（vii）前記被覆層は、急冷凝固組織を有する。
（viii）前記製造物は、回転機械の軸または軸受である。
（ix）前記製造物は、粉体である。
（x）前記製造物は、棒状体または線状体である。
（xi）前記製造物は、溶接材料である。
（xii）前記製造物は、合金部材同士が溶接部を介して溶接された溶接継手であり、前記溶接部が前記二相合金からなる。
（xiii）前記溶接部における前記フェライト相の平均Cr濃度に対する前記オーステナイト相の平均Cr濃度の比率が1.3以下である。
（xiv）前記合金部材が前記二相合金からなる。【００１６】
（III）本発明の更に他の一態様は、上記の二相合金製造物の製造方法であって、
原料を混合・溶解する原料混合溶解工程と、
鋳造して鋳塊を形成する鋳造工程と、
前記鋳塊を熱間鍛造して成形体を形成する熱間鍛造成形工程と、
前記成形体に対して1050℃以上1250℃以下の温度範囲で溶体化処理を施す溶体化熱処理工程とを有することを特徴とする二相合金製造物の製造方法を提供するものである。【００１７】
本発明は、上記の本発明に係る二相合金製造物の製造方法（III）において、以下のような改良や変更を加えることができる。
（xv）前記溶体化熱処理工程の後に、溶体化処理した前記成形体に対して800℃以上1000℃以下の温度範囲で時効処理を施す時効熱処理工程を更に有する。【００１８】
（IV）本発明の更に他の一態様は、上記の二相合金製造物の製造方法であって、
前記二相合金の原料を混合・溶解して溶湯を形成する原料混合溶解工程と、
前記溶湯から合金粉末を形成するアトマイズ工程と、
前記合金粉末を用いて前記基材上に前記二相合金の被覆層を形成する積層造形工程とを有することを特徴とする二相合金製造物の製造方法を提供するものである。【００１９】
（V）本発明の更に他の一態様は、上記の二相合金製造物の製造方法であって、
前記二相合金の原料を混合・溶解する原料混合溶解工程と、
鋳造して鋳塊を形成する鋳造工程と、
前記鋳塊を熱間加工して棒状体または線状体を形成する熱間加工成形工程と、
前記棒状体または線状体を溶接材料として用いて前記合金部材同士を溶接する溶接工程とを有することを特徴とする二相合金製造物の製造方法を提供するものである。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、油井のような温度域・高腐食環境下においても好適に利用できるような金属材料として、従来と同等以上の高い耐食性と良好な機械的特性とを有しかつ低コストの二相合金および該二相合金を用いた製造物、ならびに該製造物の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明に係る二相合金材の一例で、熱間鍛造を行った後に溶体化熱処理を施した試料の金属組織例を示す光学顕微鏡写真である。
【図２】本発明に係る二相合金製造物の製造方法の一例を示す工程図である。
【図３】本発明に係る二相合金製造物の製造方法の他の一例を示す工程図である。
【図４ａ】本発明によって得られる二相合金被覆層の一例を示す斜視断面模式図である。
【図４ｂ】図４ａのＡ部の拡大模式図である。
【図５】本発明に係る二相合金製造物の製造方法の更に他の一例を示す工程図である。
【図６】本発明の二相合金製造物におけるフェライト率とビッカース硬さとの関係を示すグラフである。
【図７】本発明の二相合金製造物におけるフェライト率と0.2％耐力との関係を示すグラフである。
【図８ａ】実施例９の金属組織を示す光学顕微鏡写真である。
【図８ｂ】実施例３６の金属組織を示す光学顕微鏡写真である。
【図９】実施例９，３６における1000 mV（vs. SHE）の定電位分極での電流密度の経時変化を示すチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明者等は、Crを主要成分として含むCr-Ni-Fe系合金、特にCrを34質量％以上含むCr-Ni-Fe系合金において、組成、金属組織形態、該合金を用いた製造物、機械的特性、および耐食性の関係について鋭意調査検討し、本発明を完成させた。
【００２３】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら具体的に説明する。ただし、本発明は、ここで取り挙げた実施形態に限定されるものではなく、その発明の技術的思想を逸脱しない範囲で適宜組み合わせや改良が可能である。
【００２４】
（本発明の二相合金の金属組織）
まず、本発明に係る二相合金の金属組織について説明する。
【００２５】
本発明の合金は、主要成分としてCr、NiおよびFeを含むCr-Ni-Fe系合金である。主要成分にFeを含む合金の金属組織は、通常、体心立方格子の結晶構造を有するフェライト組織（フェライト相、α相とも言う）と、面心立方格子の結晶構造を有するオーステナイト組織（オーステナイト相、γ相とも言う）と、ひずんだ体心立方格子の結晶構造を有するマルテンサイト組織（マルテンサイト相、α’相とも言う）とに大別される。
【００２６】
一般的に、フェライト相は、耐食性（例えば、耐SCC性）に優れ、高い機械的強度（例えば、0.2％耐力）を有するが、オーステナイト相に比して延性・靭性が相対的に低いとされている。オーステナイト相は、フェライト相に比して相対的に高い延性・靭性を有するが、機械的強度が相対的に低いとされている。また、通常環境において高い耐食性を示すが、腐食環境が厳しくなると耐SCC性が急激に低下するとされている。マルテンサイト相は、高い機械的強度（例えば、硬さ）を有するが、耐食性が比較的低いとされている。
【００２７】
一方、本発明に係る二相合金は、金属組織としてオーステナイト相およびフェライト相の二相が混在する合金である。二相合金は、オーステナイト相の利点（優れた延性・靭性）とフェライト相の利点（高い機械的強度、耐SCC性を含む優れた耐食性）とを併せ持つ特徴がある。また、Niよりも安価なCrを主要成分とすることから、Niを最大成分とするNi基合金よりも材料コストを低減できる利点がある。
【００２８】
本発明の二相合金は、フェライト相の占有率（以下、単純に「フェライト率」と称する場合がある）が10％以上90％以下であり、残部がオーステナイト相であることが好ましい。なお、本発明における相の占有率とは、合金バルク試料の研磨面に対して、後方散乱電子回折像（EBSP）解析を行ったときの当該相の含有率（単位：％）と定義する。
【００２９】
フェライト率が10％以上90％以下の範囲を外れると、二相合金としての利点がほとんど得られない（オーステナイト相単相の弱点またはフェライト相単相の弱点が明確に現れる）。該フェライト率は、20％以上70％以下がより好ましく、30％以上70％以下が更に好ましい。
【００３０】
また、本発明の二相合金からなる製造物は、機械的特性および耐食性の観点から、結晶粒径が小さい金属組織（例えば、鍛造組織、急冷凝固組織）を有することが好ましい。言い換えると、該製造物は、本発明の二相合金を用いて鍛造や急冷凝固により成形・造形されることが好ましい。結晶粒径が小さい金属組織を有することにより、結晶粒が粗大な鋳造凝固組織よりも良好な機械的特性・耐食性を得ることができる。なお、鍛造成形や急冷凝固造形した後に、溶体化熱処理を施した金属組織であってもよいし、更にその後に、時効熱処理を施した金属組織であってもよい。
【００３１】
図１は、本発明に係る二相合金材の一例で、熱間鍛造を行った後に溶体化熱処理を施した試料の金属組織例を示す光学顕微鏡写真である。図１に示したように、本発明に係る二相合金は、明色のオーステナイト相P1と暗色のフェライト相P2とが互いに分散混合した金属組織を有していることが確認される。また、熱間鍛造を行っていることから、鋳造凝固組織（例えば、鋳造凝固組織特有の樹枝状晶）が破壊され少なくとも一部に等軸晶状の結晶粒が見られる組織（いわゆる、鍛造組織）を有していることが確認される。その他の詳細は後述する。
【００３２】
（本発明の二相合金の組成）
前述したように、本発明に係る二相合金は、Cr、NiおよびFeを主要成分とするCr-Ni-Fe系合金である。また、副成分として、MnおよびSiを少なくとも含み、追加的にV、Nb、TaおよびTiのうちの少なくとも一種を含み、更に不純物を含む。以下、本発明に係る二相合金の組成（各成分）について説明する。
【００３３】
Cr：34〜70質量％
Cr成分は、本二相合金の主要成分の１つであり、高強度のフェライト相を形成すると共に、オーステナイト相に固溶して耐食性の向上に寄与する成分である。Cr成分の含有率は、34質量％以上70質量％以下が好ましく、34質量％以上65質量％以下がより好ましく、40質量％以上60質量％以下が更に好ましい。Cr含有率が34質量％未満になると、フェライト率が10％未満（オーステナイト相の占有率が90％超）となり、二相合金の機械的強度が低下する。一方、Cr含有率が70質量％超になると、フェライト率が90％超（オーステナイト相の占有率が10％未満）となり、二相合金の延性・靱性が低下する。また、耐食性と材料コストとの観点から、主要３成分（Cr、Ni、Fe）のうちでCr成分が最大含有率であることが好ましい。
【００３４】
Ni：17〜45質量％
Ni成分は、本二相合金の主要成分の１つであり、オーステナイト相を安定化させて合金の二相状態の維持に寄与する（例えば、溶体化処理を施しても二相状態の維持が可能）と共に、二相合金に延性と靱性を付与する成分である。Ni成分の含有率は、17質量％以上45質量％以下が好ましく、20質量％以上40質量％以下がより好ましい。Ni含有率が17質量％未満になると、オーステナイト相の占有率が10％未満（フェライト率が90％超）となり、二相合金の延性・靱性が低下する。一方、Ni含有率が45質量％超になると、フェライト率が10％未満（オーステナイト相の占有率が90％超）となり、二相合金の機械的強度が低下する。
【００３５】
Fe：10〜35質量％
Fe成分も、本二相合金の主要成分の１つであり、機械的強度を確保するための基本成分である。Fe成分の含有率は、10質量％以上35質量％以下が好ましく、10質量％以上32質量％以下がより好ましい。Fe含有率が10質量％未満になると、二相合金の延性・靱性が低下する。一方、Fe含有率が35質量％超になると、800℃近傍の温度域で金属間化合物のσ相が生成し易くなり、二相合金の延性・靱性が著しく低下する（いわゆる、σ相脆化）。言い換えると、Feの含有率を10〜35質量％の範囲に制御することにより、二相合金の機械的強度を確保しながらσ相の生成を抑制して延性・靱性の低下を抑制することができる。
【００３６】
Ni＋Fe：30〜65質量％
Ni成分とFe成分との合計含有率は、30質量％以上65質量％以下が好ましく、40質量％以上62質量％以下がより好ましく、45質量％以上55質量％以下が更に好ましい。該合計含有率が30質量％未満になると、二相合金の延性・靱性が不十分になる。一方、該合計含有率が65質量％超になると、機械的強度が大きく低下する。
【００３７】
Mn：0.1〜2質量％
Mn成分は、本二相合金において脱硫・脱酸の役割を担い、機械的強度・靱性の向上および耐炭酸ガス腐食性の向上に寄与する副成分である。Mn成分の含有率は、0.1質量％以上2質量％以下が好ましく、0.3質量％以上1.8質量％以下がより好ましい。Mn含有率が0.1質量％未満になると、Mn成分による作用効果が十分に得られない。また、Mn含有率が2質量％超になると、硫化物（例えば、MnS）の粗大粒子を形成して耐食性や機械的強度の劣化要因になる。
【００３８】
Si：0.1〜1質量％
Si成分は、本二相合金において脱酸の役割を担い、機械的強度・靱性の向上に寄与する副成分である。Si成分の含有率は、0.1質量％以上1質量％以下が好ましく、0.3質量％以上0.8質量％以下がより好ましい。Si含有率が0.1質量％未満になると、Si成分による作用効果が十分に得られない。また、Si含有率が1質量％超になると、酸化物（例えば、SiO2）の粗大粒子を形成して靱性の低下要因になる。
【００３９】
不純物
本二相合金における不純物としては、P、S、C、N、およびOが挙げられる。以下、それら不純物について説明する。
【００４０】
P：0質量％超0.04質量％以下
P成分は、二相合金の結晶粒界に偏析し易く、合金の靱性や粒界の耐食性を低下させる不純物成分である。P成分の含有率を0.04質量％以下に制御することで、それらの負の影響を抑制することができる。P含有率は、0.03質量％以下がより好ましい。
【００４１】
S：0質量％超0.01質量％以下
S成分は、本二相合金の構成成分と化合して比較的低融点の硫化物（例えば、Fe硫化物）を生成し易く、合金の靱性や耐孔食性を低下させる不純物成分である。S成分の含有率を0.01質量％以下に制御することで、それらの負の影響を抑制することができる。S含有率は、0.003質量％以下がより好ましい。
【００４２】
C：0質量％超0.03質量％以下
C成分は、固溶することによって合金を硬化させる作用効果がある一方、本二相合金の構成成分と化合して炭化物（例えば、Cr炭化物）を生成・粒界析出し易く、合金の耐食性や靱性を低下させる不純物成分でもある。C成分の含有率を0.03質量％以下に制御することで、それらの負の影響を抑制することができる。C含有率は、0.02質量％以下がより好ましい。
【００４３】
N：0質量％超0.02質量％以下
N成分は、固溶することによって合金を硬化させる作用効果がある一方、本二相合金の構成成分と化合して窒化物（例えば、Cr窒化物）を生成・析出し易く、合金の靱性を低下させる不純物成分でもある。N成分の含有率を0.02質量％以下に制御することで、その負の影響を抑制することができる。N含有率は、0.015質量％以下がより好ましい。
【００４４】
O：0質量％超0.03質量％以下
O成分は、本二相合金の構成成分と化合して酸化物（例えば、Fe酸化物）を生成・析出し易く、合金の靱性を低下させる不純物成分である。O成分の含有率を0.03質量％以下に制御することで、その負の影響を抑制することができる。O含有率は、0.02質量％以下がより好ましい。
【００４５】
追加的副成分
本二相合金は、追加的副成分として、V、Nb、Ta、およびTiのうちの少なくとも一種を更に含むことが好ましい。以下、これら追加的副成分について説明する。
【００４６】
V成分、Nb成分、Ta成分、およびTi成分は、それぞれ本二相合金において脱炭・脱窒素・脱酸の役割を担う成分である。C、NおよびOの不純物成分との化合物を形成し、該不純物成分を集合化・安定化することにより、合金の靱性を改善する（靱性低下を抑制する）ことができる。
【００４７】
また、V成分の少量添加は、合金の機械的特性（例えば、硬さ、引張強さ）を向上させる副次的な作用効果がある。Nb成分の少量添加も、合金の機械的特性（例えば、靱性）を向上させる副次的な作用効果がある。Ta成分やTi成分の少量添加は、合金の耐食性を向上させる副次的な作用効果がある。
【００４８】
上記の追加的副成分の合計含有率は、不純物成分のC、N、およびOの合計含有率の0.8倍以上2倍以下の範囲となるように制御されることが好ましい。追加的副成分の合計含有率が、C、NおよびOの合計含有率の0.8倍未満になると、上記の作用効果が十分に得られない。一方、追加的副成分の合計含有率が、C、NおよびOの合計含有率の2倍超になると、合金の延性・靭性が低下する。
【００４９】
（本発明の二相合金製造物、および製造物の製造方法）
次に、上記の二相合金を用いた製造物、および該製造物の製造方法について説明する。図２は、本発明に係る二相合金製造物の製造方法の一例を示す工程図である。
【００５０】
図２に示したように、この製造方法では、まず、所望の組成（主要成分＋副成分＋必要に応じて追加的副成分）となるように二相合金の原料を混合・溶解して溶湯10を形成する原料混合溶解工程（ステップ１：S1）を行う。原料の混合方法や溶解方法に特段の限定はなく、高耐食性・高強度合金の製造における従前の方法を利用できる。例えば、溶解方法として真空溶解を好適に利用できる。また、真空炭素脱酸法などを併用して、溶湯10を精錬することが好ましい。
【００５１】
次に、所定の鋳型を用いて鋳造する鋳造工程を行う（ステップ２：S2）。ここで、凝固時の結晶粒粗大化（粗大な鋳造凝固組織）を抑制できる冷却速度が確保でき、高い寸法精度でほぼ最終形状に鋳造できる場合（溶湯鍛造による鋳造を含む）、本鋳造工程による鋳物をもって本発明に係る二相合金製造物としてもよい。一方、粗大な鋳造凝固組織の抑制が困難な場合（例えば、最終的に大型製造物を製造しようとする場合）、一旦、鋳塊20を作製する。
【００５２】
鋳塊20を作製した場合、次に、該鋳塊20に対して熱間鍛造を施してほぼ最終形状に成形する熱間鍛造成形工程（ステップ３：S3）を行う。熱間鍛造・成形方法に特段の限定はなく、従前の方法を利用できるが、熱間鍛造の温度は1050〜1250℃の範囲が好ましい。熱間鍛造を施すことにより、鋳塊の鋳造欠陥を消失させ、粗大な鋳造凝固組織を壊すことができ、鍛造組織を有する二相合金の成形体30を得ることができる。
【００５３】
熱間鍛造成形工程S3の後、必要に応じて、鍛造成形体30に対して溶体化処理を施すための溶体化熱処理工程（ステップ４：S4）を行ってもよい。溶体化熱処理の温度は、1050〜1150℃の範囲が望ましく、1100℃前後がより望ましい。溶体化処理を施すことにより、オーステナイト相およびフェライト相の各相内で化学的組成を均質化することができる。
【００５４】
加えて、溶体化熱処理工程S4の後に、時効熱処理工程（ステップ５：S5）を行うことは好ましい。時効熱処理の温度は、800〜1000℃の範囲が望ましく、900℃前後がより望ましい。熱処理時間としては、0.5〜6時間保持の範囲で適宜調整すればよい。時効熱処理を施すことにより、二相の相比調整（フェライト率調整）を行うことができる。
【００５５】
例えば、配合組成から予定されるフェライト率よりもフェライト相が過剰な場合、本時効熱処理を施すことにより、フェライト相の一部をオーステナイト相に相変態させて、製造物の伸び・靱性を調整することができる。反対に、配合組成から予定されるフェライト率よりもフェライト相が過少（オーステナイト相が過剰）な場合、オーステナイト相の一部をフェライト相に相変態させて、製造物の機械的強度を調整することができる。
【００５６】
また、二相合金材が追加的副成分を含有する場合、本時効熱処理を施すことにより、上記の相比調整と同時に、追加的副成分と不純物成分（C、N、O）との化合物形成が促進されて該不純物成分をより集合化・安定化することができる。その結果、製造物の靱性をより改善する（靱性低下をより抑制する）ことができる。
【００５７】
上記のようにして製造した製造物は、Niに比して安価なCrを主要成分とする二相合金からなることから、従来と同等以上の高い耐食性・機械的特性を有しながら、Ni基合金からなる製造物よりも低コスト化を図ることができる。その結果、本発明に係る二相合金製造物は、厳しい腐食環境下において用いられる油井用機器部材（例えば、回転機械（圧縮機、ポンプなど）の部材（軸、軸受など））や海水環境機器部材（例えば、海水淡水化プラント機器部材、アンビリカルケーブル）や化学プラント機器部材（例えば、液化天然ガス気化装置部材）として好適に利用できる。
【００５８】
（二相合金製造物およびその製造方法の他の実施形態）
次に、本発明の二相合金製造物およびその製造方法の他の実施形態について説明する。図３は、本発明に係る二相合金製造物の製造方法の他の一例を示す工程図である。図３の製造方法は、基材上に二相合金の被覆層を形成した複合体の製造方法の例であり、合金粉末を用いた積層造形について示した。
【００５９】
図３に示したように、まず、所望の組成（主要成分＋副成分＋必要に応じて追加的副成分）となるように二相合金の原料を混合・溶解して溶湯10を形成する原料混合溶解工程（ステップ１：S1）を行う。原料の混合方法や溶解方法に特段の限定はなく、高耐食性・高強度合金の製造における従前の方法を利用できる。例えば、溶解方法として真空溶解を好適に利用できる。また、真空炭素脱酸法などを併用して、溶湯10を精錬することが好ましい。
【００６０】
次に、溶湯10から合金粉末40を形成するアトマイズ工程を行う（ステップ６：S6）。アトマイズ方法に特段の限定はなく、従前の方法を利用できる。例えば、高清浄・均質組成・球形状粒子が得られるガスアトマイズ法を好ましく用いることができる。合金粉末40の平均粒径は、ハンドリング性や充填性の観点から、1μm以上100μm以下が好ましい。
【００６１】
なお、得られた合金粉末40は、その状態でも本発明の二相合金製造物となりえる。例えば、溶接材料、粉末冶金用材料、積層造形用材料として好適に用いることができる。
【００６２】
次に、上記で用意した合金粉末40を用いて、所定の基材51上に二相合金の被覆層52を形成する積層造形工程（ステップ７：S7）を行う。積層造形方法に特段の限定はなく、従前の方法を利用できる。例えば、電子線照射加熱やレーザ照射加熱を用いた金属粉末積層造形法を好適に利用できる。
【００６３】
積層造形工程は、より具体的には、基材51上に合金粉末40の堆積層を形成する合金粉末堆積工程と、該堆積層を局所加熱して合金の微小溶融池を形成すると共に該局所加熱を堆積層の面内で走査しながら微小溶融池を移動・逐次凝固させることにより、二相合金の凝固層を形成する局所溶融・凝固層形成工程とを有する。これら２工程（合金粉末堆積工程、局所溶融・凝固層形成工程）を繰り返すことにより、所望の形状・厚さを有する二相合金被覆層52が形成された複合体50を作製することができる。
【００６４】
図３には図示していないが、積層造形工程S7の後、必要に応じて、図２と同様の溶体化熱処理工程S4を行ってもよい。溶体化処理を施すことにより、オーステナイト相およびフェライト相の各相内で化学的組成を均質化することができる。また、溶体化熱処理工程S4を行う際に、熱間等方圧加圧（HIP）法を採用してもよい。熱間等方圧加圧を行うことにより、二相合金被覆層52の凝固組織をより緻密化したり、凝固組織の欠陥を消滅させたりすることができる。
【００６５】
加えて、溶体化熱処理工程S4の後に、必要に応じて、図２と同様の時効熱処理工程S5を行ってもよい。時効熱処理を施すことにより、二相の相比調整を行うことができる。
【００６６】
次に、上記の二相合金被覆層の金属組織について説明する。図４ａは、本発明によって得られる二相合金被覆層の一例を示す斜視断面模式図であり、図４ｂは、図４ａのＡ部の拡大模式図である。
【００６７】
図４ａに示したように、本実施形態に係る二相合金被覆層52は、積層造形法に起因して微小溶融池が急速に凝固して形成される急冷凝固組織60の集合からなる金属組織を有している。詳細には、個々の急冷凝固組織60は、局所加熱による微小溶融池の外縁形状（溶融境界61）に由来する略半球状の輪郭を有している。また、急冷凝固組織60は、該円弧を同じ方向に向けて２次元状に配列しており、層状の凝固層62が形成されている。さらに、そのような凝固層62が厚さ方向に複数積層されている。結果、急冷凝固組織60が３次元状に配列した金属組織となる。なお、積層造形法の条件によっては、溶融境界61が明確に観察されない場合もある。
【００６８】
積層造形法による急冷凝固組織60をより詳細に観察すると、図４ｂに示したように、凝固層62の積層方向（二相合金被覆層52の厚さ方向）に溶融境界61を跨いで延びる柱状晶65が成長しており、該柱状晶65が大傾角粒界66を介して林立している。また、各柱状晶65の内部には、小傾角粒界67が観察されることもある。なお、本発明において、隣接する結晶粒間の傾角（所定の結晶方位同士の傾角）が15°以上の粒界を大傾角粒界と定義し、15°未満の粒界を小傾角粒界と定義する。結晶粒界の傾角は、後方散乱電子回折像（EBSP）解析により測定することができる。
【００６９】
急冷凝固組織60と称するには、柱状晶65の平均結晶粒径が少なくとも100μm以下である必要がある。二相合金材の機械的強度や耐食性の観点からは、柱状晶65の平均結晶粒径は、50μm以下がより好ましく、10μm以下が更に好ましい。なお、本発明における平均結晶粒径は、光学顕微鏡観察像または電子顕微鏡観察像を画像解析ソフト（NIH Image、パブリックドメインソフト）で読み込んで二値化した後、二値化した結晶粒の短径と長径とから算出される平均値と定義する。
【００７０】
また、図４ａ〜４ｂのような急冷凝固組織60を有する金属組織において、フェライト相（α相）の平均Cr濃度に対するオーステナイト相（γ相）の平均Cr濃度の比率「(γ相のCr濃度)／(α相のCr濃度)」（固液分配係数と称す）を、電子線プローブ微小分析器（EPMA）を用いて調査したところ、該比率（固液分配係数）が1.3以下であった。そして、そのような組成比を有する二相合金材は、該比率（固液分配係数）が1.3超の組成比を有する二相合金材よりも高い耐食性を示すことが確認されている。詳細は後述する。
【００７１】
本実施形態により形成される二相合金被覆層52は、高い耐食性を示すことから、耐食コーティングとして好適に利用できる。言い換えると、本実施形態の製造物（基材51上に二相合金被覆層52が形成された複合体50）は、厳しい腐食環境下において用いられる油井用機器部材（例えば、圧縮機部材、ポンプ部材）や海水環境機器部材（例えば、海水淡水化プラント機器部材、アンビリカルケーブル）や化学プラント機器部材（例えば、液化天然ガス気化装置部材）として好適に利用できる。
【００７２】
なお、上記では、基材上に二相合金被覆層が形成された複合体として説明したが、本実施形態はそれに限定されるものではなく、積層造形法を利用して、基材と複合すること無しに所望の形状を有する成形体を造形してもよいし、該成形体を腐食環境機器部材として利用してもよい。
【００７３】
（二相合金製造物およびその製造方法の更に他の実施形態）
次に、本発明の二相合金製造物およびその製造方法の更に他の実施形態について説明する。図５は、本発明に係る二相合金製造物の製造方法の更に他の一例を示す工程図である。図５の製造方法は、本発明の二相合金からなる棒状材または線状材を作製し、該棒状材または線状材を溶接材料として用いて合金部材同士を溶接することについて示した。
【００７４】
図５に示したように、まず、図２と同様の原料混合溶解工程S1を行う。原料の混合方法や溶解方法に特段の限定はなく、高耐食性・高強度合金の製造における従前の方法を利用できる。例えば、溶解方法として真空溶解を好適に利用できる。また、真空炭素脱酸法などを併用して、溶湯10を精錬することが好ましい。
【００７５】
次に、図２と同様の鋳造工程S2を行って、鋳塊20を作製する。
【００７６】
次に、鋳塊20に対して熱間加工を施して棒状体または線状体70を形成する熱間加工成形工程（ステップ３’：S3’）を行う。棒状体または線状体70を形成する熱間加工成形方法に特段の限定はなく、従前の方法（例えば、押出加工、引抜加工）を利用できるが、熱間加工の温度は1050〜1250℃の範囲が好ましい。熱間加工を施すことにより、鋳塊20の鋳造欠陥を消失させ、粗大な鋳造凝固組織を壊すことができ、緻密で微細な金属組織を有する二相合金成形体を得ることができる。
【００７７】
なお、得られた合金棒状体または合金線状体70は、その状態でも本発明の二相合金製造物となりえる。例えば、溶接材料として好適に用いることができる。
【００７８】
次に、上記で用意した合金棒状体または合金線状体70を用いて、所定の合金部材81同士を溶接して溶接継手80を形成する溶接工程（ステップ８：S8）を行う。溶接方法に特段の限定はなく、従前の方法を利用できる。例えば、レーザ溶接や電子ビーム溶接やアーク溶接を好適に利用できる。
【００７９】
また、被溶接材となる合金部材81の材質に特段の限定はないが、溶接された製造物（溶接継手80）を腐食環境機器部材として用いる場合は、被溶接材を二相合金材とすることが好ましく、該二相合金材を本発明の二相合金材とすることがより好ましい。
【００８０】
図５には図示していないが、溶接工程S8の後、必要に応じて、図２と同様の溶体化熱処理工程S4を行ってもよい。溶体化処理を施すことにより、オーステナイト相およびフェライト相の各相内で化学的組成を均質化することができる。
【００８１】
加えて、溶体化熱処理工程S4の後に、必要に応じて、図２と同様の時効熱処理工程S5を行ってもよい。時効熱処理を施すことにより、二相の相比調整を行うことができる。
【００８２】
本実施形態により得られる溶接継手80の溶接部82は、溶融凝固のメカニズムが基本的に前述の積層造形と同様であることから、図４ｂと類似の急冷凝固組織60からなる金属組織を有する。具体的には、平均結晶粒径が100μm以下の柱状晶65からなり、α相の平均Cr濃度に対するγ相の平均Cr濃度の比率（固液分配係数）が1.3以下の微細組織を有する。
【００８３】
当該微細組織は、前述したように、高い耐食性を示すことから、耐食性の高い溶接継手80を得ることができる。言い換えると、本実施形態の製造物（本発明の二相合金溶接部82を介して溶接された溶接継手80）は、より大型の部材を腐食環境機器部材として提供することができる。
【実施例】
【００８４】
以下、実施例および比較例により本発明をさらに具体的に説明する。なお、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。【００８５】
（合金製造物の実施例１〜１４および比較例１〜５の作製）
表１に示す化学組成を有する発明合金１〜８（IA 1〜IA 8）および比較合金１〜５（CA 1〜CA 5）を用いて合金製造物（実施例１〜１４および比較例１〜５）を作製した。なお、比較合金CA 5は、スーパー二相鋼と称される市販の二相ステンレス鋼である。各成分の含有率（単位：質量％）は、表１に記載の化学組成の総和が100質量％となるように換算してある。【００８６】
【表１】
2016052445.tif 000003
【００８７】
表１に示したように、発明合金IA 1〜IA 8および比較合金CA 1〜CA 3は、Crを主成分とするCr基合金である。その中でCA 1〜CA 3は、Crを65質量％より多く含む高Cr基合金である。比較合金CA 4は、Niを主成分とするNi基合金である。比較合金CA 5は、上述したように市販の二相ステンレス鋼であり、Feを主成分とするFe基合金である。【００８８】
各合金製造物（比較例５を除く）の作製は、図１に示した製造方法に沿って行った。まず、各合金の原料を混合し、高周波真空溶解炉を用いて真空溶解（5×10-3 Pa以下、1600℃以上）を行った。次に、所定の鋳型を用いて鋳造し、各合金の鋳塊を作製した。【００８９】
次に、得られた各鋳塊に対して、鍛造割れが生じないように注意しながら熱間鍛造処理を行い、所定の形状に成形した。実施例１〜１４および比較例４に対する熱間鍛造条件は、鍛造温度：1050〜1250℃、ひずみ速度：8 mm/s以下、鍛造１回あたりの圧下量：10 mm以下、鍛造回数：６回以上とした。比較例１〜３に対する熱間鍛造条件は、トータルの鍛造変形量が発明合金材のそれと同じになるように、鍛造１回あたりの圧下量を減らす代わりに鍛造回数を増やし、他の条件を同じとした。【００９０】
なお、鍛造温度の範囲は、次のようにして決定したものである。各鋳塊から引張試験用の試験片を別途切り出し加工して、該試験片に対してグリーブル試験機を用いて高温引張試験（試験温度：800〜1350℃、引張速度：10 mm/s）を行った。高温引張試験の結果、絞りが60％以上となる温度範囲を鍛造温度範囲とした。【００９１】
熱間鍛造成形を行った各合金試料に対して、溶体化熱処理（1100℃で60分間保持後、水冷）を施した。一部試料は、この状態で試験・評価用の合金製造物（実施例１，３，５，９，１１〜１４および比較例１〜４）とした。また、購入したCA 5試料に対して、同様の溶体化熱処理を施し、試験・評価用の合金製造物（比較例５）とした。【００９２】
溶体化熱処理を行った試料の他の一部に対して、時効熱処理（800〜1000℃で60分間保持後、水冷）を施した。時効熱処理を行った試料を、試験・評価用の合金製造物（実施例２，４，６〜８，１０）とした。【００９３】
実施例１〜１４および比較例１〜５の合金製造物における、合金番号と熱処理条件との関係を後述する表２に示す。【００９４】
（実施例１〜１４および比較例１〜５の合金製造物に対する試験・評価）
（１）組織観察
各合金製造物から組織観察用の試験片を採取した後、該試験片の表面を鏡面研磨し、シュウ酸水溶液中で電界エッチングを行った。該研磨表面を光学顕微鏡で観察した。先に示した図１は、実施例５の金属組織の光学顕微鏡写真である。【００９５】
前述したように、本発明の二相合金材は、明色のオーステナイト相P1と暗色のフェライト相P2とが互いに分散混合した金属組織を有している。また、熱間鍛造を行っていることから、鋳造凝固組織（例えば、鋳造凝固組織特有の樹枝状晶）が破壊され、少なくとも一部に等軸晶状の結晶粒が見られる組織（いわゆる、鍛造組織）を有していることが確認される。他の実施例も同様であった。【００９６】
（２）フェライト率測定
組織観察用試験片の研磨表面に対して後方散乱電子回折像（EBSP）解析を行い、フェライト相の占有率（フェライト率、単位：％）を測定した。該測定には、株式会社日立ハイテクノロジーズ製の走査型電子顕微鏡（S-4300SE）に株式会社TSLソリューションズ製の結晶方位測定装置を付加した装置を用いた。結果を表２に併記する。【００９７】
（３）組織安定性試験
実施例の各合金製造物から組織安定性試験用の試験片を採取した後、800℃で60分間保持する熱処理を行った。各試験片の表面に対してＸ線回折測定を行い、金属間化合物のσ相の生成の有無を調査した。調査の結果、実施例１〜１４は、いずれもσ相が検出されず、σ相が生成し難いことが確認された。【００９８】
（４）ビッカース硬さ試験
機械的特性評価の一つとして、先の組織観察用試験片に対してビッカース硬度計を用いてビッカース硬さ試験（荷重：1 kg、荷重付加時間：15 s）を行った。ビッカース硬さは5測定の平均値として求めた。結果を表２に併記する。【００９９】
（５）室温引張試験
用意した各合金製造物から引張試験用の試験片（直径：4 mm、平行部長さ：20 mm）を採取した。他の機械的特性評価として、各試験片に対して引張試験機を用いて室温引張試験（ひずみ速度：3×10-4 s-1）を行い、0.2％耐力、引張強さ、破断伸びを測定した。なお、明確な引張強さが測定される前に試験片が破断した場合は、破断応力を測定した。これら引張試験の結果は3測定の平均値として求めた。【０１００】
破断伸びの測定の結果、15％以上をＡランクと評価し、5％以上15％未満をＢランクと評価し、2％以上5％未満をＣランクと評価し、2％未満をＤランクと評価した。Ｃランク以上を合格と判定し、Ｄランクを不合格と判定した。室温引張試験の結果を表２に併記する。【０１０１】
（６）孔食試験
耐食性評価の一種として孔食試験を行った。用意した各合金製造物から孔食試験用の分極試験片を採取した。孔食試験は、各分極試験片に対してJIS G0577（2005）に準拠して行った。具体的には、分極試験片にすきま腐食防止電極を装着し、参照電極として飽和カロメル電極を用い、分極試験片のアノード分極曲線を測定して、電流密度100μA/cm2に対応する孔食発生電位を求めた。孔食試験の結果を表２に併記する。また、アノード分極曲線測定後、光学顕微鏡を用いて孔食の発生の有無を調査した。【０１０２】
（７）耐硫酸性試験
耐食性評価の他の一種として耐硫酸性試験を行った。孔食試験と同様に各合金製造物から耐硫酸性試験用の分極試験片を採取した。耐硫酸性試験は、具体的には、分極試験片にすきま腐食防止電極を装着し、硫酸水溶液（pH＝2.0、30℃）中における分極試験片のアノード分極曲線（自然浸漬電位から掃引速度200μA/sの動電位法で電位1300 mV（vs. SHE）に達するまで）を測定した。得られた分極曲線から電位400 mV（vs. SHE）に対応する腐食電流密度を求めた。【０１０３】
測定の結果、比較例５（市販の二相ステンレス鋼）における電位400 mV（vs. SHE）に対応する腐食電流密度は、1.32μA/cm2であった。これを100％として、各合金製造物の腐食電流密度の比率を算出した。耐硫酸性試験の結果を表２に併記する。【０１０４】
【表２】
2016052445.tif 000004
【０１０５】
表１〜２に示したように、比較例１〜３（CA 1〜CA 1からなる製造物）は、主要成分（Cr、Ni、Fe）の一つ以上の含有率が本発明の規定を外れており、フェライト相単相（フェライト率100％）の金属組織を示した。その結果、良好な耐食性を示すものの、延性をほとんど示さず（脆性的であり）機械的特性に難点があった。【０１０６】
比較例４（CA 4からなる製造物）は、前述したようにNi基合金材であり、オーステナイト相単相（フェライト率0％）の金属組織を示した。機械的強度（ビッカース硬さ、0.2％耐力、引張強さ）に難点があった。また、Ni成分の含有率が高いことから、材料コストの観点でも難点がある。【０１０７】
市販の二相ステンレス鋼（CA 5）からなる比較例５は、フェライト率45％であった。【０１０８】
これら比較例に対し、実施例１〜１４（IA 1〜IA 8からなる製造物）は、いずれもオーステナイト相とフェライト相とが混在する二相合金の金属組織を有していた。また、時効熱処理を行った実施例は、時効熱処理を行わなかった実施例からフェライト率が変化していた。すなわち、溶体化熱処理後の時効熱処理は、フェライト率調整熱処理として作用することが確認された。【０１０９】
機械的特性としては、実施例１〜１４は、いずれも良好な特性（例えば、250 Hv超のビッカース硬さ、550 MPa超の0.2％耐力、900 MPa超の引張強さ、2％以上の破断伸び）を示すことが確認された。【０１１０】
耐食性としては、孔食試験を行った全ての試料（実施例１，３，５，９，１１〜１４）において、電流密度100μA/cm2に対応する孔食発生電位は1.1 V以上であり、該孔食発生電位以上の領域では、過不動態域における酸素発生となった。それら全ての試料において、孔食発生は認められなかった。また、耐硫酸性試験において、実施例１〜１４は、比較例５に比して5〜20％の腐食電流密度を示した。すなわち、実施例１〜１４は、優秀な耐食性を有することが確認された。【０１１１】
これらの試験結果から、実施例１〜１４は、従来材と同等以上の良好な機械的特性と優秀な耐食性とを兼ね備えることが確認された。さらに、Cr成分の含有率が高いことから、従来のNi基合金材よりも低コスト化が可能と言える。【０１１２】
（合金製造物の実施例１５〜３２の作製）
表３に示す化学組成を有する発明合金９〜１７（IA 9〜IA 17）を用いて合金製造物（実施例１５〜３２）を作製した。なお、各成分の含有率（単位：質量％）は、表３に記載の化学組成の総和が100質量％となるように換算してある。【０１１３】
【表３】
2016052445.tif 000005
【０１１４】
表３に示したように、発明合金IA 9〜IA 17は、主要成分（Cr、Ni、Fe）および副成分（Mn、Si）に加えて、追加的副成分（V、Nb、Ta、Ti）の少なくとも一種を更に含むものである。追加的副成分の合計含有率は、C、NおよびOの合計含有率の0.8倍以上2倍以下の範囲内となっている。【０１１５】
各合金製造物の作製は、図１に示した製造方法に沿って行い、溶体化熱処理工程（1100℃で60分間保持後、水冷）の後に時効熱処理工程（800〜1050℃で60分間保持後、水冷）を行った。実施例１５〜３２合金製造物における、合金番号と熱処理条件との関係は後述する表４に示す。【０１１６】
（実施例１５〜３２の合金製造物に対する試験・評価）
用意した実施例１５〜３２に対して、先と同様に、組織観察、フェライト率測定、組織安定性試験、ビッカース硬さ試験、室温引張試験、孔食試験、および耐硫酸性試験を行った。それぞれの試験・評価結果を表４に示す。【０１１７】
【表４】
2016052445.tif 000006
【０１１８】
表３〜４に示したように、実施例１５〜３２（IA 9〜IA 17からなる製造物）は、いずれも、図１と同様に、オーステナイト相とフェライト相とが混在する二相合金の金属組織を有していた。また、時効熱処理の温度の違いによって、フェライト率が変化していた。すなわち、溶体化熱処理後の時効熱処理は、フェライト率調整熱処理として作用することが確認された。【０１１９】
組織安定性（σ相の生成抑制性）としては、調査（800℃で60分間保持する熱処理、Ｘ線回折測定）の結果、実施例１５〜３２は、いずれもσ相が検出されず、σ相が生成し難いことが確認された。【０１２０】
耐食性としては、孔食試験を行った全ての試料（実施例１６，１８，２０，２２，２３，２５，２７，３２）において、電流密度100μA/cm2に対応する孔食発生電位は1.1 V以上であり、該孔食発生電位以上の領域では、過不動態域における酸素発生となった。それら全ての試料において、孔食発生は認められなかった。また、耐硫酸性試験において、実施例１５〜３２は、比較例５に比して1〜10％の腐食電流密度を示した。すなわち、実施例１５〜３２は、極めて優秀な耐食性を有することが確認された。【０１２１】
機械的特性としては、実施例１５〜３２は、いずれも良好な特性（例えば、200 Hv超のビッカース硬さ、550 MPa超の0.2％耐力、800 MPa超の引張強さ、5％以上の破断伸び）を示すことが確認された。実施例１５〜３２では、破断伸びが大幅に向上した。これは、追加的副成分を適切な範囲で添加したことにより、不純物のC、NおよびOが集合化・安定化されたことに起因すると考えられた。【０１２２】
次に、フェライト率とビッカース硬さと0.2％耐力との関係について調査した。図６は、本発明の二相合金製造物におけるフェライト率とビッカース硬さとの関係を示すグラフであり、図７は、本発明の二相合金製造物におけるフェライト率と0.2％耐力との関係を示すグラフである。二相合金製造物としては、Fe濃度が20質量％付近にある実施例１，３，５，９，１６，１８，２０，２２で比較した。【０１２３】
図６に示したように、ビッカース硬さは、フェライト率の増加に伴って単調増加しており、フェライト率が40％より大きくなると概ね400 Hv以上となることが判った。また、図７に示したように、0.2％耐力も、フェライト率の増加に伴って単調増加しており、フェライト率が40％より大きくなると概ね1000 MPa以上となることが判った。【０１２４】
図６，７に示した実施例は、前述したようにFe濃度が20質量％付近にあり、Cr濃度の増加に伴ってフェライト率が増加している。言い換えると、本発明の二相合金では、Cr濃度を高めるとフェライト率が増加して、ビッカース硬さと0.2％耐力とが増加する傾向があると言える。【０１２５】
ただし、表２に示したように、比較例１〜３のようにフェライト相の単相になると、延性がほとんどなく脆性的になるため好ましくない。言い換えると、フェライト率を90％以下に制御して二相混合状態を保つことが重要である。また、追加的副成分（V、Nb、Ta、Ti）の添加により、破断伸びを大幅に向上することができる。機械的強度を優先するか延性を優先するかは、二相合金製造物に求められる特性に応じて適宜選択すればよい。【０１２６】
（合金製造物の実施例３３〜３６）
表１に示した発明合金１〜４（IA 1〜IA 4）を用いて、図３に示した製造方法に沿って合金粉末（平均粒径100μm以下）を作製し、その後、金属粉末積層造形法により合金製造物（実施例３３〜３６）を作製した。なお、本実験では、基材と複合していない成形体を造形した。【０１２７】
（実施例３３〜３６の合金製造物に対する試験・評価）
用意した実施例３３〜３６に対して、先と同様に、組織観察、フェライト率測定、組織安定性試験、ビッカース硬さ試験、室温引張試験、および孔食試験を行い、実施例１，３，５，９と比較した。それぞれの製造方法と試験・評価結果とを後述する表５に示す。組織観察結果は、後述する図８ａ，図８ｂに示す。【０１２８】
上記試験に加えて、実施例３６，９に対して、電子線プローブ微小分析器（EPMA）を用いて、フェライト相（α相）の平均Cr濃度に対するオーステナイト相（γ相）の平均Cr濃度の比率「(γ相のCr濃度)／(α相のCr濃度)」（固液分配係数）を調査した。結果を表５に併記する。【０１２９】
また、実施例３６，９に対して、JIS G0577（2005）の腐食試験環境（3.5％食塩水、30℃）において、1000 mV（vs. SHE）の定電位分極での腐食電流密度の経時変化を計測した。結果を後述する図９に示す。【０１３０】
【表５】
2016052445.tif 000007
【０１３１】
図８ａは、実施例９の金属組織を示す光学顕微鏡写真であり、図８ｂは、実施例３６の金属組織を示す光学顕微鏡写真である。実施例９では、熱間鍛造を行っていることから、図１の実施例５と同様に、鋳造凝固組織特有の樹枝状晶が破壊され、少なくとも一部に等軸晶状の結晶粒が見られる組織（いわゆる、鍛造組織）を有していることが確認された。一方、実施例３６では、α相とγ相との各結晶粒が小さくかつより均等に分散しており、樹枝状晶の初期形状のような結晶粒が見られたことから、急冷凝固組織を有していると確認された。【０１３２】
組織安定性（σ相の生成抑制性）としては、調査（800℃で60分間保持する熱処理、Ｘ線回折測定）の結果、実施例３３〜３６は、いずれもσ相が検出されず、σ相が生成し難いことが確認された。【０１３３】
表５に示したように、実施例３３〜３６は、それぞれ同じ合金組成を有する実施例１，３，５，９と比較して、異なるフェライト率を有すると共に、より高い機械的強度（ビッカース硬さ、0.2％耐力、引張強さ）と同等以上の延性とを示した。これらの結果は、急冷凝固による結晶粒の微細化とα相・γ相の均等分散化とが、強く関連していると考えられる。【０１３４】
実施例３６，９に対する固液分配係数の調査の結果、実施例９の1.53に対して、実施例３６は1.28と小さくなっていた。これは、実施例３６におけるγ相のCr濃度とα相のCr濃度との差が、実施例９におけるそれよりも小さくなっていることを意味し、実施例３６が急冷凝固により作製されたことの傍証となる。【０１３５】
また、耐食性としては、実施例３３〜３６は、それぞれ対応する実施例よりも高い孔食発生電位を有していた。この結果の詳細なメカニズムは未解明であるが、固液分配係数の減少（γ相とα相との間のCr濃度差の減少）が関与していると考えられる。【０１３６】
図９は、実施例９，３６における1000 mV（vs. SHE）の定電位分極での電流密度の経時変化を示すチャートである。図９に示したように、実施例３６は、時間の経過と共に電流密度が低下しており、実施例９よりも腐食速度が低いことを意味する。すなわち、実施例３６は、実施例９よりも高い耐食性を有することが確認された。【０１３７】
上述した実施形態や実施例は、本発明の理解を助けるために説明したものであり、本発明は、記載した具体的な構成のみに限定されるものではない。例えば、ある実施形態の構成の一部を他の実施形態の構成に置き換えることが可能であり、また、ある実施形態の構成に他の実施形態の構成を加えることも可能である。すなわち、本発明は、本明細書の実施形態や実施例の構成の一部について、削除・他の構成に置換・他の構成の追加をすることが可能である。
【符号の説明】
【０１３８】
P1…オーステナイト相、P2…フェライト相、10…溶湯、20…鋳塊、30…成形体、40…合金粉末、50…複合体、51…基材、52…二相合金被覆層、60…急冷凝固組織、61…溶融境界、62…凝固層、65…柱状晶、66…大傾角粒界、67…小傾角粒界、70…線状体、80…溶接継手、81…合金部材、82…溶接部。
【図１】
2016052445.tif 000008
【図２】
2016052445.tif 000009
【図３】
2016052445.tif 000010
【図４ａ】
2016052445.tif 000011
【図４ｂ】
2016052445.tif 000012
【図５】
2016052445.tif 000013
【図６】
2016052445.tif 000014
【図７】
2016052445.tif 000015
【図８ａ】
2016052445.tif 000016
【図８ｂ】
2016052445.tif 000017
【図９】
2016052445.tif 000018
【国際調査報告】
2016052445.tif 000019
2016052445.tif 000020
2016052445.tif 000021
2016052445.tif 000022