(57)【要約】  鋼材と、前記鋼材の表面に被覆されためっき層と、前記鋼材及び前記めっき層の境界に形成された界面合金層とを備え、前記めっき層の組成は、質量％でＺｎ：２０〜８３％、及びＡｌ：２．５〜４６．５％を含有し、残部がＭｇおよび不純物からなり、かつＭｇ含有量が１０％以上であり、前記めっき層の組織は、準結晶相とＭｇＺｎ２相と残部組織とからなり、前記準結晶相の面積分率が３０〜６０％であり、９０個数％以上の準結晶相がその長軸方向の粒径を０．０５〜１．０μｍとした準結晶相であり、前記めっき層の厚みは０．１μｍ以上であり、前記界面合金層の厚さは５００ｎｍ以下であるめっき鋼材である。
2017057639.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
鋼材と、前記鋼材の表面に被覆されためっき層と、前記鋼材及び前記めっき層の境界に形成された界面合金層とを備え、
前記めっき層の組成は、質量％でＺｎ：２０〜８３％、及びＡｌ：２．５〜４６．５％を含有し、残部がＭｇおよび不純物からなり、かつＭｇ含有量が１０％以上であり、
前記めっき層の組織は、準結晶相とＭｇＺｎ２相と残部組織とからなり、前記準結晶相の面積分率が３０〜６０％であり、９０個数％以上の前記準結晶相がその長軸方向の粒径を０．０５〜１．０μｍとした準結晶相であり、
前記めっき層の厚みは０．１μｍ以上であり、前記界面合金層の厚さは５００ｎｍ以下であるめっき鋼材。
【請求項２】
前記残部組織の面積分率が４０％以下である請求項１に記載のめっき鋼材。
【請求項３】
前記めっき層の厚みが０．１〜１０μｍである請求項１又は請求項２に記載のめっき鋼材。
【請求項４】
前記めっき層が蒸着めっき層である請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載のめっき鋼材。
【請求項５】
前記界面合金層がＡｌ−Ｆｅ合金層である請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載のめっき鋼材。
【請求項６】
前記めっき層は、Ｃ、Ｃａ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｖ、Ｎｂ、Ｃｕ、Ｓｎ、Ｍｎ、Ｓｒ、Ｓｂ、Ｐｂ、Ｙ、Ｃｄ、及びＬａの１種または２種以上の選択元素を含有し、かつ前記選択元素の合計含有量が質量％で０〜０．５％である請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載のめっき鋼材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、めっき鋼材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、鋼材の表面にＺｎなどの金属を被覆して鋼材の耐食性を改善することがなされている。現在もＺｎ、Ｚｎ−Ａｌ、Ｚｎ−Ａｌ−Ｍｇ、Ａｌ−Ｓｉなどをめっきした鋼材が生産されている。鋼材の被覆には耐食性以外に耐摩耗性や加工後密着性を要求されることも多い。鋼材の被覆方法としては、大量生産に適した溶融めっきが最も広く使用されている。【０００３】
鋼材の被覆に要求される耐食性は年々高くなり、そのため近年は以下の特許文献１及び特許文献２に示すような従来以上にＭｇ含有量を高めためっきも提案されている。しかしながら、従来以上にＭｇを高くしようとすると、溶融めっき浴の作製時に金属が溶解せず、浴組成と加熱条件でドロスなどが発生するといった可能性がある。
また、溶融めっき皮膜はめっき組成によっては界面合金層の生成により皮膜の加工後密着性が低下し、加工法に制約を受ける可能性がある。特に、非平衡相、金属間化合物を析出させた皮膜ではその傾向が強く、特許文献１及び特許文献２に示す提案も同様に加工法に制約を受ける可能性がある。
それらに対して、浸漬めっき（どぶ漬け）、溶射、蒸着などの手法は加工後の製品でも被覆できる観点から、難加工性の合金などを被覆できる方法として知られている。それらの中でも、蒸着法は鋼材を溶融金属に浸漬しないため、鋼材への熱影響が少ない、被覆可能な金属、合金系の融点許容範囲が広いなどの利点がある。【０００４】
鋼材の耐食性を高めるためには、めっき層の形成と同様に、めっき層にＺｎを添加することが基本となるが、多くの用途に対しＺｎ添加のみの皮膜では耐食性が不充分な皮膜となる場合が多い。
そこで、特許文献３に記載されているようなＭｇ含有皮膜の蒸着法が提案されている。これは５％〜３０％までのＭｇ、０．５〜５％のＡｌ、Ｃｒ、Ｃｏ、Ｍｎ、Ｔｉ、及びＮｉから選ばれる１種または２種以上を含み、残部がＺｎである合金皮膜を蒸着するもので、耐食性に優れるめっき皮膜である。また、特許文献４に示すように、めっき単層を蒸着により積層した後に熱処理でＺｎ−Ｍｇめっきを作製する技術が提案されている。【０００５】
その他、特許文献５には、「Ａｌ：５〜７０％（重量％の意味、以下同じ）、並びに、
Ｃｒ、Ｃｏ、Ｔｉ、Ｎｉ、Ｍｇから選ばれる１種又は２種以上を合計で０．５〜５％含有し（但し、Ｔｉ、Ｍｇは５％未満）、残部が実質的にＺｎからなる蒸着めっき層を、金属機材の表面に形成したものであることを特徴とする耐食性及び加工性に優れた亜鉛合金めっき金属材」が提案されている。【０００６】
特許文献１：日本国特開２００８−２５５４６４号公報
特許文献２：日本国特開２０１１−１９０５０７号公報
特許文献３：日本国特開平１−０２１０６６号公報
特許文献４：日本国特開平７−２６８６０４号公報
特許文献５：日本国特開平１−２１０６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従来技術においては、これらのように種々の合金蒸着めっき被覆が提案されているが、いずれの従来技術においても、生成できるめっき皮膜の耐食性（特に加工後の耐食性）、アルカリ耐食性、耐摩耗性、加工後密着性が十分であるとはいえない問題がある。【０００８】
本開示の一態様は、上述の背景に鑑みなされたもので、耐食性（特に加工後の耐食性）、アルカリ耐食性及び耐摩耗性に優れ、加工後のめっき密着性にも優れさせためっき層を有するめっき鋼材の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本開示は、以上の背景に基づきなされたものであり、以下の態様を含む。
［１］  鋼材と、前記鋼材の表面に被覆されためっき層と、前記鋼材及び前記めっき層の境界に形成された界面合金層とを備え、
前記めっき層の組成は、質量％でＺｎ：２０〜８３％、及びＡｌ：２．５〜４６．５％を含有し、残部がＭｇおよび不純物からなり、かつＭｇ含有量が１０％以上であり、
前記めっき層の組織は、準結晶相とＭｇＺｎ２相と残部組織とからなり、前記準結晶相の面積分率が３０〜６０％であり、９０個数％以上の前記準結晶相がその長軸方向の粒径を０．０５〜１．０μｍとした準結晶相であり、
前記めっき層の厚みは０．１μｍ以上であり、前記界面合金層の厚さは、５００ｎｍ以下であるめっき鋼材。
［２］  前記残部組織の面積分率が４０％以下である［１］に記載のめっき鋼材。
［３］  前記めっき層の厚みが０．１〜１０μｍである［１］又は［２］に記載のめっき鋼材。
［４］  前記めっき層が蒸着めっき層である［１］〜［３］のいずれか一項に記載のめっき鋼材。
［５］  前記界面合金層がＡｌ−Ｆｅ合金層である［１］〜［４］のいずれか一項に記載のめっき鋼材。
［６］  前記めっき層は、Ｃ、Ｃａ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｖ、Ｎｂ、Ｃｕ、Ｓｎ、Ｍｎ、Ｓｒ、Ｓｂ、Ｐｂ、Ｙ、Ｃｄ、及びＬａの１種または２種以上の選択元素を含有し、かつ前記選択元素の合計含有量が質量％で０〜０．５％である［１］〜［５］のいずれか一項に記載のめっき鋼材。
【発明の効果】
【００１０】
本開示の一態様によれば、めっき層中に準結晶相を有することで、従来のＭｇ含有めっき鋼材より耐食性（特に加工後の耐食性）及びアルカリ耐食性に優れ、高硬度である微細な準結晶が均一にめっき層中に分布することで耐摩耗性に優れるめっき鋼材を提供できる。さらに、めっき層と鋼材の界面合金層が薄いため、加工後のめっき密着性に優れためっき鋼材を提供できる。
また、本開示の一態様により鋼材に加工が施されたエンボス品等にも同機能を付与することが可能であり、部材の長寿命化を実現することで産業の発展に寄与することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本開示の実施形態に係るめっき鋼材を示す側断面図。
【図２】温度と金属の蒸気圧の関係を示すグラフ。
【図３】準結晶相のＴＥＭ電子線回折像。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明者らの研究により、高ＭｇのＺｎ−Ｍｇ−Ａｌ系に準結晶相を含有させためっき層が、高い耐食性を示すことを見出している。同時に、この準結晶相を含むＺｎ−Ｍｇ−Ａｌ系めっき層を形成した鋼材は、極めて高い硬度を持ち、耐摩耗性に優れていることも見出している。
ところが、前述の組成のめっき浴を安定化することにはやや難があり、当該組成域のめっき浴を用いて操業することは簡単ではない。
よって、前述の組成のめっき浴を用いることなく前述の高Ｍｇ含有Ｚｎ−Ｍｇ−Ａｌ系めっきを鋼材に施すことについて研究を行った結果、本開示に到達した。
【００１３】
以下、本開示の実施形態に係るめっき鋼材について説明する。
なお、本明細書において、「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む範囲を意味する。
本明細書において、成分（元素）の含有量を示す「％」は、「質量％」を意味する。
【００１４】
実施形態に係るＭｇ含有Ｚｎ合金めっき層を被覆しためっき鋼材１は、図１の断面構造（めっき層厚み方向に切断した断面構造）に示すように、鋼板、鋼管、土木建築材（ガードレール、止水壁、コルゲート管等）、家電部材（エアコンの室外機の筐体等）、自動車部品（足回り部材等）などの鋼材２と鋼材２の表面に蒸着により形成されためっき層（蒸着めっき層）３とからなる。また、鋼材２とめっき層３の界面には、薄い界面合金層（Ｆｅ−Ａｌ合金層）４が形成されている。
【００１５】
めっきの下地となる鋼材２の材質に特に制限はない。鋼材２は、例えば、一般鋼、Ｎｉプレめっき鋼、Ａｌキルド鋼、一部の高合金鋼を適用することが可能である。鋼材２の形状にも特に制限はなく、成型加工が施されていてもよい。
鋼材２は、図１の平板状に限るものではなく、Ｌ字型に湾曲させた成型鋼材などを用いてもよい。また、プレス加工、ロールフォーミング、曲げ加工などの種々の塑性加工手法により目的の形状に加工した鋼材２に、めっき層３を形成しても差し支えない。
【００１６】
以下、めっき層３と界面合金層４の組織、組成等について説明する。
めっき層３と鋼材２の境界部分には、例えば、厚さ５００ｎｍ以下の界面合金層４が形成されている。めっき層３は厚み０．１〜１０μｍのＺｎ−Ｍｇ−Ａｌ合金層から形成されている。界面合金層４はＡｌ−Ｆｅ合金層で構成されている。なお、界面合金層４はめっき層３の製造条件によっては殆ど確認できない程度の薄い層となる場合がある。
界面合金層４の厚みはめっき層３の蒸着条件に左右されるため、界面合金層４の厚みの下限については特に限定されるものではないが、例えば、めっき層３の密着性の観点から３００ｎｍ以上が望ましい。界面合金層４の厚みが５００ｎｍを超えるようであると、めっき層３の密着性が低下し、鋼材２に塑性加工を行うと、鋼材２の表面からめっき層３が剥離し易くなる。
めっき層３の厚みが０．１μｍ未満では十分な耐食性を得ることが難しい。また、１０μｍ以上の厚みのめっき層３は作製可能であるものの、連続通板で生産を行う場合に生産性に劣ることがある。そのため、めっき層３の厚みは、０．１μｍ以上であり、０．１〜１０μｍであることが好ましく、０．５〜５μｍがより好ましい。特に、めっき層３の厚みを０．５〜５μｍにすると、めっき後の耐食性とめっきの密着性が両立する。
【００１７】
ここで、めっき層３及び界面合金層４の厚さは、次の通り測定する。ＳＥＭ（走査型電子顕微鏡）により、めっき層３及び界面合金層４の断面観察（めっき層３及び界面合金層４の厚さ方向に切断された断面において、めっき層３及び界面合金層４と平行な方向に２．５ｍｍ長さ分に相当する領域の観察）を行う。この領域において、少なくとも三視野（倍率１万倍）に観察される各めっき層３及び各界面合金層４の任意の５箇所（少なくとも各計１５箇所）の厚さの平均値を求める。この平均値をめっき層３及び界面合金層４の厚さとする。
なお、断面観察のためのサンプル調整方法は公知の樹脂埋め込み又は断面研磨方法によって行えばよい。
【００１８】
めっき層３は、その中に準結晶相が析出している。つまり、めっき層３中には、複数の複数の準結晶相を含む。そして、めっき層３中に析出している複数の準結晶相のうち、９０個数％以上の準結晶相がその長軸方向の粒径を０．０５〜１．０μｍとした準結晶相であることが望ましい。また、めっき層３の表面には極めて薄い酸化皮膜が形成されていてもよい。
【００１９】
界面合金層４は、鋼材２の表面に形成されており、例えば、Ｆｅ濃度の範囲が１０％以上９０％以下となる層である。すなわち、界面合金層４中にはＦｅ３Ａｌ、ＦｅＡｌ３、Ｆｅ２Ａｌ５、ＦｅＡｌ３、並びに、Ｆｅ及びＡｌの一部がＺｎに置換した金属間化合物等のいずれか一つ以上を含んでいる。
なお、界面合金層４は、例えば、平均組成がＦｅ：３０〜５０％、Ａｌ：５０〜７０％、Ｚｎ：２〜１０質量％、及び残部：不純物からなる。
【００２０】
めっき層３中にＡｌ、及びＺｎを多く含有することから、めっき層３中のＡｌが鋼材２のＦｅと反応して鋼材２の表面にＡｌ３Ｆｅ相を形成する。また、めっき層３の成分のＺｎが必然的に取り込まれ、一部Ｚｎを取り込んだ形となり、Ａｌ３Ｆｅ相と性質を若干、異にする界面合金層４が生成する。
Ａｌ３Ｆｅ相を主体とするＡｌ−Ｆｅ合金からなる界面合金層４となるため、必然的に、例えば、合金層のＦｅ濃度の平均値は３０〜５０％となる。Ａｌ濃度の平均値は５０〜７０％となる。
【００２１】
蒸着法によりめっき層３を作製した場合、Ｚｎ−Ｍｇ−Ａｌ合金のめっき層３の成分組成について、ほぼ蒸着源金属の製膜速度により決定される成分組成比率がめっき層３でも保たれる。界面合金層４の生成によるＺｎ−Ｍｇ−Ａｌ合金層のＡｌ成分、Ｚｎ成分の減少は通常、僅かである。これは、界面合金層４の形成が極めて薄いためである。
【００２２】
本発明者らが、蒸着めっき法によって準結晶相が得られる組成範囲を吟味した結果、以下の組成範囲で準結晶相がＺｎ−Ｍｇ合金層内に必要な面積分率で含有されることを見出した。
【００２３】
つまり、めっき層３の組成は、質量％でＺｎ：２０〜８３％、及びＡｌ：２．５〜４６．５％を含有し、残部がＭｇおよび不純物からなり、かつＭｇ含有量が１０％以上である。
【００２４】
めっき層３の組成について、望ましい範囲とその理由について説明する。
「Ｚｎ（亜鉛）：２０〜８３％」
めっき層３の金属組織として準結晶相を得るためには、上記範囲のＺｎを含有することが必須である。このため、めっき層のＺｎ含有量を２０〜８３％とする。Ｚｎ含有量が２０％未満の場合、めっき層３に準結晶相を生成することが難しくなる。また同様に、Ｚｎ含有量が８３％超の場合、めっき層３に準結晶相を生成することが難しくなる。
また、準結晶を好ましく生成させて耐食性をさらに向上させるためには、Ｚｎ含有量を６０％以上（つまり６０〜８３％）とすることがより好ましい。６０％以上とすると、初晶として準結晶相が成長しやすい組成範囲となり、Ｍｇ相が初晶として成長しにくくなる。すなわち、めっき層３での準結晶相の相量（面積分率）を多くできるとともに、耐食性を劣化させるＭｇ相を極力減らすことが可能である。
【００２５】
「Ａｌ（アルミニウム）：２．５〜４６．５％」
Ａｌは、めっき層３の平面部の耐食性を向上させる元素である。また、Ａｌは、準結晶相の生成を促進する元素である。これらの効果を得るために、めっき層３のＡｌ含有量を２．５％以上とする。準結晶相の平均円相当径を好ましい範囲に制御するためには、Ａｌ含有量を３％以上とすることが好ましく、５％以上とすることがより好ましい。
一方、多量にＡｌが含有されると、アルカリ耐食性が低下し、更に準結晶相が生成しにくくなり耐食性が低下する。そのため、Ａｌ含有量を４６．５％以下とし、好ましくは２０％以下とする。
よって、めっき層３のＡｌ含有量は、２．５〜４６．５％とし、好ましくは３〜２０％とし、より好ましくは５〜２０％とする。
【００２６】
「Ｍｇ（マグネシウム）：残部」
Ｍｇは、ＺｎおよびＡｌと同様に、めっき層３を構成する主要な元素であり、さらに、犠牲防食性を向上させる元素である。また、Ｍｇは、準結晶相の生成を促進させる重要な元素である。そのため、残部としてのＭｇ含有量は、１０％以上とし、１０〜４３％の範囲が望ましく、１５〜３５％の範囲がより好ましい。Ｍｇ含有量を１０％以上にすると、安定的に準結晶相を形成するため、準結晶相の生成のみだけを目的とするのであれば熱処理を必要としない。なお、Ｍｇの含有は必須であるが、含有されるＭｇが、めっき層３でＭｇ相として析出することを抑制することが耐食性向上のために好ましい。
【００２７】
また、めっき層３は、Ｃ、Ｃａ、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｖ、Ｎｂ、Ｃｕ、Ｓｎ、Ｍｎ、Ｓｒ、Ｓｂ、Ｐｂ、Ｙ、Ｃｄ、及びＬａの１種または２種以上の選択元素を含有してもよい。ただし、これらの選択元素の合計含有量は０〜０．５％とする。
これらの元素はめっき層３中に含有させることが可能であるが、上記合計含有量の範囲は、準結晶相の形成を阻害することなく、めっき層の性能を劣化させることなく添加できる組成範囲である。上記合計含有量の範囲を超えると、準結晶相は形成し難くなる。
【００２８】
ここで、めっき層３の組成、並びに、めっき層３及び界面合金層４の厚さの測定方法は、次の通りである。
まず、発煙硝酸により界面合金層４（Ｆｅ−Ａｌ層）を不動態化して上層のめっき層３のみを剥離して、その溶液をＩＣＰ−ＡＥＳ（Inductively Coupled Plasma Atomic Emission Spectrometry）又はＩＣＰ−ＭＳ（Inductively Coupled Plasma Mass Spectrometry）にて、めっき層３の組成を測定する。
【００２９】
次に、めっき層の組織について説明する。
めっき層３の組織は、準結晶相とＭｇＺｎ２相と残部組織とからなり、前記準結晶相の面積分率が３０〜６０％であり、複数の準結晶相のうち、９０個数％以上の準結晶相がその長軸方向の粒径を０．０５〜１．０μｍとした準結晶相（以下、粒径０．０５〜１．０μｍの準結晶相の粒径を「準結晶相の９０％以上の粒径」とも称する。）である。
【００３０】
めっき層３の組織において、硬質である準結晶相を面積分率で３０％以上有することで、耐摩耗性が向上する。また、準結晶相を有することで耐食性にも効果がみられる。しかしながら、準結晶相は硬いため、準結晶相の面積分率が６０％を超えると、加工時にクラックが発生し、加工後のめっき密着性を低下させる。そのため、準結晶相の面積分率は、３０〜６０％であることが好ましく、より好ましくは３５〜５０％であることがより好ましい。
ＭｇＺｎ２相も準結晶と同様に耐摩耗性、耐食性、アルカリ耐食性を向上させる。ＭｇＺｎ２相も各性能を向上させるものの、その程度は準結晶相の方が効果は大きい。一方、加工後のめっき密着性に関しては準結晶相よりも低下の度合いが小さい。そのため加工後のめっき層３の密着性を担保しつつ、耐食性、アルカリ耐食性、及び耐摩耗性を高めることがよい。この観点から、準結晶相及びＭｇＺｎ２相の合計の面積分率は、６０％≦準結晶相＋ＭｇＺｎ２相≦９０％であることが好ましく、７０％≦準結晶相＋ＭｇＺｎ２相≦８５％であることがより好ましい。
【００３１】
また、残部組織の面積分率は、４０％以下であることが好ましく、３０％以下であることがより好ましい。残部組織の面積分率を低減し、準結晶相及びＭｇＺｎ２相の面積分率めっき相の合計の面積分率を増加させることで、加工後のめっき層３の密着性を担保しつつ耐食性、アルカリ耐食性、耐摩耗性を高められるためである。ただし、残部組織の面積分率は、０％であってもいが、加工後のめっき密着性の点から１０％以上とすることがよい。
【００３２】
ここで、めっき層３において、準結晶相は、準結晶相に含まれるＭｇ含有量、Ｚｎ含有量、およびＡｌ含有量が、原子％で、０．５≦Ｍｇ／（Ｚｎ＋Ａｌ）≦０．８３を満足する準結晶相として定義される。すなわち、Ｍｇ原子と、Ｚｎ原子及びＡｌ原子の合計との比であるＭｇ：（Ｚｎ＋Ａｌ）が、３：６〜５：６となる準結晶相として定義される。理論比としては、Ｍｇ：（Ｚｎ＋Ａｌ）が４：６であると考えられる。
準結晶相の化学成分は、ＴＥＭ−ＥＤＸ（Transmission Electron Microscope―EnergyDispersive X-ray Spectroscopy）による定量分析や、ＥＰＭＡ（Electron Probe Micro-Analyzer）マッピングによる定量分析で算出することが好ましい。なお、準結晶を金属間化合物のように正確な化学式で定義することは容易でない。準結晶相は、結晶の単位格子のように繰り返しの格子単位を定義することができず、さらには、Ｚｎ、Ｍｇの原子位置を特定するのも困難なためである。
また、めっき層３は、準結晶相以外にＭｇＺｎ２相及び残部組織が含むが、残部組織は、準結晶相及びＭｇＺｎ２相以外の組織であって、Ｍｇ５１Ｚｎ２０相、Ｍｇ３２（Ｚｎ、Ａｌ）４９相、ＭｇＺｎ相、Ｍｇ２Ｚｎ３相、Ｚｎ相、Ａｌ相が含まれる。
【００３３】
準結晶相は、１９８２年にダニエル・シュヒトマン氏によって初めて発見された結晶構造であり、正２０面体（ｉｃｏｓａｈｅｄｒｏｎ）の原子配列を有している。この結晶構造は、通常の金属、合金では得られない特異な回転対称性、例えば５回対称性を有する非周期的な結晶構造で、３次元ペンローズパターンに代表される非周期的な構造と等価な結晶構造として知られている。この金属物質を同定するためには、通常、ＴＥＭ観察による電子線観察によって、相から、正２０面体構造に起因する放射状の正１０角形の電子線回折像を得ることで確認される。例えば、後述する図３に示す電子線回折像は、準結晶からのみ得られ、他のいかなる結晶構造からも得ることがない。
【００３４】
また、めっき層３の組成で得られる準結晶相は、簡易的には、Ｍｇ３２（Ｚｎ、Ａｌ）４９相としてＸ線回折により、ＪＣＰＤＳカード：ＰＤＦ＃００−０１９−００２９、又は、＃００−０３９−０９５１で同定できる回折ピークを示す。
準結晶相は、極めて耐食性に優れる物質で、めっき層３（Ｚｎ−Ｍｇ−Ａｌ層）中に含有されると耐食性が向上する。特に面積分率で５％以上、蒸着めっき層中に含有されると腐食初期段階において白錆発生が抑制される傾向にある。より高い面積分率でたとえば、３０％以上含有されるとその効果を増す。すなわちめっき層３（Ｚｎ−Ｍｇ−Ａｌ層）の表面上に形成した準結晶相が腐食因子に対して高いバリア効果を有している。
【００３５】
次に、めっき層３の準結晶相、ＭｇＺｎ２相、及び残部組織の面積分率の測定方法について説明する。
めっき層３の任意の断面（めっき層厚み方向に切断した断面）の少なくとも３視野以上（めっき層３と平行な方向に５００μｍ長さ分に相当する領域を倍率５千倍で少なくとも３視野以上）をＳＥＭ−反射電子像で撮影する。別途ＴＥＭ観察によって得られた実験結果から、ＳＥＭ−反射電子像における準結晶相、ＭｇＺｎ２相、及び残部組織を特定する。所定の視野において、成分マッピング像を把握し、めっき層３中における準結晶相、ＭｇＺｎ２相、及び残部組織と同じ成分組成場所を特定し、画像処理によって、めっき層３における準結晶相、ＭｇＺｎ２相、及び残部組織を特定する。画像解析装置によって、準結晶相、ＭｇＺｎ２相、及び残部組織の各領域を範囲選択された画像を用意し、めっき層３中に占める準結晶相、ＭｇＺｎ２相、及び残部組織の割合を測定する。同様に処理した３視野からの平均値を、めっき層３における準結晶相、ＭｇＺｎ２相、及び残部組織の面積分率とする。
【００３６】
めっき層３の各相の同定は、めっき層３の断面（めっき層厚み方向に切断した断面）をＦＩＢ（集束イオンビーム）加工を施した後、ＴＥＭ（透過型電子顕微鏡）の電子回折像により行う。
【００３７】
また、腐食促進試験等で準結晶相が腐食すると、バリア効果の高い腐食生成物が形成し、地鉄を長期にわたり防食する。バリア効果の高い腐食生成物は、準結晶相中に含まれるＺｎ−Ｍｇ−Ａｌ成分比率が関係している。めっき層３（Ｚｎ−Ｍｇ−Ａｌ合金層）の成分組成において、Ｚｎ＞Ｍｇ＋Ａｌ（式中、元素記号は元素の含有量（質量％）を示す）が成立している場合、腐食生成物のバリア効果が高い。一般的に耐食性においては、準結晶相の面積分率が高い方が好ましい。準結晶相の面積分率で８０％以上であるとその効果が特に大きい。これらの効果は、塩水噴霧サイクル（ＳＳＴ）を含む複合サイクル腐食試験で、その効果が大きく現れる。
【００３８】
ＭｇＺｎ２相及びＭｇ２Ｚｎ３相は、準結晶相と比較すると含有による耐食性向上効果は小さいが、一定の耐食性を有し、かつ、Ｍｇを多く含有することから、アルカリ耐食性に優れる。これら単独の金属間化合物でもめっき層３中に含有されることでアルカリ耐食性が得られるが、準結晶相と併存すると準結晶相の高アルカリ環境(ｐＨ１３〜１４)でのめっき層３の表層の酸化皮膜が安定化し、特に高い耐食性を示すようになる。このためには、準結晶相はめっき層３に面積分率で３０％以上含有されることが好ましい。
【００３９】
一方、めっき層３の組織において、準結晶相の９０個数％以上の粒径が１．０μｍよりも大きくなると加工により粒界から亀裂が伝搬し、加工後のめっき層３の密着性が低下する。つまり、複数の準結晶相の９０％以上の粒径が１．０μｍ以下になると、加工後のめっき層３の密着性が向上し、また、粒が細かく分散していることで耐摩耗性も向上する。準結晶相の９０個数％以上の粒径が０．０５μｍ未満になると耐摩耗性が十分に発揮されない。そのため、準結晶相の９０％個数以上の粒径は０．１〜０．５μｍであることが好ましく、０．１〜０．３μｍであることがより好ましい。
【００４０】
また、粒径０．０５〜１．０μｍの準結晶相の割合は、９０個数％以上であることが好ましく、９５個数％以上であることがより好ましい。
【００４１】
準結晶相の粒径（準結晶相の長軸方向の粒径）、粒径０．０５〜１．０μｍの準結晶相の割合は、次に示す方法により測定する。
めっき層３の任意の断面（めっき層厚み方向に切断した断面）の少なくとも３視野（めっき層３と平行な方向に５００μｍ長さ分に相当する領域を倍率５千倍で少なくとも３視野以上）以上を上記準結晶相の面積分率の測定方法と同様な手法で撮影し、めっき層３における準結晶相の粒子数を数える。また、準結晶相の長軸方向の長さ（つまり準結晶相の径が最長となる直線の長さ）を粒径として測定する。そして、数えた準結晶相の全粒子数に対する、粒径０．０５〜１．０μｍの準結晶相の割合を算出する。
【００４２】
次に、本実施形態のめっき鋼材の製造方法について詳細に説明する。
鋼材２はめっき層３を蒸着する前に望ましくは表面清浄（塩酸酸洗、水洗、乾燥）に供される。鋼材２の表層に生成する強固な酸化被膜は、例えば、１０％塩酸に１０分以上浸漬することで剥離する。酸洗後、水洗し、ドライヤーや乾燥炉を使用して表面の水分を取り除く。
【００４３】
鋼材２の表面にめっき層３を形成するには、一例として真空チャンバーを用いた蒸着法を用いる。なお、以下の説明では閉鎖系でめっき層３を形成する場合について説明するが、連続通板する系でも同様の結果が得られる。
【００４４】
真空蒸着は、通常１０−２〜１０−５Ｐａの圧力下で行われ、このときの平均自由工程は数十ｃｍ〜数十ｍである。したがって、蒸着金属源から気化した材料はほとんど衝突することなく鋼材２の表面へ到達する。また、蒸発粒子のエネルギーは非常に小さいため、鋼材２の表面にほとんどダメージを与えない。その半面、めっき層３がポーラスになりやすく、密度が低く、強度が不足する傾向がある。これは蒸発粒子のエネルギーが小さいために鋼材表面に到達した位置から粒子が移動できないことによる。
そのため、蒸着による成膜（めっき）では蒸着粒子の鋼材２への入射頻度を、チャンバー内の残留気体の基板への入射頻度より十分大きくしなければ、めっき層３中に残留気体が取り込まれてしまう。残留気体の最も多い成分はＨ２Ｏである。めっき層３にＨ２Ｏが取り込まれると、めっき層３に空隙ができることになり、ポーラスで脆いめっき層となる。
これを改善するためには鋼材２を加熱して蒸着めっきするのが有効である。鋼材２の温度が高ければ、残留気体の鋼材２への付着確率が減り、めっき層３中に取り込まれる量が減少する。また、鋼材２に吸着した蒸着金属が熱エネルギーで動きやすくなり、不安定な場所に付着したものが安定な場所へ移動できるようになり、めっき層３の密度も高まる。
【００４５】
準結晶相とＺｎＭｇ相をめっき層３が有し、なおかつめっき層３の加工後密着性を確保するためには、蒸着中に鋼材を加熱した方が望ましい。鋼材２の温度は５０〜４００℃が望ましい。５０℃よりも低い温度では鋼材２の表面に蒸着した金属原子が十分結晶相を形成できずに空隙の多いめっき層３となり、耐食性が十分に得られない。鋼材２の温度を４００℃以上に設定し、長時間かけて蒸着めっきをした場合、界面合金層４が厚く成長してしまい、めっき層３の加工後密着性低下の要因となる。このため、望ましくは１５０〜３５０℃、さらに望ましくは２００〜３００℃に、鋼材２の表面を加熱しながら蒸着（成膜）することが望ましい。
【００４６】
めっき層３を蒸着する場合の蒸着レートは以下の内容により決定される。
「１」蒸着金属源の温度とそのときの金属源の蒸気圧により決定される。
「２」蒸着金属源の表面積、容量により決定される。
「３」蒸着金属源から鋼材２までの距離、チャンバー内の大きさにより決定される。
また、めっき層３を蒸着する方法における加熱方法は以下に例示する方法のいずれかを選択できる。
（１）抵抗加熱。（２）電子線加熱。（３）高周波誘導加熱。（４）レーザー加熱。
【００４７】
蒸着させる金属の特性によって蒸着方法を使い分けることが好ましい。
抵抗加熱では高融点金属や各種発熱体材料の両端に電圧を加えて電気を流しジュール熱を発生させる。この抵抗加熱させている試料台の上に蒸着金属源を設置して溶解させることができる。
電線加熱ではタングステンなどのフィラメントを抵抗加熱することにより発生する熱電子を高電圧で加速して、金属蒸着源に照射する。電子の運動エネルギーが衝突し熱に変換されることで、金属蒸着源を溶解することができる。
高周波誘導加熱では高周波誘導による渦電流損とヒステリシス損によって材料を加熱蒸発する方法である。材料を入れたるつぼを囲むように設置したコイルに高周波電力を投入して加熱し、金属蒸着を溶解させることができる。
レーザー加熱では高出力レーザーを加熱蒸発に用いる。レーザー光は一般的に窓から真空容器に導入し、レンズ、凹鏡面などで集光して蒸着金属源を加熱し、溶解することができる。
【００４８】
[めっき層の形成]
チャンバーの真空引きが完了したら、蒸着金属源の上面に蓋をした状態で融点付近まで蒸着金属を加熱する。このとき蒸着金属を加熱しすぎると溶融金属の表面がゆらぎ均一な蒸着めっきができない。また、加熱温度が低すぎると十分に金属が気化しない。蒸着量は加熱温度における蒸気圧でおおよそ決まるため、温度と蒸気圧と、そのときのチャンバー内の真空度から決定する。
図２は各種金属の温度（Ｋ）と蒸気圧（Ｐａ）の関係を示すグラフであり、図２に示す関係から蒸着源としてのＡｌ、Ｍｇ、Ｚｎを個々に用いた場合の温度と蒸気圧の関係を把握して各蒸着源の加熱温度を決定すればよい。
【００４９】
蒸着金属の加熱が完了したら蒸着金属源上の蓋を外してめっきを開始する。めっきをするチャンバーが小さく金属蒸着源と鋼材２までの距離が短い場合は、鋼材２あるいは蒸着金属源を回転させて均一に各元素をめっきできるようにすることが望ましい。
蒸発した金属元素は鋼材２の表面に飛来して皮膜として生成し、鋼材２の温度に応じて結晶粒径や鋼材２との界面合金層４の厚みが変化する。
蒸着源から蒸発した金属は鋼材２の表面にほぼ急冷状態のまま被着する。鋼材２の温度によって吸着した金属の移動度が変化するので、それにより各結晶粒径が変化する。
【００５０】
鋼材２上にめっきさせる金属は、Ｚｎ：２０〜８３％、及びＡｌ：２．５〜４６．５％を含有し、残部がＭｇおよび不純物からなり、かつＭｇ含有量が１０％以上であるめっき層３の組成となるように、各蒸着金属の保持温度と蒸着チャンバー内の圧力を調整する。
めっき後、Ｎ２等の不活性ガスを用いてチャンバー内の真空度を大気に近づけて鋼材２を取り出す。
【００５１】
以上説明した組成、及び組織を有するめっき層３を被覆しためっき鋼材１は、塩水に対する耐食性、アルカリ耐食性に優れ、加工後密着性に優れ、耐摩耗性にも優れた特徴を有する。
【００５２】
また、本開示は、めっき鋼材の作製において、めっき層を形成後に後処理を実施してもよい。
後処理としては、めっき鋼板の表面を処理する各種の処理が挙げられ、上層めっきを施す処理、ク口メー卜処理、非クロメート処理、りん酸塩処理、潤滑性向上処理、溶接性向上処理等がある。また、めっき後の後処理としては、樹脂系塗料（例えば、ポリエステル樹脂系、アクリル樹脂系、フッ素樹脂系、塩化ビニル樹脂系、ウレタン樹脂系、エポキシ樹脂系等）を、ロール塗装、スプレー塗装、カーテンフロー塗装、ディップ塗装、フィルムラミネート法（例えば、アクリル樹脂フィルム等の樹脂フィルムを積層する際のフィルムラミネート法）等の方法により塗工して、塗料膜を形成する処理もある。
【実施例】
【００５３】
次に本開示を実施例に基づいて更に説明する。
まず、めっき層の蒸着に際して、チャンバー内に設けた蒸着金属（Ａｌ，Ｍｇ，Ｚｎ）を電子線によって個別にそれぞれ加熱した。これら元素の合金を加熱して蒸着させることも可能であるが、これらの金属は個々の融点及び蒸気圧が異なることから、合金を用いて蒸着を行うとめっき層の深さ方向に対する組成分布の制御が困難となるため、元素毎の個別蒸着源を用いた。なお、蒸着条件は次の通りとした。
・装置容量（チャンバー内容量）：０．６ｍ３、
・蒸着金属源から鋼板（基板）までの距離：０．６ｍ、
・蒸着中の真空度：５．０Ｅ−３〜２．０Ｅ−５Ｐａ、
・蒸着金属源用るつぼの容量：４０ｍｌ、内径：３０φ、
・蒸着方法：電子線、
・電子線照射条件：電圧１０Ｖ（固定）、電流０．７〜１．５Ａ、
・鋼板温度：５０〜６００℃、
・鋼板回転速度：１５ｒｐｍ。【００５４】
ここで、蒸着金属（Ａｌ，Ｍｇ，Ｚｎ）を電子線照射により加熱して蒸着するとき、各金属に対する電子線照射の電流を上記範囲（０．７〜１．５Ａの範囲）で制御する。この電流制御によって金属の温度が変化し、鋼板上に形成するめっき層の組成を変化させることができる。蒸着金属源の温度は熱電対により測定する。
例えば、Ｎｏ．１４の試験片の場合、鋼板の平均温度を４２３．１５Ｋ（１５０℃）まで昇温した状態で、各蒸着金属源の温度平均を、Ｍｇ：６４０Ｋ、Ａｌ：１２８０Ｋ、Ｚｎ：５８５Ｋとし、チャンバー内の平均真空度を７×１０−４Ｐａとし、蒸着時間を６ｍｉｎとした。
そして、Ｎｏ．１４の試験片のめっき層の組成と、図２に示す温度と金属の蒸気圧の関係とを目安として、目的とするめっき層の組成となるように、各金属の温度を変化させた。また、蒸着時間を制御して所望のめっき層の膜厚とした。
なお、めっき層の組織は、めっき層の組成と鋼板の平均温度によって制御した。【００５５】
以上説明した蒸着条件を制御して、表１に示す準結晶相の粒径、界面合金層の厚さ、組成を有する各めっき層で表面を被覆した鋼板試験片（サイズ：縦２００ｍｍ、横２００ｍｍ、厚み０．８ｍｍ）を製造し、得られた各試験片の耐食性評価、加工後耐食性評価、アルカリ耐食性評価、加工後めっき密着性の評価（曲げ試験）、耐摩耗性評価を行った。それらの結果を以下の表１、表２に併記した。準結晶相の粒径はその長軸方向の粒径を測定した。【００５６】
＜各相の面積分率＞
準結晶相、ＭｇＺｎ２相、残部組織の面積分率を既述の方法に従って測定した。【００５７】
＜準結晶相の長軸方向の粒径＞
準結晶相の長軸方向の粒径を既述の方法に従って測定した。
表１において、「粒径（長軸方向の長さ）が０．０５〜１μｍの準結晶相の粒子数」／「全準結晶相の粒子数」≧０．９となる場合、表１に準結晶相の平均粒径（平均長軸方向の長さ）を記載し、「粒径（長軸方向の長さ）が０．０５〜１μｍの準結晶相の粒子数」／「全準結晶相の粒子数」＜０．９となる場合、表１に「ＮＧ」を表記し、準結晶相の平均粒径（平均長軸方向の長さ）をかっこ内に記載した。
なお、「ＮＧ」の試験片の中にはめっき層の全面が準結晶相になっているものがあり、準結晶相の粒径を測定できなかったものについては「−」と記載した。【００５８】
＜耐摩耗性評価＞
蒸着めっき層の耐摩耗性は、ＨＥＩＤＯＮ社製、直線摺動試験機を使用して測定した。接触部分は鋼球（２０Ｒ：材質ＳＫＤ１１）とし、荷重５００ｇ、摺動距離４０ｍｍ、速度１２００ｍｍ／ｍｉｎとした。１０往復後、試験片（めっき鋼板）の表面を目視により観察し、評価した。試験後めっき層の表面にあきらかな傷や欠けがみられた場合は「Ｄ」と評価し、試験後にめっき表面の非試験部が試験部に比べて明瞭に色みが変化したものは「Ｃ」と評価し、試験後にめっき表面の非試験部が、試験部に比べてわずかに色みが変化したものは「Ｂ」と評価し、試験前と外観がほとんど変化しなかったものを「Ａ」と評価した。それらの結果を表１、表２に併記した。
ただし、「Ｃ」の評価については、「Ｃ−」、「Ｃ」及び「Ｃ＋」の３段階で評価し、「Ｃ−」、「Ｃ」及び「Ｃ＋」の順番で、色みの変化の度合いが小さかったことを示している。【００５９】
＜耐食性評価＞
蒸着めっき層の耐食性は、ＪＡＳＯ  Ｍ−６０９−９１に準拠した複合サイクル腐食試験（ＣＣＴ）によって評価した。５サイクルでの試験片（めっき鋼板）のめっき層から赤錆が６０％以上発生した試料を「Ｄ」、５０％以上６０％未満赤錆が発生した試料を「Ｃ−」と評価した。４０％以上５０％未満赤錆が発生した試料を「Ｃ」と評価した。３０％以上４０％未満赤錆が発生した試料を「Ｃ＋」と評価した。１０％超え３０％未満赤錆が発生した試料を「Ｂ」、赤錆発生量が１０％以下の試料を「Ａ」と評価した。それらの結果を表１、表２に併記した。【００６０】
＜加工後耐食性評価＞
蒸着めっき層の加工後耐食性は、上記耐食性評価を実施する前に、２Ｒ、６０°Ｖ曲げ加工を試験片（めっき鋼板）に施した後に、試験片の端面および裏面をテープで被覆した以外は、上記耐食性評価と同様にして評価した。
そして、１０サイクルでの試験片（めっき鋼板）のめっき層から赤錆が８０％以上発生した試料を「Ｄ」と評価した。７００％以上８０％未満赤錆が発生した試料を「Ｃ−」と評価した。６０％以上７０％未満赤錆が発生した試料を「Ｃ」と評価した。５０％以上６０％未満赤錆が発生した試料を「Ｃ＋」と評価した。３０％超え５０％未満赤錆が発生した試料を「Ｂ」と評価した。赤錆発生量が３０％以下の試料を「Ａ」と評価した。それらの結果を表１、表２に併記した。【００６１】
＜アルカリ耐食性評価＞
蒸着めっき層のアルカリ耐食性は、ｐＨバッファ装置で管理された苛性ソーダ水中にめっき鋼板を浸漬し、所定時間経過後の腐食減量を評価した。０．５％ＮａＣｌ水溶液（２リットル）中（ｐＨ１３）に、長さ３ｃｍ撹拌子を１００ｒｐｍで回転させた水中で端面シールされた試験片（めっき鋼板）を６時間浸漬し、試験片（めっき鋼板）の重量減を測定した。
腐食減量が１０ｇ／ｍ２以上あるいはめっき層が溶解して鋼板が露出した試料の評価は「Ｄ」とした。腐食減量が８．５ｇ／ｍ２以上１０ｇ／ｍ２未満の試料の評価は「Ｃ−」とした。腐食減量が７．５ｇ／ｍ２以上８．５ｇ／ｍ２未満の試料の評価は「Ｃ」とした。腐食減量が６ｇ／ｍ２以上７．５ｇ／ｍ２未満の試料の評価は「Ｃ＋」とした。腐食減量が６ｇ／ｍ２未満の試料の評価は「Ｂ」とした。腐食減量が３ｇ／ｍ２未満の試料の評価は「Ａ」とした。表１、表２にそれぞれの評価を記載した。【００６２】
＜加工後めっき密着性の評価（曲げ試験）＞
試験片（めっき鋼板）の加工性を評価するために、ＪＩＳ  Ｈ  ８５０４  めっきの密着性試験法のうち（ｊ）曲げ試験法を行った。その後さらに（ｇ）引きはがし試験方法のうち（１）テープ試験方法をＪＩＳ  Ｚ  １５２２  粘着テープを用いて行い、試験片（めっき鋼板）のめっき密着性を評価した。
試験片（めっき鋼板）を曲げた段階でめっき層が剥離した試料の場合は評価を「Ｄ」と判断した。試料の曲げ部にテープを貼り、剥がした際に一部めっきが付着した場合は評価を「Ｃ」と判断した。テープでめっきが剥離せず、曲げ戻した場合にめっきが一部剥離した場合は評価を「Ｂ」と判断した。テープでめっきが剥離せず、曲げ戻した場合にもめっきが剥離しない場合は評価を「Ａ」と判断した。そして、それらの各評価を表１、表２に記載した。
ただし、「Ｃ」の評価については、「Ｃ−」、「Ｃ」及び「Ｃ＋」の３段階で評価し、「Ｃ−」、「Ｃ」及び「Ｃ＋」の順番で、めっきの付着の度合いが小さかったことを示している。【００６３】
【表１】
2017057639.tif 000003
【００６４】
【表２】
2017057639.tif 000004
【００６５】
表１及び表２に示す結果から、Ｎｏ．１４、２１、２２、２５，２６、３０、３２、３３、３７〜３８の試料は、耐食性、加工後耐食性、アルカリ耐食性、加工後めっき密着性、耐摩耗性に優れていることがわかる。
また、基板の温度が高いと界面合金層が成長し、加工後めっき密着性が低下する傾向があり、温度が高いことで結晶粒も成長するため結晶粒径も大きくなる傾向がある。【００６６】
図３は表１のＮｏ．３４の試験片の断面ＴＥＭ観察により、準結晶相の部分を同定し、その部分の電子線回折像を示す。図３に示すように、正２０面体構造に起因する放射状の正１０角形の電子線回折像を得ることができたので、この試料には準結晶相が析出していることを確認できた。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
本開示の上記態様によれば、建材、自動車、家電分野等で使用する際、飛躍的に耐食性（特に加工後の耐食性）、アルカリ耐食性、耐摩耗性が向上しためっき鋼材を提供することができる。そのため、従来の表面処理鋼材よりも部材の長寿命化を実現することができる。【００６８】
なお、日本国特許出願第２０１５−１９１８５６号の開示はその全体が参照により本明細書に取り込まれる。
本明細書に記載された全ての文献、特許出願、および技術規格は、個々の文献、特許出願、および技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書中に参照により取り込まれる。
【図１】
2017057639.tif 000005
【図２】
2017057639.tif 000006
【図３】
2017057639.tif 000007
【国際調査報告】
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2017057639.tif 000009
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