(57)【要約】  患者本人の障害部位（関節等）と、健常な部位（関節等）との運動のタイミングを同調させて障害部位の電気刺激を行うことで、脳内の運動イメージと実際の運動動作とを統合させた訓練を行い、相乗効果による飛躍的な機能改善を実現する。  患者の障害側部位と対称関係にある健常側部位の運動状況を検知する運動検知センサーと、障害側部位に対して電気刺激を与える電極と、前記運動検知センサーの信号に基づいて前記電極に電気刺激信号を出力するコントローラとで電気刺激装置を構成する。運動検知センサーの出力信号に基づいて障害部位に電気刺激を与える。
2014136852.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者の障害側部位と対称関係にある健常側部位の運動状況を検知する運動検知センサーと、障害側部位に対して電気刺激を与える電極と、前記運動検知センサーの信号に基づいて前記電極に電気刺激信号を出力するコントローラとで構成したことを特徴とする電気刺激装置。
【請求項２】
コントローラは、運動検知センサーの運動開始信号で電極に電気刺激を与える信号を出力し、運動検知センサーの運動終了信号で電極に電気刺激の終了信号を出力するようにした請求項１に記載の電気刺激装置。
【請求項３】
患者の障害側部位と対称関係にある健常側部位の運動状況を検知する運動検知センサーと、健常側部位の筋電を検知する筋電センサーと、障害側部位に対して電気刺激を与える電極と、前記運動検知センサー及び筋電センサーの信号に基づいて前記電極に電気刺激信号を出力するコントローラとで構成したことを特徴とする電気刺激装置。
【請求項４】
コントローラは、運動検知センサーの運動開始信号で電極に電気刺激を与える信号を出力し、運動検知センサーの運動終了信号で電極に電気刺激の終了信号を出力すると共に、筋電センサーの出力信号に応じて電極へ与える電気刺激の大きさを変更するようにした請求項３に記載の電気刺激装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スポーツや医療及び福祉等の分野において、疼痛、中枢及び末梢神経障害による麻痺、固定や不動による筋萎縮などによって上肢・下肢の運動が困難な対象部位に対して、鎮痛、筋力増強、関節可動域拡大、神経筋再教育などの訓練を施すことのできる電気刺激装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、電気刺激は、鎮痛、機能再生、筋力増強に利用されるリハビリテーション技術である。従来の具体的な電気刺激に関する技術を例示すれば、特許文献１乃至３に示す通りである。【０００３】
特許文献１の技術は、障害者の障害部位である腕や脚に表面電極を介して電気刺激信号を与えて複数の筋肉を刺激し、そのとき発生した張力に対応した櫛形電気信号を電気信号変換器によって変換してローパスフィルタで遅れ補正した後、関節トルク推定回路で関節トルクを推定し、運動方程式によって関節角加速度を求め、積分回路を介して電気刺激信号に応じた軌道を生成している。そして、生成したモデルのデータに基づいて障害部位へ電気刺激を与えるようにしている。すなわち、この特許文献１の技術は、被検者の筋肉骨格系に電気刺激を与えてそのときの運動を計測することにより、個人にあったモデルを作製し、そのモデルに基づいて、電気刺激を与えるようにしている。【０００４】
特許文献２に示す技術は、本出願人が先に出願した技術に係るものである。従来の多くの機械的負荷型あるいは電気的刺激型の筋力増強器が、主動筋のみを働かせる開放性運動連鎖によるものであり、一つの運動で主動筋となる筋肉しか鍛えることができなかったことに鑑み、開発されたものである。主動筋である筋肉が収縮し、拮抗筋である筋肉が伸張しているときに、電気的刺激を与えて主動筋である筋肉または拮抗筋である筋肉を収縮させる手段を備えた筋力増強器を提供することで、同時に主動筋と拮抗筋とを鍛えることができるようにしている。【０００５】
特許文献３に示す技術も、本出願人が先に出願した技術に係るものである。この特許文献３の技術は、筋肉に電気刺激を与えて筋力の維持または増強などの運動をするにあたり、上記運動と連動したバーチャル映像を表示面に表示させて、電気刺激を受ける者が当該バーチャル映像の動きを目視しながら運動できるようにしている。筋力増強器を使用した運動において、遊戯性を付与することによって積極的に運動しようとする意識の向上を図り、前記運動が楽しくできるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１１−７６４３０号公報
【特許文献２】特許第３０２６００７号明細書
【特許文献３】特許第４８４０９２６号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
これらの特許文献１乃至３に記載された従来の電気刺激装置の技術にあっては、電気刺激を与える信号の指令が本人の意思とは関係なく受動的になされている。また電気刺激が局所的である。そのため、中枢神経への効果は乏しく、脳内神経活動との連携による効果が期待できなかったので、リハビリ訓練による障害部位の機能改善の効果が低いという問題があった。また特許文献１の技術のように、生成したモデルのデータに基づいて作成された電気刺激は、実際に関節を動かす筋収縮パターンとは異なり、患者に精神的及び肉体的負担を強いるという欠点もあった。【０００８】
なお、最近では、障害側局所の筋電を用いて能動的に電気刺激を行う方法が提案されているが、これを実施するには筋電が検知されるだけの筋力が必要であり、筋力が不十分な障害部位や、患者の意思で障害側の筋をうまく動かせない場合は適用が難しいという欠点があった。しかも、習得するために、筋力の向上とは別に、機器を使用するための機器の習得訓練も必要であった。【０００９】
更に、従来の電気刺激は、随意性がある程度残存する軽度若しくは中等症の片麻痺を対象としており、随意性が乏しい重度の片麻痺の改善には、筋電を検知するだけの筋力がなく、目的とする筋だけをうまく動かせないいので、実施できないという問題があった。【００１０】
本発明は、従来の前記問題点に鑑みてこれを改良除去したものであって、患者本人の障害部位（関節等）と対称な関係にある健常な部位（関節等）の運動状況を検知し、当該検知信号に基づいて障害部位の電気刺激を行うことで、脳内の運動イメージと実際の運動動作とを統合させた訓練を行うことで相乗効果による飛躍的な機能改善を実現できる電気刺激装置を提供せんとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
前記課題を解決するために本発明が採用した請求項１の手段は、患者の障害側部位と対称関係にある健常側部位の運動状況を検知する運動検知センサーと、障害側部位に対して電気刺激を与える電極と、前記運動検知センサーの信号に基づいて前記電極に電気刺激信号を出力するコントローラとで構成したことを特徴とする電気刺激装置である。【００１２】
この発明によれば、自分自身の健常な部位に、動きを検知する運動センサーを取り付けることによって、障害側部位に対する電気刺激のタイミングを調整することができる。これにより、障害によって自分の意思でうまく動かすことが困難な部位に、健常な部位の運動と同期化したタイミングでの電気刺激が、自分自身の意思で制御可能となる。従って、脳内の運動イメージ（動かす意思）と実際の動作（筋と関節の動き、体性感覚）の統合をし、末梢（筋）と中枢（ボディイメージ）の両方を同時に訓練することができる。【００１３】
また前記課題を解決するために本発明が採用した請求項２の手段は、コントローラは、運動検知センサーの運動開始信号で電極に電気刺激を与える信号を出力し、運動検知センサーの運動終了信号で電極に電気刺激の終了信号を出力するようにしている。
刺激タイミングを、健常側の部位の運動の開始と同時に開始し、運動が継続している間は刺激を継続し、運動の終了と同時に刺激も終了するようにしている。これにより、自分自身の意思で障害側の部位と、これと対称な健常側の部位との運動及び刺激のタイミングをマッチングさせることが可能であり、訓練に相乗効果が得られる。【００１４】
前記課題を解決するために本発明が採用した請求項３の手段は、患者の障害側部位と対称関係にある健常側部位の運動状況を検知する運動検知センサーと、健常側部位の筋電を検知する筋電センサーと、障害側部位に対して電気刺激を与える電極と、前記運動検知センサー及び筋電センサーの信号に基づいて前記電極に電気刺激信号を出力するコントローラとで電気刺激装置を構成している。
この請求項３の発明では、請求項１の発明で得られる電気刺激のタイミング調整の機能に加えて、電気刺激の大きさを適正にする機能が付加されている。これにより、患者の訓練の度合いに応じた大きさの電気刺激信号を与えることが可能であり、患者に無理な負担を与えることがない。【００１５】
前記課題を解決するために本発明が採用した請求項４の手段は、請求項３の発明の電気刺激タイミング調整と、電気刺激の大きさの適正化を実現するようにしたものである。この請求項４の発明にあって、コントローラは、運動検知センサーの運動開始信号で電極に電気刺激を与える信号を出力し、運動検知センサーの運動終了信号で電極に電気刺激の終了信号を出力すると共に、筋電センサーの出力信号に応じて電極へ与える電気刺激の大きさを変更するようにしている。
【発明の効果】
【００１６】
本発明にあっては、健常側の運動に合わせて障害側（麻痺側）に電気刺激を行っており、被訓練者の意思のタイミングで能動的な神経筋電気刺激が可能である。そのため、自分自身の健常な関節運動に合わせた運動再教育訓練、いわゆる両側運動に神経筋電気刺激を組み合わせることで相乗効果が得られる。【００１７】
また、障害側を他動的に動かす運動に対し、中枢神経障害による麻痺では、病的反射が誘発され、生理的な筋収縮パターンとは異なった筋収縮となってしまい、リハビリ効果が得られないため、一般的なリハビリでは病的反射を誘発させないテクニックが必要である。自分自身の意思とタイミングを合わせた運動では、この病的反射が誘発されにくいといった特徴がある。さらに、末梢神経障害や炎症などによる局所の疼痛や異常感覚が認められる場合、他者が局所を触れることによって、侵害刺激に対する防御反応（防御反射、疼痛誘発や不快な心理的反応など）により、病的反射と類似した患者自身の意思とは異なった動きになってしまう。本発明によって、自分自身の意思のタイミングと同期化することにより、病的反射の誘発を軽減した関節運動が可能となり、運動再教育訓練効果を高めることができる。また、障害部位に他者が触れることなく関節運動ができることにより、防御反射の誘発も回避できるため、本人の身体的、精神的ストレスのない運動再教育が可能である。【００１８】
それに加えて、麻痺側の痛みでうまく動かせない場合も、健常側の運動に合わせて動かすことが可能なので、麻痺側も痛みを伴わず動かしやすくなるという利点もある。更に、複数の関節の動きを伴った複雑な動作や複数の動作が組み合わさった多様性のある運動でも使用可能である。【００１９】
一方、電気刺激装置全体の構成が、運動検知センサーと電極とコントローラだけであり、軽量且つ小型でコンパクトであるため、持ち運びが容易でいろいろな部位に簡単に用いることが可能である。例えば、訓練室だけではなく、ベッド上や自宅などでも使用可能である。また、例えば神経過敏症の場合でも、皮膚表面に他人が触れることなく運動が可能である。【００２０】
更に、目標とする合目的な両手作業動作のタイミングに合わせた神経筋電気刺激が可能であり、練習に多様性がある。それに、筋力が全くない麻痺でも用いることができ、対象者の幅が広いという利点もある。それに加えて、肩関節や手指の複雑な動きでも、刺激部位は細かく選びながら、健常側の複雑な動きに合わせて刺激が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施の形態に係る電気刺激装置の全体構成を示す平面図である。
【図２】本発明の一実施の形態に係る電気刺激装置の運動検知センサーを患者の左腕へ装着した状態を示す図面である。
【図３】本発明の一実施の形態に係る電気刺激装置を両腕に装着した状態を示す図面である。
【図４】本発明の一実施の形態に係る電気刺激装置を両肩へ装着した状態を示す図面である。
【図５】本発明の一実施の形態に係る電気刺激装置の処理プロセスを示すフローチャート図面である。
【図６】本発明の一実施の形態に係る電気刺激装置をミラー療法と併用した場合の処理プロセスを示すフローチャート図面である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下に、本発明の構成を図１及び図２に示す一実施の形態に基づいて説明すると次の通りである。同図に示すとおり、電気刺激装置１は、コントローラ２と、主動筋側及び拮抗筋側に取り付けられる二枚の電極３、３と、運動検知センサー４とで構成されている。
【００２３】
電極３は、プラスチックフィルム又は不織布等の薄いシート状物に、銀とカーボンの合成物をコーティングし、更にその上に導電性のゲル層を設けて構成されている。ゲル層は、患者の皮膚と接触し、コントローラ２から出力される電気刺激を人体の障害部位へ伝達する働きがある。この電極３は、ベースとなる材料がプラスチックフィルム又は不織布等の薄いシート状物であるため、柔軟性に優れ、人間や動物の体型（体表面形状）に馴染み易くなっている。また使用時の筋肉の動きに追従し易く、安定性においても優れたものとなっている。
【００２４】
導電性物質の銀単独では、経時変化・インピーダンス上昇の問題があるが、銀とカーボンの複合材料とすることで低インピーダンスを実現しつつ、経時変化を抑えて安定した性能を維持できるようにしている。しかも、使用後、皮膚から剥がした後も表面を少量の水分で洗い流すことにより、表面に付着した皮膚角質などを除去することが可能であり、連続使用によるインピーダンス上昇を抑制することが可能である。
【００２５】
運動検知センサー４は、体肢の固定側に設置される巻取りドラム５と、この巻取りゴラム５から導出されたワイヤー６の先端に取り付けられた体肢の可動側に設置されるアダプター７とを有している。巻取りドラム５及びアダプター７は、面ファスナー機能を備えたマット８に固定されている。
【００２６】
次に、本実施の形態に係る電気刺激装置１を用いた電気刺激による運動療法について、図２及び図３を参照して、右肘関節が障害部位で、左肘関節が健常側である場合に基づいて説明する。先ず、患者の健常側の左肘関節部位に運動検知センサー４を装着する。運動検知センサー４の装着は、巻取りドラム５を上腕部に対して行い、アダプター７を前腕部に対して行う。具体的には、面ファスナー機能を備えたサポーター９を患者の左腕の上腕部に巻き、このサポーター９に巻取りドラム５の面ファスナー機能を備えたマット８を装着して固定する。アダプター７の場合も同様に、面ファスナー機能を備えたサポーター９を左腕の前腕部に巻き、このサポーター９にアダプター７の面ファスナー機能を備えたマット８を装着して固定する。
【００２７】
然る後は、二枚の電極３，３を障害側である右肘関節部位の動作筋である上腕部の主動筋と拮抗筋に対応すべく、これらの部位の皮膚表面にゲル層を装着する。ゲル層は粘着性があり、脱落することはないが、運動を伴うのでサポーター９をその上から巻回すればよい（図３において、サポーター９は図示省略）。
【００２８】
運動療法は、コントローラ２の電源をＯＮにし、左右の腕の前腕部を同時に同調させて、関節を支点として上方向へ上げる肘関節の屈伸運動を訓練するものとする。右腕は障害を伴っているのでスムーズには動かない。そこで、スムーズに動作する左腕において、その運動状況を運動検知センサー４で検知する。左腕の前腕部の移動に伴い、アダプター７に取り付けられたワイヤー６が巻取りドラム５から引き出される。巻取りドラム５は、ワイヤー６の動きの方向性（伸びる方向か、又は縮む方向か）とその移動量に応じてコントローラ２へ電気信号を出力する。出力される電気信号は、例えば、オープンコレクタ方式又は電圧方式が可能である。オープンコレクタ方式は、ワイヤーの移動量がある一定値を超えるとトランジスタをＯＦＦ状態からＯＮ状態へ切り替え、電気刺激を与えるようにコントローラ２へ出力する。すなわち、ＯＮ，ＯＦＦのスイッチング信号を出力する。これに対して、電圧方式は、ワイヤー６の移動量に応じてその出力電圧を変化させてコントローラ２へ出力する。
【００２９】
コントローラ２は、ワイヤー６の移動方向及び移動量に応じた運動検知センサー４からの電気信号に基づいて、電極３，３のいずれか一方へ電気刺激信号を出力する。この電気刺激信号により、右腕は左腕と同じ運動量の電気刺激が与えられるので、その主動筋が同様に動くように電気刺激でアシストされる。この電気刺激は、患者の意思に基づくものであり、自らの運動を行おうとする意思タイミングで行われるので、図５に示すように、脳内の運動イメージ（動かす意思）と、実際の腕の動作（筋と関節の動き、体性感覚）の統合をし、末梢（筋）と中枢（ボディーイメージ）の両方を同時に訓練することができる。このような末梢と中枢の両方を同時に訓練した場合、その効果が飛躍的に向上することは周知である。
【００３０】
図４は、右肩関節が障害部位で左肩関節が健常部位である場合の運動検知センサー４と、電極３の配置関係を示す図面である。この場合、肩関節外転挙上運動訓練を行うものである。基本的な動作態様は、前記肘関節の場合と同じであり、ここでの詳しい説明は省略する。このように、単軸関節だけでなく、多軸関節にも使用可能である。
【００３１】
図６は、本発明の電気刺激による運動療法と、従来公知の鏡療法とを併用するようにした場合のフローチャートを示すものである。鏡療法は、健常側の運動を鏡に映して錯覚させ、この錯覚視覚情報（ビジュアルフィードバック）により障害された随意運動を修正し、再教育するものである。これによれば、電気刺激による体性感覚と、運動イメージと、鏡療法による視覚イメージとの統合した訓練を行うことができ、これらの相乗効果が得られる。
【００３２】
また、図１に示す電気刺激装置１に、健常側部位の筋肉を動作させるときに発生する電位を計測する筋電センサー１０を付加することもできる（使用状態は図３を参照）。この場合は、健常側の運動量及び運動のタイミングを検知することに加えて、そのときに健常側の主動筋又は拮抗筋に発生する電位を筋電センサー１０で検知し、これと同じ電位の電気刺激を、電極３、３を通じて障害側の主動筋又は拮抗筋に与えて運動訓練を行うことができる。
【００３３】
以下、実施例を挙げて説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００３４】
［実施例１：外傷症（上肢）］
患者は、４９歳の男性である。この患者は、左母指末節骨骨折、左示指基節骨解放骨折、伸筋腱断裂及び左中指・環指中節骨解放骨折と診断されている。この患者に対する訓練は、前腕部に電気刺激を行い、手指の開閉及び手関節屈伸を１０回、１０セットで約１５分間行われた。この訓練は、術後６周目から８週目まで、合計８回実施された。この実施例１の訓練の効果を表１に示す。
【００３５】
ここで、表１の疼痛の数値は、傷みなしを「０」とし、これまでに経験した最も大きな傷みを「１００」としたときの値である。また、表１の各関節屈曲可動域は正常値が０°〜１００°である。また、簡易上肢機能検査の得点は、「１００」を満点としたときの値である。
【００３６】
【表１】
2014136852.tif 000003
【００３７】
表１に示すように、訓練後の患者は、疼痛が４２から１３へ小さくなり、示指関節屈曲可動域が０°〜６０°から０°〜７０°へ広がり、中指関節屈曲可動域が０°〜５０°から０°〜８０°へ広がり、簡易上肢機能検査が６２点から７０点に上がった。このように、表１の全ての項目で改善が見られた。示指関節屈曲可動域の改善が１０°、中指関節屈曲可動域の改善が３０°であり、その程度はどちらも小さいとも思えるが、細かい作業を行う手指関節では、大きく影響し、その改善効果は大きい。
【００３８】
［実施例２：外傷症（下肢）］
【００３９】
患者は、２３歳の女性である。この患者は、右足関節解放骨折及び複合性局所疼痛症候群と診断されている。この患者に対する訓練は、下腿部に電気刺激を行い、足関節屈伸を１０回、１０セットで約１５分間行われた。
この訓練は、術後１２週目から１６週目まで、合計２４回実施された。この実施例２の訓練の効果を表２に示す。
【００４０】
ここで、表２の疼痛の数値は、傷みなしを「０」とし、これまでに経験した最も大きな傷みを「１００」としたときの値である。表２の疼痛領域は、「０」を領域なし、「１００」を全領域としたときの値である。また、表２の足関節背屈可動域は正常値が０°〜２０°である。
【００４１】
【表２】
2014136852.tif 000004
【００４２】
表２に示すように、訓練後の患者は、疼痛が７０から５０へ小さくなり、疼痛領域が１００から３０へ狭くなり、皮膚の色が暗紫色から正常へ戻り、足関節背屈可動域が０°〜５°から正常値である０°〜２０°へ戻り、移動手段が車いすからＴ字杖となった。このように、表２の全ての項目で改善が見られた。
【００４３】
［実施例３：慢性疼痛症（上肢）］
【００４４】
患者は、５０歳の女性である。この患者は、右肩手症候群（複合性局所疼痛症候群）と診断されている。この患者に対する訓練は、前腕部に電気刺激を行い、肩関節外転、肩関節外旋及び手関節屈伸を１０回、１０セットで約１５分間行われた。この訓練は、術後１６週目から２３週目まで、合計２４回実施された。この実施例３の訓練の効果を表３に示す。
【００４５】
ここで、表３の疼痛の数値は、「０」を傷みなしとし、これまでに経験した最も大きな傷みを「１００」としたときの値である。また、表３の肩関節外転可動域は正常値が０°〜１８０°である。また、表３の簡易上肢機能検査の得点は、「１００」を満点としたときの値である。また、表３の握力は、正常値が２８．４±４ｋｇである。また、表３の遂行度及び満足度は、「１０」を最大としたときの値である。
【００４６】
【表３】
2014136852.tif 000005
【００４７】
表３に示すように、訓練後の患者は、疼痛が７０から１２へ小さくなり、肩関節外転可動域が０°〜７０°から０°〜１５０°へ広がり、簡易上肢機能検査が８３点から９９点へ上がり、握力が６ｋｇから１２ｋｇへ高くなり、遂行度が１から７へ上がり、満足度が１から９へ上がった。このように、表３の全ての項目で改善が見られた。
【００４８】
［実施例４：中枢神経麻痺（上肢）］
【００４９】
患者は、６４歳の男性である。この患者は、視床出血及び右片麻痺と診断されている。この患者に対する訓練は、前腕部に電気刺激を行い、手関節屈伸及び手指開閉を１０回、１０セットで約１５分間実施された。発症後１２年を経過している。この訓練は、週３回で４週間、合計１２回実施された。この実施例４の訓練の効果を表４に示す。
【００５０】
ここで、表４の随意性（上肢）の数値は、健常と同等の随意性である場合を最高「６」としたときの値である。表４の感覚障害（しびれ）の数値は、「１０」を最もひどいしびれとしたときの値である。
【００５１】
【表４】
2014136852.tif 000006
【００５２】
表４に示すように、訓練後の患者は、随意性（上肢）及び感覚障害（しびれ）は、改善が見られなかったが，上着の更衣動作の時間が６１秒から４０秒へ短くなった。
【００５３】
［実施例５：中枢神経麻痺（下肢）］
【００５４】
患者は、６４歳の男性である。この患者は、出血性脳梗塞及び左片麻痺と診断されている。この患者に対する訓練は、下腿部に電気刺激を行い、足関節屈伸を１０回、１０セットで約１５分間実施された。発症後１５年を経過している。この訓練は、週２回で４週間、合計８回実施された。この実施例５の訓練の効果を表５に示す。
【００５５】
ここで、表５の随意性（上肢）の数値は、健常と同等の随意性である場合を最高「６」としたときの値である。表５の深部感覚の数値は、全く感覚が無いときを「０」とし、健常側と同等の感覚を「１０」としたときの値である。また、Ｔｉｍｅｄ  ｕｐ  ＆ｇｏ  ｔｅｓｔとは、椅子から立ち上がり、３メートル先の目印を回って再び椅子に座るまでの時間を測定することにより行われる移動能力とバランス能力の評価テストである。
【００５６】
【表５】
2014136852.tif 000007
【００５７】
表５に示すように、訓練後の患者は、深部感覚が０から３へ上がり、１０ｍ歩行時間が１５．４秒から１２．５秒へ縮まったが、随意性（下肢）は、改善が見られなかった。Ｔｉｍｅｄ  ｕｐ  ＆ｇｏ  ｔｅｓｔは、ほぼ不変であり、改善が見られなかった。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
ところで、本発明は上述した肘関節と肩関節の実施の形態に限定されるものではなく、適宜の変更が可能である。例えば、それ以外にも手・股・膝・足等の関節にも適用可能である。
【符号の説明】
【００５９】
１  電気刺激装置
２  コントローラ
３  電極
４  運動検知センサー
５  巻取りドラム
６  ワイヤー
７  アダプター
８  マット
９  サポーター
１０  筋電センサー
【図１】
2014136852.tif 000008
【図２】
2014136852.tif 000009
【図３】
2014136852.tif 000010
【図４】
2014136852.tif 000011
【図５】
2014136852.tif 000012
【図６】
2014136852.tif 000013
【国際調査報告】
2014136852.tif 000014
2014136852.tif 000015