(57)【要約】  塗布成膜に使用される電子材料組成物・インクに添加することにより、得られる塗膜の平滑性（レベリング性）を改善するとともに、電子素子の駆動安定性を低下することのない、新規モノマーから得られる重合体、該重合体を含有する組成物、電子材料組成物、ならびに電子素子を提供することを目的とする。本発明の新規なシロキサンモノマー、その重合体、該重合体を含有する組成物、電子材料組成物は、平滑な有機薄膜の作製が可能であり、これらの組成物を含有する電子素子は、素子寿命が長く、駆動安定性が改善される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）で表されるモノマー。
【化１】
2017073650.tif 000015
（一般式（１）中、ｎは１〜１０００を表し、Ｒ１及びＲ2はエーテル結合を有してもよい炭化水素基を表し、Ｒ3は、ビニル基またはビニル基を有する有機基を表す（但し、該有機基は構造中にカルボニル基を有しない。）。
【請求項２】
少なくとも前記一般式（１）から選ばれるモノマーを重合してなる重合体。
【請求項３】
少なくとも前記一般式（１）から選ばれるモノマーおよび一般式（１）以外のモノマーを共重合してなる重合体。
【請求項４】
請求項２または３記載の重合体を含有することを特徴とする組成物。
【請求項５】
請求項２または３記載の重合体を含有することを特徴とする電子材料組成物。
【請求項６】
請求項４記載の組成物または請求項５記載の電子材料組成物を含有することを特徴とする電子素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シロキサンモノマーおよびその重合体、さらにその重合体を含有する組成物、電子材料組成物、および電子材料組成物を含有することを特徴とする電子素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＴＦＴ、太陽電池、有機エレクトロルミネッセンス素子などの電子素子の研究が多岐にわたって、進められている。従来、これらの電子素子は真空成膜により作製されてきたが、近年は基板の大面積化や製品の低コスト化が求められているため、印刷による電子素子製造法が注目されている。【０００３】
この電子素子を材料の面から大別すると、低分子系材料と、高分子系材料に分類できる。【０００４】
低分子系電子材料に関しては、従来用いられてきた真空成膜に加え、近年、インクジェットやノズルジェット、フレキソ印刷、転写法等の種々の塗布方法を用いて電子材料含有層を成膜する技術の研究開発が行われている。一方、高分子系電子材料については、分子量が大きいため真空成膜に不向きなことから、低分子系材料と同様に既述の塗布方法が主に用いられている。【０００５】
塗布成膜で得られる半導体膜は、真空成膜に比べ平滑性が劣り、電子素子の特性を低下させることから、電子素子の平坦性に優れた半導体含有層を形成することができる有機半導体含有層形成用レベリング剤及びその使用方法、有機半導体含有層形成用組成物・インク、並びに、有機デバイスおよびその製造方法について検討されており、例えば、特許文献１では、特定の構造を有するシロキサン化合物と（メタ）アクリルポリマーまたはこれらの両方を含有する有機半導体含有層形成用レベリング剤が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４−２０５８３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、特許文献１に記載の発明によれば、レベリング効果として、得られる塗膜が一定の平坦性を有しうるが、高性能の有機発光素子を指向する観点からは、その平坦性が十分に確保できない。さらに、（メタ）アクリルポリマーは、電子素子において、カルボニル基が電荷のトラップサイトになるため電子素子の発光効率や寿命などの駆動安定性の低下が懸念される。その結果、得られる電子素子として所望の性能が得られないことがある。【０００８】
そこで、本発明は、塗布成膜に使用される電子材料組成物・インクに添加することにより、得られる塗膜の平滑性（レベリング性）を改善するとともに、電子素子の駆動安定性を低下することのない、新規モノマーから得られる重合体、該重合体を含有する組成物、電子材料組成物、ならびに電子素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上記課題を解決すべく、鋭意研究を行った結果、本発明の新規モノマーから得られる重合体、該重合体を含有する組成物、電子材料組成物は、平滑な有機薄膜の作製が可能であり、これらの組成物を含有する電子素子は、駆動安定性が改善されることを見出し、本発明を完成させるに至った。【００１０】
すなわち、本発明は、新規モノマー、その重合体、該重合体を含有する組成物、電子材料組成物、および電子材料組成物を含有することを特徴とする電子素子に関する。【００１１】
一般式（１）で表されるモノマー。【００１２】
【化１】
2017073650.tif 000002
【００１３】
（一般式（１）中、ｎは１〜１０００を表し、Ｒ１及びＲ2はエーテル結合を有してもよい炭化水素基を表す。また、Ｒ3は、ビニル基、またはビニル基を有する有機基を表す。（但し、該有機基は構造中にカルボニル基を有しない。））【００１４】
また、少なくとも前記一般式（１）から選ばれるモノマーを重合してなる重合体。【００１５】
また、少なくとも前記一般式（１）から選ばれるモノマーおよび一般式（１）以外のモノマーを共重合してなる重合体。【００１６】
また、前記重合体を含有することを特徴とする組成物。【００１７】
また、前記重合体を含有することを特徴とする電子材料組成物。【００１８】
さらに、前記組成物および前記電子材料組成物を含有することを特徴とする電子素子を提供するものである。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、本発明の新規モノマーから得られる重合体を含有する組成物は、平滑な有機薄膜の作製が可能であり、これらの有機薄膜から得られる電子素子は、発光効率や寿命などの駆動安定性が改善されることを見出した。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明する。
【００２１】
［シロキサンモノマー］
本発明のシロキサンモノマーは、下記一般式（１）で表される
【００２２】
【化２】
2017073650.tif 000003
【００２３】
（一般式（１）中、ｎは１〜１０００を表し、Ｒ１及びＲ2はエーテル結合を有してもよい炭化水素基を表す。また、Ｒ3は、ビニル基、またはビニル基を有する有機基を表す。（但し、該有機基は構造中にカルボニル基を有しない。））
【００２４】
Ｒ１としては、特に制限されないが、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基、Ｃ２〜Ｃ１０アルコキシアルキル基、Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルキル基、Ｃ４〜Ｃ３０シクロアルコキシアルキル基、Ｃ６〜Ｃ２０のアリール基、Ｃ６〜Ｃ２０のアリールオキシ基が挙げられる。
【００２５】
前記Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基としては、特に制限されないがメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、デシル基等が挙げられる。
【００２６】
前記Ｃ２〜Ｃ１０アルコキシアルキル基としては、特に制限されないが、メトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシエチル基、プロポキシエチル基、プロポキシプロピル基、ブトキシプロピル基、ブトキシブチル基、ブトキシペンチル基、ペンチルオキシペンチル基等が挙げられる。
【００２７】
前記Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルキル基としては、特に制限されないが、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、トリシクロ［５，２，１，０（２，６）］デシル基、アダマンチル基等が挙げられ、好ましくは、炭素原子数が３〜１８の基である。
【００２８】
前記Ｃ４〜Ｃ３０シクロアルコキシアルキル基としては、特に制限されないが、シクロプロピルオキシメチル基、シクロブチルオキシエチル基、シクロペンチルオキシプロピル基、シクロヘキシルオキシプロピル基、シクロヘプチルオキシプロピル基、トリシクロ［５，２，１，０（２，６）］デシルオキシプロピル基、アダマンチルオキシプロピル基等が挙げられ、好ましくは、炭素原子数が３〜１８の基である。
【００２９】
前記Ｃ６〜Ｃ２０のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、ビフェニル基等が挙げられる。
【００３０】
前記Ｃ６〜Ｃ２０のアリールオキシ基としては、フェニルオキシ基、ナフチルオキシ基、アントラセニルオキシ基、ビフェニルオキシ基等が挙げられる。
【００３１】
この際、前記Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシアルキル基、Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルキル基、Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルコキシアルキル基、Ｃ６〜Ｃ２０のアリール基、Ｃ６〜Ｃ２０のアリールオキシ基を構成する水素原子の少なくとも１つは、前記記載ののＣ１〜Ｃ１０アルキル基で置換されていてもよい。
【００３２】
これらのうち、Ｒ１は、レベリング性を向上するためには、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル基であることが好ましく、溶媒との相溶性を高めるためには、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基であることがより好ましく、電子素子特性を改善するためには、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基であることがさらに好ましい。
【００３３】
Ｒ２としては、特に制限されないが、Ｃ１〜Ｃ１０アルキレン基、Ｃ２〜Ｃ１０アルキレンオキシアルキレン基、Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルキレン基、Ｃ４〜Ｃ３０シクロアルキレンオキシアルキレン基、Ｃ６〜Ｃ２０のアリーレン基、Ｃ７〜Ｃ２０のアリーレンオキシアルキレン基が挙げられる。
【００３４】
前記Ｃ１〜Ｃ１０アルキレン基としては、特に制限されないがメチレン基、エチレン基、プロピレン基、イソプロピレン基、ブチレン基、ｉｓｏ−ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、デシレン基等が挙げられる。
【００３５】
前記Ｃ２〜Ｃ１０アルキレンオキシアルキレン基としては、特に制限されないが、メチレンオキシメチレン基、エチレンオキシメチレン基、プロピレンオキシエチレン基、プロピレンオキシプロピレン基、プロピレンオキシブチレン基、ブチレンオキシブチレン基、ブチレンオキシペンチレン基、ペンチレンオキシペンチレン基等が挙げられる。
【００３６】
前記Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルキレン基としては、特に制限されないが、シクロプロピレン基、シクロブチレン基、シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基、シクロヘプチレン基等が挙げられ、好ましくは、炭素原子数が３〜１０の基である。
【００３７】
前記Ｃ４〜Ｃ３０シクロアルキレンオキシアルキル基としては、特に制限されないが、シクロプロピレンオキシエチレン基、シクロブチレンオキシプロピレン基、シクロペンチレンオキシプロピレン基、シクロヘキシレンオキシプロピレン基、シクロヘプチレンオキシプロピレン基等が挙げられ、好ましくは、炭素原子数が３〜１０の基である。
【００３８】
前記Ｃ６〜Ｃ２０のアリーレン基としては、フェニレン基、ナフチレン基、アントラセニレン基、ビフェニレン基等が挙げられる。
【００３９】
前記Ｃ７〜Ｃ２０のアリーレンオキシアルキレン基としては、フェニレンオキシプロピレン基、ナフチレンオキシプロピレン基、アントラセニレンオキシプロピレン基、ビフェニレンオキシプロピレン基等が挙げられる。
【００４０】
この際、前記Ｃ１〜Ｃ１０アルキレン基、Ｃ２〜Ｃ１０アルキレンオキシアルキレン基、Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルキレン基、Ｃ４〜Ｃ３０シクロアルキレンオキシアルキレン基、Ｃ６〜Ｃ２０のアリーレン基、Ｃ７〜Ｃ２０のアリーレンオキシアルキレン基を構成する水素原子の少なくとも１つは、前記記載のＣ１〜Ｃ１０アルキル基で置換されていてもよい。
【００４１】
なかでも、Ｒ2は、レベリング性を向上するためには、Ｃ２〜Ｃ１０アルキレンオキシアルキレン基であることが好ましく、溶解性を向上するためには、メチレンオキシメチレン基、メチレンオキシエチレン基、エチレンオキシエチレン基、エチレンオキシプロピレン基、プロピレンオキシプロピレン基、プロピレンオキシブチレン基、ブチレンオキシブチレン基であることが特に好ましく、電子素子特性を改善するためには、エチレンオキシエチレン基、エチレンオキシプロピレン基、プロピレンオキシプロピレン基であることが更に好ましい。
【００４２】
Ｒ３は、ビニル基またはビニル基を有する有機基である。
【００４３】
ビニル基を有する有機基としては、アリル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、３−ペンテニル基、４−ペンテニル基、５−ヘキセニル基、ブタジエニル基、２，４−ペンタジエニル基、３，５−ヘキサジエニル基、４，６−ヘプタジエニル基、５，７−オクタジエニル基等のビニル基を有する脂肪族炭化水素基類；ビニルオキシメチレン基、ビニルオキシエチレン基、ビニルオキシプロピレン基、ビニルオキシブチレン基等のビニルオキシアルキレン基類；スチリル基；スチリルメチレン基、スチリルエチレン基、スチリルプロピレン基、スチリルブチレン基等のビニル基を有するアラルキル基類；スチリルオキシメチレン基、スチリルオキシエチレン基、スチリルオキシプロピレン基、スチリルオキシブチレン基等のスチリルオキシアルキレン基類等が挙げられる。
【００４４】
なかでも、重合性が優れることから、ビニル基、ビニル基を有する脂肪族炭化水素基、スチリル基、ビニル基を有するアラルキル基が好ましく、幅広い分子量の重合体の設計が容易であることから、ビニル基、ブタジエニル基、ペンタジエニル基、スチリル基、ビニル基を有するアラルキル基であることが特に好ましく、得られる重合体が電子素子の駆動安定性を改善することから、ビニル基、ブタジエニル基２，４−ペンタジエニル基、スチリル基、スチリルメチレン基であることが更に好ましい。
【００４５】
一般式中、ｎは、１〜１０００であり、電子材料組成物・インクから得られる塗膜の平滑性が優れることから３〜５００であることが好ましく、電子素子の駆動安定性が向上することから、５〜２００であることがより好ましい。
【００４６】
本発明のシロキサンモノマーの具体例を以下に示すが、これらに限定されるものではない。
【００４７】
【化３】
2017073650.tif 000004
（上記化学式中、ｎは１〜１０００の整数である。）
【００４８】
［シロキサンモノマーの製造方法］
本発明のシロキサンモノマーの製造方法としては、特に制限されないが、水酸基を有するシロキサン化合物と、ハロゲン基を有するビニル化合物を塩基存在下で反応させる方法が挙げられる。
【００４９】
【化４】
2017073650.tif 000005
（上記化学式中、ｎは１〜１０００の整数である。）
【００５０】
ハロゲン基を有するビニル化合物としては、例えば、ビニルブロミド、ビニルクロリド等のハロゲン化ビニル化合物；アリルブロミド、アリルクロリド、ビニルエチレンブロミド、ビニルエチレンクロリド、ビニルプロピレンブロミド、ビニルプロピレンクロリド等のハロゲン化ビニルアルキレン化合物；４−ブロモ−１，３−ブタジエン、４−クロロ−１，３−ブタジエン等のハロゲン化ブタジエン化合物；５−ブロモ−１，３−ペンタジエン、５−クロロ−１，３−ペンタジエン、６−ブロモ−１，３−ヘキサジエン、６−クロロ−１，３−ヘキサジエン、７−ブロモ−１，３−ヘプタジエン、７−クロロ−１，３−ヘプタジエン等のハロゲン化アルキルジエン化合物；４−ブロモスチレン、４−クロロスチレン等のハロゲン化スチリル化合物；４−ブロモメチルスチレン、４−クロロメチルスチレン、４−ブロモエチルスチレン、４−クロロエチルスチレン等のハロゲン化アルキレンスチリル化合物等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５１】
塩基としては、特に制限されないが、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化セシウム、水素化ナトリウム、ナトリウムtert−ブトキシド、カリウムtert−ブトキシド、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、等が挙げられる。
【００５２】
上記反応において、材料の仕込み量には特に制限はないが、水酸基を有するシロキサン化合物に対してハロゲン基を有するビニル化合物を１〜５当量加えることが収率の観点から好ましい。また、塩基の仕込み量は、水酸基を有するシロキサンに対して１〜５当量加えることが収率の観点から好ましい。反応温度は１０〜８０℃、反応雰囲気は、不活性ガス雰囲気下で行うことが好ましい。さらに、ヨウ化カリウム等の触媒を加えることもできる    
【００５３】
［シロキサンモノマーを重合してなる重合体］
本発明のシロキサンモノマーを重合してなる重合体は、一般式（１）で表されるシロキサンモノマーを単独重合してなる重合体であっても、一般式（１）で表されるシロキサンモノマーと一般式（１）以外のモノマーを共重合してなる重合体であっても構わない。
【００５４】
一般式（１）以外のモノマーは、特に制限されることなく例えば、公知慣用の（メタ）アクリレートモノマー、スチリルモノマー、ビニルエーテルモノマー、アリルモノマー等を使用することができる。
【００５５】
（メタ）アクリレートモノマーとしては、特に制限されないが、（メタ）アクリル酸メチル、（メタ）アクリル酸エチル、（メタ）アクリル酸プロピル、（メタ）アクリル酸―ｎ―ブチル、（メタ）アクリル酸―ｔ―ブチル、（メタ）アクリル酸ヘキシル、（メタ）アクリル酸ヘプチル、（メタ）アクリル酸オクチル、（メタ）アクリル酸ノニル、（メタ）アクリル酸デシル、（メタ）アクリル酸ドデシル、（メタ）アクリル酸テトラデシル、（メタ）アクリル酸ヘキサデシル、（メタ）アクリル酸オクタデシル、（メタ）アクリル酸ドコシル等のアルキル（メタ）アクリル酸エステル類；（メタ）アクリル酸シクロヘキシル、（メタ）アクリル酸イソボニル、（メタ）アクリル酸ジシクロペンタニル、（メタ）アクリル酸ジシクロペンタニルオキシエチル等のシクロアルキル（メタ）アクリル酸エステル類；（メタ）アクリル酸ベンゾイルオキシエチル、（メタ）アクリル酸ベンジル、（メタ）アクリル酸フェニルエチル、（メタ）アクリル酸フェノキシエチル、（メタ）アクリル酸フェノキシジエチルグリコール、（メタ）アクリル酸２−ヒドロキシ―３―フェノキシプロピル等のアリール（メタ）アクリル酸エステル類等が挙げられる。
【００５６】
スチリルモノマーとしては、特に制限されないが、スチレン；α−メチルスチレン、α―エチルスチレン、α―ブチルスチレンまたは、４−メチルスチレン等のアルキル置換スチレン類クロロスチレンなどのスチレンおよびスチレン誘導体等が挙げられる。
【００５７】
ビニルエーテルモノマーとしては、特に制限されないが、メチルビニルエーテル、エチルビニルエーテル、プロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、ｎ−ブチルビニルエーテル、ｓｅｃ−ブチルビニルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、ｎ−アミルビニルエーテル、イソアミルビニルエーテル等のアルキルビニルエーテル類；シクロペンチルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、シクロヘプチルビニルエーテル、シクロオクチルビニルエーテル、２−ビシクロ［２.２.１］ヘプチルビニルエーテル、２−ビシクロ［２.２.２］オクチルビニルエーテル、８−トリシクロ［５.２.１.０（２，６）］デカニルビニルエーテル、１−アダマンチルビニルエーテル、２−アダマンチルビニルエーテル等のシクロアルキルビニルエーテル類；フェニルビニルエーテル、４−メチルフェニルビニルエーテル、４−トリフルオロメチルフェニルビニルエーテル、４−フルオロフェニルビニルエーテル等のアリールビニルエーテル類；ベンジルビニルエーテル、４−フルオロベンジルビニルエーテル等のアリールビニルエーテル類；等が挙げられる
【００５８】
アリルモノマーとしては、特に制限されないが、メチルアリルエーテル、エチルアリルエーテル、プロピルアリルエーテル、ブチルアリルエーテル等のアルキルアリルエーテル類；フェニルアリルエーテル等のアリールアリルエーテル類；酢酸アリル、アリルアルコール、アリルアミンが挙げられる。
【００５９】
特にこれらの（メタ）アクリレートモノマー、スチリルモノマー、ビニルエーテルモノマー、アリルモノマーは、疎水性基を含むことが好ましい。本明細書において、「疎水性基」とは、疎水性基が水素原子と結合してなる分子の水への溶解度（２５℃、２５％ＲＨ）が１００ｍｇ／Ｌ以下のものを意味する。
【００６０】
前記疎水性基としては、特に制限されないが、Ｃ１〜Ｃ１８アルキル基、Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキル基、Ｃ６〜Ｃ３０のアリール基が挙げられる。
【００６１】
前記Ｃ１〜Ｃ１８アルキル基としては、特に制限されないがメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、オクタデシル基、２−エチルヘキシル基等が挙げられる。
【００６２】
前記Ｃ３〜Ｃ２０シクロアルキル基としては、特に制限されないが、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、トリシクロ［５，２，１，０（２，６）］デシル基、アダマンチル基等が挙げられる。
。
【００６３】
前記Ｃ６〜Ｃ３０のアリール基としては、フェニル、ナフチル、アントラセニル、ビフェニル等が挙げられる。
【００６４】
このような疎水性基を有するモノマーとしては、前記記載アルキル（メタ）アクリル酸エステル類、シクロアルキル（メタ）アクリル酸エステル類、アリール（メタ）アクリル酸エステル類、スチレン、アルキル置換スチレン類、アルキルビニルエーテル類、シクロアルキルビニルエーテル類、アリールビニルエーテル類、アルキルアリルエーテル類、アリールアリルエーテル類が挙げられる。
【００６５】
前記の疎水性基を有するモノマーの中でも、一般式（１）で表されるモノマーとの共重合性が良く、幅広い分子量の重合体を得ることができるため、前記記載アルキル（メタ）アクリル酸エステル類、シクロアルキル（メタ）アクリル酸エステル類、アリール（メタ）アクリル酸エステル類、スチレン、アルキル置換スチレン類、アルキルビニルエーテル類、シクロアルキルビニルエーテル類、アリールビニルエーテル類が好ましい。更に、得られる重合体のレベリング性の向上効果がより好適に得られる観点から、アリール（メタ）アクリル酸エステル類、スチレン、アルキル置換スチレン類、アリールビニルエーテル類などのアリール基を含む芳香族含有モノマーを用いることが好ましく、電子素子の駆動安定性の観点から、スチレン、アルキル置換スチレン類、アリールビニルエーテル類であることが更に好ましく、スチレン、アルキル置換スチレン類、フェニルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテルの場合に特に本発明の効果が著しい。
【００６６】
なお、上述のモノマーは単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６７】
本発明の重合体の重量平均分子量（Ｍｗ）は、５００〜１００，０００であることが好ましく、平滑性の観点から、３，０００〜４０，０００であることがより好ましい。なお、本明細書において、「重量平均分子量（Ｍｗ）」の値は、実施例の測定方法により測定された値を採用するものとする。
【００６８】
また、本発明の重合体の数平均分子量（Ｍｎ）は、５００〜１００，０００であることが好ましく、平滑性の観点から、３，０００〜４０，０００であることがより好ましい。なお、本明細書において、「数平均分子量（Ｍｎ）」の値は、実施例の測定方法により測定された値を採用するものとする。
【００６９】
[重合体の製造方法]
【００７０】
本発明の重合体を得るには、上述のモノマーと重合開始剤とを用いて、公知慣用の方法で重合（共重合）させれば良く、ランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体等のいずれでもよい。
【００７１】
重合方法としては、ラジカル重合、アニオン重合、カチオン重合等が挙げられる。
【００７２】
ラジカル重合としては、反応条件が特に限定されるものではないが、例えば、モノマーとラジカル重合開始剤を用いて、溶媒中で重合することができる。
【００７３】
ラジカル重合開始剤として一般的に知られるものが使用でき、例えば２，２’−アゾビスイソブチロニトリル、２，２’−アゾビス−（２，４−ジメチルバレロニトリル）、２，２’−アゾビス−（４−メトキシ−２，４−ジメチルバレロニトリル）等のアゾ化合物；ベンゾイルペルオキシド、ラウロイルペルオキシド、ｔ−ブチルペルオキシピバレート、ｔ−ブチルパーオキシエチルヘキサノエイト、１，１’−ビス−（ｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン、ｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ヘキシルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート等の有機過酸化物及び過酸化水素等が挙げられる。これらは１種類を単独で用いても、２種類以上を併用してもよい。
【００７４】
また、ラジカル重合開始剤の使用量は、特に制限されず、一般的にはモノマー１００質量部に対して、０．００１〜１質量部である。前述の好ましい重量平均分子量の範囲で本発明の重合体を得るためにはラジカル重合開始剤の使用量は、モノマー１００質量部に対して、０．００５〜０．５質量部であることが好ましく、０．０１〜０．３質量部であることがさらに好ましい。
【００７５】
ラジカル重合に用いることができる溶媒として代表的なものを挙げれば、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、メチル−ｎ−プロピルケトン、メチルイソプロピルケトン、メチル−ｎ−ブチルケトン、メチルイソブチルケトン、メチル−ｎ−アミルケトン、メチル−ｎ−ヘキシルケトン、ジエチルケトン、エチル−ｎ−ブチルケトン、ジ−ｎ−プロピルケトン、ジイソブチルケトン、シクロヘキサノン、ホロン等のケトン系溶媒；
【００７６】
エチルエーテル、イソプロピルエーテル、ｎ−ブチルエーテル、ジイソアミルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコール、ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル系溶媒；
【００７７】
ギ酸エチル、ギ酸プロピル、ギ酸−ｎ−ブチル、酢酸エチル、酢酸−ｎ−プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸−ｎーブチル、酢酸−ｎ−アミル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチル−３−エトキシプロピオネート等のエステル系溶媒；
【００７８】
メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブチルアルコール、イソブチルアルコール、ジアセトンアルコール、３−メトキシ−１−プロパノール、３−メトキシ−１−ブタノール、３−メチル−３−メトキシブタノール等のアルコール系溶媒；
【００７９】
トルエン、キシレン、ソルベッソ１００、ソルベッソ１５０、スワゾール１８００、ス
ワゾール３１０、アイソパーＥ、アイソパーＧ、エクソンナフサ５号、エクソンナフサ６
号等の炭化水素系溶媒が挙げられる。
【００８０】
これらの溶媒は単独で用いても良いし、２種以上を併用しても良い。
【００８１】
ラジカル重合反応における溶媒の使用量は、特に制限されないが、モノマーの仕込み量１００質量部に対して、攪拌性の観点から、０〜３０００質量部であることが好ましく、反応性の観点から、１０〜１０００質量部であることがより好ましく、分子量制御の観点から、１０〜５００質量部であることがさらに好ましい。
【００８２】
アニオン重合としては、反応条件が特に限定されるものではないが、例えば、モノマーとアニオン重合開始剤を用いて、溶媒中で重合することができる。
【００８３】
アニオン重合開始剤としては一般的に知られるものが使用でき、例えば、メチルリチウム、ｎ−ブチルリチウム、ｓｅｃ−ブチルリチウム、ｔ−ブチルリチウム、イソプロピルリチウム、ｎ−プロピルリチウム、イソプロピルリチウムフェニルリチウム、ベンジルリチウム、ヘキシルリチウム、ブチルナトリウム、ブチルカリウム等の有機アルカリ金属；  メチルマグネシウムクロリド、メチルマグネシウムブロミド、メチルマグネシウムヨージド、エチルマグネシウムブロミド、プロピルマグネシウムブロミド、フェニルマグネシウムクロリド、フェニルマグネシウムブロミド、ジブチルマグネシウム等の有機アルカリ土類金属；リチウム、ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属；ジエチル亜鉛、ジブチル亜鉛、エチルブチル亜鉛等の有機亜鉛；トリメチルアルミニウム、トリエチルアルミニウム、メチルビスフェノキシアルミニウム、イソプロピルビスフェノキシアルミニウム、ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノキシ）メチルアルミニウム、ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノキシ）メチルアルミニウム等の有機アルミニウム等が挙げられる。これらは１種類を単独で用いても、２種類以上を併用してもよい。 
【００８４】
また、アニオン重合開始剤の使用量は、特に制限されないが、モノマー１００質量部に対して、０．００１〜１質量部であることが好ましく、０．００５〜０．５質量部であることがより好ましく、０．０１〜０．３質量部であることがさらに好ましい。
【００８５】
アニオン重合に用いることができる溶媒としては、上述のものが上げられる。
【００８６】
アニオン重合反応における溶媒の使用量は、特に制限されないが、モノマーの仕込み量１００質量部に対して、攪拌性の観点から、０〜３０００質量部であることが好ましく、反応性の観点から、１０〜１０００質量部であることがより好ましく、分子量制御の観点から、１０〜５００質量部であることがさらに好ましい。
【００８７】
カチオン重合としては、反応条件が特に限定されるものではないが、例えば、モノマーとカチオン重合開始剤を用いて、溶媒中で重合することができる。  
【００８８】
カチオン重合開始剤としては一般的に知られるものが使用でき、例えば、塩酸、硫酸、過塩素酸、トリフルオロ酢酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、クロロスルホン酸、フルオロスルホン酸などのプロトン酸；三フッ化ホウ素、塩化アルミニウム、四塩化チタン、塩化第二スズ、塩化第二鉄などのルイス酸等が挙げられる。これらは１種類を単独で用いても、２種類以上を併用してもよい。 
【００８９】
また、カチオン重合開始剤の使用量は、特に制限されず、一般的には、モノマー１００質量部に対して、０．００１〜１質量部である。前述の好ましい重量平均分子量の範囲で本発明の重合体を得るためには、カチオン重合開始剤の使用量はモノマー１００質量部に対して、０．００５〜０．５質量部であることが好ましく、０．０１〜０．３質量部であることがさらに好ましい。
【００９０】
カチオン重合に用いることができる溶媒としては、上述のラジカル重合に使用できる溶媒が挙げられる。
【００９１】
カチオン重合反応における溶媒の使用量は、特に制限されないが、モノマーの仕込み量１００質量部に対して、攪拌性の観点から、０〜３０００質量部であることが好ましく、反応性の観点から、１０〜５１０００質量部であることがより好ましく、分子量制御の観点から、１０〜５００質量部であることがさらに好ましい。
【００９２】
なお、上述のラジカル重合、アニオン重合、カチオン重合は、リビング重合でもよく、例えば、「季刊  化学総説  Ｎｏ．１８，１９９３  精密重合  日本化学会編（学会出版センター）」に記載の方法を用いることができる。
【００９３】
［組成物］
本発明の重合体を含有する組成物は、成膜後のレベリング性を向上する機能を有することから、熱や光による硬化組成物、インク組成物、コーティング組成物、電子材料組成物などが挙げられるが、これらに限定されるのもではない。なかでも、本発明の重合体は、電子素子の電気特性を低下させないことから電子材料組成物に有用である。
【００９４】
［電子材料組成物］
本発明の重合体を含有する電子材料組成物は、有機半導体材料、本発明の重合体（レベリング剤）、および溶媒を含む。なお、前記電子材料組成物には、その他、必要に応じて、界面活性剤等が含まれていてもよい。
【００９５】
有機半導体材料の含有量は、電子材料組成物全量に対して、０．０１〜１０質量％であることが好ましく、電気特性の観点から、０．０１〜５質量％であることがより好ましい。
【００９６】
本発明の重合体の含有量は、電子材料組成物全量に対して、０．００１〜５．０質量％であることが好ましく、レベリング性の観点から、０．００１〜１．０質量％であることがより好ましい。
【００９７】
溶媒の含有量は、電子材料組成物全量に対して、９０〜９９質量％であることが好ましく、成膜性の観点から、９５〜９９質量％がより好ましい。
【００９８】
（有機半導体材料）
有機半導体材料としては、有機ＴＦＴ材料、有機太陽電池材料、有機ＥＬ材料などが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００９９】
有機ＴＦＴ材料としては、有機ＴＦＴ素子を構成する層に使用される材料であれば特に制限されないが、例えば、ナフタレン、アントラセン、テトラセン、ペンタセン、ヘキサセン、ヘプタセン等の、置換基のついてもよいアセン類、例として１，４−ビススチリルベンゼン、１，４−ビス（２−メチルスチリル）ベンゼン、１，４−ビス（３−メチルスチリル）ベンゼン（４ＭＳＢ）、１，４−ビス（４−メチルスチリル）ベンゼン、ポリフェニレンビニレン等Ｃ６Ｈ５−ＣＨ＝ＣＨ−Ｃ６Ｈ５で表されるスチリル構造を有する化合物、このような化合物のオリゴマーやポリマー、α−４Ｔ、α−５Ｔ、α−６Ｔ、α−７Ｔ、α−８Ｔの誘導体等の置換基を有してもよいチオフェンオリゴマー、ポリヘキシルチオフェン、ポリ（９，９−ジオクチルフルオレニル−２，７−ジイル−コ−ビチオフェン）等のチオフェン系高分子等のチオフェン系高分子、ビスベンゾチオフェン誘導体、α，α’−ビス（ジチエノ［３，２−ｂ：２’，３’−ｄ］チオフェン）、ジチエノチオフェン−チオフェンのコオリゴマー、ペンタチエノアセン等の縮合オリゴチオフェン特にチエノベンゼン骨格又はジチエノベンゼン骨格を有する化合物、[１]ベンゾチエノ[３，２−ｂ][１]ベンゾチオフェン誘導体、また、セレノフェンオリゴマー、無金属フタロシアニン、銅フタロシアニン、鉛フタロシアニン、チタニルフタロシアニン、白金ポルフィリン、ポルフィリン、ベンゾポルフィリン等のポルフィリン類、テトラチアフルバレン（ＴＴＦ）及びその誘導体、ルブレン及びその誘導体等、テトラシアノキノジメタン（ＴＣＮＱ）、１１，１１，１２，１２−テトラシアノナフト−２，６−キノジメタン（ＴＣＮＮＱ）らのキノイドオリゴマー、Ｃ６０、Ｃ７０、ＰＣＢＭ等のフラーレン類、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−３，４，９，１０−ペリレンテトラカルボン酸ジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジオクチル−３，４，９，１０−ペリレンテトラカルボン酸ジイミド（Ｃ８−ＰＴＣＤＩ）、ＮＴＣＤＡ、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボキシルジイミド（ＮＴＣＤＩ）等のテトラカルボン酸類等が挙げられる。
【０１００】
有機太陽電池材料としては、有機太陽電池素子を構成する層に使用される材料であれば特に制限されないが、例えば、Ｃ６０及びＣ７０のフラーレン、フラーレン誘導体、カーボンナノチューブ、ペリレン誘導体、多環キノン、キナクリドン等、高分子系ではＣＮ−ポリ（フェニレン−ビニレン）、ＭＥＨ−ＣＮ−ＰＰＶ、−ＣＮ基又はＣＦ３基含有ポリマー、それらの−ＣＦ３置換ポリマー、ポリ（フルオレン）誘導体等を挙げることができる。
【０１０１】
有機ＥＬ材料としては、有機ＥＬ素子を構成する層に使用される材料であれば特に制限されない。一実施形態において、電子材料組成物が含有しうる有機ＥＬ材料としては、発光層に使用される発光材料、正孔注入層に使用される正孔注入材料、正孔輸送層に使用される正孔輸送材料、電子輸送層に使用される電子輸送材料、が挙げられる。
【０１０２】
（発光材料）
発光材料は、ホスト材料およびドーパント材料を含む。
【０１０３】
ホスト材料とドーパント材料の組成比は、これに限定されるものではないが、ホスト１００質量部に対して、ドーパントは１〜５０質量部が好ましく、発光効率の観点から、５〜２０質量部が更に好ましい。
【０１０４】
前記ホスト材料は、高分子ホスト材料および低分子ホスト材料に分類される。なお、本明細書において、「低分子」とは、重量平均分子量（Ｍｗ）が５，０００以下のものを意味する。一方、本明細書において、「高分子」とは、重量平均分子量（Ｍｗ）が５，０００超のものを意味する。この際、本明細書において、「重量平均分子量（Ｍｗ）」は、ポリスチレンを標準物質としたゲル浸透クロマトグラフィ（ＧＰＣ）を用いて測定された値を採用するものとする。
【０１０５】
高分子ホスト材料としては、特に制限されないが、ポリ（９−ビニルカルバゾール）（ＰＶＫ）、ポリフルオレン（ＰＦ）、ポリフェニレンビニレン（ＰＰＶ）、およびこれらのモノマー単位を含む共重合体等が挙げられる。
【０１０６】
高分子ホスト材料の重量平均分子量（Ｍｗ）は、５，０００超５，０００，０００以下であることが好ましく、成膜性の観点から、５，０００超１，０００，０００以下であることがより好ましい。
【０１０７】
低分子ホスト材料としては、特に制限されないが、４，４’−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル（ＣＢＰ）、４，４’−ビス（９−カルバゾリル）−２，２’−ジメチルビフェニル（ＣＤＢＰ）、Ｎ，Ｎ’−ジカルバゾリル−１，４−ジメチルベンゼン（ＤＣＢ）、１，３−ジカルバゾリルベンゼン（ｍＣＰ）、３，５−ビス（９−カルバゾリル）テトラフェニルシラン（ＳｉｍＣＰ）、９，９’−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３−ビスカルバゾールなどのカルバゾール誘導体、４，４‘−ジ（ジ（トリフェニルシリル）−ビフェニル（ＢＳＢ）、９-(４-ｔｅｒｔ -ブチルフェニル)-３,６-ビス（トリフェニルシリル）−９Ｈ−カルバゾール（ＣｚＳｉ）、１，３−ビス（トリフェニルシリル）ベンゼン（ＵＧＨ３）などのシラン誘導体、ビス（２−メチル−８−キノリノレート）−４−（フェニルフェノラト）アルミニウム（ＢＡｌｑ）などの金属錯体、２，７−ビス（ジフェニルホスフィンオキシド）−９，９−ジメチルフルオレセン（Ｐ０６）などのホスフィンオキシド誘導体、１，３，５−トリス［４−（ジフェニルアミノ）フェニル］ベンゼン（ＴＤＡＰＢ）などのアミン誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリアジン誘導体、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体などの複素環化合物などが挙げられる。
【０１０８】
低分子ホスト材料の重量平均分子量（Ｍｗ）は、１００〜５，０００であることが好ましく、成膜性の観点から、３００〜５，０００であることがより好ましい。
【０１０９】
上述のホスト材料のうち、ホスト材料としては、低分子ホスト材料を用いることが好ましく、４，４’−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル（ＣＢＰ）、９，９’−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３−ビスカルバゾールなどのカルバゾール誘導体、ビス（２−メチル−８−キノリノレート）−４−（フェニルフェノラト）アルミニウム（ＢＡｌｑ）、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリアジン誘導体、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体などの複素環化合物を用いることがより好ましく、４，４’−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル（ＣＢＰ）、９，９’−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３−ビスカルバゾール、イミダゾール誘導体、トリアジン誘導体、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体などの複素環化合物を用いることがさらに好ましい。
【０１１０】
上述のホスト材料は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１１１】
前記ドーパント材料は、通常、高分子ドーパント材料および低分子ドーパント材料に分類される。
【０１１２】
高分子ドーパント材料としては、特に制限されないが、ポリフェニレンビニレン（ＰＰＶ）、シアノポリフェニレンビニレン（ＣＮ−ＰＰＶ）、ポリ（フルオレニレンエチニレン）（ＰＦＥ）、ポリフルオレン（ＰＦＯ）、ポリチオフェンポリマー、ポリピリジン、およびこれらのモノマー単位を含む共重合体等が挙げられる。
【０１１３】
高分子ドーパント材料の重量平均分子量（Ｍｗ）は、５，０００超５，０００，０００以下であることが好ましく、発光効率の観点から、５，０００超１，０００，０００以下であることがより好ましい。
【０１１４】
低分子ドーパント材料としては、特に制限されないが、蛍光発光材料、燐光発光材料等が挙げられる。
【０１１５】
前記蛍光発光材料としては、ナフタレン、ペリレン、ピレン、クリセン、アントラセン、クマリン、ｐ−ビス（２−フェニルエテニル）ベンゼン、キナクリドン、クマリン、Ａｌ（Ｃ９Ｈ６ＮＯ）３等のアルミニウム錯体等、ルブレン、ペリミドン、ジシアノメチレン−２−メチル−６−（ｐ−ジメチルアミノスチルリル）−４Ｈ−ピラン（ＤＣＭ）、ベンゾピラン、ローダミン、ベンゾチオキサンテン、アザベンゾチオキサンテン、およびこれらの誘導体等が挙げられる。
【０１１６】
前記燐光発光材料としては、周期表第７族〜第１１族の中心金属と、前記中心金属に配位した芳香族系配位子とを含む錯体が挙げられる。
【０１１７】
前記周期表第７族〜第１１族の中心金属としては、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、オスミウム、イリジウム、金、白金、銀、銅等が挙げられる。これらのうち、発光効率の観点から、中心金属は、イリジウムであることが好ましい。
【０１１８】
前記配位子としては、フェニルピリジン、ｐ−トリルピリジン、チエニルピリジン、ジフルオロフェニルピリジン、フェニルイソキノリン、フルオレノピリジン、フルオレノキノリン、アセチルアセトン、およびこれらの誘導体が挙げられる。これらのうち、配位子は、フェニルピリジン、ｐ−トリルピリジン、およびこれらの誘導体であることが好ましく、成膜性の観点から、ｐ−トリルピリジンおよびその誘導体であることがより好ましい。
【０１１９】
具体的な燐光発光材料としては、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム（Ｉｒ（ｐｐｙ）３）、トリス（２−フェニルピリジン）ルテニウム、トリス（２−フェニルピリジン）パラジウム、ビス（２−フェニルピリジン）白金、トリス（２−フェニルピリジン）オスミウム、トリス（２−フェニルピリジン）レニウム、トリス［２−（ｐ−トリル）ピリジン］イリジウム（Ｉｒ（ｍｐｐｙ）３）、トリス［２−（ｐ−トリル）ピリジン］ルテニウム、トリス［２−（ｐ−トリル）ピリジン］パラジウム、トリス［２−（ｐ−トリル）ピリジン］白金、トリス［２−（ｐ−トリル）ピリジン］オスミウム、トリス［２−（ｐ−トリル）ピリジン］レニウム、オクタエチル白金ポルフィリン、オクタフェニル白金ポルフィリン、オクタエチルパラジウムポルフィリン、オクタフェニルパラジウムポルフィリン等が挙げられる。
【０１２０】
上述のうち、ドーパント材料は、低分子ドーパント材料であることが好ましく、発光効率の観点から、燐光発光材料であることが好ましい。
【０１２１】
低分子ドーパント材料の重量平均分子量（Ｍｗ）は、１００〜５，０００であることが好ましく、１００〜３，０００であることがより好ましい。
【０１２２】
上述のドーパント材料は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１２３】
上述のうち、発光材料としては、より高い発光効率が得られうる観点から、低分子発光材料を用いることが好ましく、低分子ホスト材料および低分子ドーパント材料を用いることがより好ましい。
【０１２４】
（正孔注入材料）
正孔注入材料としては、特に制限されないが、銅フタロシアニン等のフタロシアニン化合物；４，４’，４”-トリス［フェニル（ｍ−トリル）アミノ］トリフェニルアミン等のトリフェニルアミン誘導体；１，４，５，８，９，１２−ヘキサアザトリフェニレンヘキサカルボニトリル、２，３，５，６−テトラフルオロ−７，７，８，８−テトラシアノ−キノジメタン等のシアノ化合物；酸化バナジウム、酸化モリブデン等の酸化物；アモルファスカーボン；ポリアニリン（エメラルディン）、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＥＤＯＴ−ＰＳＳ）、ポリピロール等の高分子が挙げられる。これらのうち、正孔注入材料は、成膜性の観点から、高分子であることが好ましい。
【０１２５】
上述の正孔注入材料は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１２６】
（正孔輸送材料）
正孔輸送材料としては、特に制限されないが、ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ'−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’ジアミン）、α−ＮＰＤ（４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル）、ｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４、４’，４”−トリス（３−メチルフェニルフェニルアミノ）トリフェニルアミン）等の低分子トリフェニルアミン誘導体；ポリビニルカルバゾール；下記化学式ＨＴ−２で表されるトリフェニルアミン誘導体に置換基を導入して重合した高分子化合物等が挙げられる。これらのうち、正孔輸送材料は、正孔輸送性の観点から、トリフェニルアミン誘導体、トリフェニルアミン誘導体に置換基を導入して重合した化５で表されるＨＴ−２の如き高分子化合物であることが好ましい。
【０１２７】
上述の正孔輸送材料は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１２８】
【化５】
2017073650.tif 000006
【０１２９】
（電子輸送材料）
【０１３０】
電子輸送材料としては、特に制限されないが、トリス（８−キノリラート）アルミニウム（Ａｌｑ）、トリス（４−メチル−８−キノリノラート）アルミニウム（Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナート）ベリリウム（ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラート）（ｐ−フェニルフェノラート）アルミニウム（ＢＡｌｑ）、ビス（８−キノリノラート）亜鉛（Ｚｎｑ）等のキノリン骨格またはベンゾキノリン骨格を有する金属錯体；ビス［２−（２’−ヒドロキシフェニル）ベンズオキサゾラート］亜鉛（Ｚｎ（ＢＯＸ）２）等のベンズオキサゾリン骨格を有する金属錯体；ビス［２−（２’−ヒドロキシフェニル）ベンゾチアゾラート］亜鉛（Ｚｎ（ＢＴＺ）２）ベンゾチアゾリン骨格を有する金属錯体；２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（ＰＢＤ）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（ＴＡＺ）、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（ＯＸＤ−７）、９−［４−（５−フェニル−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル）フェニル］カルバゾール（ＣＯ１１）、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（ＴＰＢＩ）、２−［３−（ジベンゾチオフェン−４−イル）フェニル］−１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール（ｍＤＢＴＢＩｍ−ＩＩ）等のポリアゾール誘導体；化６で表されるＥＴ−１の如きベンゾイミダゾール誘導体；キノリン誘導体；ペリレン誘導体；ピリジン誘導体；ピリミジン誘導体；トリアジン誘導体；キノキサリン誘導体；ジフェニルキノン誘導体；ニトロ置換フルオレン誘導体等が挙げられる。これらのうち、電子輸送材料は、電子輸送性の観点から、ベンゾイミダゾール誘導体、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、トリアジン誘導体であることが好ましい。
【０１３１】
【化６】
2017073650.tif 000007
【０１３２】
上述の電子輸送材料は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい
【０１３３】
（溶媒）
溶媒としては、特に制限されず、適宜公知のものが使用できる。具体的には、芳香族系溶媒、アルカン系溶媒、エーテル系溶媒、アルコール系溶媒、エステル系溶媒、アミド系溶媒、他の溶媒等が挙げられる。
【０１３４】
前記芳香族系溶媒としては、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、クメン、ペンチルベンゼン、ヘキシルベンゼン、シクロヘキシルベンゼン、ドデシルベンゼン、メシチレン、ジフェニルメタン、ジメトキシベンゼン、フェネトール、メトキシトルエン、アニソール、メチルアニソール、ジメチルアニソール等の単環式芳香族溶媒；シクロヘキシルベンゼン、テトラリン、ナフタレン、メチルナフタレン等の縮合環式芳香族溶媒；メチルフェニルエーテル、エチルフェニルエーテル、プロピルフェニルエーテル、ブチルフェニルエーテル等のエーテル系芳香族溶媒；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ブチル等のエステル系芳香族溶媒等が挙げられる。
【０１３５】
前記アルカン系溶媒としては、ペンタン、ヘキサン、オクタン、シクロヘキサン等が挙げられる。
【０１３６】
前記エーテル系溶媒としては、ジオキサン、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール−１−モノメチルエーテルアセタート、テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【０１３７】
前記アルコール系溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等が挙げられる。
【０１３８】
前記エステル系溶媒としては、酢酸エチル、酢酸ブチル、乳酸エチル、乳酸ブチル等が挙げられる。
【０１３９】
前記アミド系溶媒としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等が挙げられる。
【０１４０】
前記他の溶媒としては、水、ジメチルスルホキシド、アセトン、クロロホルム、塩化メチレン等が挙げられる。
【０１４１】
これらのうち、溶媒としては、有機半導体材料の溶解性の観点から、芳香族系溶媒であることが好ましく、レベリング性の観点から、縮合環式芳香族溶媒、エーテル系芳香族溶媒、およびエステル系芳香族溶媒からなる群から選択される少なくとも１つを含むことがより好ましく、成膜性の観点から、縮合環式芳香族溶媒および／またはエーテル系芳香族溶媒を用いることがさらに好ましい。
【０１４２】
なお、上述の溶媒は単独で用いても、2種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１４３】
本形態に係る電子材料組成物を塗布して塗膜を形成すると、レベリング剤となる本発明の重合体はシロキサン構造を有することから塗膜表面に配向して表面張力を低下させる。そして、かような状態で得られた塗膜を乾燥することで、乾燥に基づくうねりの発生を防止することができ、高度に平坦性を実現した層、ひいては高い性能を有する有機機能層を得ることができる。
【０１４４】
また、一実施形態において、電子材料組成物を有機ＥＬ素子の発光層の形成に使用する場合には、有機ＥＬ素子の駆動安定性を向上させる機能をも発現させうる。このような機能は、本発明の重合体が有するシロキサン構造中に、キャリアのトラップサイトとなるカルボニル基を持たないためであると考えられる。
【０１４５】
より詳細に説明すると、一実施形態において、発光材料はホスト材料およびドーパント材料を含む。そして、発光層において、ホスト材料により正孔および／または電子が輸送され、ドーパント材料が輸送された正孔および電子の再結合により生じるエネルギーを利用することで、発光層は発光する。したがって、発光層中で正孔と電子の輸送が効率よく起これば、効率的な発光が可能となり、駆動安定性が向上する。
【０１４６】
電子材料組成物に含有される従来のレベリング剤は、インク組成物を塗布して得られた塗膜の表面に配向して表面張力を低下させ、平滑な塗膜の作製が可能であるが、レベリング剤が有するシロキサン構造中に、キャリアのトラップサイトとなる、電荷が分極しうる官能基を持つため、電荷の輸送が阻害され、素子の駆動が不安定になりうる。すなわち、従来のレベリング剤を使用すると、うねりの防止効果は一定程度得られるものの、その代償として駆動安定性が低下しうるのである。
【０１４７】
これに対し、レベリング剤のシロキサン構造中に電荷が分極しうる官能基を含まないと、電荷輸送の阻害を抑制することができる。その結果、発光層中で電荷が効率よく輸送され、素子の駆動安定性が向上しうる。
【０１４８】
［電子素子］
次に、本発明の電子素子について説明する。本発明の重合体を含有する組成物または電子材料組成物をいかなる形態でも含有している電子素子である。電子素子の具体例として、太陽電池や受光素子などの光電変換素子、電界効果型トランジスタや静電誘導型トランジスタやバイポーラトランジスタ等のトランジスタ、有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、有機ＥＬ素子と略する）、温度センサー、ガスセンサー、湿度センサー、放射線センサーなどが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１４９】
一例として、以下、有機ＥＬ素子について説明する。
【０１５０】
＜有機ＥＬ素子＞
本発明の一形態によれば、陽極、発光層、および陰極を含む有機ＥＬ素子が提供される。この際、前記発光層が、電子材料組成物から形成されることを特徴とする。
【０１５１】
なお、前記有機ＥＬ素子は、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、および電子注入層等の他の層を１以上含んでいてもよい。また、封止部材等の公知のものを含んでいてもよい。
【０１５２】
また、別の一実施形態によれば、陽極、発光層、および陰極と、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、および電子注入層からなる群から選択される少なくとも１つの層と、を含む有機ＥＬ素子が提供される。この際、発光層、正孔注入層、正孔輸送層、および電子輸送層からなる群から選択される少なくとも１つの層が、本発明の重合体（レベリング剤）を含むことを特徴とする。
【０１５３】
すなわち、有機ＥＬ素子は、陽極、発光層、および陰極を最小構成単位とし、さらに、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層、および電子注入層からなる群から選択される少なくとも１つの層を任意の構成単位として含む場合がある。この場合、レベリング剤は、発光層のみに含まれていてもよいし、正孔注入層、正孔輸送層、および電子輸送性からなる群から選択される少なくとも１つの層にのみ（例えば、正孔輸送層のみ、正孔輸送層および電子輸送層）に含まれていてもよいし、発光層、並びに正孔注入層、正孔輸送層、および電子輸送層の少なくとも１つの層に含まれていてもよい。このうち、発光層および／または正孔輸送層がレベリング剤を含むことが好ましく、発光層がレベリング剤を含むことがより好ましい。
【０１５４】
以下、有機ＥＬ素子の各構成について詳細に説明する。
【０１５５】
［陽極］
陽極としては、特に制限されないが、金（Ａｕ）等の金属、ヨウ化銅（ＣｕＩ）、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）、酸化スズ（ＳｎＯ２）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）等が用いられうる。これらの材料は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１５６】
陽極の膜厚としては、特に制限されないが、１０〜１０００ｎｍであることが好ましく、１０〜２００ｎｍであることがより好ましい。
【０１５７】
陽極は、蒸着やスパッタリング等の方法により形成されうる。この際、フォトリソグラフィー法やマスクを用いた方法によりパターン形成を行ってもよい。
【０１５８】
［正孔注入層］
正孔注入層は、有機発光素子において任意の構成要素であり、陽極から正孔を取り入れる機能を有する。通常、陽極から取り入れた正孔は、正孔輸送層または発光層に輸送される。
【０１５９】
正孔注入層に用いられうる材料は、上述したものと同様のものが用いられうることからここでは説明を省略する。
【０１６０】
正孔注入層の膜厚としては、特に制限されないが、０．１ｎｍ〜５μｍであることが好ましい。
【０１６１】
正孔注入層は、単層であっても、２以上が積層されたものであってもよい。
【０１６２】
正孔注入層は、湿式成膜法および乾式成膜法により形成することができる。
【０１６３】
正孔注入層を湿式成膜法で形成する場合には、通常、上述の有機発光素子用インク組成物を塗布し、得られた塗膜を乾燥する工程を含む。この際、塗布の方式としては、特に制限されないが、インクジェット印刷法、凸版印刷法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、ノズルプリント印刷法等が挙げられる。
【０１６４】
また、正孔注入層を乾式成膜法で形成する場合には、真空蒸着法、スピンコート法等が適用されうる。
【０１６５】
［正孔輸送層］
正孔輸送層は、有機発光素子において任意の構成要素であり、正孔を効率的に輸送する機能を有する。また、正孔輸送層は、正孔の輸送を防止する機能を有しうる。正孔輸送層は、通常、陽極または正孔注入層から正孔を取り入れ、発光層に正孔を輸送する。
【０１６６】
正孔輸送層に用いられうる材料は、上述したものと同様のものが用いられうることからここでは説明を省略する。
【０１６７】
正孔輸送層の膜厚としては、特に制限されないが、１ｎｍ〜５μｍであることが好ましく、５ｎｍ〜１μｍであることがより好ましく、１０〜５００ｎｍであることがさらに好ましい。
【０１６８】
正孔輸送層は、単層であっても、２以上が積層されたものであってもよい。
【０１６９】
正孔輸送層は、湿式成膜法および乾式成膜法により形成することができる。
【０１７０】
正孔輸送層を湿式成膜法で形成する場合には、通常、上述の有機発光素子用インク組成物を塗布し、得られた塗膜を乾燥する工程を含む。この際、塗布の方式としては、特に制限されないが、インクジェット印刷法、凸版印刷法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、ノズルプリント印刷法等が挙げられる。
【０１７１】
また、正孔輸送層を乾式成膜法で形成する場合には、真空蒸着法、スピンコート法等が適用されうる。
【０１７２】
［発光層］
発光層は、発光層に注入された正孔および電子の再結合により生じるエネルギーを利用して発光を生じさせる機能を有する。
【０１７３】
発光層に用いられうる材料は、上述したものと同様のものが用いられうることからここでは説明を省略する。
【０１７４】
発光層の膜厚としては、特に制限されないが、２〜１００ｎｍであることが好ましく、２〜２０ｎｍであることがより好ましい。
【０１７５】
発光層は湿式成膜法および乾式成膜法により形成することができる。
【０１７６】
発光層を湿式成膜法で形成する場合には、通常、上述の有機発光素子用インク組成物を塗布し、得られた塗膜を乾燥する工程を含む。この際、塗布の方式としては、特に制限されないが、インクジェット印刷法、凸版印刷法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、ノズルプリント印刷法等が挙げられる。
【０１７７】
また、発光層を乾式成膜法で形成する場合には、真空蒸着法、スピンコート法等が適用されうる。
【０１７８】
［電子輸送層］
電子輸送層は、有機発光素子において任意の構成要素であり、電子を効率的に輸送する機能を有する。また、電子輸送層は、電子の輸送を防止する機能を有しうる。電子輸送層は、通常、陰極または電子注入層から電子を取り入れ、発光層に電子を輸送する。
【０１７９】
電子輸送層に用いられうる材料は、上述したものと同様のものが用いられうることからここでは説明を省略する。
【０１８０】
電子輸送層の膜厚としては、特に制限されないが、５ｎｍ〜５μｍであることが好ましく、５〜２００ｎｍであることがより好ましい。
【０１８１】
電子輸送層は、単層であっても、２以上が積層されたものであってもよい。
【０１８２】
電子輸送層は、湿式成膜法および乾式成膜法により形成することができる。
【０１８３】
電子輸送層を湿式成膜法で形成する場合には、通常、上述の有機発光素子用インク組成物を塗布し、得られた塗膜を乾燥する工程を含む。この際、塗布の方式としては、特に制限されないが、インクジェット印刷法、凸版印刷法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、ノズルプリント印刷法等が挙げられる。
【０１８４】
また、電子輸送層を乾式成膜法で形成する場合には、真空蒸着法、スピンコート法等が適用されうる。
【０１８５】
［電子注入層］
電子注入層は、有機発光素子において任意の構成要素であり、陰極から電子を取り入れる機能を有する。通常、陰極から取り入れた電子は、電子輸送層または発光層に輸送される。
【０１８６】
電子注入材料としては、特に制限されないが、リチウム、カルシウム等のアルカリ金属；ストロンチウム、アルミニウム等の金属；フッ化リチウム、フッ化ナトリウム等のアルカリ金属塩；８−ヒドロキシキノリラートリチウム等のアルカリ金属化合物；フッ化マグネシウム等のアルカリ土類金属塩；酸化アルミニウム等の酸化物等が挙げられる。これらのうち、電子注入材料は、アルカリ金属、アルカリ金属塩、アルカリ金属化合物であることが好ましく、アルカリ金属塩、アルカリ金属化合物であることがより好ましい。
【０１８７】
上述の電子注入材料は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１８８】
電子注入層の膜厚としては、特に制限されないが、０．１ｎｍ〜５μｍであることが好ましい。
【０１８９】
電子注入層は、単層であっても、２以上が積層されたものであってもよい。
【０１９０】
電子注入層は、湿式成膜法および乾式成膜法により形成することができる。
【０１９１】
電子注入層を湿式成膜法で形成する場合には、通常、上述の有機発光素子用インク組成物を塗布し、得られた塗膜を乾燥する工程を含む。この際、塗布の方式としては、特に制限されないが、インクジェット印刷法、凸版印刷法、グラビア印刷法、スクリーン印刷法、ノズルプリント印刷法等が挙げられる。
【０１９２】
また、電子注入層を乾式成膜法で形成する場合には、真空蒸着法、スピンコート法等が適用されうる。
【０１９３】
［陰極］
陰極としては、特に制限されないが、リチウム、ナトリウム、マグネシウム、アルミニウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの材料は、単独で用いても、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１９４】
陰極は、通常、蒸着やスパッタリング等の方法により形成されうる。
【０１９５】
陰極の膜厚としては、特に制限されないが、１０〜１０００ｎｍであることが好ましく、１０〜２００ｎｍであることがより好ましい。
【０１９６】
一実施形態において、上述の電子材料組成物を用いて形成された層を含む有機ＥＬ素子は、形成される層のうねりを好適に防止することができる。これにより、得られる有機ＥＬ素子は、輝度ムラを防止できる等の高い性能を有する。
【０１９７】
また、別の一実施形態において、上述の電子材料組成物を用いて発光層を形成する場合には、得られる有機ＥＬ素子は、高い駆動安定性を実現することができる。
【実施例】
【０１９８】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明する。【０１９９】
＜シロキサンモノマーの合成＞
[実施例１]
１００ｇのサイラプレーンＦＭ−０４１１（ＪＮＣ株式会社製）と１６．８ｇのカリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシドを１００ｇのテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）が挿入されたアルゴンガスで置換した５００ｍＬの三口フラスコに投入し、室温で１時間攪拌した。そこに、１１．８ｇの５−ブロモ−１，３−ペンタジエンを滴下し、室温で１８時間攪拌した。その後、ＴＨＦを減圧留去し、トルエンで抽出、水で３回洗浄した後、硫酸ナトリウムで乾燥した。その後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、本発明のシロキサンモノマーａを得た。収量は１８ｇであった。【０２００】
シロキサンモノマーａの構造を以下に示す。【０２０１】
【化７】
2017073650.tif 000008
【０２０２】
[実施例２]
５−ブロモ−１，３−ペンタジエンの代わりに１２．２ｇの４−（クロロメチル）スチレンを用いたことを除いては、実施例１と同様の方法で、本発明のシロキサンモノマーｂを合成した。収量は１２ｇであった。【０２０３】
シロキサンモノマーｂの構造を以下に示す。【０２０４】
【化８】
2017073650.tif 000009
【０２０５】
＜重合体の合成＞
[実施例３]
７００ｍｇのスチレンと６７２ｍｇの実施例１で得たシロキサンモノマーａ、２７．６ｍｇのパーブチルＺ（日本油脂株式会社製）、３．３ｇのシクロヘキサノンを１０ｍＬの三口フラスコに入れ、窒素ガス封入下、１１０℃で３０時間攪拌した。得られた反応液をメタノールに滴下し、重合体を沈殿させた後、ろ取、乾燥させることにより、本発明の重合体Ａを１．３ｇ得た。【０２０６】
得られた重合体Ａの数平均分子量（Ｍｎ）および重量平均分子量（Ｍｗ）を測定したところ、それぞれ７，９００および２０，０００であった。なお、数平均分子量および重量平均分子量は、高速ＧＰＣ装置（東ソー株式会社製）を用いてポリスチレンを標準物質として測定した。【０２０７】
［実施例４］
シロキサンモノマーａの代わりに実施例２で得たシロキサンモノマーｂを用いたことを除いては、実施例３と同様の方法で、本発明の重合体Ｂを合成した。【０２０８】
得られた重合体Ｂの数平均分子量（Ｍｎ）および重量平均分子量（Ｍｗ）を測定したところ、それぞれ８，１００および２１，０００であった。【０２０９】
［実施例５］
スチレンの代わりにベンジルビニルエーテルを用いたことを除いては、実施例４と同様の方法で、本発明の重合体Cを合成した。【０２１０】
得られた重合体Cの数平均分子量（Ｍｎ）および重量平均分子量（Ｍｗ）を測定したところ、それぞれ８，５００および２２，０００であった。【０２１１】
［合成例１］
シロキサンモノマーＡの代わりにＦＭ−０７１１を用いたことを除いては、実施例３と同様の方法で、重合体Ｄを合成した。【０２１２】
得られた重合体Ｄの数平均分子量（Ｍｎ）および重量平均分子量（Ｍｗ）を測定したところ、それぞれ９，５００および２４，０００であった。【０２１３】
ＦＭ−０７１１の構造を以下に示す。【０２１４】
【化９】
2017073650.tif 000010
【０２１５】
＜ホスト材料の合成＞【０２１６】
［合成例２］中間体１の合成【０２１７】
【化１０】
2017073650.tif 000011
【０２１８】
２５０ｍＬ四つ口フラスコに１，２，３，４−テトラヒドロカルバゾール（１２ｇ，７２ｍｍｏｌ）、活性炭（１２ｇ）、１，２−ジクロロベンゼン１２０ｍＬを順次加え、空気を５００ｍＬ／分で加えながら１５０℃で１５時間反応液を攪拌した。室温まで反応液を冷却した後、反応液をろ過、有機溶媒を減圧除去し、カラムクロマトグラフィーにて精製した。有機溶媒を減圧除去した後、黄色固体（中間体１）３．２ｇ（収率：１０％）を得た。【０２１９】
［合成例３］９，９’−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３−ビスカルバゾールの合成【０２２０】
【化１１】
2017073650.tif 000012
【０２２１】
アルゴン雰囲気下、２００ｍＬ三つ口フラスコに中間体１（０．８３６ｇ，  ２．５２ｍｍｏｌ）、１−ブロモ４−ｔ−ブチルベンゼン（１．２８７ｇ，  ６．０４ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデン）ジパラジウム（０．１３０ｇ，  ０．１３ｍｍｏｌ）、トリ−ｔ−ブチルホスフィン（０．０７６ｇ，  ０．３８ｍｍｏｌ）、ナトリウム−ｔ−ブトキシド（０．７２５ｇ，  ７．５５ｍｍｏｌ）、トルエン５０ｍＬを順次加え、８時間加熱還流した。室温まで反応液を冷却した後、水を加えて分液ロートにて有機層を回収した。有機溶媒を減圧除去後、シリカゲルクロマトグラフィーにて精製し、白色固体（化合物６）０．９ｇ（収率６０％）を得た。【０２２２】
＜電子材料組成物の製造＞
実施例３〜５で得られた本発明の重合体Ａ〜Ｃ、並びに合成例１で得られた重合体Ｄを使用し、有機ＥＬ材料として発光材料を用いた電子材料組成物を製造した。【０２２３】
［実施例６］
実施例３で合成した重合体Ａ  ０．００１ｇを溶媒であるテトラリン９．９ｇに溶解させた。得られた溶液に、０．０４ｇのトリス［２−（ｐ−トリル）ピリジン］イリジウム（Ｉｒ（ｍｐｐｙ）３）（Ｌｕｍｔｅｃ社製）と、合成例３で合成した０．２６ｇの９，９’−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３−ビスカルバゾールを添加し、６０℃で加熱することで、電子材料組成物を製造した。【０２２４】
［実施例７］
重合体Ａを実施例４で合成した重合体Ｂに変更したことを除いては、実施例６と同様の方法で電子材料組成物を製造した。【０２２５】
［実施例８］
重合体Ａを実施例５で合成した重合体Ｃに変更したことを除いては、実施例６と同様の方法で電子材料組成物を製造した。【０２２６】
［比較例］
重合体Ａを合成例１で得られた重合体Ｄに変更したことを除いては、実施例６と同様の方法で電子材料組成物を製造した。【０２２７】
＜評価＞
実施例６〜８および比較例で製造した電子材料組成物について以下の各種評価を行った。【０２２８】
[平滑性評価]
インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）基板上に、０．１μＬの電子材料組成物を滴下し、２５℃、１Ｔｏｒｒで減圧乾燥した。得られた有機薄膜の凸部および凹部の差（凹凸差）を、光干渉表面形状計測装置（株式会社菱化システム製）を用いて測定し、以下の基準に従って評価した。なお、前記凸部とは有機薄膜表面のうち水平面を基準として最も高いものを意味し、前記凹部とは有機薄膜表面のうち水平面を基準として最も低いものを意味する。【０２２９】
[発光効率評価]
有機ＥＬ素子を作製し、得らえた有機発光素子についての発光効率を評価した。【０２３０】
有機ＥＬ素子は、以下のように作製した。【０２３１】
すなわち、洗浄したＩＴＯ基板にＵＶ／Ｏ３を照射し、スピンコートによりポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＥＤＯＴ−ＰＳＳ）を４５ｎｍ成膜し、大気中で１８０℃、１５分間加熱し、正孔注入層を形成した。次いで、下記式で表されるＨＴ−２の０．３重量％キシレン溶液を、正孔注入層上にスピンコートにより１０ｎｍ成膜し、窒素雰囲気下にて２００℃で３０分間乾燥させることで、正孔輸送層を形成した。次に、実施例６〜８および比較例で得られた電子材料組成物を、正孔輸送層上にスピンコートにより３０ｎｍ成膜し、２５℃、１Ｔｏｒｒで３分間減圧乾燥後、窒素雰囲気下にて１１０℃で１５分間乾燥させることで、発光層を形成した。そして、５×１０−３Ｐａの真空条件下で、電子輸送層として下記式で表されるＥＴ−１を４５ｎｍ、電子注入層としてフッ化リチウムを０．５ｎｍ、陰極としてアルミニウムを１００ｎｍ順次成膜した。最後に、グローブボックスに基板を搬送し、ガラス基板にて封止することで有機発光素子を作製した。【０２３２】
【化１２】
2017073650.tif 000013
【０２３３】
［発光効率］
作製した有機ＥＬ素子を用いて、発光効率を評価した。【０２３４】
より詳細には、作製した有機ＥＬ素子に対し、外部電源に接続して、有機ＥＬ素子からの発光をＢＭ−９（株式会社トプコン製）にて測光した。この際、電流値から１０ｍＡ／ｃｍ２のときの発光効率を算出した。【０２３５】
[寿命] 
作製した有機ＥＬ素子を用いて、寿命を評価した。【０２３６】
より詳細には、作製した有機ＥＬ素子に対し、１０ｍＡ／ｃｍ２の電流を印加し、フォトダイオード式寿命測定装置（システム技研株式会社製）にて輝度半減寿命を測定した。【０２３７】
得られた結果を下記表１に示す。【０２３８】
【表１】
2017073650.tif 000014
【０２３９】
上記表１の結果からも明らかなように、比較例と対比して、実施例６〜８の電子材料組成物を用いて塗膜を形成した場合には凹凸差が少ない膜が得られ、素子寿命が向上した。すなわち、本発明の電子材料組成物を用いることで、得られる塗膜の平滑性が改善され、優れた素子の駆動安定性を示すことが分かる。
【手続補正書】
【提出日】平成29年5月31日(2017.5.31)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）で表されるモノマー 
【化１】
2017073650.tif 000016
（一般式（１）中、ｎは１〜１０００を表し、Ｒ１及びＲ２はエーテル結合を有してもよい炭化水素基を表し、Ｒ３は、ビニル基またはビニル基を有する有機基を表す（但し、該有機基は構造中にカルボニル基を有しない。）。と、
疎水性基が水素原子と結合してなる分子の水への溶解度（２５℃、２５％ＲＨ）が１００ｍｇ／Ｌ以下となる、スチレン、アルキル置換スチレン、フェニルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテルからなる群から選ばれる少なくとも一種の疎水性基を有するモノマー
を共重合してなる電子素子用重合体。
【請求項２】
請求項１記載の重合体を含有することを特徴とする組成物。
【請求項３】
請求項１記載の重合体を含有することを特徴とする電子材料組成物。
【請求項４】
請求項２記載の組成物または請求項３記載の電子材料組成物を含有することを特徴とする電子素子。
【手続補正書】
【提出日】平成29年8月25日(2017.8.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機半導体材料、溶媒及び一般式（１）で表されるモノマー
【化１】
2017073650.tif 000017
（一般式（１）中、ｎは１〜１０００を表し、Ｒ１及びＲ２はエーテル結合を有してもよい炭化水素基を表し、Ｒ３は、ビニル基またはビニル基を有する有機基を表す（但し、該有機基は構造中にカルボニル基を有しない。） と、
疎水性基が水素原子と結合してなる分子の水への溶解度（２５℃、２５％ＲＨ）が１００ｍｇ／Ｌ以下となる、スチレン、アルキル置換スチレン、フェニルビニルエーテル、ベンジルビニルエーテルからなる群から選ばれる少なくとも一種の疎水性基を有するモノマー
を共重合してなる二元共重合体、とを含有する電子材料用組成物。
【請求項２】
請求項１記載の電子材料用組成物の乾燥有機薄膜を含有する有機ＥＬ素子。
【国際調査報告】
2017073650.tif 000018
2017073650.tif 000019
2017073650.tif 000020
2017073650.tif 000021