(57)【要約】  本発明の課題は、薬剤による刺激が少なく、長時間に渡り、皮膚上の害虫忌避効果の持続性を向上させるために、害虫忌避剤の皮膚内部へ浸透を抑制する方法を提供することにある。本発明は、ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避効果の皮膚への浸透を抑制する方法を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制する方法。
【請求項２】
前記害虫忌避剤のｌｏｇＰ値が１以上である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ポリアルキレングリコールの分子量が２００〜２００００である請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記ポリアルキレングリコールが、ポリプロピレングリコールである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
ポリアルキレングリコールを含有する、害虫忌避剤の皮膚への浸透抑制剤。
【請求項６】
ポリアルキレングリコールの、皮膚上に適用した害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制させるための使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制する方法及び害虫忌避剤の皮膚への浸透抑制剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、蚊をはじめとしたアブ、トコジラミなどの吸血昆虫からの被害を防ぐために、各種の害虫忌避剤が用いられてきた。これらの害虫忌避剤については、使用感の向上や刺激性の低減、忌避効果の持続性を高めるために各種検討がなされている。【０００３】
例えば、特許文献１には、害虫忌避成分による忌避効果を持続させるために、特定の無水ケイ酸粒子が配合された害虫忌避組成物が開示されている。また、特許文献２には、光による分解を抑えるために紫外線吸収剤を加えた害虫忌避組成物や、害虫忌避成分であるディートの刺激を抑えるために天然ミネラル水を併用した人体用害虫忌避剤が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】日本国特開平９−２０８４０６号公報
【特許文献２】日本国特開２００９−１２６８０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１の害虫忌避組成物においては、保管中に、配合した無水ケイ酸粒子が容器底部に沈降し、使用時にはその都度振り混ぜなくてはならない。そのため害虫忌避組成物を振り混ぜないで使用した場合には、噴口や塗布具の目詰まりや、噴射面、処理面に無水ケイ酸粒子が固まるなどの問題が生じる場合がある。【０００６】
また、特許文献２の人体用害虫忌避剤においては、配合する天然ミネラル水の入手が容易とは言えず、安定して供給しづらいことから実用的ではないものである。【０００７】
また、上記の害虫忌避組成物や害虫忌避剤を皮膚に適用する場合、害虫忌避剤が皮膚内部へ浸透するため、皮膚上に長時間にわたり害虫忌避剤を十分に滞留させることができない。そのため、皮膚に適用した害虫忌避剤の害虫忌避効果の持続性は不十分なものであった。さらに、ディート等の害虫忌避剤は皮膚刺激性を有するため、害虫忌避剤が皮膚内部へ浸透すると、皮膚に対して刺激を与えることになり、人体に適用する際の安全性は不十分であった。【０００８】
そこで、本発明の課題は、薬剤による刺激が少なく、長時間に渡り、皮膚上における害虫忌避効果の持続性を向上させるために、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑制する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者は鋭意研究を重ねた結果、ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑え、長時間にわたり害虫忌避剤を表皮（皮膚表面）に滞留させることができることを見出し、本発明を完成するに至った。【００１０】
すなわち本発明は以下の通りである。
１．ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制する方法。
２．前記害虫忌避剤のｌｏｇＰ値が１以上である、前記１に記載の方法。
３．前記ポリアルキレングリコールの分子量が２００〜２００００である前記１または２に記載の方法。
４．前記ポリアルキレングリコールが、ポリプロピレングリコールである、前記１〜３のいずれか１に記載の方法。
５．ポリアルキレングリコールを含有する、害虫忌避剤の皮膚への浸透抑制剤。
６．ポリアルキレングリコールの、皮膚上に適用した害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制させるための使用。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、害虫忌避剤を皮膚に適用する際に、ポリアルキレングリコールを合わせて適用することで、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑えることができる。その結果、害虫忌避剤を皮膚上に長時間にわたり滞留させることが可能となり、皮膚上における害虫忌避効果の持続性を向上させることができる。【００１２】
さらに、害虫忌避剤を低濃度で用いても害虫忌避効果を長時間持続させることができ、人体への刺激の少ない製剤を提供することができる。また、害虫忌避剤を高濃度で用いた場合においては、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑えることができるので、害虫忌避剤の皮膚に対する刺激を抑制することができ、人体に対してより安全性が高い製剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、皮膚吸収抑制試験に用いた水平型拡散セルの模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
【００１５】
本発明は、ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制する方法を提供するものである。また、本発明は、ポリアルキレングリコールの、皮膚上に適用した害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制させるための使用方法を提供するものである。
【００１６】
本発明の害虫忌避剤としては、刺咬性害虫に対して忌避作用又は吸血阻害作用を有する、合成又は天然の各種化合物を用いることができる。例えば、Ｎ，Ｎ−ジエチル−ｍ−トルアミド（以下、ディートともいう）、ｐ−メンタン−３，８−ジオール、３−（Ｎ−アセチル−ｎ−ブチル）アミノプロピオン酸エチルエステル、２−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペリジンカルボン酸１−メチルプロピル、２−エチル−１，３−ヘキサジオール、ブチル３，４−ジヒドロ−２，２−ジメチル−４−オキソ−２Ｈ−ピラン−６−カルボキシレート、ｎ−ヘキシルトリエチレングリコールモノエーテル、メチル６−ｎ−ペンチル−シクロヘキセン−１−カルボキシレート、ジメチルフタレート、ユーカリプトール、メントール、酢酸メンチル、α−ピネン、ゲラニオール、シトロネラール、シトロネロール、シトラール、ターピネオール、カンファー、リナロール、テルペノール、カルボン、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジブチル、ナフタレンなどが挙げられる。
【００１７】
この他にも、例えば、シトロネラ、ペパーミント、シダーウッド、ラベンダー、ティートゥリーオイル、桂皮、樟脳、レモングラス、クローバ、タチジャコウソウ、ジェラニウム、ベルガモント、月桂樹、松、アカモモ、ベニーロイアル、ユーカリ、インドセダンなどから抽出される精油やエキス、さらには、ピレトリン、アレスリン、フタルスリン、レスメトリン、フラメトリン、フェノトリン、ペルメトリン、シフェノトリン、プラレトリン、エトフェンプロックス、エムペントリン、トランスフルスリン、メトフルトリン、プロフルトリンなどのピレスロイド系化合物などを用いることができる。
【００１８】
これらの害虫忌避剤は、１種または２種以上を組み合わせて用いることができ、これらの中でも汎用性が高いという観点から、ディートが好ましい。
【００１９】
本発明の害虫忌避剤は、ｌｏｇＰ値が１以上であることが好ましい。
【００２０】
本発明において、ｌｏｇＰ値とは、Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  ｖｏｌ７１（６），５２５（１９７１）などで定義されている水とオクタノールへの物質の分配のしやすさにより、極性をあらわす係数である。薬剤のｌｏｇＰ値は、計算ソフト（ＰＡＬＡＡＳ：ＣｏｍｐＤｒｕｇ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｔｄ．製）にて算出することができる。
【００２１】
ｌｏｇＰ値は大きいほど、疎水表面である皮膚の角層との親和性が良くなり、皮膚へ浸透しやすくなることが知られている。ｌｏｇＰ値が１以上である害虫忌避剤は、疎水性の角層との親和性が良いので角層表面上でのぬれが良い。そのため、皮膚への浸透面積が大きくなる。皮膚への浸透は害虫忌避剤と皮膚との浸透面積に比例するので、浸透面積が大きいと浸透量も多くなる。
【００２２】
したがって、ｌｏｇＰ値が１以上であり、皮膚への浸透量が多い害虫忌避剤である程、後述するポリアルキレングリコールによる害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制する本発明の効果がより顕著に得られることとなるため、好ましい。
【００２３】
本発明では、前記害虫忌避剤とともに、ポリアルキレングリコールを皮膚に適用する。ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑えることができる。
【００２４】
また、ポリアルキレングリコールを皮膚に適用することにより害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑えることができるので、害虫忌避剤をより長時間皮膚上に滞留させることができ、その結果皮膚上における害虫忌避剤の害虫忌避効果の持続性を向上させることができる。したがって本発明は、ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制し、皮膚上における害虫忌避剤の害虫忌避効果の持続性を向上させる方法も提供するものである。
【００２５】
また、ポリアルキレングリコールを皮膚に適用することにより害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑えることができるので、害虫忌避剤の皮膚に対する刺激を抑制することができる。したがって本発明は、ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制し、害虫忌避剤の皮膚に対する刺激を抑制する方法も提供するものである。
【００２６】
ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑えることができる作用機序は明らかではないが、ポリアルキレングリコールのアルキレン鎖部位に害虫忌避剤が保持され、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑制するためだと推測される。
【００２７】
前記ポリアルキレングリコールの分子量としては、好ましくは２００〜２００００であり、より好ましくは２００〜５０００である。ポリアルキレングリコールの分子量が２００以上であると効果が顕著であるため好ましく、２００００以下であると製剤調製が容易となるため好ましい。
【００２８】
また、ポリアルキレングリコールの重合度は好ましくは３以上、より好ましくは４〜４００である。ポリアルキレングリコールの重合度が３以上であると本発明の効果が十分に得られるため好ましく、４以上であるとその効果がより顕著になるため好ましい。また、重合度が４００以下のポリアルキレングリコールは汎用性が高いため好ましい。
【００２９】
また、ポリアルキレングリコールの炭素数は２〜４のものが好ましく、２〜３がより好ましい。ポリアルキレングリコールの炭素数が２以上であると本発明の効果が顕著であるため好ましく、４以下であると害虫忌避組成物とする際に各種成分との相溶性が高いため好ましい。
【００３０】
また、ポリアルキレングリコールは直鎖であっても分岐鎖であってもよい。具体的には、ポリプロピレングリコールおよびポリエチレングリコール等が挙げられる。汎用性、安定性および皮膚への低刺激性の観点から、ポリプロピレングリコールおよびポリエチレングリコールが好ましく、ポリプロピレングリコールが特に好ましい。また、種々のポリアルキレングリコールを１種単独で用いてもよく、２種以上を組合せて用いることもできる。
【００３１】
本発明において好適なポリアルキレングリコールとしては、例えば、ポリエチレングリコール２００、ポリエチレングリコール４００、ポリエチレングリコール６００、ポリエチレングリコール８００、ポリエチレングリコール１０００、ポリプロピレングリコール１０００、ポリプロピレングリコール２０００、及びポリプロピレングリコール４０００等が挙げられる。
【００３２】
ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用するに際しては、害虫忌避剤の適用量を１としたときのポリアルキレングリコールの適用量が質量比で０．０２５以上であることが好ましく、０．０５以上であることがより好ましい。上記範囲であることで、ポリアルキレングリコールの害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制する効果がより高くなるからである。
【００３３】
ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用するに際しては、害虫忌避剤及びポリアルキレングリコールの両者を同時に適用してもよいし、別々に分けて適用してもよい。皮膚全体に塗り延ばしやすい点、ディートなどの害虫忌避剤の刺激が緩和される点、さらには簡便性の観点から、両者を含有する製剤として同時に皮膚に適用することが好ましい。
【００３４】
前記害虫忌避剤及びポリアルキレングリコールを皮膚に適用するに際しては、例えば、ポンプ剤、ローション剤、ウェットティッシュ剤、ロールオン剤、塗布剤、エアゾール剤等の各種製剤として皮膚に適用することができる。
【００３５】
これらの製剤とするには、本発明の効果を奏する限りにおいて、公知の担体、噴射剤、溶剤、乳化・分散剤等を用いて調製し、さらに必要に応じて、不織布、アクチュエーター、塗布具、ポンプ装置、エアゾール装置等と組合せて所望の製剤形態とすればよい。
【００３６】
前記害虫忌避剤及びポリアルキレングリコールを皮膚上に適用するに際しては、例えば、害虫忌避剤がディートである場合、ディートの皮膚への付着量が１．５ｍｇ／１００ｃｍ２以上、かつポリアルキレングリコールの皮膚への付着量が０．３ｍｇ／１００ｃｍ２以上となるように適用するのが好ましい。ディート及びポリアルキレングリコールの皮膚への付着量を前記範囲とすることで、害虫忌避効果及び皮膚への浸透抑制効果を十分に得ることができる。
【００３７】
さらに、良好な使用感を得るという観点から、ディートは１．５〜１５０ｍｇ／１００ｃｍ２、ポリアルキレングリコールは０．３〜５０ｍｇ／１００ｃｍ２の付着量で用いることがより好ましい。この好ましい条件を得るためには、例えば、皮膚に適用する際にエアゾール剤やポンプ剤を使用する場合には、噴口、バルブ、噴射圧などを調整したり、塗布剤、ロールオン剤やウェットティッシュ剤を使用する場合においては、塗布面形状や塗布部の材質性状などを調整するなどして、皮膚への害虫忌避剤及びポリアルキレングリコールの付着量を調整すればよい。
【００３８】
前記製剤をエアゾール剤として皮膚に適用するには、製剤全体に対して噴射剤が５〜９５ｖ／ｖ％となるようにエアゾール容器に加圧充填すればよい。噴射剤としては、例えば、液化石油ガス、ジメチルエーテル、代替フロン、圧縮ガス（酸素、窒素）、及びこれらの混合物等を用いることができる。
【００３９】
また前記製剤をウェットティッシュ剤として皮膚に適用するには、支持体の目付量が２０〜８０ｇ／ｍ２であることが好ましい。支持体の目付量が２０〜８０ｇ／ｍ２であることによって所望の害虫忌避剤及びポリアルキレングリコールの取り込み、保持、塗布、含浸が可能になる。
【００４０】
また、厚さが０．１〜５ｍｍ程度の支持体に、害虫忌避剤を７０〜３００ｍｌ／ｍ２保持させることが好ましい。害虫忌避剤を支持体に７０〜３００ｍｌ／ｍ２保持させることによって、所望の害虫忌避剤及びポリアルキレングリコールの取り込み、保持、塗布、含浸が可能になる。
【００４１】
支持体としては、ネル、綿、絹、ポリエステル、ナイロン、これらを素材としたもの等の織布；ポリエステル、ポリオレフィン、ナイロン、綿、レーヨン、ビニロン、セルロース、これらを素材としたもの等の不織布；ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−酢酸ビニル共重合体、ポリ塩化ビニル等を発泡させたシート状の樹脂発泡体等を用いることができる。
【００４２】
担体としては、例えば、水道水、精製水、イオン水等の水、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、ラウリルアルコール、セタノール、２−ヘキシルデカノール、ステアリルアルコール、イソステアリルアルコール、オレイルアルコール、ラノリンアルコール等の低級アルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコール、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、グリセリン等の多価アルコール、炭化水素系溶剤等が挙げられる。
【００４３】
乳化・分散剤としては、例えば、ソルビタントリオレート、ポリオキシエチレンモノオレート、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、デカグリセリンモノオレート、ジオレイン酸プロピレングリコール、ポリオキシエチレンステアリン酸アミド、ポリオキシエチレンラウリルエーテルリン酸、グリセリン脂肪酸エステル、ステアリルアルコール、ポリビニルピロリドン、ラノリン脂肪酸等の界面活性剤、低級アルコール、多価アルコール等が挙げられる。
【００４４】
さらに使用感を向上させたり、害虫忌避効果を高めたり、殺菌効果を付与する等を目的として、例えば、任意の量の粉体、香料成分、殺菌・防腐成分、保湿成分、増粘剤等をあわせて皮膚に適用することができる。
【００４５】
例えば、疎水性シリカ、ケイ酸カルシウム、ケイソウ土、高純度シリカ、無水ケイ酸等のケイ酸化合物；タルク、炭酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、酸性白土、ホワイトカーボン、パーライト等の無機粉体；オクテニルコハク酸トウモロコシデンプンエステルアルミニウム等のアルケニルコハク酸デンプンの金属塩；シルクパウダー等の天然パウダー；ナイロン、ポリプロピレン等の樹脂等の粉体；メントール、ハッカオイル、ミントオイル等の香料成分；フェノール、パラオキシ安息香酸エステル、サリチル酸及びその塩、塩化ベンザルコニウム、塩化セチルピリジニウム、グルコン酸クロルヘキシジン、フェノキシエタノール等の殺菌・防腐成分；ヒアルロン酸ナトリウム、セラミド、コラーゲン、プラセンタエキス、ミルクプロテイン、ビタミンＣ誘導体、ソルビット、グリセリン等の保湿成分（湿潤剤）；カルボキシビニルポリマー、３−オクタデシルオキシ−２−ヒドロキシプロピル２−ヒドロキシプロピルメチルセルロース等の増粘剤；パラアミノ安息香酸エステル、シノキサート、オキシベンゼン等の紫外線吸収・遮断成分；クロルヒドロキシアルミニウム、アルミニウム・ジルコニウムクロルヒドレート等の制汗・消臭成分；ベニバナ等の色素成分等が挙げられる。
【００４６】
さらにミリスチン酸イソプロピル、ラウリン酸ヘキシル等の高級脂肪酸エステル；アロエ、モモ、トウキ、冬虫夏草、トマト、ニンジン、ブクリョウ、アカブドウ、アシタバ、アルテア、アルニカ、カイソウ、キューカンバ、紅茶、ゴボウ、シイタケ、ジオウ、タイソウ、甜茶、プハーン、ヘチマ、ボタン、ユリ、リンゴ、レイシ等の植物抽出物；シリコーン等を配合することにより、害虫忌避効果の持続と使用感の更なる向上を図ることができる。
【００４７】
本発明において忌避の対象となりうる害虫としては、例えば、カ、ブユ、ダニ、ノミ、サシバエ、ナンキンムシ、ヤマビル、マダニ、ハチ、アリ、アブ、ツツガムシ等の各種の刺咬性害虫が挙げられる。
【００４８】
本発明は、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑えるためにポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用するという、ポリアルキレングリコールの用途に関するものであり、本発明を適用することで、害虫忌避効果の持続性が向上し、かつ皮膚に対する刺激が抑制された害虫忌避組成物が提供される。
【００４９】
害虫忌避剤としては、前述したような各種化合物が挙げられる。害虫忌避剤は、害虫忌避組成物に対して、通常、０．１〜９９．５ｗ／ｖ％、より好ましくは０．１〜５０ｗ／ｖ％、さらに好ましくは０．５〜５０ｗ／ｖ％、特に好ましくは１〜３０ｗ／ｖ％である。１ｗ／ｖ％以上であると、持続効果が顕著であるため好ましく、３０ｗ／ｖ％以下であると、べたつきが少ないため好ましい。
【００５０】
皮膚における害虫忌避効果の持続性を向上させる効果を得るためには、有効量のポリアルキレングリコールを皮膚上に適用する必要がある。ポリアルキレングリコールの有効量として好ましくは、害虫忌避組成物に対して０．１〜９９．５ｗ／ｖ％、より好ましくは０．１〜５０ｗ／ｖ％、さらに好ましくは０．５〜３０ｗ／ｖ％、特に好ましくは０．５〜１０ｗ／ｖ％である。０．５％ｗ／ｖ以上であると、持続効果が顕著であるため好ましく、１０ｗ／ｖ％以下であると、べたつきが少ないため好ましい。
【００５１】
上記害虫忌避組成物においては、害虫忌避剤の含有量を１としたときのポリアルキレングリコールの含有量が、質量比で０．０２５以上であることが好ましく、０．０５以上であることがより好ましい。上記範囲であることで、ポリアルキレングリコールの害虫忌避剤の皮膚への浸透を抑制する効果がより高くなるからである。
【００５２】
上記害虫忌避組成物は、前述したような、ポンプ剤、ローション剤、ウェットティッシュ剤、ロールオン剤、塗布剤、エアゾール剤等の各種製剤として用いることができる。
【００５３】
これらの製剤とするには、本発明の効果が奏する限りにおいて、前述したような、公知の担体、噴射剤、溶剤、乳化・分散剤等を用いて調製し、さらに必要に応じて、不織布、アクチュエーター、塗布具、ポンプ装置、エアゾール装置等と組合せて所期の製剤形態とすればよい。
【００５４】
本発明はまた、ポリアルキレングリコールを含有する、害虫忌避剤の皮膚への浸透抑制剤を提供するものである。この浸透抑制剤は、ポリアルキレングリコールを含有しているため、害虫忌避剤の皮膚内部への浸透を抑え、害虫忌避剤をより長時間表皮に滞留させることができる。
【実施例】
【００５５】
以下、実施例および比較例により本発明をさらに説明するが、本発明は下記例に何ら制限されるものではない。【００５６】
＜＜試験例１：皮膚吸収抑制試験）＞＞
＜試験例１−１（実施例１〜３、比較例１）＞
（害虫忌避組成物の調製）
下記表１に示す処方に従い、各成分を撹拌下で混合して、害虫忌避組成物を調製した（実施例１〜３、比較例１）。なお、ディートのｌｏｇＰ値は２．０である。またＰＥＧ−２００（マクロゴール２００）、ＰＥＧ−１０００（マクロゴール１０００）、及びＰＰ−１０００（ニューポールＰＰ−１０００）は、三洋化成工業株式会社から入手したものを用いた。【００５７】
【表１】
2016133124.tif 000002
【００５８】
（試験方法）
以下の手順により試験を行った。なお、試験装置として、図１に示す水平型拡散セル（ビードレックス社製、平板膜用水平型パームセル）を使用した。
１．マウスの皮膚１（ラボスキン、株式会社星野実験動物飼育所より入手）を水平型拡散セル１０に、皮膚１の真皮側がレセプターセル２側に位置するように取り付けた。
２．皮膚１の角層側（４．９ｃｍ２）に、上記調製した害虫忌避組成物を約４５μＬ処理し、アルミ箔８で覆い、締め付けノブ６で皮膚１を固定した。
３．レセプターセル２にはディートを含まない生理食塩水９を５０ｍＬ満たした。
４．実験の間、レセプターセル２はスターラー３でセル内の生理食塩水を撹拌させ、レセプターセル２を覆っているウォータージャケット４には、ヒーター／サーキュレーター５により、３７℃の温水を循環させることで、レセプターセル２内の温度を３７℃で一定に保った。
５．レセプターセル２内の温度が３７℃になった時点から、０．５、１時間後に、レセプターセル２のサンプリング・ポート７より生理食塩水９を３ｍＬサンプリングし、その後同量のディートを含まない生理食塩水を戻し、液量を一定にした。
６．サンプリング液中のディート量をＨＰＬＣによって測定した。ディート量の測定結果より、下記式により、皮膚上残存量、皮膚上残存率を算出した。
０．５時間後の皮膚上残存量（ｍｇ／ｃｍ２）＝（処理ディート量−０．５時間後にサンプリングした液のディート量×５０／３）／処理面積
１時間後の皮膚上残存量（ｍｇ／ｃｍ２）＝（処理ディート量−１時間後にサンプリングした液のディート量×５０／３−０．５時間後にサンプリングした液のディート量）／処理面積
皮膚上残存率（％）＝各時間の皮膚上残存量／処理ディート量×１００
皮膚上残存量（ｍｇ／ｃｍ２）は小数第三位を四捨五入した数値とし、皮膚上残存率（％）は小数第一位を四捨五入した数値とした。
試験例１−１の結果を表２（皮膚上残存量（ｍｇ／ｃｍ２））および表３（皮膚上残存率（％））に示す。【００５９】
【表２】
2016133124.tif 000003
【００６０】
【表３】
2016133124.tif 000004
【００６１】
表２、３に示すように、ディート単独で使用した比較例１に比べ、ディートと、ポリエチレングリコール又はポリプロピレングリコールを併用して使用した実施例１〜３の方が、一定時間経過後の皮膚上のディートの残存量および残存率が、顕著に多いまたは高い結果となった。
この結果により、ディート等の害虫忌避剤を単独で皮膚に適用するよりも、ポリエチレングリコールやポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコールと合わせて害虫忌避剤を皮膚に適用することにより、害虫忌避剤がより長い時間皮膚上に残存することがわかった。【００６２】
＜試験例１−２（実施例４〜８、比較例１）＞
下記表４に示す処方に従い、害虫忌避剤組成物を調製し（実施例４〜８、比較例１）、試験例１−１と同様に皮膚吸収抑制試験を行った。表４中、ＰＰ２０００（ニューポールＰＰ−２０００）は、三洋化成工業株式会社から入手したものを用いた。
試験例１−２の結果を表５（皮膚上残存量（ｍｇ／ｃｍ２））および表６（皮膚上残存率（％））に示す。【００６３】
【表４】
2016133124.tif 000005
【００６４】
【表５】
2016133124.tif 000006
【００６５】
【表６】
2016133124.tif 000007
【００６６】
実施例４〜８と試験例１−１の比較例１を比較してわかるように、ディートに対しポリプロピレングリコールを併用することにより、一定時間の経過後の皮膚上のディートの残存量および残存率が多くなるまたは高くなる結果となった。また、ポリプロピレングリコールの含有量を増やすと、濃度依存的にディートの残存量および残存率が多くなるまたは高くなる結果となった。
また、ディートの含有量に対してポリプロピングリコールの含有量が最も少ない（ディートの含有量を１としたときのポリプロピングリコールの含有量が質量比で０．０５である）実施例４の害虫忌避組成物においても、ポリプロピングリコールを含有しない試験例１−１の比較例１の害虫忌避組成物と比較して、一定時間の経過後の皮膚上の害虫忌避剤の残存量および残存率が多いまたは高い結果となった。【００６７】
＜試験例１−３（実施例９、比較例２）＞
下記表７に示す処方に従い、害虫忌避剤組成物を調製し（実施例９、比較例２）、試験例１−１と同様に皮膚吸収抑制試験を行った。表７中、ＰＰ２０００（ニューポールＰＰ−２０００）は、三洋化成工業株式会社から入手したものを用いた。
試験例１−３の結果を表８（皮膚上残存量（ｍｇ／ｃｍ２））および表９（皮膚上残存率（％））に示す。【００６８】
【表７】
2016133124.tif 000008
【００６９】
【表８】
2016133124.tif 000009
【００７０】
【表９】
2016133124.tif 000010
【００７１】
実施例９と比較例２を比較してわかるように、ディートに対しポリプロピレングリコールを併用することにより、一定時間の経過後の皮膚上のディートの残存量および残存率が多くなるまたは高くなる結果となった。【００７２】
＜試験例１−４（実施例１０〜１１、比較例３〜４）＞
下記表１０に示す処方に従い、害虫忌避剤組成物を調製し（実施例１０〜１１、比較例３〜４）、試験例１−１と同様に皮膚吸収抑制試験を行った。
なお、メントールのｌｏｇＰ値は３．４、ｐ−メンタン３，８−ジオールのｌｏｇＰ値は１．４である。
試験例１−３の結果を表１１（皮膚上残存量（ｍｇ／ｃｍ２））および表１２（皮膚上残存率（％））に示す。【００７３】
【表１０】
2016133124.tif 000011
【００７４】
【表１１】
2016133124.tif 000012
【００７５】
【表１２】
2016133124.tif 000013
【００７６】
表１１、１２に示すように、試験例１−１で使用したディートの代わりに害虫忌避剤のメントールを使用した場合であっても、害虫忌避剤を単独で使用した比較例３に比べ、害虫忌避剤とポリプロピレングリコールを併用して使用した実施例１０の方が、一定時間の経過後の皮膚上の害虫忌避剤の残存量および残存率が多いまたは高い結果となった。害虫忌避剤としてｐ‐メンタン３，８−ジオールを使用した場合も同様であった。
この結果により、ディートの代わりに害虫忌避剤のメントールまたはｐ‐メンタン３，８−ジオールを使用した場合であっても、これら害虫忌避剤を単独で皮膚に適用するよりも、ポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコールと合わせて害虫忌避剤を皮膚に適用することにより、害虫忌避剤がより長い時間、皮膚上に残存することがわかった。【００７７】
＜試験例１−５（参考例１〜４）＞
下記表１３に示す処方に従い、害虫忌避剤組成物を調製し（参考例１〜４）、試験例１−１と同様に皮膚吸収抑制試験を行った。
なお、イミダクロプリドのｌｏｇＰ値は０．８、アセタミプリドのｌｏｇＰ値は０．６である。
試験例１−５の結果を表１４（皮膚上残存量（ｍｇ／ｃｍ２））および表１５（皮膚上残存率（％））に示す。【００７８】
【表１３】
2016133124.tif 000014
【００７９】
【表１４】
2016133124.tif 000015
【００８０】
【表１５】
2016133124.tif 000016
【００８１】
参考例１〜４の害虫忌避剤組成物における害虫忌避剤（イミダクロプリド及びアセタミプリド）はｌｏｇＰ値が１未満であり、皮膚に浸透しにくい性質を有するため、ポリアルキレングリコールを併用したとしても、一定時間の経過後の皮膚上の害虫忌避剤の残存量および残存率に変化は見られなかった。【００８２】
＜＜試験例２（吸血阻止試験）＞＞
＜試験例２−１（実施例１２〜１４、比較例５）＞
（害虫忌避組成物の調製）
下記表１６に示す処方に従い、各成分を撹拌下で混合して、害虫忌避組成物を調製した（実施例１２〜１４、比較例５）。なお、実施例１２は試験例１−２の実施例６と、比較例５は試験例１−１の比較例１と同様の処方である。【００８３】
【表１６】
2016133124.tif 000017
【００８４】
（試験方法）
以下の手順により試験を行った。
１．ヘアレスマウス（オス、２０〜４０ｇ）１頭にコントロール区はエタノールを、処理区は表１６に示す各害虫忌避組成物を全身に塗布し（０．５ｍＬ処理）、金網ゲージ内に動けないように固定した。
２．マウスを固定したゲージを試験ボックス内（３０ｃｍ×３０ｃｍ×３０ｃｍ）に吊るした後、ケージ内にヒトスジシマカの雌を約４０頭放した。
３．ケージ内にヒトスジシマカを放して５分後に、ケージ内からマウスを取り出した後、４０〜１００℃の恒温器にケージを１分程度入れ、ケージ内のヒトスジシマカを不動状態にし、放したヒトスジシマカ全てをつぶし、吸血頭数を計測し、下記の式より、吸血率および吸血阻止率を算出した。
吸血率（％）＝（吸血数／供試虫数）×１００
吸血阻止率（％）＝｛（コントロール区の吸血率−処理区の吸血率）／コントロール区の吸血率｝×１００
吸血率（％）は小数第一位を四捨五入した数値とした。
４．上記２〜３を繰り返し、１時間ごとに吸血阻止率を算出した。
試験例２−１の結果を表１７に示す。【００８５】
【表１７】
2016133124.tif 000018
【００８６】
表１７に示したように、ディート単独で使用した比較例５に比べ、ディートとポリエチレングリコールまたはポリプロピレングリコールを併用して使用した実施例１２〜１４の方が、ディートの量が同じであるにもかかわらず、一定時間吸血阻止率が顕著に高いことが分かった。この結果により、ディート等の害虫忌避剤を単独で皮膚に適用するよりも、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコールと合わせて害虫忌避剤を皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の害虫忌避効果の持続性が向上することが分かった。【００８７】
＜試験例２−２（実施例１５〜１６、比較例６）＞
下記表１８に示す処方に従い、害虫忌避剤組成物を調製し（実施例１５〜１６、比較例６）、試験例２−１と同様の手順により試験を行った。
試験例２−２の結果を表１９に示す。【００８８】
【表１８】
2016133124.tif 000019
【００８９】
【表１９】
2016133124.tif 000020
【００９０】
実施例１５、１６において、比較例６に対してディートの量を３／５に減らしたにも関わらず、ディートと、ポリエチレングリコールまたはポリプロピレングリコールを併用して使用することによって、一定時間の吸血阻止率が高くなることが分かった。
この結果により、ディート等の害虫忌避剤を単独で皮膚に適用するよりも、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等のポリアルキレングリコールと合わせて害虫忌避剤を皮膚に適用することにより、皮膚における害虫忌避剤の害虫忌避効果の持続性が向上することがわかった。【００９１】
＜＜試験例３（皮膚刺激抑制試験）＞＞
本試験では被験者１０名（男性５人、女性５人；Ｎｏ．１〜１０）の皮膚に本発明の害虫忌避組成物を適用し、害虫忌避剤の皮膚に対する刺激が抑制されるかについて試験を行った。
（害虫忌避組成物の調製）
［実施例１７〜１９、比較例７］
下記表２０〜２３に示す処方に従い、各成分を撹拌下で混合して、実施例１７〜１９、比較例７の害虫忌避組成物を調製した。【００９２】
【表２０】
2016133124.tif 000021
【００９３】
【表２１】
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【００９４】
【表２２】
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【００９５】
【表２３】
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【００９６】
なお、表２０〜２３において、グリセリン脂肪酸エステルは、モノオレイン酸デカグリセリル（デカグリン１−ＯＶ；日光ケミカルズ社より入手）を用いた。【００９７】
（観察・検査項目および判定）
本試験は、（１）事前検診、（２）被験薬貼付、（３）被験薬除去、（４）自覚症状の質問、（５）皮膚反応の観察・判定を以下の表２４に示すスケジュールで行った。【００９８】
【表２４】
2016133124.tif 000025
【００９９】
（１）事前検診
試験開始直前に被験者に自覚症状（薬剤アレルギー、痛み、痒み等）について質問し、試験への参加の適否を判断した。
（２）被験薬貼付
上記調整した各被験薬（実施例１７〜１９、及び比較例７の害虫忌避組成物）と、対照薬（精製水）を皮膚テスト用パッチテープ（リバテープ製薬社製）のパッドに約０．０３ｍＬ滴下し、各被験者の両上腕内側部に貼付した。なお、各被験薬の濃度は等倍に設定した。
（３）被験薬除去
被験薬を貼付してから２４時間後に被験薬を除去した。
（４）自覚症状の質問
被験薬貼付直後、被験薬貼付２４時間後、被験薬除去１時間後に被験者に痛みや痒みの有無についての質問を行い、自覚症状を確認した。
（５）皮膚反応の観察・判定
皮膚反応の出やすい被験薬除去１時間後に対照薬（精製水）貼付部位の皮膚反応を対照として、被験薬貼付部位の皮膚反応を観察し、判定した。判定は以下のＩＣＤＲＧ（国際接触皮膚炎研究会）基準に従い行った。
［ＩＣＤＲＧ基準］
−：全く無反応
±：かすかな紅斑のみ
１＋：弱い（小水疱なし）陽性反応、軽度紅斑、丘疹
２＋：強い（小水疱あり）陽性反応、明らかな紅斑、丘疹
３＋：非常に強い陽性反応、強度紅斑、腫脹、大水疱【０１００】
また、各種判定結果に評価点（−：０点、±：０．５点、１＋：１点、２＋：２点、３＋：３点）を与え、平均評価点を算出した。結果を表２５に示す。【０１０１】
【表２５】
2016133124.tif 000026
【０１０２】
実施例１７〜１９のポリプロピレングリコールを含有する害虫忌避組成物を２４時間貼付した結果、除去１時間後に１名の被験者（Ｎｏ．６）においてかすかな紅斑（評価±）が認められたものの、他の被験者において皮膚反応は全く見られなかった。平均評価点に関しても、いずれも０．０５点と低い点数であった。また、各判定時の自覚症状の質問においても、痛みや痒みの自覚症状を訴える被験者はいなかった。【０１０３】
一方、比較例７のポリプロピレングリコールを含有しない害虫忌避組成物を２４時間貼付した結果、除去１時間後に９名もの被験者においてかすかな紅斑（評価±）が認められた。平均評価点も０．４５点となり、実施例と比較して評価点が高くなる結果となった。【０１０４】
以上の結果より、ポリプロピレングリコールを含有する害虫忌避組成物は、ポリプロピレングリコールを含有しない場合と比較して、皮膚に対する刺激が抑制されていることがわかった。したがって、ポリアルキレングリコールを害虫忌避剤とともに皮膚に適用することにより、害虫忌避剤の皮膚に対する刺激を抑制できることがわかった。【０１０５】
本発明を特定の態様を用いて詳細に説明したが、本発明の意図と範囲を離れることなく様々な変更及び変形が可能であることは、当業者にとって明らかである。なお本出願は、２０１５年２月１７日付で出願された日本特許出願（特願２０１５−０２８６４８）に基づいており、その全体が引用により援用される。
【符号の説明】
【０１０６】
１．皮膚
２．レセプターセル
３．スターラー
４．ウォータージャケット
５．ヒーター／サーキュレーター
６．締め付けノブ
７．サンプリング・ポート
８．アルミ箔
９．生理食塩水
１０．水平型拡散セル
【図１】
2016133124.tif 000027
【国際調査報告】
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2016133124.tif 000029
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