(57)【要約】  本発明は、水や液体燃料、動物、繊維、植物、魚類、土壌、金属等の被変性物質を変動電場内にさらすことにより、電源装置を必要とせずに少ない消費エネルギーでもって、各種物質の物性を高能率で変性又は改善する。  本発明は、ＬＣ共振回路の一方の出力端子を接地すると共に、他方の非接地側出力端子に大地と絶縁して設置した導電体製電極板を接続し、前記ＬＣ共振回路に外部電磁波により誘導された誘導起電力ｖ’を前記接地側出力端子と非接地側出力端子間に印加して、前記誘導起電力ｖ’により導電体製電極板の電位を変動させて電場変動を生じさせ、導電体製電極板に接触固定又はその近傍に配置した被変性物質を前記変動電場にさらしてその物性を変性させる。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＬＣ共振回路の一方の出力端子を接地すると共に、他方の非接地側出力端子に大地と絶縁して設置した導電体製電極板を接続し、前記ＬＣ共振回路に外部電磁波により誘導された誘導起電力ｖ’を前記接地側出力端子と非接地側出力端子間に印加して、前記誘導起電力ｖ’により導電体製電極板の電位を変動させて電場変動を生じさせ、導電体製電極板に接触固定又はその近傍に配置した被変性物質を前記変動電場にさらしてその物性を変性させることを特徴とする無電源式物質変性方法。
【請求項２】
前記ＬＣ共振回路と他方の非接地側出力端子との間に、ＬＣ共振回路側から導電体製電極板への電流の流通を阻止する整流素子を設けるようにした請求項１に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項３】
前記整流素子の非接地側出力端子側とＬＣ共振回路の接地側出力端子との間に、ＬＣ共振回路の接地側から導電体製電極板への電流流通を阻止する第２整流素子を設けた電源装置とした請求項２に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項４】
ＬＣ共振回路を、ＬＣ並列共振回路又はＬＣ直列共振回路とするようにした請求項１、請求項２又は請求項３に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項５】
導電体製電極板を金属又は金属粉を含むゴム若しくはプラスチック製の導電体性電極板とした請求項１、請求項２又は請求項３に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項６】
整流素子をＰＮ型ダイオードとした請求項１、請求項２又は請求項３に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項７】
前記外部電磁波に対するＬＣ共振回路の共振周波数を２kＨｚ〜２０００kＨｚとした請求項１、請求項２又は請求項３に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項８】
導電体性電極板の上面側に、遠赤外線放射体層を設ける構成とした請求項１、請求項２又は請求項３に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項９】
遠赤外線放射体層をセラミックス焼結体又はセラミクスを混合したゴム若しくはプラスチックとした請求項８に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項１０】
導電体性電極板を絶縁材により支持固定するようにした請求項１、請求項２又は請求項３に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項１１】
被変性物質を水、生鮮食品、魚、肉類、食用油、燃料油、エンジンオイル、アルコール、酒、繊維、木材、紙、衣類、植物、動物の何れか一つ又は二つ以上とするようにした請求項１、請求項２又は請求項３に記載の無電源式物質変性方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空間に存在する外部電磁波を利用して導電性電極板に微弱な電位変動や電界変動を発生させると共に、導電性電極板に直接又は間接的に接触させた物質の原子や分子及び電子の振動や運動状態に影響を与えることにより、物質の物性を変化させるようにした新規な無電源式物質変性方法に関するものであり、物質の酸化防止や食品の腐敗防止、ＬＥＤや太陽電池の光変換率向上、遠赤外線放体の放射率の向上、水の活性化、液体燃料の改質、気体の活性化、土壌の活性化、肥料の活性化、紙・木材等天然素材の耐久性向上、醸造等に於ける発酵率の向上、金属の腐食防止、悪臭発生の防止、人体の凝りや痛みの改善等を可能にした無電源式物質変性方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
水を活性化させることにより、化学的反応や有機物分解の促進、醸造発酵及び熟成時間の短縮、食品の腐敗防止、植物の成長促進、食品の味覚の向上等が可能なことは現実に実証されており、当該水の活性化技術を利用した物質変性（改質）技術は、広く実用に供されている。同様に、重油や軽油等の低質燃料を変性処理（改質処理）することにより、燃焼性能や発熱量を高めることができ、当該技術も広く実用に供されている。【０００３】
例えば、前記水の活性化技術としては、イ、遠赤外線放射体から放射された遠赤外線を水に吸収させる装置、ロ、水を磁化装置によって磁化処理する装置、ハ、水にミネラル類を溶解させたあと、当該ミネラル溶解水に交番電磁場をかける装置（特開平５−３３７４７５号）等が開発されている。
また、ニ、高周波磁場や電場内へ重油や軽油等を通し、その構成分子や原子のエネルギーレベルを高めることにより、燃料を改質して発熱量等を高める装置（特開平５−９８２７２号、特開平８−１８７４２８号、特開２０１１−１８３３７７号等）、ホ、電極と処理物間に高温のマルチアークを発生させ、マルチアークが生ずる振動エネルギー場により物質を変性、変質させる装置（特開平６−５５１８０号）等が開発されている。【０００４】
図５は、上記マルチアークを用いた改質装置の概要を示すものであり、処理槽Ｔ内に被処理物（水）Ｗを充填すると共に、カーボン電極棒Ｂの先端部にマルチアークＭを発生させ、当該マルチアークＭの振動エネルギーやカーボン電極棒Ｂから放出された電子や炭素原子、炭素イオン等の作用によって、被処理物（水）Ｗを改質するようにしたものである。
尚、図５において、Ｔは処理槽本体、Ｗは被処理物（水）、Ｂはカーボン電極、Ｍはマルチアーク、Ｐは仕切板、Ｌは多孔２重壁容器、Ｑは活性化物質（木炭、活性炭）、Ｗｉは水入口、Ｗｏは処理水出口、ＡＣは３相交流電源である。【０００５】
しかし、上記従前の物質の改質技術には、イ、物質の改質レベル（例えば、水の活性化レベル等）が低いうえ、大容量の電源設備や処理装置を必要とし、簡便に物質の改質処理が行えないこと、ロ、改質に要する設備の小型化、動力費や設備費の削減が図り難いこと、及び、ハ、改質に長時間を必要とすること等の問題が残されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平５−３３７４７５号公報
【特許文献２】特開平５−９８２７２号公報
【特許文献３】特開平８−１８７４２８号公報
【特許文献４】特開２０１１−１８３３７７号公報
【特許文献５】特開平６−５５１８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、従前の水の活性化や燃料油の改質等のような物質の変性（改質）処理装置に於ける上述の如き問題を解決せんとするものであり、少量のエネルギー消費でもって高能率で物質の変性処理（例えば、水や液体燃料の改質、繊維等の改質、土壌や空気等気体の改質、食品の腐敗防止や鮮度保持性の改質、金属等の酸化防止の改質等）を行えるようにした、構造の簡単な無電源式物質変性方法を提供することを発明の主目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１の発明は、ＬＣ共振回路の一方の出力端子を接地すると共に、他方の非接地側出力端子に大地と絶縁して設置した導電体製電極板を接続し、前記ＬＣ共振回路に外部電磁波により誘導された誘導起電力ｖ’を前記接地側出力端子と非接地側出力端子間に印加して、前記誘導起電力ｖ’により導電体製電極板の電位を変動させて電場変動を生じさせ、当該電場変動に導電体製電極板上に載置した被変性物質をさらしてその物性を変性させることを発明の基本構成とするものである。【０００９】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、前記ＬＣ共振回路と他方の非接地側出力端子との間に、ＬＣ共振回路側から導電体製電極板への電流の流通を阻止する整流素子を設けるようにしたものである。【００１０】
請求項３の発明は、請求項２の発明において、前記整流素子の非接地側出力端子側とＬＣ共振回路の接地側出力端子との間に、ＬＣ共振回路の接地側から導電体製電極板への電流流通を阻止する第２整流素子を設けるようにしたものである。【００１１】
請求項４の発明は、請求項１、請求項２又は請求項３の発明において、ＬＣ共振回路を、ＬＣ並列共振回路又はＬＣ直列共振回路のいずれかとしたものである。【００１２】
請求項５の発明は、請求項１、請求項２又は請求項３の発明において、導電体製電極板を金属又は金属粉を含むゴム若しくはプラスチック製の導電体性電極板としたものである。【００１３】
請求項６の発明は、請求項１、請求項２又は請求項３の発明において、整流素子をＰＮ型ダイオードとしたものである。【００１４】
請求項７の発明は、請求項１、請求項２又は請求項３の発明において、前記外部電磁波に対するＬＣ共振回路の共振周波数を２kＨｚ〜２０００kＨｚとしたものである。【００１５】
請求項８の発明は、請求項１、請求項２又は請求項３の発明において、導電体性電極板の上面側に、遠赤外線放射体層を設ける構成としたものである。【００１６】
請求項９の発明は、請求項８の発明において、遠赤外線放射体層をセラミックス焼結体又はセラミクスを混合したゴム若しくはプラスチックとしたものである。【００１７】
請求項１０の発明は、請求項１、請求項２又は請求項３の発明において、導電体性電極板を絶縁材により支持固定するようにしたものである。【００１８】
請求項１１の発明は、請求項１、請求項２又は請求項３の発明において、被変性物質を水、生鮮食品、魚、肉類、食用油、燃料油、エンジンオイル、アルコール、酒、繊維、木材、紙、衣類、植物、動物の何れか一つ又は二つ以上とするようにしたものである。
【発明の効果】
【００１９】
本願発明では、ＬＣ共振回路の一方の出力端子を接地すると共に、他方の非接地側出力端子に大地と絶縁して設置した導電体製電極板を接続し、前記ＬＣ共振回路に外部電磁波により誘導された誘導起電力ｖ’を前記接地側出力端子と非接地側出力端子間に印加して、前記誘導起電力ｖ’により導電体製電極板の電位を変動させて電場変動を生じさせ、導電体製電極板に接触固定又は導電体製電極板の近傍に配置した被変性物質を前記変動電場にさらしてその物性を変性させるようにしている。【００２０】
即ち、ＬＣ共振回路には、外部空間に存在する外部電磁波により高周波の起電力ｖ’が誘導され、この誘起起電力ｖ’が導電体製電極板に印加されることにより、導電体製電極板の電位が微弱に変動すると共に導電体製電極板の表面やその近傍の電場が変動し、導電体製電極板及びその上部に載置した被変性物質が変動電場にさらされることになる。【００２１】
また、請求項２及び請求項３に記載の整流素子を設けたものでは、導電体製電極板にマイナス方向の電位変動が加わることになり、ＬＣ共振回路から導電体製電極板へ電子が供給され、導電体製電極板の電子が増加すると共に、マイナス方向の電位変動が加わらない時には電子の一部が放電により消滅し、これによって導電体製電極板にはマイナス方向の電位変動を生ずることになる。【００２２】
上記導電体製電極板の電位変動により電場が変動すると、導電体製電極板を構成する素材の原子の外殻電子軌道に変動が生じ、これによって生じた陽子（プラスイオン）の振動に基づく量子波が放射されることになる。その結果、導電体製電極板やこれに固定した遠赤外線放射体層の分子や原子の振動が激しくなる。
同様に、電位変動に伴って導電体製電極板近傍の電場が変動すると、被変性物質が変動電場にさらされることになり、被変性物質を構成する分子や原子の集団が振動をくり返し、例えば水や液体の場合にはクラスターが小さくなる等により、被変性物質の物性が変性（改質）される。【００２３】
具体的には、ＬＣ共振回路の誘起起電力ｖ’の周波数が導電体製電極板や被変性物質の分子や原子の振動と共振すると、被変性物質の変性、例えば活性化等が促進され、これにより被変性物質の物性が変性（改質）されることになる。
また、マイナス方向の電場変動により電子が付加されることにより、被変性物質内の水分等の還元性が高まり、物質の酸化が防止される事になる。【００２４】
更に、導電体製電極板の上面に遠赤外線放射体層を設けた場合には、遠赤外線放射体層のエネルギー放射率が高まってエネルギー放射量が増加すると共に、遠赤外線放射エネルギーの吸収による熱運動等によって、被変性物質を構成する分子や原子の集団が激しく振動をくり返すことになる。このように、電場変動に相乗して遠赤外線放射エネルギーが加わることにより、被変性物質の物性の変性（改質）作用が強化されることになる。【００２５】
例えば、物質に電子が付加されることにより、物質の還元性が高まり、物質の酸化が仰制されてその耐久性が向上する。その結果、物質の鮮度を長期に亘って高鮮度に保持することができる。
また、燃料油等の場合には、電子の付加によって不飽和脂肪族の炭素の二重結合や三重結合が切断され、これに水素を添加して一重結合にできるので、容易に燃料油等の完全燃焼が可能となる。【００２６】
更に、水等の場合には、自由電子の大量添加によってその酸化還元電位を容易にマイナス側に引き下げることができ、健康に有益な還元水を大量且つ安価に生産することが出来る。
加えて、紙や木材、繊維等の天然素材でも容易に電子を付加することができ、これによりその耐久性や保温性が向上する。【００２７】
植物に電子を付加することにより、光合成が促進されて植物の成長が早まると共に、酸化が仰制されることにより、鮮度の保持期間や保存期間の延伸が可能となる。
又、動物の肉類に電子を付加することにより、家畜や食用動物の生体老化の進行が停滞して健康状態が改善されると共に、肉類の場合にはその鮮度を長期に亘って保持することができる。【００２８】
このように、本発明に係る無電源式物質変性方法は、電源装置を必要とすることなしに、しかも物質が固体、液体、気体であっても、あらゆる物質に対して高い変性作用を奏するものであり、実作動試験によってその高い効用が確認されている。【００２９】
しかし、本発明に係る無電源式物質変性方法の変性作用、即ち、物質の物性の変性若しくは改質が為されることについての理論的な解析は、未だ十分に行なわれていない。
従がって、電場変動に起因して無電源式物質変性方法が奏する物質の変性又は改質の原因や作用、機構については、現時点に於いても不明な点が多く存在するものの、本願発明に係る無電源式物質変性方法は、現実に実用に供され且つ高い実用的効用を奏するものである。【００３０】
又、被変性物質の種類や変性すべき物性の種類に応じて、前記ＬＣ共振回路の共振周波数を適宜に選定することにより、より効果的な変性又は改質が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明に係る無電源式物質変性方法の第１実施形態を示すブロック系統図である。
【図２】本発明の第２実施形態を示す説明図である。
【図３】本発明の第３実施形態を示す説明図である。
【図４】本発明の第４実施形態を示す説明図である。
【図５】従前の物質変性装置（水活性化処理装置）の概要説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、図面に基づいて本発明の各実施形態を説明する。
図１は、本発明に係る無電源式物質変性方法の第１実施形態を示すブロック系統図であり、水、生鮮食品、魚、肉類、食用油、燃料油、エンジンオイル、アルコール、酒、繊維、木材、紙、衣類、植物、動物の何れか一種又は複数種（以下、被変性物質と呼ぶ）の物性を変性又は改質する場合を示すものである。
【００３３】
図1を参照して、本発明に係る無電源式物質変性方法は、外部空間の空間電磁波を利用して所定の周波数の誘起起電力を出力する発信器に相当するＬＣ共振回路１０と、リード線７を介してこれに接続した導電体製電極板4とを備えた物質変性を用いて、非変性物質の変性（改質）処理が行なわれる。尚、図１では、前記導電体製電極板４の上面側に被変性物質８を積載することにより、前記導電体製電極板４を被変性物質８へ接触固定するようにしているが、前記導電体製電極板４の近傍に被変性物質８を配置固定するようにしても良い。
【００３４】
前記ＬＣ共振回路１０の一方の接続点９ａは、非接地側出力端子２ａへ接続されており、又、ＬＣ共振回路１０の他方の接続点９ｂは、接地側出力端子端子２ｂに接続されている。尚、端子２ｂは接地６されており、ＬＣ共振回路１０等は空間電磁波が流通自在なケース１ａ内に収納されている。
【００３５】
上記ＬＣ共振回路１０は、容量Ｃの可変により周波数２ＫＨｚ〜２０００ＫＨｚの外部空間に存在する外部電磁波に共振し、当該共振周波数の交番電圧ｖ’を誘起する。そして、前記共振周波数の誘起起電力（交番電圧）ｖ’が、非接地側出力端子２ａと接地側出力端子端子２ｂ間に出力される。
【００３６】
尚、図1においては、ＬＣ共振回路１０としてＬＣ並列共振回路を用いているが、これに代えて、図１の点線で示したようなＬＣ直列共振回路を用いることも可能である。
又、図１において、１はＬＣ共振回路１０を主体とする発信器、１ａはケース、４ａは端子、５は絶縁体製支持台、６は接地点、７はリード線、８は被変性物質、ｖ’は共振周波数の交番電圧、ｉは誘起起電力（交番電圧）ｖ’による電流、Ｒは安全抵抗、Ｃ’は漂遊容量である。
【００３７】
前記ＬＣ共振回路１０を同調させると、端子２ａ、２ｂ間に前記共振周波数の誘起起電力（交番電圧）ｖ’が発生し、リード線７と導電体製電極板４と漂遊容量Ｃ’を通して、交番電流ｉが流通する。
また、導電体製電極板４に交番電流ｉが流通することにより、その電位が変動するとともに電場が変動することになり、これによって被変性物質８の物性が、前述の通り活性化等の変性を受けることになる。
尚、前記ＬＣ共振回路１０の共振周波数は、２ＫＨｚ〜２０００ＫＨｚ程度が最適であることが確認されている。又、ＬＣ共振回路１０を主体とする発信器１そのものは公知であるため、ここではその詳細な説明を省略する。
【００３８】
図２は、本発明の第２実施形態を示すものであり、図1におけるＬＣ共振回路１０の接続点９ａと非接地側出力端子２ａとの間にＰＮ型ダイオード３を設け、ＬＣ共振回路１０からリード線７を通して導電体製電極板４の方向に電流が流通しないようにして、導電体製電極板４からリード線７を通してＬＣ共振回路１０へ半波整流波形の電流ｉが流れるようにしたものである。
【００３９】
また、図３は本発明の第３実施形態を示すものであり、２個のＰＮ型ダイオード３を用いて、導電体製電極板４からＬＣ共振回路１０へ流入する電流ｉを全波整流波形とするようにした点のみが、図２の実施例と異なるだけである。
【００４０】
尚、図２及び図３においては、上記電流ｉの流れ方向とは逆に、ＬＣ共振回路１０から導電体製電極板４側へリード線７を通して電子ｅが流入し、導電体製電極板４の電子量（マイナス電荷）が増加方向に変動することになり、これにより導電体製電極板４のマイナス電位が変動する。
【００４１】
また、ＰＮ型ダイオード３によって電流の流通が阻止されることにより、リード線７を通して電子ｅが導電体製電極板４へ供給されない間は、マイナス電荷（電子）の一部が放電により消滅して電子量が減少するため、これによっても導電体製電極板４のマイナス電位が変動する。
【００４２】
上述のように、導電体製電極板４に生じたマイナス電位の変動、即ち電子量の変動は、必然的に導電体製電極板4の電位変動や電場変動を生ずる。その結果、変動電場内にさらされた導電体製電極板4や被変性物質８を構成する原子の電子配列等が影響を受けて変化すると共に、前述の如く電子が付加されることで物質の物性が変性され、例えば水分の場合には、還元性が上昇して物質の酸化が仰制され、その結果、物質の変質や腐食が防止されることになる。
【００４３】
上記導電体製電極４の電位変動や電場変動が被変性物質８の物性を変性又は改質する点に関しては、前述の通り現時点においても理論的に完全に解明されているとは言えない実情にある。しかし、物性の変性又は改質等の効果は、何れも試験や実験によって現実に確認されているものである。
【実施例１】
【００４４】
ＬＣ共振共振回路の共振周波数２Ｋｈｚ〜２０００Ｋｈｚ，最大発信出力２ワットのものを用いると共に、導電体製電極板４を、金属粉を混練りしたゴム板製（１５０ｍｍ×３００ｍｍ×１０ｍｍ（厚さ）せとし、この上部に２０００ｃｃの水を合成樹脂製袋に入れて水平状に積載した。そして、６０分間の変性処理を行い、水の腐敗の進行状況を調査した。尚、ＬＣ共振共振回路１０の平均出力は、１．５ワットであった。【００４５】
上記変性処理を行った水と、変性処理を行わない水との腐敗の進行状況を比較した結果、後者（非変性処理水）では、５〜１０日以内に僅かな臭いや濁り等が現れてくるのに対して、前者（変性処理済水）では、１０〜２０日後でも臭いや濁りに全く異常の無いことが確認されている。尚、試験に供した原水は、何れも同一の水道水である。
【実施例２】
【００４６】
ＬＣ共振共振回路の共振周波数２Ｋｈｚ〜２０００Ｋｈｚ，最大発信出力２ワットのものを用いると共に、導電体製電極板４をステンレス鋼製（３００ｍｍ×３００ｍｍ×１００ｍｍ（深さ）とし、これを直径３０ｍｍΦ・長さ３００ｍｍの4本の雲母製絶縁体製架台５を用いて水平に支持した。そして、当該導電体製支持体４内にＡ重油２０００ｃｃを入れ、約４０分間の変性処理を行った。変性処理中のＬＣ共振共振回路１０の平均出力は、１．５ワットであった。
変性処理の完了後、処理後のＡ重油と改質前のＡ重油の発熱量を測定した。その結果、改質処理により、Ａ重油の発熱量が約０．４〜０．６％向上することが確認された。【００４７】
図４は、本発明の第４実施形態を示すものであり、図1における導電体製電極板４を、チタン合金製の金属板電極４の一面側（上面側）に遠赤外線選放射体層４ｂを形成した構成のものとしたものである。尚、当該第４実施形態のその他の構成は、導電体製電極板の構成を除いて、第１実施形態の場合と全く同一である。また、この第４実施形態の電極板４を第２〜第３実施形態に適用しても良いことは勿論である。【００４８】
上記遠赤外線放射体層４ｂを形成した電極４使用した場合には、当該電極４が変動電場内にさらされることにより、遠赤外線放射体層自体の活性化等による所謂遠赤外線効果が、電場変動による効果に相乗されることになり、被変性物質に対する変性作用が一層促進されて、高い変性度を得ることが出来る。【００４９】
本発明は上述の如く、導電体製電極４に電位変動や電場変動を発生させることにより、あらゆる被変性物質８の物性の変性又は改質を効率的に行え、優れた実用的効用を奏するものである。
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明は、水や食料品関係のみならず、農業、畜産業、醸造業、繊維産業、金属産業、化学品産業、薬品産業、燃料産業、医療産業等のあらゆる産業分野へ適用可能なものである。
【符号の説明】
【００５１】
１    発信器
１ａ  ケース
２ａ  非接地側出力端子
２ｂ  接地側出力端子
３    ＰＮ型ダイオード
４    導電体製電極板
４ａ  端子
４b   遠赤外線放射体層
５    絶縁体製支持台
６    接地点
７    リード線
８    被変性物質
９ａ  接続点
９ｂ  接続点
１０  ＬＣ共振回路（ＬＣ並列共振回路又はＬＣ直列共振回路）
ｅ    電子
ｉ    電流
ｖ’    誘導起電力
Ｃ    静電容量
Ｃ’   漂遊容量
Ｌ    コイル
Ｒ    安全抵抗
【図１】
2015121896.tif 000003
【図２】
2015121896.tif 000004
【図３】
2015121896.tif 000005
【図４】
2015121896.tif 000006
【図５】
2015121896.tif 000007
【手続補正書】
【提出日】平成26年11月10日(2014.11.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一方の出力端子を接地した共振周波数が２kＨｚ〜２０００kＨｚのＬＣ並列回路と、当該ＬＣ並列回路の他方の非接地側端子に直列に一端が接続されてＬＣ並列回路からの電流の流出を阻止する整流素子を備え、前記整流素子の他端を出力端子として外部電磁波により前記ＬＣ並列回路に誘導された誘導起電力ｖ’を出力する電源装置の出力端子に、リード線を介して被処理物質へ接触固定されるステンレス鋼製又はチタン合金製の導電体製支持体を接続し、前記電源装置からの出力電圧を前記導電体製支持体に印加することにより導電体製支持体の電位を変動するマイナス電位にして変動電場を生じさせ、導電体製支持体及びこれに接触固定した被変性物質を前記変動電場にさらして被変性物質を構成する原子の外殻電子軌道の電子に変化を与えてその電子量を変動させ、被変性物質に電子を付加すると共に被変性物質を構成する分子や原子の振動を強めることにより、被処理物質の物性を変性させることを特徴とする無電源式物質変性方法。
【請求項２】
整流素子をＰＮ型ダイオードとした請求項１に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項３】
導電体性電極板の被変性物質に対向する面に、遠赤外線放射体層を設ける構成とした請求項１に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項４】
導電体性電極板を絶縁材により支持固定するようにした請求項１に記載の無電源式物質変性方法。
【請求項５】
被変性物質を水、生鮮食品、魚、肉類、食用油、燃料油、エンジンオイル、アルコール、酒、繊維、木材、紙、衣類、植物、動物の何れかとするようにした請求項１に記載の電位変動式物質変性装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空間に存在する外部電磁波を利用して導電性電極板に微弱な電位変動や電界変動を発生させると共に、導電性電極板に直接又は間接的に接触させた物質の原子や分子及び電子の振動や運動状態に影響を与えることにより、物質の物性を変化させるようにした新規な無電源式物質変性方法に関するものであり、物質の酸化防止や食品の腐敗防止、ＬＥＤや太陽電池の光変換率向上、遠赤外線放体の放射率の向上、水の活性化、液体燃料の改質、気体の活性化、土壌の活性化、肥料の活性化、紙・木材等天然素材の耐久性向上、醸造等に於ける発酵率の向上、金属の腐食防止、悪臭発生の防止、人体の凝りや痛みの改善等を可能にした無電源式物質変性方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
水を活性化させることにより、化学的反応や有機物分解の促進、醸造発酵及び熟成時間の短縮、食品の腐敗防止、植物の成長促進、食品の味覚の向上等が可能なことは現実に実証されており、当該水の活性化技術を利用した物質変性（改質）技術は、広く実用に供されている。同様に、重油や軽油等の低質燃料を変性処理（改質処理）することにより、燃焼性能や発熱量を高めることができ、広く実用に供されている。
【０００３】
例えば、前記水の活性化技術としては、イ、遠赤外線放射体から放射された遠赤外線を水に吸収させる装置、ロ、水を磁化装置によって磁化処理する装置、ハ、水にミネラル類を溶解させたあと、当該ミネラル溶解水に交番電磁場をかける装置（特開平５−３３７４７５号）等が開発されている。
また、ニ、高周波磁場や電場内へ重油や軽油等を通し、その構成分子や原子のエネルギーレベルを高めることにより、燃料を改質して発熱量等を高める装置（特開平５−９８２７２号、特開平８−１８７４２８号、特開２０１１−１８３３７７号等）、ホ、電極と処理物間に高温のマルチアークを発生させ、マルチアークが生ずる振動エネルギー場により物質を変性、変質させる装置（特開平６−５５１８０号）等が開発されている。
【０００４】
図４は、上記マルチアークを用いた改質装置の概要を示すものであり、処理槽Ｔ内に被処理物（水）Ｗを充填すると共に、カーボン電極棒Ｂの先端部にマルチアークＭを発生させ、当該マルチアークＭの振動エネルギーやカーボン電極棒Ｂから放出された電子や炭素原子、炭素イオン等の作用によって、被処理物（水）Ｗを改質するようにしたものである。
尚、図４において、Ｔは処理槽本体、Ｗは被処理物（水）、Ｂはカーボン電極、Ｍはマルチアーク、Ｐは仕切板、Ｌは多孔２重壁容器、Ｑは活性化物質（木炭、活性炭）、Ｗｉは水入口、Ｗｏは処理水出口、ＡＣは３相交流電源である。
【０００５】
しかし、上記従前の物質の改質技術には、イ、物質の改質レベル（例えば、水の活性化レベル等）が低いうえ、大容量の電源設備や処理装置を必要とし、簡便に物質の改質処理が行えないこと、ロ、改質に要する設備の小型化、動力費や設備費の削減が図り難いこと、及び、ハ、改質に長時間を必要とすること等の問題が残されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平５−３３７４７５号
【特許文献２】特開平５−９８２７２号
【特許文献３】特開平８−１８７４２８号
【特許文献４】特開２０１１−１８３３７７号
【特許文献５】特開平６−５５１８０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、従前の水の活性化や燃料油の改質等のような物質の変性（改質）処理装置に於ける上述の如き問題を解決せんとするものであり、少量のエネルギー消費でもって高能率で物質の変性処理（例えば、水や液体燃料の改質、繊維等の改質、土壌や空気等気体の改質、食品の腐敗防止や鮮度保持性の改質、金属等の酸化防止の改質等）を行えるようにした構造の簡単な無電源式物質変性方法を提供することを発明の主目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１の発明は、一方の出力端子を接地した共振周波数が２kＨｚ〜２０００kＨｚのＬＣ並列回路と、当該ＬＣ並列回路の他方の非接地側端子に直列に一端が接続されてＬＣ並列回路からの電流の流出を阻止する整流素子を備え、前記整流素子の他端を出力端子として外部電磁波により前記ＬＣ並列回路に誘導された誘導起電力ｖ’を出力する電源装置の出力端子に、リード線を介して被処理物質へ接触固定されるステンレス鋼製又はチタン合金製の導電体製支持体を接続し、前記電源装置からの出力電圧を前記導電体製支持体に印加することにより導電体製支持体の電位を変動するマイナス電位にして変動電場を生じさせ、導電体製支持体及びこれに接触固定した被変性物質を前記変動電場にさらして被変性物質を構成する原子の外殻電子軌道の電子に変化を与えてその電子量を変動させ、被変性物質に電子を付加すると共に被変性物質を構成する分子や原子の振動を強めることにより、被処理物質の物性を変性させることを発明の基本構成とするものである。
【０００９】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、整流素子をＰＮ型ダイオードとしたものである。
【００１０】
請求項３の発明は、請求項１の発明において、導電体性電極板の被変性物質に対向する面に、遠赤外線放射体層を設ける構成としたものである。
【００１１】
請求項４の発明は、請求項１の発明において、導電体性電極板を絶縁材により支持固定するようにしたものである。
【００１２】
請求項５の発明は、請求項１の発明において、被変性物質を水、生鮮食品、魚、肉類、食用油、燃料油、エンジンオイル、アルコール、酒、繊維、木材、紙、衣類、植物、動物の何れかとするようにしたものである。
【発明の効果】
【００１３】
本願発明では、一方の出力端子を接地した共振周波数が２kＨｚ〜２０００kＨｚのＬＣ並列回路と、当該ＬＣ並列回路の他方の非接地側端子に直列に一端が接続されてＬＣ並列回路からの電流の流出を阻止する整流素子を備え、前記整流素子の他端を出力端子として外部電磁波により前記ＬＣ並列回路に誘導された誘導起電力ｖ’を出力する電源装置の出力端子に、リード線を介して被処理物質へ接触固定されるステンレス鋼製又はチタン合金製の導電体製支持体を接続し、前記電源装置からの出力電圧を前記導電体製支持体に印加することにより導電体製支持体の電位を変動するマイナス電位にして変動電場を生じさせ、導電体製支持体及びこれに接触固定した被変性物質を前記変動電場にさらして被変性物質を構成する原子の外殻電子軌道の電子に変化を与えてその電子量を変動させ、被変性物質に電子を付加すると共に被変性物質を構成する分子や原子の振動を強めることにより、被処理物質の物性を変性させるようにしている。
【００１４】
即ち、ＬＣ並列回路には、外部空間に存在する外部電磁波により高周波の起電力ｖ’が誘導され、この誘起起電力ｖ’の整流電圧（マイナス電位）が導電体製電極板に印加されることにより、導電体製電極板の電位が微弱に変動すると共に導電体製電極板の表面やその近傍の電場が変動し、導電体製電極板及びその上部に載置した被変性物質が変動電場にさらされることになる。
また、導電体製電極板にマイナス方向の電位変動が加わることにより、ＬＣ並列回路から導電体製電極板へ電子が供給され、導電体製電極板の電子が増加すると共に、マイナス方向の電位変動が加わらない時には電子の一部が放電により消滅し、これによって導電体製電極板にはマイナス方向の電位変動を生ずることになる。
【００１５】
上記導電体製電極板の電位変動により電場が変動すると、導電体製電極板を構成する素材原子の外殻電子軌道に変動が生じ、これによって生じた陽子（プラスイオン）の振動に基づく量子波が放射されることになる。その結果、導電体製電極板やこれに固定した遠赤外線放射体層の分子や原子の振動が激しくなる。
同様に、電位変動に伴って導電体製電極板近傍の電場が変動すると、被変性物質も変動電場にさらされることになり、被変性物質を構成する分子や原子の集団が振動をくり返し、例えば水や液体の場合にはクラスターが小さくなる等により、被変性物質の物性が変性（改質）される。
【００１６】
具体的には、ＬＣ並列回路の誘起起電力ｖ’の周波数が導電体製電極板や被変性物質の分子や原子の振動と共振すると、被変性物質の変性、例えば活性化等が促進され、これにより被変性物質の物性が変性（改質）されることになる。
また、マイナス方向の電場変動により電子が付加されることにより、被変性物質内の水分等の還元性が高まり、物質の酸化が防止される事になる。
【００１７】
更に、導電体製電極板の上面に遠赤外線放射体層を設けた場合には、遠赤外線放射体層のエネルギー放射率が高まってエネルギー放射量が増加すると共に、遠赤外線放射エネルギーの吸収による熱運動等によって、被変性物質を構成する分子や原子の集団が激しく振動をくり返すことになる。このように、電場変動に相乗して遠赤外線放射エネルギーが加わることにより、被変性物質の物性の変性（改質）作用が強化されることになる。
【００１８】
例えば、物質に電子が付加されることにより、物質の還元性が高まり、物質の酸化が仰制されてその耐久性が向上する。その結果、物質の鮮度を長期に亘って高鮮度に保持することができる。
また、燃料油等の場合には、電子の付加によって不飽和脂肪族の炭素の二重結合や三重結合が切断され、これに水素を添加して一重結合にできるので、容易に燃料油等の完全燃焼が可能となる。
更に、水等の場合には、自由電子の大量添加によってその酸化還元電位を容易にマイナス側に引き下げることができ、健康に有益な還元水を大量且つ安価に生産することが出来る。
加えて、紙や木材、繊維等の天然素材でも容易に電子を付加することができ、これによりその耐久性や保温性が向上する。
植物に電子を付加することにより、光合成が促進されて植物の成長が早まると共に、酸化が仰制されることにより鮮度の保持期間や保存期間の延伸が可能となる。
又、動物の肉類に電子を付加することにより、家畜や食用動物の生体の老化の進行が停滞して健康状態が改善されると共に、肉類の場合にはその鮮度を長期に亘って保持することができる。
【００１９】
このように、本発明に係る無電源式物質変性方法は、電源を必要とすることなしに、しかも物質が固体、液体、気体であっても、あらゆる物質に対して高い変性作用を奏するものであり、実作動試験によってその高い効用が確認されている。
但し、本発明に係る無電源式物質変性方法の変性作用、即ち、物質の物性の変性若しくは改質が為されることについての理論的な解析は、未だ十分に行なわれていない。
従がって、電場変動に起因して無電源式物質変性方法が奏する物質の変性又は改質の原因や作用、機構については、現時点に於いても不明な点が多く存在する。しかし、本願発明に係る無電源式物質変性方法は、現実に高い実用的効用を奏するものである。
【００２０】
又、被変性物質の種類や変性すべき物性の種類に応じて、前記ＬＣ並列回路の共振周波数を適宜に選定することにより、より効果的な変性又は改質が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明に係る無電源式物質変性方法の第１実施形態を示すブロック系統図である。
【図２】本発明の第２実施形態を示す説明図である。
【図３】本発明の第３実施形態を示す説明図である。
【図４】従前の物質変性装置（水活性化処理装置）の概要説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、図面に基づいて本発明の各実施形態を説明する。
図１は、本発明に係る無電源式物質変性方法の第１実施形態を示すブロック系統図であり、水、生鮮食品、魚、肉類、食用油、燃料油、エンジンオイル、アルコール、酒、繊維、木材、紙、衣類、植物、動物の何れか一種又は複数種（以下、被変性物質と呼ぶ）の物性を変性又は改質する場合を示すものである。
【００２３】
図1を参照して、本発明に係る無電源式物質変性方法は、外部空間の空間電磁波を利用して所定の周波数の誘起起電力を出力する発信器に相当するＬＣ並列回路１０と、リード線７を介してこれに接続した導電体製電極板4とを備えた物質変性装置を用いて、非変性物質の変性（改質）処理が行なわれる。尚、図１では、前記導電体製電極板４の上面側に被変性物質８を積載することにより、前記導電体製電極板４を被変性物質８へ接触固定するようにしているが、前記導電体製電極板４の近傍に被変性物質８を配置固定するようにしても良い。
【００２４】
前記ＬＣ並列回路１０の一方の接続点９ａは、非接地側出力端子２ａへ接続されており、又、ＬＣ並列回路１０の他方の接続点９ｂは、接地側出力端子２ｂに接続されている。尚、端子２ｂは接地６されており、ＬＣ並列回路１０等は空間電磁波が流通自在なケース１ａ内に収納されている。
【００２５】
上記ＬＣ並列回路１０は、容量Ｃの可変により周波数２ＫＨｚ〜２０００ＫＨｚの外部空間に存在する外部電磁波に共振し、当該共振周波数の交番電圧ｖ’を誘起する。そして、前記共振周波数の誘起起電力（交番電圧）ｖ’が、非接地側出力端子２ａと接地側出力端子２ｂ間に出力される。
尚、図1において、１はＬＣ並列回路１０を主体とする発信器、１ａはケース、４ａは端子、５は絶縁体製支持台、６は接地点、７はリード線、８は被変性物質、ｖ’は共振周波数の交番電圧、ｉは誘起起電力（交番電圧）ｖ’による電流、Ｒは安全抵抗、Ｃ’は漂遊容量、Ｒ０は接地抵抗である。
【００２６】
前記ＬＣ並列回路１０を同調させると、端子２ａ、２ｂ間に前記共振周波数の誘起起電力（交番電圧）ｖ’が発生し、リード線７と導電体製電極板４と漂遊容量Ｃ’及び接地抵抗Ｒ０等を通して、交番電流ｉが流通する。
また、導電体製電極板４に交番電流ｉが流通することにより、その電位が変動するとともに電場が変動することになり、これによって被変性物質８の物性が、前述の通り活性化等の変性を受けることになる。
尚、前記前記ＬＣ並列回路１０の共振周波数は、２ＫＨｚ〜２０００ＫＨｚ程度が最適であることが確認されている。又、ＬＣ並列回路１０を主体とする発信器１そのものは公知であるため、ここではその詳細な説明を省略する。
【００２７】
図２は、本発明の第２実施形態を示すものであり、図1におけるＬＣ並列回路１０の接続点９ａと非接地側出力端子２ａとの間にＰＮ型ダイオード３を設け、ＬＣ並列回路１０からリード線７を通して導電体製電極板４の方向に電流が流通しないようにして、導電体製電極板４からリード線７を通してＬＣ並列回路１０へ半波整流波形の電流ｉが流れるようにしたものである。
尚、２個のＰＮ型ダイオード３を用いて、導電体製電極板４からＬＣ並列回路１０へ流入する電流ｉを全波整流波形とするようにしてもよいことは、勿論である。
【００２８】
尚、図２においては、上記電流ｉの流れ方向とは逆に、ＬＣ並列回路１０から導電体製電極板４側へリード線７を通して電子ｅが流入し、導電体製電極板４の電子量（マイナス電荷）が増加方向に変動することになり、これにより導電体製電極板４のマイナス電位が変動する。
【００２９】
また、ＰＮ型ダイオード３によって電流の流通が阻止されることにより、リード線７を通して電子ｅが導電体製電極板４へ供給されない間は、マイナス電荷（電子）の一部が放電により消滅して電子量が減少するため、これによっても導電体製電極板４のマイナス電位が変動する。
【００３０】
上述のように、導電体製電極板４に生じたマイナス電位の変動、即ち電子量の変動は、必然的に導電体製電極板4の電位変動や電場変動を生ずる。その結果、変動電場内にさらされた導電体製電極板4や被変性物質８を構成する原子の電子配列等が影響を受けて変化すると共に、前述の如く電子が付加されることで物質の物性が変性され、例えば水分の場合には、還元性が上昇して物質の酸化が仰制され、その結果、物質の変質や腐食が防止されることになる。
【００３１】
上記導電体製電極４の電位変動や電場変動が被変性物質８の物性を変性又は改質する点に関しては、前述の通り現時点においても理論的に完全に解明されているとは言えない実情にある。しかし、物性の変性又は改質等の効果は、何れも試験や実験によって確認されているものである。
【実施例１】
【００３２】
ＬＣ並列回路の共振周波数２Ｋｈｚ〜２０００Ｋｈｚ，最大発信出力３ワットのものを用いると共に、導電体製電極板４を金属粉を混練りしたゴム板（１５０ｍｍ×３００ｍｍ×１０ｍｍ（厚さ）とし、この上部に２０００ｃｃの水を合成樹脂製袋に入れて水平状に積載した。そして、６０分間の変性処理を行い、水の腐敗の進行状況を調査した。尚、ＬＣ並列回路１０の平均出力は、２ワットであった。
【００３３】
上記変性処理を行った水と、変性処理を行わない水との腐敗の進行状況を比較した結果、後者（非変性処理水）では、５〜１０日以内に僅かな臭いや濁り等が現れてくるのに対して、前者（変性処理済水）では、１０〜２０日後でも臭いや濁りに全く異常の無いことが確認されている。尚、試験に供した原水は、何れも同一の水道水である。
【実施例２】
【００３４】
ＬＣ並列回路の共振周波数２Ｋｈｚ〜２０００Ｋｈｚ，最大発信出力３ワットのものを用いると共に、導電体製電極板４をステンレス鋼製（３００ｍｍ×３００ｍｍ×１００ｍｍ（深さ）とし、これを直径３０ｍｍΦ・長さ３００ｍｍの4本の雲母製絶縁体製架台５を用いて水平に支持した。そして、当該導電体製支持体４内にＡ重油２０００ｃｃを入れ、約４０分間の変性処理を行った。変性処理中のＬＣ並列共振回路１０の平均出力は、１．５ワットであった。
変性処理の完了後、処理後のＡ重油と改質前のＡ重油の発熱量を測定した。その結果、改質処理により、Ａ重油の発熱量が約０．４〜０．６％向上することが確認された。
【００３５】
図３は、本発明の第３実施形態を示すものであり、図1における導電体製電極板４を、チタン合金製の金属板電極４の一面側（上面側）に遠赤外線選放射体層４ｂを形成したものにしたものである。尚、当該第３実施形態のその他の構成は、第１実施形態の場合と全く同一であり、また、この第３実施形態の電極板４を第２〜第２実施形態に適用しても良いことは勿論である。
【００３６】
上記遠赤外線放射体層４ｂを形成した電極４使用した場合には、当該電極４が変動電場内にさらされることにより、遠赤外線放射体層自体の活性化等による所謂遠赤外線効果が、電場変動による効果に相乗されることになり、被変性物質に対する変性作用が一層促進されて、高い変性度を得ることが出来る。
【００３７】
本発明は上述の如く、導電体製電極４に電位変動や電場変動を発生させることにより、あらゆる被変性物質８の物性の変性又は改質を効率的に行え、優れた実用的効用を奏するものである。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明は、水や食料品関係のみならず、農業、畜産業、醸造業、繊維産業、金属産業、化学品産業、薬品産業、燃料産業、医療産業等のあらゆる産業分野へ適用可能なものである。
【符号の説明】
【００３９】
１    発信器
１ａ  ケース
２ａ  非接地側出力端子
２ｂ  接地側出力端子
３    ＰＮ型ダイオード
４    導電体製電極板
４ａ  端子
４ｂ  遠赤外線放射体層
５    絶縁体製支持台
６    接地点
７    リード線
８    被変性物質
９ａ  接続点
９ｂ  接続点
１０  ＬＣ並列回路
ｅ    電子
ｉ    電流
ｖ’    誘導起電力
Ｃ    静電容量
Ｃ’   漂遊容量
Ｌ    コイル
Ｒ    安全抵抗
Ｒ０  接地用抵抗
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2015121896.tif 000008
【図２】
2015121896.tif 000009
【図３】
2015121896.tif 000010
【図４】
2015121896.tif 000011
【国際調査報告】
2015121896.tif 000012
2015121896.tif 000013
2015121896.tif 000014
2015121896.tif 000015