(57)【要約】Ｐ２Ｐグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と第２の通信方式による無線通信とを行うことができる複数のノードを含む無線通信ネットワークにおいて、第１のＰ２Ｐグループのアクセスポイントとして動作する第１のオーナノードは、第２の通信方式による無線通信を使用して、第１の通信方式によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のＰ２Ｐグループを発見し、第２のＰ２Ｐグループが第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う。
2016103555.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と第２の通信方式による無線通信とを行うことができる複数のノードを含む無線通信ネットワークにおける通信方法であって、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する第１のオーナノードが、前記第２の通信方式による無線通信を使用して、前記第１の通信方式によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見し、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う
通信方法。
【請求項２】
ピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と第２の通信方式による無線通信とを行うことができる複数のノードを含む無線通信ネットワークにおける通信システムであって、
アクセスポイントとして動作する第１のオーナノードとクライアントノードとを有する第１のピアツーピアグループと、
アクセスポイントとして動作する第２のオーナノードとクライアントノードとを有する第２のピアツーピアグループとを有し、
前記第１のオーナノードが、前記第２の通信方式による無線通信を使用して、前記第１の通信方式によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する前記第２のピアツーピアグループを発見し、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う
通信システム。
【請求項３】
無線端末であって、
他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による第１の無線通信部と、
第２の通信方式による第２の無線通信部と、
自動接続制御部と
を有し、
前記自動接続制御部は、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する場合、前記第２の無線通信部を使用して、前記第１の無線通信部によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見する第１の機能と、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測する第２の機能と、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う第３の機能と、を有する
無線端末。
【請求項４】
前記自動接続制御部は、前記グループ再構成では、前記第１のピアツーピアグループに属する１つあるいは複数のクライアントノードをデリバリノードとして選択し、前記選択したデリバリノードに前記第２のピアツーピアグループへの接続を指示して前記第１のピアツーピアグループから離脱させる
請求項３に記載の無線端末。
【請求項５】
前記自動接続制御部は、前記第２のピアツーピアグループに接続した後に前記第２のピアツーピアグループから離脱した前記デリバリノードを、前記第１のピアツーピアグループに再び接続する
請求項４に記載の無線端末。
【請求項６】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループに属するクライアントノードと前記第２のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作するノードとが接近する最短距離を予測し、該予測した距離に基づいて前記デリバリノードを決定する
請求項４または５に記載の無線端末。
【請求項７】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループに属するクライアントノードと前記第２のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作するノードとが前記第１の無線通信方式により定まる所定距離以下で接近する時間長を予測し、該予測した時間長に基づいて前記デリバリノードを決定する
請求項４または５に記載の無線端末。
【請求項８】
前記自動接続制御部は、前記グループ再構成では、前記第１のピアツーピアグループに属する１つあるいは複数のクライアントノードを一時的に離脱させる
請求項３に記載の無線端末。
【請求項９】
前記自動接続制御部は、前記第２のピアツーピアグループから離脱して前記第１の通信可能範囲内に移動してきたデリバリノードを前記第１のピアツーピアグループに接続する
請求項８に記載の無線端末。
【請求項１０】
前記自動接続制御部は、前記１つあるいは複数のクライアントノードの一時的な離脱は、前記第１のピアツーピアグループの接続クライアント数が上限に達している場合に限定して実行する
請求項８または９に記載の無線端末。
【請求項１１】
前記自動接続制御部は、特定の条件が発生したときに、前記離脱した前記クライアントノードを前記第１のピアツーピアグループに再び接続する
請求項８乃至１０の何れかに記載の無線端末。
【請求項１２】
前記特定の条件は、前記クライアントノードを離脱させてから一定時間が経過することである
請求項１１に記載の無線端末。
【請求項１３】
前記特定の条件は、前記クライアントノードの離脱後、前記第１のピアツーピアグループの端末数が一旦増加してから再び減少することである
請求項１１に記載の無線端末。
【請求項１４】
前記自動接続制御部は、前記グループ再構成では、前記第１のピアツーピアグループに属するノードに対して、前記第２のピアツーピアグループへの接続を指示した後、前記第１のピアツーピアグループを解体する
請求項３に記載の無線端末。
【請求項１５】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループの解体は、前記第１のピアツーピアグループのメンバ数と前記第２のピアツーピアグループのメンバ数との合計が、予め定められた１ピアツーピアグループ当たりの最大メンバ数以下の場合に限定して実行する
請求項１４に記載の無線端末。
【請求項１６】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループの解体は、前記第２のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作するノードが、前記第１のピアツーピアグループの全てのノードの前記第１の通信方式によって定まる通信可能範囲内に移動してくる可能性がある場合に限定して実行する
請求項１４に記載の無線端末。
【請求項１７】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループおよび前記第２のピアツーピアグループの何れを解体するかを、前記第２の無線通信部を通じて前記第２のピアツーピアグループのグループオーナと交渉して決定する
請求項１４乃至１６の何れかに記載の無線端末。
【請求項１８】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループおよび前記第２のピアツーピアグループの何れを解体するかを、前記第２の無線通信部を通じて前記第２のピアツーピアグループのグループオーナと交換した情報に基づいて決定する
請求項１４乃至１６の何れかに記載の無線端末。
【請求項１９】
前記自動接続制御部は、前記グループ再構成では、自ノード以外のノードがアクセスポイントとして動作するオーナノードになり、自ノードがデリバリノードになるように、前記第１のピアツーピアグループを再構成する
請求項３に記載の無線端末。
【請求項２０】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループの再構成は、前記第１のピアツーピアグループに属するノードのうち前記第２のピアツーピアグループのグループオーナに最も近くに接近するノードが自ノードであると予測する場合に限定して実行する
請求項１９に記載の無線端末。
【請求項２１】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループの再構成は、前記第１のピアツーピアグループに属するノードのうち前記第２のピアツーピアグループのグループオーナとの間で最も長い時間に亘って前記第１の無線通信部による通信を行えるノードが、自ノードであると予測する場合に限定して実行する
請求項１９に記載の無線端末。
【請求項２２】
他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による第１の無線通信部と、第２の通信方式による第２の無線通信部とを有する無線端末の通信制御方法であって、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する場合、前記第２の無線通信部を使用して、前記第１の無線通信部によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見し、
前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、
前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う
無線端末の通信制御方法。
【請求項２３】
コンピュータを、
他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による第１の無線通信部と、
第２の通信方式による第２の無線通信部と、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する場合、前記第２の無線通信部を使用して、前記第１の無線通信部によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見する第１の機能と、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測する第２の機能と、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う第３の機能と、を有する自動接続制御部と、
して機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ピアツーピア（以下「Ｐ２Ｐ」と記す）で相互に無線接続可能な無線端末（Ｐ２Ｐ端末）、その通信制御方法およびプログラム、通信方法、通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、広帯域化、セキュリティ強化等の観点から、端末間通信方式としてのＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔが注目されている。それ以前のＷｉ−Ｆｉネットワークが特定のデバイスをアクセスポイント（ＡＰ）としたインフラストラクチャモードで動作するのに対して、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに準拠したネットワークでは、特定のデバイスではなく任意のＰ２Ｐ端末がグループオーナ（Ｇｒｏｕｐ  Ｏｗｎｅｒ）となることで、そのグループ内での通信を可能にする（例えば非特許文献１参照）。グループオーナはグループのアクセスポイントとして動作するＰ２Ｐ端末であり、当該グループの親として、他のＰ２Ｐ端末を子（クライアント）とするグループを形成することができる。【０００３】
このように形成されたＰ２Ｐグループ内においては、インターネット等に接続することなく端末間でデータの共有およびデータの高速転送が可能となり、特にＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔでは強固なセキュリティプロトコルがサポートされたことで従来のアドホックモード（ＩＢＳＳ:Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｂａｓｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔなど）に比べて高いセキュリティを実現することができる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｗｉ−Ｆｉピアツーピア技術仕様バージョン１．１（Ｗｉ−Ｆｉ  Ａｌｌｉａｎｃｅ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｃｏｍｉｔｔｅｅ  ＰＳＰ  Ｔａｓｋ  Ｇｒｏｕｐ，Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ（Ｐ２Ｐ）Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｖｅｒｓｉｏｎ  １．１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述した無線Ｐ２Ｐネットワークでは、各グループが独立に形成され動作するために、データ共有がグループ内に限定される。また、一般に、一つのグループの最大端末数には物理的な上限がある。例えば、上述したＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを安価な無線ＬＡＮデバイスを用いて実現する場合、そのグループの台数はデバイスがサポートする上限の５台〜１０台程度に制限される。このようなグループサイズの制限は、メッセージの共有を一つのグループ内の端末だけに限定することとなり、複数のグループを含むより大きなネットワークでの情報共有を阻害する。上述した無線Ｐ２Ｐネットワークでは、たとえば、緊急性を有する災害情報、交通情報、ＳＯＳ信号あるいは音声信号などを局所的なグループを超えて通知することができない。【０００６】
本発明の目的は、上述した課題、すなわち無線Ｐ２Ｐネットワークではグループ間の情報伝達は困難である、という課題を解決する通信方法、通信システム、無線端末、およびその通信制御方法ならびにプログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施形態に係る通信方法は、
ピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と第２の通信方式による無線通信とを行うことができる複数のノードを含む無線通信ネットワークにおける通信方法であって、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する第１のオーナノードが、前記第２の通信方式による無線通信を使用して、前記第１の通信方式によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見し、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う。【０００８】
本発明の他の実施形態に係る通信システムは、
ピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と第２の通信方式による無線通信とを行うことができる複数のノードを含む無線通信ネットワークにおける通信システムであって、
アクセスポイントとして動作する第１のオーナノードとクライアントノードとを有する第１のピアツーピアグループと、
アクセスポイントとして動作する第２のオーナノードとクライアントノードとを有する第２のピアツーピアグループとを有し、
前記第１のオーナノードが、前記第２の通信方式による無線通信を使用して、前記第１の通信方式によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する前記第２のピアツーピアグループを発見し、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う。【０００９】
本発明の他の実施形態に係る無線端末は、
無線端末であって、
他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による第１の無線通信部と、
第２の通信方式による第２の無線通信部と、
自動接続制御部と
を有し、
前記自動接続制御部は、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する場合、前記第２の無線通信部を使用して、前記第１の無線通信部によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見する第１の機能と、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測する第２の機能と、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う第３の機能と、を有する。【００１０】
本発明の他の実施形態に係る無線端末の通信制御方法は、
他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による第１の無線通信部と、第２の通信方式による第２の無線通信部とを有する無線端末の通信制御方法であって、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する場合、前記第２の無線通信部を使用して、前記第１の無線通信部によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見し、
前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、
前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う。【００１１】
本発明の他の実施形態に係るプログラムは、
コンピュータを、
他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による第１の無線通信部と、
第２の通信方式による第２の無線通信部と、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する場合、前記第２の無線通信部を使用して、前記第１の無線通信部によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見する第１の機能と、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測する第２の機能と、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う第３の機能と、を有する自動接続制御部と、
して機能させる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明は上述した構成を有するため、第１および第２のピアツーピアグループ間でデリバリノードを介して情報を伝達することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る通信システムのブロック図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る通信システムの動作を示すフローチャートである。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る通信システムを構成するノード（無線端末）のブロック図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係る通信システムを構成するノードが記憶する接続ノードリストの一例を示す図である。
【図５】本発明の第１の実施形態に係る通信システムを構成するノードが記憶するグループ情報の一例を示す図である。
【図６】本発明の第１の実施形態に係る通信システムを構成するノードが記憶するノード情報の一例を示す図である。
【図７】本発明の第１の実施形態に係る通信システムが自動接続で用いるＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの接続フローを示す図である。
【図８】本発明の第１の実施形態に係る通信システムがデバイス発見で用いるＤＥＶＩＣＥ  ＤＩＳＣＯＶＥＲＹの動作フローを示す図である。
【図９】本発明の第１の実施形態に係る通信システムが既存グループの発見で用いるＤＥＶＩＣＥ  ＤＩＳＣＯＶＥＲＹの動作フローを示す図である。
【図１０】本発明の第１の実施形態に係る通信システムが自動接続で用いるＧＯ  ＮＥＧＯＴＩＡＴＩＯＮの動作フローを示す図である。
【図１１】本発明の第１の実施形態に係る通信システムが自動接続で用いるＰＲＯＶＩＳＩＯＮ  ＤＩＳＣＯＶＥＲＹの動作フローを示す図である。
【図１２】本発明の第１の実施形態に係る通信システムが自動接続で用いるＩＮＶＩＴＡＴＩＯＮの動作フローを示す図である。
【図１３】本発明の第１の実施形態に係る通信システムが自動接続で用いるノードの離脱の動作フローを示す図である。
【図１４】本発明の第１の実施形態に係る通信システムを構成するノード（無線端末）の動作フローを示す図である。
【図１５】本発明の第１の実施形態において、デリバリノードを送り出す側のグループのＧＯノードが他のグループを発見し、それらが所定の範囲に移動してくるまでの最短時間を予測する方法の説明図である。
【図１６】本発明の第１の実施形態において、デリバリノードを受け入れる側のグループのＧＯノードが他のグループを発見し、それらが所定の範囲に移動してくるまでの最短時間を予測する方法の説明図である。
【図１７】本発明の第２の実施形態に係る通信システムのブロック図である。
【図１８】本発明の第２の実施形態に係る通信システムの動作を示すフローチャートである。
【図１９】本発明の第２の実施形態においてグループの再構成がデリバリノードによる情報共有に及ぼす影響を視覚的に示す図である。
【図２０】本発明の第２の実施形態に係る通信システムを構成するノード（無線端末）の動作フローを示す図である。
【図２１】本発明の第３の実施形態に係る通信システムのブロック図である。
【図２２】本発明の第３の実施形態に係る通信システムの動作を示すフローチャートである。
【図２３】本発明の第３の実施形態に係る通信システムを構成するノード（無線端末）の動作フローを示す図である。
【図２４】サーバを介してノード間で位置情報通知メッセージを送受信する実施形態の説明図である。
【図２５】走行中道路の曲率を活用して、発見したグループが所定の範囲に移動してくる可能性の有無および移動してくるまでの最短時間を予測する例を示す図である。
【図２６】目的地から割り出した経路を活用して、発見したグループが所定の範囲に移動してくる可能性の有無および移動してくるまでの最短時間を予測する例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
次に本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。
[第１の実施形態]
本実施形態では、一方のグループに属する１つまたは複数のクライアントをデリバリノードとして切り離して他方のグループに接続することにより、デリバリノードを通じて情報を転送する。また、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のデバイス・ディスカバリ・プロシージャによって一方のグループが他方のグループを発見できる範囲、即ち通信可能範囲は狭い。このため、例えば車両などの移動体に搭載されたノードによって構成されるグループ同士が高速にすれ違う状況では、一方のグループが他方のグループを発見した時点で速やかにデリバリノードを切り離したとしても、この切り離しを行っている間にデリバリノードと他方のグループとが遠くに離れてしまってデリバリノードを他方のグループに接続させるのは困難になる。さらにデリバリノードを受け入れる他方のグループは、既にメンバ数の上限に達していれば、デリバリノードが接続できるように既存のノードを一時的に切り離す必要がある。しかし、そのような切り離しを他のグループがＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様の通信可能範囲に入った時点で開始すると、切り離しを行っている間にグループ間が遠くに離れてしまい、デリバリノードを通じて情報を転送することは困難になる。本実施形態では、このような課題も解決する。
【００１５】
図１を参照すると、本発明の第１の実施形態にかかる通信システムは、複数のノードＮ１１〜Ｎ２１から構成される。各々のノードＮ１１〜Ｎ２１は、自動車などの車両に搭載された移動無線端末である。各々のノードＮ１１〜Ｎ２１は、ピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と、それとは相違する第２の通信方式による無線通信とを行うことができる。第１の通信方式は、例えばＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔであり、第２の通信方式は、例えば３ＧやＬＴＥといったセルラー通信である。なお、第１の通信方式は、他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる通信方式であれば、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに限定されない。また、第２の通信方式は、第１の通信方式に比較して遠距離通信が可能な無線通信方式であれば、セルラー通信に限定されない。
【００１６】
図１では、複数のノードＮ１１〜Ｎ２１が第１の通信方式によって２つのピアツーピアグループＧ１、Ｇ２（以下、単にグループと記す）を構成している。グループＧ１は、ノードＮ１１が親（グループオーナ）となって形成され、ノードＮ１２〜Ｎ１５がその子（クライアント）である。またグループＧ２は、ノードＮ１６がグループオーナとなって形成され、ノードＮ１７〜Ｎ２１がそのクライアントである。さらに、グループＧ１でデータＤ１が、グループＧ２でデータＤ２がそれぞれ共有されている。また、グループＧ１のノードＮ１１〜Ｎ１５は矢印Ａ１で示される方向に一緒に移動し、グループＧ２のノードＮ１６〜Ｎ２１は矢印Ａ１とは反対の矢印Ａ２で示される方向に一緒に移動している。このような場面は、例えば、グループＧ１のノードＮ１１〜Ｎ１５が搭載された５台の車両が隊列を成して道路上を走行し、その道路の反対車線をグループＧ２のノードＮ１６〜Ｎ２１が搭載された６台の車両が隊列を成して走行しているときなどに現れる。
【００１７】
ここで、１つのグループオーナ（以下、ＧＯと記す）に接続できるクライアントノードの最大数を説明の便宜上、５とする。このような制限の下では、グループＧ２のＧＯノードＮ１６に既に５台のクライアントノードＮ１７〜Ｎ２１が接続されているので、ＧＯノードＮ１６にはそれ以上、新たなノードは接続できない。
【００１８】
図２は本実施形態に係る通信システムの動作を示すフローチャートである。以下、図２を参照して、本実施形態に係る通信システムにおいて、グループＧ１とグループＧ２との間で共有情報を転送する動作について説明する。本実施形態では、メンバ数が上限に達していないグループＧ１はデリバリノードを送り出す側のグループとして動作し、メンバ数が上限に達しているグループＧ２はデリバリノードを受け付ける側のグループとして動作する例について説明するが、双方のグループからデリバリノードを送り出すようにすることも可能である。
【００１９】
グループＧ１、Ｇ２が形成されている状態において、デリバリノードを送り出す側のグループＧ１のＧＯノードＮ１１は、第１の通信方式によって定まるグループＧ１の通信可能範囲の外側に存在する第２のグループＧ２を発見すると、この第２のグループＧ２のＧＯノードがグループＧ１のクライアントの通信可能範囲に移動してくるまでに要する最短時間を予測する（ステップＳ１）。
【００２０】
次に、グループＧ１のＧＯノードＮ１１は、予測した時間が経過する前に、グループＧ１のクライアントノードＮ１５をデリバリノードに選択し、グループＧ２に接続するように指示してグループＧ１から離脱させる（ステップＳ２）。ここでは、１つのクライアントノードをデリバリノードにしたが、複数のクライアントノードをデリバリノードにしてもよい。
【００２１】
他方、デリバリノードを受け入れる側のグループＧ２のＧＯノードＮ１６は、第１の通信方式によって定まるグループＧ２の通信可能範囲の外側に存在する第１のグループＧ１を発見すると、この第１のグループＧ１のクライアントノードがグループＧ２のＧＯノードの通信可能範囲に移動してくるまでに要する最短時間を予測する（ステップＳ３）。
【００２２】
次に、グループＧ２のＧＯノードＮ１６は、予測した時間が経過する前に、グループＧ１とグループＧ２との間でデリバリノードを通じて情報を転送するのに備えて、グループ再構成を行う。具体的には、グループＧ２のＧＯノードＮ１６は、予測した時間が経過する前に、デリバリノードＮ１５を新たに接続し得るようにするために、グループＧ２に既に接続しているクライアントノードＮ２１を一時的にグループＧ２から離脱させ、接続クライアント数を減少させておく（ステップＳ４）。ここでは、１つのクライアントノードを一時的に離脱させたが、複数のクライアントノードを一時的に離脱させるようにしてよい。
【００２３】
このようにグループＧ１、Ｇ２が第１の通信方式によって定まる通信可能最大距離以下に接近する前に、グループＧ１はデリバリノードの離脱を完了し、またグループＧ２は接続メンバ数を上限より少ない状態にしておく。
【００２４】
続いて、グループＧ１、Ｇ２が第１の通信方式によって定まる通信可能最大距離以下に接近したときの動作を説明する。
【００２５】
グループＧ１から離脱したデリバリノードＮ１５は、例えばＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のデバイス・ディスカバリ・プロシージャによってグループＧ２のＧＯノードＮ１６を発見すると、ＧＯノードＮ１６に接続し、ＧＯノードＮ１６との間で共有情報を転送する（ステップＳ５）。具体的には、デリバリノードＮ１５は、データＤ１をＧＯノードＮ１６へ送信し、ＧＯノードＮ１６は、データＤ２をデリバリノードＮ１５へ送信する。これにより、グループＧ１で共有されていたデータＤ１をグループＧ２のＧＯノードＮ１６が取得することができる。またＧＯノードＮ１６から更にクライアントノードＮ１７〜Ｎ２０へデータＤ１を転送することにより、グループＧ１で共有されていたデータＤ１をクライアントノードＮ１７〜Ｎ２０が取得できる。
【００２６】
その後、デリバリノードＮ１５は、グループＧ２を離脱して、グループＧ１のＧＯノードＮ１１に再接続し、ＧＯノードＮ１１との間で情報を転送する（ステップＳ６）。具体的には、デリバリノードＮ１５は、データＤ２をＧＯノードＮ１１へ送信する。これにより、グループＧ２で共有されていたデータＤ２をグループＧ１のＧＯノードＮ１１が取得することができる。またＧＯノードＮ１１から更にクライアントノードＮ１２〜Ｎ１４へデータＤ２を転送することにより、グループＧ２で共有されていたデータＤ２をクライアントノードＮ１２〜Ｎ１４が取得できる。
【００２７】
一方、グループＧ２から一時的に離脱していたクライアントノードＮ２１は、デリバリノードＮ１５がグループＧ２から離脱すると、グループＧ２のＧＯノードＮ１６に再接続する（ステップＳ７）。そして、ＧＯノードＮ１６からクライアントノードＮ２１へデータＤ１を転送することにより、グループＧ１で共有されていたデータＤ１をクライアントノードＮ２１が取得する。
【００２８】
このように、デリバリノードＮ１５を介してグループＧ１とグループＧ２との間で共有情報を伝達することができる。
【００２９】
またグループＧ１、Ｇ２が第１の通信方式によって定まる通信可能最大距離以下に接近する前に、グループＧ１はデリバリノードＮ１５の離脱を完了しており、またグループＧ２は接続メンバ数を上限より少ない状態にするためのクライアントノードＮ２１の離脱を完了している。このため、グループＧ１、Ｇ２が第１の通信方式によって定まる通信可能最大距離以下に接近している時間内でデリバリノードＮ１５およびクライアントノードＮ２１の離脱を行う場合に比べて、デリバリノードＮ１５をグループＧ２に接続するために使える時間が増大する。これにより、デリバリノードＮ１５のグループＧ２への接続が時間不足によって失敗することを防止することができる。
【００３０】
以下、本実施形態に係る通信システムの構成および動作をさらに詳細に説明する。
【００３１】
図３は、ノードＮ１１〜Ｎ２１として使用するノードＮの構成例を示すブロック図である。この例のノードＮは、無線通信インターフェイス部（以下、無線通信Ｉ／Ｆ部と記す）１０、２０と、操作入力部３０と、画面表示部４０と、記憶部５０と、演算処理部６０と、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）７０とから構成されている。
【００３２】
無線通信Ｉ／Ｆ部１０、２０は、専用の無線通信回路からなり、無線通信回線を介して接続された他の無線端末などの各種装置との間で無線通信を行う機能を有している。そのうち、無線通信Ｉ／Ｆ部１０は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに対応した無線ＬＡＮのインターフェイスであり、無線通信Ｉ／Ｆ部２０は、３ＧやＬＴＥなどのセルラー通信に対応した無線インターフェイスである。
【００３３】
操作入力部３０は、キーボードやマウスなどの操作入力装置からなり、オペレータの操作を検出して演算処理部６０に出力する機能を有している。
【００３４】
画面表示部４０は、ＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）やＰＤＰ（Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）などの画面表示装置からなり、演算処理部６０からの指示に応じて、操作メニューなどの各種情報を画面表示する機能を有している。
【００３５】
ＧＰＳ７０は、自ノードの現在位置を示す緯度ｘ、経度ｙ、高度ｚを計測し、演算処理部６０に伝達する機能を有する。
【００３６】
記憶部５０は、ハードディスクやメモリなどの記憶装置からなり、演算処理部６０での各種処理に必要な処理情報やプログラム５０Ｐを記憶する機能を有している。プログラム５０Ｐは、演算処理部６０に読み込まれて実行されることにより各種処理部を実現するプログラムであり、通信Ｉ／Ｆ部１０、２０や操作入力部３０などのデータ入出力機能を介して外部装置（図示せず）や記憶媒体（図示せず）から予め読み込まれて記憶部５０に保存される。記憶部５０で記憶される主な処理情報として、共有情報５０Ａ、接続ノードリスト５０Ｂ、グループ情報５０Ｃ、およびノード情報５０Ｄがある。
【００３７】
共有情報５０Ａは、他のノードとお互いに共有するデータであり、例えば、災害情報や交通情報などである。
【００３８】
接続ノードリスト５０Ｂは、接続を許可するノードの通信アドレスの一覧である。通信アドレスは、２種類あり、その１つはＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの通信アドレス（例えばＭＡＣアドレス）であり、他の１つはセルラー通信の通信アドレス（例えば電話番号やＩＰアドレス）である。図４は接続ノードリスト５０Ｂの構成例である。この例の接続ノードリスト５０Ｂは、ＭＡＣアドレスとセルラー通信アドレスとの組を記憶するエントリを複数有する。
【００３９】
グループ情報５０Ｃは、自端末が所属するグループ（Ｐ２Ｐグループ）に関する情報である。何れかのグループに参加している場合、そのグループオーナを特定する情報、そのクライアントノードを特定する情報がグループ情報５０Ｃに登録される。また何れのグループにも参加していない場合、その旨が登録される。ノードＮは、このグループ情報５０Ｃにより自ノードがグループオーナか、クライアントかを管理し、グループオーナに応じた処理、クライアントに応じた処理を実行する。図５はグループ情報５０Ｃの構成例である。この例のグループ情報５０Ｃは、ノード識別子とＭＡＣアドレスとオーナビットとの組を記憶するエントリを、当該グループのメンバの数だけ有している。オーナビットは、その組のノード識別子あるいはＭＡＣアドレスで特定されるノードがグループオーナのときは値１に、そうでなければ、即ちクライアントであれば値０に、それぞれ設定される。
【００４０】
ノード情報５０Ｄは、他ノードの位置情報等を記録した情報である。図６はノード情報５０Ｄの構成例である。この例のノード情報５０Ｄは、ノード識別子とＭＡＣアドレスと位置情報と移動方向と速さとオーナビットとグループ識別子との組を記憶するエントリを複数有する。ノード識別子は、ノードを一意に識別する名前や番号などであり、ＭＡＣアドレスは、当該ノードの通信アドレスである。位置情報は、当該ノードの現在位置を示す緯度ｘ、経度ｙ、高度ｚである。移動方向と速さは、当該ノードが移動している方向と速さである。オーナビットは、その組のノード識別子あるいはＭＡＣアドレスで特定されるノードがグループオーナのときは値１に、そうでなければ、即ちクライアントであれば値０に、それぞれ設定されるビットである。グループ識別子には、その組のノード識別子あるいはＭＡＣアドレスで特定されるノードがＰ２Ｐグループに接続している場合、当該グループを一意に識別する名前や番号が記録され、それ以外の場合は例えばＮＵＬＬである。
【００４１】
演算処理部６０は、ＭＰＵなどのマイクロプロセッサとその周辺回路を有し、記憶部５０からプログラム５０Ｐを読み込んで実行することにより、上記ハードウェアとプログラム５０Ｐとを協働させて各種処理部を実現する機能を有している。演算処理部６０で実現される主な処理部として、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａ、セルラー通信制御部６０Ｂ、および自動接続制御部６０Ｃがある。
【００４２】
Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔのパケットを生成して無線通信Ｉ／Ｆ部１０を通じて送信し、また無線通信Ｉ／Ｆ部１０を通じてＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔのパケットを受信するブロックである。Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａは、“Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ”、“Ｇｒｏｕｐ  Ｆｏｒｍａｔｉｏｎ”、“ＷＰＳ（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐｒｏｔｅｃｔｅｄ  Ｓｅｔｕｐ）Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎｉｎｇ  Ｐｈａｓｅ１”、“ＷＰＳ  Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎｉｎｇ  Ｐｈａｓｅ２”といった単位で制御を行う。また、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａは、自動接続制御部６０Ｃからイベント（コマンド）を受信して制御を開始し、その結果をイベント（応答）として自動接続制御部６０Ｃに通知する。
【００４３】
セルラー通信制御部６０Ｂは、セルラー通信のパケットを生成して無線通信Ｉ／Ｆ部２０を通じて送信し、また無線通信Ｉ／Ｆ部２０を通じてセルラー通信のパケットを受信するブロックである。セルラー通信制御部６０Ｂは、自動接続制御部６０Ｃからイベント（コマンド）を受信するとそのイベントに応じた制御を実行し、その結果をイベント（応答）として自動接続制御部６０Ｃに通知する。
【００４４】
自動接続制御部６０Ｃは、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａとセルラー通信制御部６０Ｂの上位階層に位置する制御部である。自動接続制御部６０Ｃは、セルラー通信制御部６０Ｂを制御することにより、Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔのＰ２Ｐグループを跨ったメッセージの送受信を実現する。また自動接続制御部６０Ｃは、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを制御することにより、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる自動接続を実現する。具体的には、例えばノード同士が近づいた時に自動的に１つのグループを構築し、グループ内でノード間通信を実現する。また、既に構築されたグループに新しいノードが近づいた時には構築済みのグループに自動的に参加する。さらに、構築済みのグループからノードを自動的に離脱させる。そして、自動接続制御部６０Ｃは、このようなＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの接続および離脱の処理により、図２を参照して説明した情報共有方法をＷｉ−Ｆｉ  Ｐ２Ｐネットワークにおいて実現する。
【００４５】
以下、自動接続制御部６０Ｃの機能をより詳細に説明する。まず、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの接続および離脱の機能について説明し、その後、図２を参照して説明した情報共有に関連する制御機能を説明する。
【００４６】
＜Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの接続および離脱＞
図７に示すように、ノード間でグループを形成する場合（ＣＡＳＥ１）、まず、Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ処理により近隣のＰ２Ｐノードを探索し、Ｐ２Ｐノードが発見されるとＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ処理により何れか一方がグループオーナ（ＧＯ）、他方がクライアントとなって接続する。続いて、ＷＰＳ  Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎ  Ｐｈａｓｅ−１（認証フェーズ）およびＰａｈｓｅ−２（暗号化フェーズ）が順次実行される。
【００４７】
既存ＧＯに接続する場合（ＣＡＳＥ２）、まず、Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ処理により近隣のＰ２Ｐノードを探索し、発見されたＰ２ＰノードがＧＯであれば、Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ処理により当該ＧＯに接続し、続いて、ＷＰＳ  Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎ  Ｐｈａｓｅ−１（認証フェーズ）およびＰａｈｓｅ−２（暗号化フェーズ）が順次実行される。
【００４８】
ＰｅｒｓｉｔｅｎｔＧＯに接続する場合（ＣＡＳＥ３）、まず、Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ処理により近隣のＰ２Ｐノードを探索し、発見されたＰ２ＰノードがＰｅｒｓｉｓｔｅｎｔＧＯであれば、Ｉｎｖｉｔａｔｉｏｎ処理により当該ＰｅｒｓｉｓｔｅｎｔＧＯに接続し、続いて、ＷＰＳ  Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎ  Ｐａｈｓｅ−２（暗号化フェーズ）が順次実行される。
【００４９】
図８に例示するように、Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ動作が実行される。すなわち、各ノードにおけるＷｉ−Ｆｉ接続制御部は、自動接続制御部から検索要求を受けると、隣接ノードの検索を開始し、Ｓｅａｒｃｈ状態とＬｉｓｔｅｎ状態とを交互に繰り返す。Ｓｅａｒｃｈ状態では、所定のチャネルを順次切り替えながらＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔを送出し、それに対する応答であるＰｒｏｂｅ  ｒｅｓｐｏｎｓｅを待つ。Ｌｉｓｔｅｎ状態では、他ノードからのＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔを待ち、Ｐｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔを受信すれば、それに対してＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを返す。ノードＮ１がグループのクライアントの場合、ノードＮ１のＷｉ−Ｆｉ接続制御部がノードＮ２からＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを受信すれば、当該隣接ノードＮ２の情報を隣接ノード情報として自グループのグループオーナへ通知する。
【００５０】
図９に例示するように、既存ＧＯに対するＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ動作が実行される。ノードＮ２をグループオーナとするグループが既に構築されている場合、ノードＮ１からのＰｒｏｂｅ  Ｒｅｑｕｅｓｔに対して、ＧＯノードＮ２がＰｒｏｂｅ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを返す。その際、ＧＯノードＮ２からのＰｒｏｂｅ  ＲｅｓｐｏｎｓｅのＰ２Ｐ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｉｎｆｏ  Ａｔｔｒｉｂｕｔｅには、当該グループに属するクライアントのリスト（ここでは、ノードＮ２とＮ３の情報）が含まれる。
【００５１】
図１０に例示するように、端末間でグループを形成する際のＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ動作が実行される。ノード間でＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ  Ｒｅｑｕｅｓｔ、ＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ  ＲｅｓｐｏｎｓｅおよびＧＯ  Ｎｅｇｏｔｉａｔｉｏｎ  Ｃｏｎｆｉｒｍａｔｉｏｎをやりとりすることで、一方のノードがＧＯとなり、ビーコンをブロードキャストし始める。
【００５２】
図１１に例示するように、既存ＧＯに接続するためのＰｒｏｖｉｓｉｏｎ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ動作が実行される。ノードＮ１からのノードＮ２に対するＰｒｏｖｉｓｉｏｎ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｒｅｑｕｅｓｔに対して、ＧＯノードＮ２がノードＮ１に対するＰｒｏｖｉｓｉｏｎ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを返すことでノードＮ１がノードＮ２に接続される。
【００５３】
図１２に例示するように、Ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ−ＧＯに接続するためのＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ動作が実行される。ノードＮ１からのノードＮ２に対するＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ  Ｒｅｑｕｅｓｔに対して、Ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ−ＧＯノードＮ２がノードＮ１に対するＩｎｖｉｔａｔｉｏｎ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅを返すことでノードＮ１がノードＮ２に接続される。
【００５４】
図１３に示すように、クライアント主導の離脱では、クライアントノードＮ１がＤｅａｕｔｈｅｎｔｉｃａｔｉｏｎあるいはＤｉｓａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  ＩｎｄｉｃａｔｉｏｎをＧＯノードＮ２へ送信することで、離脱可能である。逆に、グループオーナ主導の離脱では、ＧＯノードＮ２がクライアントノードＮ１へＤｅａｕｔｈｅｎｔｉｃａｔｉｏｎあるいはＤｉｓａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎを送信することでクライアントを離脱させることができる。
【００５５】
＜情報共有に係る制御機能＞
図１４は本実施形態に係るノードＮの動作を示すフローチャートである。以下、図１４を参照して、グループＧ１とグループＧ２との間で情報を共有する際のノードＮの動作について説明する。
【００５６】
図１に示したようなグループＧ１、Ｇ２が形成されている状態において、グループＧ１、Ｇ２のノードＮ１１〜Ｎ２１の自動接続制御部は、セルラー通信により位置情報通知メッセージを一定周期で他のノードと送受信することにより、図６に示したノード情報５０Ｄの内容を最新の状態に維持する（Ｓ１１）。ノードＮから送信される位置情報通知メッセージには、ＧＰＳ７０で検出されたノードＮの現在位置、移動方向、速さ、自ノードのノード識別子、ＭＡＣアドレス、オーナビット、グループ識別子が格納されている。移動方向は、例えばノードＮの前回の現在位置から見た今回の現在位置の方向を検出することにより求められる。また速さは、例えばノードＮの前回の現在位置と今回の現在位置との差をそれらの検出時刻の差で除算して求められる。送り先は、セルラー通信アドレスが接続ノードリスト５０Ｂに記録されている全てのノードである。但し、グループ情報５０Ｄで管理されている、自ノードと同じグループに接続されている他のノードには、セルラー通信でなくＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ通信で送信してもよい。また自動接続制御部６０Ｄは、他のノードから位置情報通知メッセージを受信すると、記憶部５０のノード情報５０Ｄに記録する。具体的には、受信した位置情報通知メッセージ中のノード識別子またはＭＡＣアドレスに一致するノード識別子またはＭＡＣアドレスを有するエントリがノード情報５０Ｄに存在しなければ、受信した位置情報通知メッセージを新たなエントリに格納してノード情報５０Ｄに追加し、存在していれば、受信した位置情報通知メッセージにより当該存在したエントリを上書きする。
【００５７】
デリバリノードを送り出す側のグループＧ１のＧＯノードＮ１１の自動接続制御部は、最新のノード情報５０Ｄに基づいて、グループＧ１に接近してくるグループを発見し、また発見したグループが所定の範囲に移動してくるまでの最短時間を予測する（Ｓ１２）。同様に、デリバリノードを受け入れる側のグループＧ２のＧＯノードＮ１６の自動接続制御部は、最新のノード情報５０Ｄに基づいて、グループＧ２に接近してくるグループを発見し、また発見したグループが所定の範囲に移動してくるまでの最短時間を予測する（Ｓ１３）。以下、ＧＯノードＮ１１が他のグループを発見し、それらが所定の範囲に移動してくるまでの最短時間を予測する方法の詳細について説明する。
【００５８】
ＧＯノードＮ１１の自動接続制御部は、グループＧ１のクライアントノードＮ１２〜Ｎ１５毎に、図１５に示すドーナツ状の領域Ｗ２を探索領域に設定し、探索領域Ｗ２内に存在する他グループのＧＯノードを検出する。探索領域Ｗ２は、クライアントノードを中心とする半径Ｌ２の円から、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる通信可能最大距離Ｌ１を半径とする円の範囲Ｗ１を除外した領域である。自動接続制御部は、距離Ｌ１として、例えば、過去に実施したＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙプロシージャによって発見した他ノードと自ノードとの間の距離の最大値あるいは平均値を使用する。距離Ｌ２は、距離Ｌ１より長ければ任意であるが、あまりにも長すぎると、領域Ｗ１に侵入してくる可能性の少ない他グループを無駄に検出することになるため、適当な長さにしておくことが望ましい。なお、探索領域Ｗ２は、図１５に示すようなドーナツ状に限定されず、矩形などの他の形状であってよい。
【００５９】
ＧＯノードＮ１１の自動接続制御部は、図６に示すノード情報５０Ｄから、位置情報が何れかのクライアントノードＮ１２〜Ｎ１５の探索領域Ｗ２内の位置を表しているＧＯノード（但し、ＧＯノードＮ１１自身は除く）を検出する。すなわち、位置情報ｘｉ、ｙｉが示すＸＹ座標値が探索領域Ｗ２内に含まれ、オーナビットが１になっているエントリをノード情報５０Ｄから検出する。以下、検出したＧＯノードを他ＧＯノードと記す。次に自動接続制御部は、グループＧ１のクライアントノードＮ１２〜Ｎ１５の領域Ｗ１毎に、他ＧＯノードが当該領域Ｗ１に移動してくるまでの最短時間を予測する。これを、ＧＯノードＮ２１とクライアントノードＮ１２を例にして以下説明する。
【００６０】
ＧＯノードＮ１１の自動接続制御部は、まず、クライアントノードＮ１２と他ＧＯノードＮ２１の移動方向および速さとから、クライアントノードＮ１２と他ＧＯノードＮ２１との間の相対速度を算出する。次に自動接続制御部は、他ＧＯノードＮ２１の現在位置を始点とし、上記相対速度のベクトル方向に延びる延長線がクライアントノードの領域Ｗ１を横切るか否かを調べる。そして自動接続制御部は、上記延長線が領域Ｗ１を横切るときは、他ＧＯノードＮ２１はクライアントノードＮ１２の領域Ｗ１に移動してくる可能性があると判断し、横切らないときはその可能性は無いと判断する。可能性があると判断すると、自動接続制御部は、上記延長線とクライアントノードＮ１２の領域Ｗ１の外縁との交点から他ＧＯノードＮ２１の現在位置までの距離を上記相対速度で除算して、他ＧＯノードＮ２１が領域Ｗ１に移動してくるまでの最短時間を算出する。例えば、図１５のＷ１をクライアントノードＮ１２の領域Ｗ１とするとき、図１５に描かれているＧＯノードＮ３１が他ＧＯノードＮ２１の場合、その現在位置から相対速度のベクトル方向に延びる延長線は領域Ｗ１を横切らないため、領域Ｗ１に移動してくる可能性は無いと判断する。他方、図１５に描かれているＧＯノードＮ３２が他ＧＯノードＮ２１の場合、その現在位置から相対速度のベクトル方向に延びる延長線は領域Ｗ１を横切るため、領域Ｗ１に移動してくる可能性が有ると判断する。そして、その延長線と領域Ｗ１の外縁との交点Ｐ３２からＧＯノードＮ３２までの距離を相対速度で除算して、ＧＯノードＮ３２が領域Ｗ１に移動してくるまでの時間を計算する。ＧＯノードＮ１１の自動接続制御部は、他ＧＯノードＮ２１に関して同様の計算を残りのクライアントノードＮ１３〜Ｎ１５について行う。そして自動接続制御部は、クライアントノードＮ１２〜Ｎ１５について計算した時間のうちの最小の時間あるいは平均時間を、他ＧＯノードＮ２１が属するグループＧ２がグループＧ１のクライアントノードの通信可能範囲に移動してくるまでの最短時間とする。
【００６１】
次に、デリバリノードを受け入れる側のグループＧ２のＧＯノードＮ１６が他のグループを発見し、それらが所定の範囲に移動してくるまでの最短時間を予測する方法の詳細について説明する。
【００６２】
グループＧ２のＧＯノードＮ１６の自動接続制御部は、ＧＯノードＮ１６自身に、図１６に示すドーナツ状の領域Ｗ２を探索領域に設定し、探索領域Ｗ２内に存在する他グループのクライアントノードを検出する。探索領域Ｗ２は、ＧＯノードＮ１６を中心とする半径Ｌ２の円から、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる通信可能最大距離Ｌ１を半径とする円の範囲Ｗ１を除外した領域である。自動接続制御部は、距離Ｌ１として、例えば、過去に実施したＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙプロシージャによって発見した他ノードと自ノードとの間の距離の最大値あるいは平均値を使用する。距離Ｌ２は、距離Ｌ１より長ければ任意であるが、あまりにも長すぎると、領域Ｗ１に侵入してくる可能性の少ない他グループを無駄に検出することになるため、適当な長さにしておくことが望ましい。なお、探索領域Ｗ２は、図１６に示すようなドーナツ状に限定されず、矩形などの他の形状であってよい。
【００６３】
ＧＯノードＮ１６の自動接続制御部は、図６に示すノード情報５０Ｄから、位置情報がＧＯノードＮ１６の探索領域Ｗ２内の位置を表しているクライアントノード（但し、グループＧ２のクライアントは除く）を検出する。すなわち、位置情報ｘｉ、ｙｉが示すＸＹ座標値が探索領域Ｗ２内に含まれ、オーナビットが０になっているエントリをノード情報５０Ｄから検出する。以下、検出したクライアントノードを他クライアントノードと記す。次に自動接続制御部は、グループＧ２のＧＯノードＮ１６の領域Ｗ１に、他クライアントノードが移動してくるまでの最短時間を以下のようにして予測する。これをＧＯノードＮ１６とクライアントノードＮ１５を例にして以下説明する。
【００６４】
ＧＯノードＮ１６の自動接続制御部は、まず、ＧＯノードＮ１６と他クライアントノードＮ１５の移動方向および速さとから、ＧＯノードＮ１６と他クライアントノードＮ１５との間の相対速度を算出する。次に自動接続制御部は、他クライアントノードＮ１５の現在位置を始点とし、上記相対速度のベクトル方向に延びる延長線がＧＯノードＮ１６の領域Ｗ１を横切るか否かを調べる。そして自動接続制御部は、上記延長線が領域Ｗ１を横切るときは、他クライアントノードＮ１５はＧＯノードＮ１６の領域Ｗ１に移動してくる可能性があると判断し、横切らないときはその可能性は無いと判断する。可能性があると判断すると、自動接続制御部は、上記延長線とＧＯノードＮ１６の領域Ｗ１の外縁との交点から他クライアントノードＮ１５の現在位置までの距離を上記相対速度で除算して、他クライアントノードＮ１５が領域Ｗ１に移動してくるまでの最短時間を算出する。例えば、図１６に描かれているクライアントノードＮ３３がクライアントノードＮ１６とすると、その現在位置から相対速度のベクトル方向に延びる延長線は領域Ｗ１を横切らないため、領域Ｗ１に移動してくる可能性は無いと判断する。他方、図１６に描かれているクライアントノードＮ３４がクライアントノードＮ１６とすると、その現在位置から相対速度のベクトル方向に延びる延長線は領域Ｗ１を横切るため、領域Ｗ１に移動してくる可能性が有ると判断する。そして、その延長線と領域Ｗ１の外縁との交点Ｐ３４からクライアントノードＮ３４までの距離を相対速度で除算して、クライアントノードＮ３４が領域Ｗ１に移動してくるまでの時間を計算する。ＧＯノードＮ１１の自動接続制御部は、同様の計算をグループＧ１の残りのクライアントノードＮ１２〜Ｎ１４について行う。そして自動接続制御部は、グループＧ１の全てのクライアントノードについて計算した時間のうちの最小の時間あるいは平均時間を、グループＧ１がグループＧ２の通信可能範囲に移動してくるまでの最短時間とする。
【００６５】
再び図１４を参照すると、グループＧ１のＧＯノードＮ１５の自動接続制御部は、ステップＳ１２においてグループＧ２を発見し、グループＧ２のＧＯノードがグループＧ１のクライアントの通信可能範囲に移動してくるのに要する最短時間を算出すると、その最短時間が経過する前に、デリバリノードの選択（Ｓ１４）、デリバリノード指定（Ｓ１５）、デリバリノードの切断（Ｓ１６）を行う。
【００６６】
グループＧ１のＧＯノードＮ１５の自動接続制御部は、デリバリノードの選択（Ｓ１４）では、グループＧ２のＧＯノードＮ１６に最も近くに接近する可能性のあるクライアントノード或いは予め定められた距離閾値以下に接近する可能性のあるクライアントノードをデリバリノードに選択する。具体的には、図１５において、ＧＯノードＮ３２をＧＯノードＮ１６とすると、クライアントノードＮ１２〜Ｎ１５のうち、その領域Ｗ１の中心からＧＯノードＮ３２の延長線に下した垂線（破線で示している）の長さが一番短いクライアントノード或いは閾値以下のクライアントノードをデリバリノードに選択する。あるいはデリバリノードの選択では、グループＧ２のＧＯノードＮ１６に最も長い時間に亘って接続できる可能性のあるクライアントノード或いは予め定められた時間閾値以上の時間に亘って接続できる可能性のあるクライアントノードをデリバリノードに選択してよい。具体的には、図１５において、ＧＯノードＮ３２をＧＯノードＮ１６とすると、クライアントノードＮ１２〜Ｎ１５のうち、ＧＯノードＮ３２の延長線が領域Ｗ１を横切る長さＬを当該クライアントノードとＧＯノードＮ３２との相対速度で除算した時間が一番長いクライアントノード或いは閾値以上のクライアントノードをデリバリノードに選択する。
【００６７】
またグループＧ１の自動接続制御部は、デリバリノード指定（Ｓ１５）では、グループＧ１から離脱した後に接続すべきノードＮ１６の情報（例えばＭＡＣアドレス）、グループＧ１に再接続する条件などを指定する。再接続する条件としては、ノードＮ１６との間で共有データの送受信を行った後にＧＯノードＮ１１に再接続することや、グループＧ１から離脱後、一定時間が経過した後にＧＯノードＮ１１に再接続することなどが考えられる。
【００６８】
またグループＧ１の自動接続制御部は、デリバリノードの切断（Ｓ１６）では、クライアントノードＮ１５の自動接続制御部との間で切断手順を実行する。
【００６９】
他方、グループＧ２の自動接続制御部は、ステップＳ１３においてグループＧ１を発見し、グループＧ１のクライアントがグループＧ２のＧＯノードの通信可能範囲に移動してくるのに要する最短時間を算出すると、その最短時間が経過する前に、一時離脱ノードの選択（Ｓ１７）、一時離脱ノード指定（Ｓ１８）、一時離脱ノードの切断（Ｓ１９）を行う。
【００７０】
グループＧ２の自動接続制御部は、一時離脱ノードの選択（Ｓ１７）では、グループＧ２に接続している１または複数のクライアントノードを一時離脱ノードとして選択する。図１の例では、クライアントノードＮ２１が一時離脱ノードとして選択されている。
【００７１】
またグループＧ２の自動接続制御部は、一時離脱ノード指定（Ｓ１８）では、グループＧ２から離脱した後に再接続すべきノードＮ１６の情報（例えばＭＡＣアドレス）、グループＧ２に再接続する条件などを指定する。再接続する条件としては、グループＧ２から離脱後、一定時間が経過した後にＧＯノードＮ１６に再接続することや、グループＧ２から離脱後、グループＧ２の端末数が例えば接続クライアント数の上限まで一旦増加して再び減少したときにＧＯノードＮ１６に再接続することなどが考えられる。
【００７２】
またグループＧ２の自動接続制御部は、一時離脱ノードの切断（Ｓ１９）では、一時離脱ノードに選択したノードの自動接続制御部との間で切断手順を実行する。
【００７３】
さて、グループＧ１から離脱したデリバリノードＮ１５の自動接続制御部は、近隣のグループを探索する。この探索は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙプロシージャに準拠して行う。例えば、図１４では、デリバリノードＮ１５は、Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ処理のためにプローブ要求を送出し、隣接するグループＧ２からのプローブ応答を受信することにより（Ｓ２０）、グループＧ２のＧＯノードＮ１６を発見している。デリバリノードＮ１５の自動接続制御部は、グループＧ２のＧＯノードＮ１６を発見すると、当該隣接グループの分析を行う（Ｓ２１）。この分析では、隣接グループがデリバリノード指定で要求された接続先であるか否かを判断する。この判断は、例えば、グループＧ２のＧＯノードＮ１６から送信されるプローブ要求またはプローブ応答に含まれる当該ＧＯノードＮ１６を特定する情報であるＭＡＣアドレスが、デリバリノード指定で指定された接続先のＭＡＣアドレスに一致するか否かを調査することにより行う。ＭＡＣアドレスが一致すれば接続可と判断する。ＭＡＣアドレスが一致しなければ接続不可と判断し、他グループの探索を続行する。
【００７４】
デリバリノードＮ１５の自動接続制御部は、デリバリノード指定で指定されたＭＡＣアドレスを有するグループＧ２のＧＯノードＮ１６を発見すると、ＧＯノードＮ１６の自動接続制御部との間で接続手順を実行する（Ｓ２２）。これにより、デリバリノードＮ１５がグループＧ２のクライアントノードとなる。
【００７５】
グループＧ２のクライアントになったデリバリノードＮ１５は、ＧＯノードＮ１６との間で共有情報を転送する（Ｓ２３）。具体的には、デリバリノードＮ１５の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して記憶部上の共有情報５０Ａ（データＤ１）をＧＯノードＮ１６へ送信し、ＧＯノードＮ１６の自動接続制御部はＷｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して共有情報５０Ａ（データＤ１）をデリバリノードＮ１５から受信し、記憶部５０に保存する。反対に、ＧＯノードＮ１６の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して記憶部上の共有情報５０Ａ（データＤ２）をデリバリノードＮ１５へ送信し、デリバリノードＮ１５の自動接続制御部はＷｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して共有情報５０Ａ（データＤ２）をＧＯノードＮ１６から受信し、記憶部５０に保存する。なお、図１４には示されていないが、その後、ＧＯノードＮ１６から接続中のクライアントノードＮ１７〜Ｎ２０へデータＤ１が転送される。
【００７６】
その後、デリバリノードＮ１５は、グループＧ１への再接続条件が満たされると、まずグループＧ２を離脱する（Ｓ２４）。このとき、ＧＯノードＮ１６の自動接続制御部とデリバリノードＮ１５の自動接続制御部の制御の下に切断手順が実行される。次に、デリバリノードＮ１５は、グループＧ１のＧＯノードＮ１１に再び接続する（Ｓ２５）。このとき、ＧＯノードＮ１１の自動接続制御部とデリバリノードＮ１５の自動接続制御部の制御の下に接続手順が実行される。
【００７７】
再びグループＧ１のクライアントになったデリバリノードＮ１５は、ＧＯノードＮ１６との間で共有情報を転送する（Ｓ２６）。具体的には、デリバリノードＮ１５の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して記憶部上の共有情報５０Ａ（データＤ２）をＧＯノードＮ１１へ送信し、ＧＯノードＮ１１の自動接続制御部はＷｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して共有情報５０Ａ（データＤ２）をデリバリノードＮ１５から受信し、記憶部５０に保存する。なお、図１４には示されていないが、その後、ＧＯノードＮ１１から接続中のクライアントノードＮ１１〜Ｎ１４へデータＤ２が転送される。
【００７８】
一方、一時離脱ノードＮ２１は、グループＧ２への再接続条件が満たされると、グループＧ２のＧＯノードＮ１６に再び接続する（Ｓ２７）。このとき、ＧＯノードＮ１６の自動接続制御部と一時離脱ノードＮ２１の自動接続制御部の制御の下に接続手順が実行される。再びグループＧ２のクライアントになったノードＮ２１は、ＧＯノードＮ１６との間で共有情報を転送する（Ｓ２８）。具体的には、ＧＯノードＮ１６の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して記憶部上の共有情報５０Ａ（データＤ１）をノードＮ２１へ送信し、ノードＮ２１の自動接続制御部はＷｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して共有情報５０Ａ（データＤ１）をＧＯノードＮ１６から受信し、記憶部５０に保存する。
【００７９】
このようにして本実施形態は、グループ間で共有情報を伝達する。
【００８０】
[第２の実施形態]
本実施形態では、一方のグループに属するＧＯノードをクライアントノードとするグループ再構成を行い、このクライアントノードとなったノードをデリバリノードとして切り離して他方のグループに接続することにより、デリバリノードを通じて情報を転送する。
【００８１】
図１７を参照すると、本発明の第２の実施形態にかかる通信システムは、複数のノードＮ４１〜Ｎ４７から構成される。各々のノードＮ４１〜Ｎ４７は、自動車などの車両に搭載された移動無線端末である。各々のノードＮ４１〜Ｎ４７は、ピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と、それとは相違する第２の通信方式による無線通信とを行うことができる。第１の通信方式は、例えばＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔであり、第２の通信方式は、例えば３ＧやＬＴＥといったセルラー通信である。なお、第１の通信方式は、他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる通信方式であれば、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに限定されない。また、第２の通信方式は、第１の通信方式に比較して遠距離通信が可能な無線通信方式であれば、セルラー通信に限定されない。
【００８２】
図１７では、複数のノードＮ４１〜Ｎ４７が第１の通信方式によって２つのピアツーピアグループＧ１、Ｇ２（以下、単にグループと記す）を構成している。グループＧ１は、ノードＮ４１が親（グループオーナ）となって形成され、ノードＮ４２〜Ｎ４３がその子（クライアント）である。またグループＧ２は、ノードＮ４４がグループオーナとなって形成され、ノードＮ４５〜Ｎ４７がそのクライアントである。さらに、グループＧ１でデータＤ１が、グループＧ２でデータＤ２がそれぞれ共有されている。また、グループＧ１のノードＮ４１〜Ｎ４３は矢印Ａ１で示される方向に一緒に移動し、グループＧ２のノードＮ４４〜Ｎ４７は矢印Ａ１とは反対の矢印Ａ２で示される方向に一緒に移動している。このような場面は、例えば、グループＧ１のノードＮ４１〜Ｎ４３が搭載された３台の車両が隊列を成して道路上を走行し、その道路の反対車線をグループＧ２のノードＮ４４〜Ｎ４７が搭載された４台の車両が隊列を成して走行しているときなどに現れる。
【００８３】
ここで、１つのグループオーナ（以下、ＧＯと記す）に接続できるクライアントノードの最大数を説明の便宜上、５とする。このような制限の下では、図１７のグループＧ１のＧＯノードＮ４１およびグループＧ２のＧＯノードＮ４４には新たなノードを接続することができる。従って、例えばグループＧ１がデリバリノードを送り出す側のグループ、グループＧ２がデリバリノードを受け入れる側のグループとする場合、グループ１の何れかのクライアントノードＮ４２〜Ｎ４３がグループＧ２のＧＯノードＮ４４の近くを通過する状況ならば、クライアントノードＮ４２〜Ｎ４３をデリバリノードとして離脱させれば、デリバリノードをＧＯノードＮ４４に接続することができる。しかし、クライアントノードＮ４２〜Ｎ４３がＧＯノードＮ４４の近くを通らない場合、クライアントノードＮ４２〜Ｎ４３をデリバリノードとして離脱させてもＧＯノードＮ４４には接続できない。本実施形態は、このような場合であっても、グループＧ１のＧＯノードＮ４１がグループＧ２のＧＯノードＮ４４の近くを通る場合には、デリバリノードによる情報共有を可能にする。
【００８４】
図１８は本実施形態に係る通信システムの動作を示すフローチャートである。以下、図１８を参照して、本実施形態に係る通信システムにおいて、グループＧ１とグループＧ２との間で共有情報を転送する動作について説明する。本実施形態では、グループＧ１がデリバリノードを送り出す側のグループとして動作し、グループＧ２がデリバリノードを受け付ける側のグループとして動作する例について説明するが、双方のグループからデリバリノードを送り出すようにすることも可能である。なお、デリバリノードの送り出し側グループを決定する方法として、例えばグループ番号の大小により決定する方法、グループ間のネゴシエーションにより決定する方法などを利用することができる。
【００８５】
グループＧ１、Ｇ２が形成されている状態において、デリバリノードを送り出す側のグループＧ１のＧＯノードＮ４１は、第１の通信方式によって定まるグループＧ１の通信可能範囲の外側に存在するグループＧ２を発見し、グループＧ２のＧＯノードがグループＧ１のＧＯノードの通信可能範囲内に移動してくる可能性が有り、グループＧ１のノードのうちグループＧ２のＧＯノードに最接近するノードあるいは最も長く接続できるノードがＧＯノードであると予測すると、グループＧ２のＧＯノードがグループ１のＧＯノードの通信可能範囲内に移動してくるまでの最短時間を予測する（ステップＳ３１）。
【００８６】
次に、グループＧ１のＧＯノードＮ４１は、予測した時間が経過する前に、グループＧ１とグループＧ２との間でデリバリノードを通じて情報を転送するのに備えて、グループ再構成を行う。すなわち、グループＧ１のＧＯノードＮ４１は、予測した時間が経過する前に、ＧＯノードを変更するためにグループＧ１を再構成する（ステップＳ３２）。具体的には、例えば、ＧＯノードＮ４１は、クライアントノードＮ４２に対して、ノードＮ４３を再接続先に指示してグループＧ１から離脱させ、クライアントノードＮ４３に対してノードＮ４２を再接続先に指示してグループＧ１から離脱させ、自ノードＮ４１をグループオーナでない単独オーナとする。これにより、グループＧ１は一旦解体される。その後、ノードＮ４２〜Ｎ４３は、上記指示に従って互いに接続し、その何れか一方がＧＯノード、他方がクライアントノードになってグループＧ１を構成する。次に、ノードＮ４１がこの形成されたグループＧ１のＧＯノードに接続し、グループＧ１のクライアントノードとなる。ここでは、図１７に示すように、ノードＮ４３が新しいＧＯノードになったものとする。
【００８７】
次に、新たにＧＯノードになったノードＮ４３は、元はＧＯノードであったクライアントノードＮ４１をデリバリノードに選択し、グループＧ２に接続するように指示してグループＧ１から離脱させる（ステップＳ３３）。ノードＮ４１をデリバリノードに選択する方法として、クライアントノードＮ４１がＧＯノードＮ４３に接続したときに、ＧＯノードＮ４３に対して自ノードＮ４１をデリバリノードにするよう要求する方法がある。あるいは、グループ再構成後に、ＧＯノードＮ４３が、ＧＯノードＮ４４に最も近くに接近するクライアントノードあるいは最も長い時間に亘って接続できるクライアントノードがノードＮ４１になることを検出して決定する方法がある。なお、デリバリノードＮ４１の離脱は、グループＧ１、Ｇ２が第１の通信方式によって定まる通信可能最大距離以下に接近する前に完了してもよいし、接近した以降に完了するようにしてもよい。
【００８８】
グループＧ１から離脱したデリバリノードＮ４１は、例えばＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のデバイス・ディスカバリ・プロシージャによってグループＧ２のＧＯノードＮ４４を発見すると、ＧＯノードＮ４４に接続し、ＧＯノードＮ４４との間で共有情報を転送する（ステップＳ３４）。具体的には、デリバリノードＮ４１は、データＤ１をＧＯノードＮ４４へ送信し、ＧＯノードＮ４４は、データＤ２をデリバリノードＮ４１へ送信する。これにより、グループＧ１で共有されていたデータＤ１をグループＧ２のＧＯノードＮ４４が取得することができる。またＧＯノードＮ４４から更にクライアントノードＮ４５〜Ｎ４７へデータＤ１を転送することにより、グループＧ１で共有されていたデータＤ１をクライアントノードＮ４５〜Ｎ４７が取得できる。
【００８９】
その後、デリバリノードＮ４１は、グループＧ２を離脱して、グループＧ１のＧＯノードＮ４３に再接続し、ＧＯノードＮ４３との間で情報を転送する（ステップＳ３５）。具体的には、デリバリノードＮ４１は、データＤ２をＧＯノードＮ４３へ送信する。これにより、グループＧ２で共有されていたデータＤ２をグループＧ１のＧＯノードＮ４３が取得することができる。またＧＯノードＮ４３から更にクライアントノードＮ４２へデータＤ２を転送することにより、グループＧ２で共有されていたデータＤ２をクライアントノードＮ４２が取得できる。
【００９０】
このように、デリバリノードＮ４１を介してグループＧ１とグループＧ２との間で共有情報を伝達することができる。
【００９１】
図１９はグループＧ１の再構成がデリバリノードによる情報共有に及ぼす影響を視覚的に示している。グループＧ１の再構成を行わない図１９（Ａ）のケースでは、デリバリノードを送り出す側のグループＧ１の全てのクライアントノードＮ４２〜Ｎ４３は、グループＧ２のＧＯノードＮ４４と離れてすれ違うため、クライアントノードＮ４２〜Ｎ４３をデリバリノードとして離脱させても、グループＧ２のＧＯノードＮ４４に接続できない。他方、グループＧ１の再構成を行う図１９（Ｂ）のケースでは、デリバリノードを送り出す側の再構成後のグループＧ１のクライアントノードＮ４１（再構成前のＧＯノード）は、グループＧ２のＧＯノードＮ４４と近接してすれ違うため、クライアントノードＮ４１をデリバリノードとして離脱させることにより、グループＧ２のＧＯノードＮ４４に接続することができる。
【００９２】
以下、本実施形態に係る通信システムの構成および動作をさらに詳細に説明する。
【００９３】
ノードＮ４１〜Ｎ４７として使用するノードＮは、図３を参照して説明したノードＮと比較して、自動接続制御部６０Ｃの機能が相違する以外は基本的に同じである。またノードＮ４１〜Ｎ４７として使用するノードＮの自動接続制御部６０Ｃの機能のうち、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの接続および離脱の機能は、図３を参照して説明したノードＮと同じである。以下、ノードＮ４１〜Ｎ４７として使用するノードＮの自動接続制御部６０Ｃの機能のうち、図１８を参照して説明した情報共有に関連する制御機能を説明する。
【００９４】
＜情報共有に係る制御機能＞
図２０は本実施形態に係るノードＮの動作を示すフローチャートである。以下、図２０を参照して、グループＧ１とグループＧ２との間で情報を共有する際のノードＮの動作について説明する。
【００９５】
図１７に示したようなグループＧ１、Ｇ２が形成されている状態において、グループＧ１、Ｇ２のノードＮ４１〜Ｎ４７の自動接続制御部は、セルラー通信により位置情報通知メッセージを一定周期で他のノードと送受信することにより、図６に示したノード情報５０Ｄの内容を最新の状態に維持する（Ｓ４１）。このステップＳ４１の動作は、図１４のステップＳ１１の動作と同じである。
【００９６】
デリバリノードを送り出す側のグループＧ１のＧＯノードＮ４１の自動接続制御部は、最新のノード情報５０Ｄに基づいて、グループＧ１に接近してくるグループＧ２を発見し、グループＧ２のＧＯノードがグループＧ１のＧＯノードの通信可能範囲内に移動してくる可能性が有り、グループＧ１のノードのうちグループＧ２のＧＯノードに最接近するノードあるいは最も長く接続できるノードがＧＯノードであると予測すると、グループＧ２のＧＯノードがグループＧ１のＧＯノードの通信可能範囲内に移動してくるまでの最短時間を予測する（Ｓ４２）。このステップＳ４２の動作は、図１５の中心のクライアントノードＮ１２〜Ｎ１５をグループＧ１の各ノードに置き換えて、図１５を参照して説明した処理を実施することで行われる。
【００９７】
次にＧＯノードＮ４１の自動接続制御部は、グループＧ２のＧＯノードがグループ１のＧＯノードの通信可能範囲内に移動してくるまでの最短時間を予測すると、その最短時間が経過する前に、グループＧ１の再構成を行う（Ｓ４４）。このグループＧ１の再構成によって、図２０では、ＧＯノードＮ４１がグループＧ１のクライアントノードになり、クライアントノードＮ４３がＧＯノードになっている。
【００９８】
次に、クライアントノードＮ４１は、自ノードＮ４１をデリバリノードとして離脱させるようにＧＯノードＮ４３に対して要求する（Ｓ４５）。ＧＯノードＮ４３は、この要求に従って、クライアントノードＮ４１をデリバリノードとして離脱させる（Ｓ４６）。
【００９９】
グループＧ１から離脱したデリバリノードＮ４１の自動接続制御部は、近隣のグループを探索する。この探索は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙプロシージャに準拠して行う。例えば、図２０では、クライアントノードＮ４１は、Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ処理のためにプローブ要求を送出し、隣接するグループＧ２からのプローブ応答を受信することにより（Ｓ４７）、グループＧ２のＧＯノードＮ４４を発見している。クライアントノードＮ４１の自動接続制御部は、グループＧ２のＧＯノードＮ４４を発見すると、当該隣接グループの分析を行う（Ｓ４８）。この分析では、隣接グループがステップＳ４２で発見したグループＧ２のＧＯノードであるか否かを判断する。この判断は、例えば、グループＧ２のＧＯノードＮ４４から送信されるプローブ要求またはプローブ応答に含まれる当該ＧＯノードＮ４４を特定する情報であるＭＡＣアドレスが、ステップＳ４２で発見したグループＧ２のＧＯノードのＭＡＣアドレスに一致するか否かを調査することにより行う。ＭＡＣアドレスが一致すれば接続可と判断する。ＭＡＣアドレスが一致しなければ接続不可と判断し、他グループの探索を続行する。
【０１００】
デリバリノードＮ４１の自動接続制御部は、グループＧ２のＧＯノードＮ４４を発見すると、ＧＯノードＮ４４の自動接続制御部との間で接続手順を実行する（Ｓ４９）。これにより、デリバリノードＮ４１がグループＧ２のクライアントノードとなる。
【０１０１】
グループＧ２のクライアントになったデリバリノードＮ４１は、ＧＯノードＮ４４との間で共有情報を転送する（Ｓ５０）。具体的には、デリバリノードＮ４１の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して記憶部上の共有情報５０Ａ（データＤ１）をＧＯノードＮ４４へ送信し、ＧＯノードＮ４４の自動接続制御部はＷｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して共有情報５０Ａ（データＤ１）をデリバリノードＮ４１から受信し、記憶部５０に保存する。反対に、ＧＯノードＮ４４の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して記憶部上の共有情報５０Ａ（データＤ２）をデリバリノードＮ４１へ送信し、デリバリノードＮ４１の自動接続制御部はＷｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して共有情報５０Ａ（データＤ２）をＧＯノードＮ４４から受信し、記憶部５０に保存する。なお、図２０には示されていないが、その後、ＧＯノードＮ４４から接続中のクライアントノードＮ４５〜Ｎ４７へデータＤ１が転送される。
【０１０２】
その後、デリバリノードＮ４１は、グループＧ１への再接続条件が満たされると、まずグループＧ２を離脱する（Ｓ５１）。次に、デリバリノードＮ４１は、グループＧ１のＧＯノードＮ４３に再び接続する（Ｓ５２）。再びグループＧ１のクライアントになったデリバリノードＮ４１は、ＧＯノードＮ４３との間で共有情報を転送する（Ｓ５３）。なお、図２０には示されていないが、その後、ＧＯノードＮ４３から接続中のクライアントノードＮ４２へデータＤ２が転送される。
【０１０３】
このようにして本実施形態は、グループ間で共有情報を伝達する。
【０１０４】
[第３の実施形態]
本実施形態では、一方のグループを解体し、各々単独ノードとなったノードがデリバリノードとして他方のグループに接続することにより、デリバリノードを通じて情報を転送する。
【０１０５】
図２１を参照すると、本発明の第３の実施形態にかかる通信システムは、複数のノードＮ５１〜Ｎ５６から構成される。各々のノードＮ５１〜Ｎ５６は、自動車などの車両に搭載された移動無線端末である。各々のノードＮ５１〜Ｎ５６は、ピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と、それとは相違する第２の通信方式による無線通信とを行うことができる。第１の通信方式は、例えばＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔであり、第２の通信方式は、例えば３ＧやＬＴＥといったセルラー通信である。なお、第１の通信方式は、他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる通信方式であれば、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに限定されない。また、第２の通信方式は、第１の通信方式に比較して遠距離通信が可能な無線通信方式であれば、セルラー通信に限定されない。
【０１０６】
図２１では、複数のノードＮ５１〜Ｎ５６が第１の通信方式によって２つのピアツーピアグループＧ１、Ｇ２（以下、単にグループと記す）を構成している。グループＧ１は、ノードＮ５１が親（グループオーナ）となって形成され、ノードＮ５２〜Ｎ５３がその子（クライアント）である。またグループＧ２は、ノードＮ５４がグループオーナとなって形成され、ノードＮ５５〜Ｎ５６がそのクライアントである。さらに、グループＧ１でデータＤ１が、グループＧ２でデータＤ２がそれぞれ共有されている。また、グループＧ１のノードＮ５１〜Ｎ５３は矢印Ａ１で示される方向に一緒に移動し、グループＧ２のノードＮ５４〜Ｎ５６は矢印Ａ１とは反対の矢印Ａ２で示される方向に一緒に移動している。このような場面は、例えば、グループＧ１のノードＮ５１〜Ｎ５３が搭載された３台の車両が隊列を成して道路上を走行し、その道路の反対車線をグループＧ２のノードＮ５４〜Ｎ５６が搭載された３台の車両が隊列を成して走行しているときなどに現れる。
【０１０７】
ここで、１つのグループオーナ（以下、ＧＯと記す）に接続できるクライアントノードの最大数を説明の便宜上、５とする。このような制限の下では、図２１のグループＧ１のＧＯノードＮ５１およびグループＧ２のＧＯノードＮ５４には、更に３つの新たなノードを接続することができる。これは、グループＧ１、Ｇ２を１つのグループに統合できることを意味している。そこで本実施形態では、グループＧ１、Ｇ２の何れか一方のグループに属する全てのノードをデリバリノードとすることにより、グループＧ１、Ｇ２間のデータ共有を実現する。なお、デリバリノードの送り出し側グループを決定する方法として、例えばグループ番号の大小により決定する方法、グループ間のネゴシエーションにより決定する方法などを利用することができる。以下では、グループＧ１がデリバリノードを送り出す側のグループとして動作し、グループＧ２がデリバリノードを受け付ける側のグループとして動作する例について説明する。
【０１０８】
図２２は本実施形態に係る通信システムの動作を示すフローチャートである。以下、図２２を参照して、本実施形態に係る通信システムにおいて、グループＧ１とグループＧ２との間で共有情報を転送する動作について説明する。
【０１０９】
図２１に示すようなグループＧ１、Ｇ２が形成されている状態において、デリバリノードを送り出す側のグループＧ１のＧＯノードＮ５１は、第１の通信方式によって定まるグループＧ１の通信可能範囲の外側に存在するグループＧ２を発見し、グループＧ１、Ｇ２のメンバ数の合計が１グループ当たりの上限数以下であり、グループＧ２のＧＯノードＮ５４がグループＧ１の全てのノードＮ５１〜Ｎ５３の第１の通信方式によって定まる通信可能範囲に移動してくる可能性がある場合、ＧＯノードＮ５４がグループＧ１のノードＮ５１〜Ｎ５３の通信可能範囲内に移動してくるまでに要する最短時間を予測する（ステップＳ６１）。
【０１１０】
次に、グループＧ１のＧＯノードＮ１５は、予測した時間が経過する前に、グループＧ１とグループＧ２との間でデリバリノードを通じて情報を転送するのに備えて、グループ再構成を行う。すなわち、グループＧ１のＧＯノードＮ５１は、予測した時間が経過する前に、各ノードＮ５１〜Ｎ５３に対してデリバリノードとしてグループＧ２に接続するように指示して、グループＧ１を解体する（Ｓ６２）。具体的には、例えば、ＧＯノードＮ５１は、クライアントノードＮ５２、Ｎ５３をグループＧ１から離脱させ、その後、自ノードＮ５１をグループオーナでない単独ノードとする。
【０１１１】
次に、ノードＮ５１〜Ｎ５３は、例えばＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のデバイス・ディスカバリ・プロシージャによってグループＧ２のＧＯノードＮ５４を発見すると、ＧＯノードＮ５４に接続し、ＧＯノードＮ５４との間で共有情報を転送する（ステップＳ６３）。具体的には、ノードＮ５１〜ノードＮ５３の何れかが、データＤ１をＧＯノードＮ５４へ送信し、ＧＯノードＮ５４は、データＤ２をノードＮ５１〜Ｎ５３へ送信する。これにより、グループＧ１で共有されていたデータＤ１をグループＧ２のＧＯノードＮ５４が取得することができ、グループＧ２で共有されていたデータＤ２をノードＮ５１〜Ｎ５３が取得できる。またＧＯノードＮ５４から更にクライアントノードＮ５５〜Ｎ５６へデータＤ１を転送することにより、グループＧ１で共有されていたデータＤ１をクライアントノードＮ５５〜Ｎ５６が取得できる。
【０１１２】
その後のノードＮ５１〜Ｎ５３の動作は任意である。例えば、ノードＮ５１〜Ｎ５３は、その後にＧＯノードＮ５４と同一方向に移動するのであれば、グループＧ２に留まってよい。あるいはノードＮ５１〜Ｎ５３は、ＧＯノードＮ５４と異なる方向に移動するのであれば、グループＧ２から離脱し、互いに接続して再び同じグループＧ１を形成してよい。
【０１１３】
このように、グループＧ１の全てのノードＮ５１〜Ｎ５３がデリバリノードとなってグループＧ１とグループＧ２との間で共有情報を伝達することができる。
【０１１４】
以下、本実施形態に係る通信システムの構成および動作をさらに詳細に説明する。
【０１１５】
ノードＮ５１〜Ｎ５６として使用するノードＮは、図３を参照して説明したノードＮと比較して、自動接続制御部６０Ｃの機能が相違する以外は基本的に同じである。またノードＮ５１〜Ｎ５６として使用するノードＮの自動接続制御部６０Ｃの機能のうち、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの接続および離脱の機能は、図３を参照して説明したノードＮと同じである。以下、ノードＮ５１〜Ｎ５６として使用するノードＮの自動接続制御部６０Ｃの機能のうち、図２２を参照して説明した情報共有に関連する制御機能を説明する。
【０１１６】
＜情報共有に係る制御機能＞
図２３は本実施形態に係るノードＮの動作を示すフローチャートである。以下、図２３を参照して、グループＧ１とグループＧ２との間で情報を共有する際のノードＮの動作について説明する。
【０１１７】
図２１に示したようなグループＧ１、Ｇ２が形成されている状態において、グループＧ１、Ｇ２のノードＮ５１〜Ｎ５６の自動接続制御部は、セルラー通信により位置情報通知メッセージを一定周期で他のノードと送受信することにより、図６に示したノード情報５０Ｄの内容を最新の状態に維持する（Ｓ７１）。このステップＳ７１の動作は、図１４のステップＳ１１の動作と同じである。
【０１１８】
デリバリノードを送り出す側のグループＧ１のＧＯノードＮ５１の自動接続制御部は、最新のノード情報５０Ｄに基づいて、グループＧ１に接近してくるグループを発見し、また発見したグループが所定の範囲に移動してくるまでの最短時間を予測する（Ｓ７２）。このステップＳ７２の動作は、図１４のステップＳ１２の動作と同じである。
【０１１９】
次にＧＯノードＮ４１の自動接続制御部は、ステップＳ７２の動作によってグループＧ１に接近してくるグループＧ２を発見し、グループＧ２のＧＯノードＮ５４がグループＧ１のクライアントノードＮ５２〜Ｎ５３の領域Ｗ１に移動してくる可能性があると判断した場合、グループＧ１、Ｇ２のメンバ数の合計が１グループのメンバ数の上限以下か否かと、グループＧ２のＧＯノードＮ５４がグループＧ１のＧＯノードＮ５１の領域Ｗ１に移動してくるまでの最短時間を予測する（Ｓ７３）。この最短時間の予測処理は、図１４のステップＳ１２の動作において、クライアントノードＮ１２〜Ｎ１６の代わりにＧＯノードＮ５１を用いることによって実現できる。またグループＧ１、Ｇ２のメンバ数の合計は、例えば、グループ情報５０Ｃで管理しているグループＧ１のノードの数と、発見したグループＧ２に属するノードの数とを加算することにより求めることができる。
【０１２０】
そしてグループＧ１のＧＯノードＮ５１の自動接続制御部は、グループＧ２のＧＯノードＮ５４がグループＧ１のＧＯノードＮ５１の領域Ｗ１に移動してくる可能性があることとそれまでの最短時間を算出すると、その最短時間とステップＳ７２で算出した最短時間とのうちのより短い方の時間が経過する前に、グループＧ１の解体を行う（Ｓ７４）。このグループＧ１の解体によって、ＧＯノードＮ５１とクライアントノードＮ５２〜Ｎ５３はそれぞれ単独ノードになる。なお、解体する前に、ＧＯノードＮ５１は、クライアントノードＮ５１〜Ｎ５３に対して、デリバリノードとしての接続先の情報、例えばグループＧ２のグループ識別子あるいはＧＯノードＮ５４のＭＡＣアドレスを指定しておく。
【０１２１】
単独ノードとなったノードＮ５１〜Ｎ５３の自動接続制御部は、近隣のグループを探索する。この探索は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ仕様のＤｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙプロシージャに準拠して行う。例えば、図２３では、Ｎ５１〜Ｎ５３は、Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ処理のためにプローブ要求を送出し、隣接するグループＧ２からのプローブ応答を受信することにより（Ｓ７５）、グループＧ２のＧＯノードＮ５４を発見している。ノードＮ５１〜Ｎ５３の自動接続制御部は、グループＧ２のＧＯノードＮ５４を発見すると、当該隣接グループの分析を行う（Ｓ７６）。この分析では、隣接グループがデリバリノードとして接続するグループＧ２のＧＯノードであるか否かを判断する。この判断は、例えば、グループＧ２のＧＯノードＮ５４から送信されるプローブ要求またはプローブ応答に含まれる当該ＧＯノードＮ５４を特定する情報であるＭＡＣアドレスが、グループ解体前にデリバリノードとして接続することを指定されたグループＧ２のＧＯノードのＭＡＣアドレスに一致するか否かを調査することにより行う。ＭＡＣアドレスが一致すれば接続可と判断する。ＭＡＣアドレスが一致しなければ接続不可と判断し、他グループの探索を続行する。
【０１２２】
各ノードＮ５１〜Ｎ５３の自動接続制御部は、グループＧ２のＧＯノードＮ５４を発見すると、ＧＯノードＮ５４の自動接続制御部との間で接続手順を実行する（Ｓ７７）。これにより、各ノードＮ５１〜Ｎ５３がグループＧ２のクライアントノードとなる。
【０１２３】
グループＧ２のクライアントになったノードＮ５１〜Ｎ５３は、ＧＯノードＮ５４との間で共有情報を転送する（Ｓ７８）。具体的には、例えばノードＮ５１の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して記憶部上の共有情報５０Ａ（データＤ１）をＧＯノードＮ５４へ送信し、ＧＯノードＮ５４の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して共有情報５０Ａ（データＤ１）をノードＮ５１から受信し、記憶部５０に保存する。また、ＧＯノードＮ５４の自動接続制御部は、Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して記憶部上の共有情報５０Ａ（データＤ２）を各ノードＮ５１〜Ｎ５３へ送信し、各ノードＮ５１〜Ｎ５３の自動接続制御部はＷｉ−Ｆｉ接続制御部６０Ａを使用して共有情報５０Ａ（データＤ２）をＧＯノードＮ５４から受信し、記憶部５０に保存する。さらに、ＧＯノードＮ５４から接続中のクライアントノードＮ５５〜Ｎ５６へデータＤ１が転送される。
【０１２４】
このようにして本実施形態は、グループ間で共有情報を伝達する。
【０１２５】
本実施形態の変形例として、グループＧ２のＧＯノードＮ５４が、グループＧ１のＧＯノードＮ５１と同様なステップＳ７２、Ｓ７３を実施する構成が考えられる。その場合、グループＧ１のＧＯノードＮ５１とグループＧ２のＧＯノードＮ５４は、自グループを解体する前に、相手グループのＧＯノードとの間で第２の通信方式による通信を使用してグループ解体に係る交渉を行い、何れのグループを解体するかを決定してよい。あるいは、グループＧ１のＧＯノードＮ５１とグループＧ２のＧＯノードＮ５４は、自グループを解体する前に、例えばグループ番号の大小により何れのグループを解体するかを決定してよい。
【０１２６】
[他の実施形態]
本発明は上記の実施形態に限定されず、その他各種の付加変更が可能である。例えば以下のような実施形態も本発明に含まれる。
【０１２７】
上記の実施形態では、ノードＮの自動接続制御部６０Ｃは、位置情報通知メッセージを他のノードと直接に送受信したが、例えば図２４に示すように、サーバＳＢを介してノード間で位置情報通知メッセージを送受信するようにしてもよい。このとき、各ノードＮの自動接続制御部６０Ｃは、セルラー通信制御部６０Ｂを使用して、セルラー通信により位置情報通知メッセージを一定周期でサーバＳＢへ送信する。サーバＳＢは、ノード情報５０Ｄと同様なノード情報（以下、サーバ側ノード情報と記す）を記憶しており、受信した位置情報通知メッセージ中のノード識別子またはＭＡＣアドレスに一致するノード識別子またはＭＡＣアドレスを有するエントリがサーバ側ノード情報に存在しなければ、受信した位置情報通知メッセージを新たなエントリに格納してサーバ側ノード情報に追加し、存在していれば、受信した位置情報通知メッセージにより当該存在したエントリを上書きする。また、各ノードＮの自動接続制御部６０Ｃは、セルラー通信制御部６０Ｂを使用して、セルラー通信によりサーバＳＢから一定周期でサーバ側ノード情報をダウンロードし、記憶部５０にノード情報５０Ｄとして記憶する。
【０１２８】
また上記の実施形態では、ノードＮの自動接続制御部６０Ｃは、発見したグループが自グループの所定の範囲に移動してくる可能性の有無および移動してくるまでの最短時間を、ノードの位置と速度（移動方向と速さ）に基づいて予測したが、その他の情報を位置情報通知メッセージによってノード間で交換し、予測に使用してよい。例えば、ノードＮの自動接続制御部６０Ｃは、ノードＮが搭載された車両に設置されているカーナビゲーションで検知ないし管理されている情報を活用して、発見したグループが自グループの所定の範囲に移動してくる可能性の有無および移動してくるまでの最短時間を予測してよい。活用できる情報の例として、走行中道路のカーブの曲率や目的地から割り出した経路情報がある。
【０１２９】
図２５に走行中道路の曲率を活用して予測を行う例を示す。グループＧ１に属するノードＮ６１が曲率αの道路のカーブを矢印方向に走行しており、グループＧ２に属するノードＮ６２は同じカーブの反対車線を矢印方向に走行している。このような場合、ノードＮ６１、Ｎ６２の現在位置と移動速度だけではお互いが近接し合うようになるか否かかの予測は困難である。しかし、走行している曲率を考慮すると、ノードＮ６１とノードＮ６２の移動経路が図２５に破線で示すように予測できるため、一方のノードＮ６１が他方のノードＮ６２の所定範囲に移動してくる可能性とそれまでに要する最短時間とを正確に予測することができる。
【０１３０】
図２６に目的地から割り出した経路を活用して予測を行う例を示す。図２６において、ノードＮ６１からその目的地まで延びる破線は、ノードＮ６１の現在位置とその目的地とからカーナビゲーションによって導き出された移動経路である。同じく、ノードＮ６２からその目的地まで延びる破線は、ノードＮ６２の現在位置とその目的地とからカーナビゲーションによって導き出された移動経路である。ノードＮ６１、Ｎ６２の移動経路は一部で重複している。従って、ノードＮ６１の現在位置と速度と移動経路、およびノードＮ６２の現在位置と速度と移動経路に基づいて、一方のノードＮ６１が他方のノードＮ６２の所定範囲に移動してくる可能性とそれまでに要する最短時間とを正確に予測することができる。
【０１３１】
なお、本発明は、日本国にて２０１４年１２月２６日に特許出願された特願２０１４−２６４４９６の特許出願に基づく優先権主張の利益を享受するものであり、当該特許出願に記載された内容は、全て本明細書に含まれるものとする。
【産業上の利用可能性】
【０１３２】
本発明はグループを動的に形成可能な複数のノード（無線端末）からなるＰ２Ｐネットワークにおいて利用可能である。
【符号の説明】
【０１３３】
Ｇ１〜Ｇ２…グループ
ＧＯ…グループオーナ
Ｎ…ノード
Ｄ…データ
１０、２０…無線通信Ｉ／Ｆ部
３０…操作入力部
４０…画面表示部
５０…記憶部
５０Ａ…共有情報
５０Ｂ…接続ノードリスト
５０Ｃ…グループ情報
５０Ｄ…ノード情報
５０Ｐ…プログラム
６０…演算処理部
６０Ａ…Ｗｉ−Ｆｉ接続制御部
６０Ｂ…セルラー通信制御部
６０Ｃ…自動接続制御部
７０…ＧＰＳ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【手続補正書】
【提出日】平成29年6月22日(2017.6.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による無線通信と第２の通信方式による無線通信とを行うことができる複数のノードを含む無線通信ネットワークにおける通信システムであって、
アクセスポイントとして動作する第１のオーナノードとクライアントノードとを有する第１のピアツーピアグループと、
アクセスポイントとして動作する第２のオーナノードとクライアントノードとを有する第２のピアツーピアグループとを有し、
前記第１のオーナノードが、前記第２の通信方式による無線通信を使用して、前記第１の通信方式によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する前記第２のピアツーピアグループを発見し、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う
通信システム。
【請求項２】
無線端末であって、
他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による第１の無線通信部と、
第２の通信方式による第２の無線通信部と、
自動接続制御部と
を有し、
前記自動接続制御部は、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する場合、前記第２の無線通信部を使用して、前記第１の無線通信部によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見する第１の機能と、前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測する第２の機能と、前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う第３の機能と、を有する
無線端末。
【請求項３】
前記自動接続制御部は、前記グループ再構成では、前記第１のピアツーピアグループに属する１つあるいは複数のクライアントノードをデリバリノードとして選択し、前記選択したデリバリノードに前記第２のピアツーピアグループへの接続を指示して前記第１のピアツーピアグループから離脱させる
請求項２に記載の無線端末。
【請求項４】
前記自動接続制御部は、前記第２のピアツーピアグループに接続した後に前記第２のピアツーピアグループから離脱した前記デリバリノードを、前記第１のピアツーピアグループに再び接続する
請求項３に記載の無線端末。
【請求項５】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループに属するクライアントノードと前記第２のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作するノードとが接近する最短距離を予測し、該予測した距離に基づいて前記デリバリノードを決定する
請求項３または４に記載の無線端末。
【請求項６】
前記自動接続制御部は、前記第１のピアツーピアグループに属するクライアントノードと前記第２のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作するノードとが前記第１の通信方式により定まる所定距離以下で接近する時間長を予測し、該予測した時間長に基づいて前記デリバリノードを決定する
請求項３または４に記載の無線端末。
【請求項７】
前記自動接続制御部は、前記グループ再構成では、前記第１のピアツーピアグループに属する１つあるいは複数のクライアントノードを一時的に離脱させる
請求項２に記載の無線端末。
【請求項８】
前記自動接続制御部は、前記グループ再構成では、前記第１のピアツーピアグループに属するノードに対して、前記第２のピアツーピアグループへの接続を指示した後、前記第１のピアツーピアグループを解体する
請求項２に記載の無線端末。
【請求項９】
前記自動接続制御部は、前記グループ再構成では、自ノード以外のノードがアクセスポイントとして動作するオーナノードになり、自ノードがデリバリノードになるように、前記第１のピアツーピアグループを再構成する
請求項２に記載の無線端末。
【請求項１０】
他の無線端末とピアツーピアグループを形成することができる第１の通信方式による第１の無線通信部と、第２の通信方式による第２の無線通信部とを有する無線端末の通信制御方法であって、
第１のピアツーピアグループのアクセスポイントとして動作する場合、前記第２の無線通信部を使用して、前記第１の無線通信部によって定まる第１の通信可能範囲の外側の領域である第２の通信可能範囲に存在する第２のピアツーピアグループを発見し、
前記第２のピアツーピアグループが前記第１の通信可能範囲内に移動してくるまでの時間を予測し、
前記予測した時間が経過する前に、グループ再構成を行う
無線端末の通信制御方法。
【国際調査報告】
2016103555.tif 000029
2016103555.tif 000030
2016103555.tif 000031
2016103555.tif 000032