(57)【要約】【課題】既定の向きと異なる向きにＨＭＤが取り付けられると、ＨＭＤの利用が困難となる場合がある。そこで、取り付け向きによらず使い勝手を維持することが可能な人体の頭部に装着される情報処理装置を提供する。【解決手段】情報処理装置であって、前記情報処理装置に対して行われる操作を検出する操作検出部と、前記情報処理装置の姿勢に基づいて、前記操作検出部によって検出される操作に対応して行われる動作の決定を行う制御部と、を備える、人体の頭部に装着される情報処理装置。【選択図】図２
2016103880.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
情報処理装置であって、
前記情報処理装置に対して行われる操作を検出する操作検出部と、
前記情報処理装置の姿勢に基づいて、前記操作検出部によって検出される操作に対応して行われる動作の決定を行う制御部と、
を備える、人体の頭部に装着される情報処理装置。
【請求項２】
前記操作および前記動作は複数存在し、
前記制御部は、前記決定として、前記操作の各々と前記動作の各々との対応関係を組み替える、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記動作と対応付けられる前記操作に係る位置について、対応付けられる前記動作が上下左右に反転されるように、前記対応関係を組み替える、請求項２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記情報処理装置の姿勢の反転に応じて変化する情報を取得する取得部をさらに備え、
前記制御部は、前記取得部によって取得される前記反転に応じて変化する情報に基づいて前記決定を行う、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記反転に応じて変化する情報は、重力加速度を示す重力情報を含み、
前記制御部は、基準方向に対する前記重力情報の示す重力加速度の向きに応じて前記決定を行う、請求項４に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記情報処理装置の姿勢の反転に基づいて、表示優先度が他の画像よりも高い特定画像の表示態様を、前記特定画像が表示される表示画面において垂直方向を軸に反転する表示制御部をさらに備える、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記表示制御部は、前記特定画像の表示位置を、前記表示画面の中央における垂直方向を軸に反転する、請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記表示位置は、前記表示画面における他の位置よりも前記情報処理装置を装着するユーザの視界の中心に近い位置を含む、請求項７に記載の情報処理装置。
【請求項９】
前記表示制御部は、前記表示画面への前記特定画像の挿入方向を、前記表示画面の中央における垂直方向を軸に反転する、請求項６に記載の情報処理装置。
【請求項１０】
前記挿入方向は、前記情報処理装置を装着するユーザの視界の外から内に向かう方向を含む、請求項９に記載の情報処理装置。
【請求項１１】
前記特定画像は、ユーザに注意を促すための画像を含む、請求項６に記載の情報処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報処理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、頭部に装着される情報処理装置に関する技術開発が行われている。このような情報処理装置は、例えばＨＭＤ（Head  Mount  Display）と呼ばれ、ＨＭＤを装着するユーザに画像を表示する機能を有する。【０００３】
例えば、特許文献１では、接眼レンズおよび射出される画像光をユーザの目に導く導光部を備え、接眼レンズまたは導光部を移動させることにより、射出される画像光の射出角度を調整する頭部装着型の画像表示装置が開示されている。【０００４】
また、ＨＭＤは、概して、既定の向きに取り付けられることを想定されて設計される。例えば、特許文献１で開示されるような単眼用のＨＭＤは、ユーザの頭部の右または左のいずれか一方に取り付けられることが想定されて設計される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−６３６３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１で開示されるような従来のＨＭＤは、既定の向きと異なる向きにＨＭＤが取り付けられると、ＨＭＤの提供するユーザインターフェースが当該取り付け側に適合していないことにより、ＨＭＤの利用が困難となる場合がある。そこで、本開示では、取り付け向きによらず使い勝手を維持することが可能な、新規かつ改良された、人体の頭部に装着される情報処理装置を提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示によれば、情報処理装置であって、前記情報処理装置に対して行われる操作を検出する操作検出部と、前記情報処理装置の姿勢に基づいて、前記操作検出部によって検出される操作に対応して行われる動作の決定を行う制御部と、を備える、人体の頭部に装着される情報処理装置が提供される。
【発明の効果】
【０００８】
以上説明したように本開示によれば、取り付け向きによらず使い勝手を維持することが可能な人体の頭部に装着される情報処理装置が提供される。なお、上記の効果は必ずしも限定的なものではなく、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書に示されたいずれかの効果、または本明細書から把握され得る他の効果が奏されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置および眼鏡の概略的な物理構成の例を示す上面図である。
【図２】本実施形態に係る情報処理装置および眼鏡の概略的な物理構成の例を示す斜視図である。
【図３】本実施形態に係る情報処理装置の概略的な機能構成の例を示すブロック図である。
【図４Ａ】本実施形態に係る情報処理装置が眼鏡の左フレームに取り付けられる場合の例示する図である。
【図４Ｂ】本実施形態に係る情報処理装置が眼鏡の右フレームに取り付けられる場合の例示する図である。
【図５】本実施形態に係る情報処理装置の処理を概念的に示すフローチャートである。
【図６】本実施形態の変形例に係る情報処理装置および眼鏡の概略的な物理構成を例示する上面図である。
【図７】本実施形態の変形例に係る情報処理装置および眼鏡の概略的な物理構成を例示する斜視図である。
【図８Ａ】本開示の第２の実施形態に係る情報処理装置における特定画像の表示位置の反転制御を例示する図である。
【図８Ｂ】本実施形態に係る情報処理装置における特定画像の表示位置の反転制御を例示する図である。
【図９】本実施形態に係る情報処理装置の処理を概念的に示すフローチャートである。
【図１０Ａ】本実施形態の変形例に係る情報処理装置における特定画像の挿入方向の反転制御を例示する図である。
【図１０Ｂ】本実施形態の変形例に係る情報処理装置における特定画像の挿入方向の反転制御を例示する図である。
【図１１】本開示に係る情報処理装置のハードウェア構成を示した説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１１】
なお、説明は以下の順序で行うものとする。
１．従来の情報処理装置の課題
２．第１の実施の形態（操作に対応する動作の割当て制御の例）
３．第２の実施の形態（表示画像の表示態様制御の例）
４．本開示の一実施形態に係る情報処理装置のハードウェア構成
５．むすび
【００１２】
＜１．従来の情報処理装置の課題＞
まず、従来の頭部装着型の情報処理装置における課題について説明する。
【００１３】
従来の頭部装着型の情報処理装置（以下、ＨＭＤとも称する。）は、画像表示機能および操作機能を備える。具体的には、従来のＨＭＤは、画像表示機能として、別途備えられる表示面に画像を投影させたり、レンズを通して直接的に画像光をユーザの目に向かって射出し、虚像として画像をユーザに認識させたりする。また、従来のＨＭＤは、操作機能として、ユーザ操作を受け付ける操作部を有する。このため、従来のＨＭＤは、操作部に対して行われるユーザ操作によって選択される画像を表示させること等が可能である。
【００１４】
ここで、従来のＨＭＤは、既定の向きに装着されることを想定されて設計されることが一般的である。例えば、単眼用のＨＭＤである場合、ＨＭＤは、ユーザの両眼のうちのいずれか一方に取り付けられることが想定されて設計される。そのため、ＨＭＤが既定と異なる向きに装着されると、操作部の位置が設計の際に想定されない位置となり、ＨＭＤの操作性が低下し得る。
【００１５】
そこで、本開示では、取り付け向きによらず使い勝手を維持することが可能な人体の頭部に装着される情報処理装置を提案する。以下、当該情報処理装置について詳細に説明する。なお、説明の便宜上、第１、第２の実施形態による情報処理装置１００等の各々を、情報処理装置１００−１、および情報処理装置１００−２のように、末尾に実施形態に対応する番号を付することにより区別する。
【００１６】
＜２．第１の実施の形態（操作に対応する動作の割当て制御の例）＞
以上、従来の情報処理装置の課題について説明した。次に、本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置１００−１について説明する。本実施形態では、情報処理装置１００−１は、情報処理装置１００−１の姿勢に基づいて、操作に対応して行われる動作の割当てを制御する。
【００１７】
＜２−１．装置の構成＞
（装置の物理構成）
まず、図１および図２を参照して、情報処理装置１００−１および眼鏡２００の物理構成について説明する。図１は、本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置１００−１および眼鏡２００の概略的な物理構成の例を示す上面図であり、図２は、本実施形態に係る情報処理装置１００−１および眼鏡２００の概略的な物理構成の例を示す斜視図である。
【００１８】
情報処理装置１００−１は、図１および図２に示したように、本体部１０２、アーム１０４、鏡筒１０６、接眼レンズ１０８、取付け部１１０および操作部１１２を備える。
【００１９】
本体部１０２は、アーム１０４および眼鏡２００と接続される。具体的には、本体部１０２の長辺方向の端部はアーム１０４と結合され、本体部１０２の側面の一側は取付け部１１０を介して眼鏡２００と連結される。例えば、本体部１０２は、図１に示したように、眼鏡２００のフレームに沿って取り付けられる。なお、本体部１０２には、図２に示したように操作部１１２が備えられ得る。
【００２０】
また、本体部１０２は、情報処理装置１００−１の動作を制御するための制御基板を内蔵する。具体的には、本体部１０２は、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）またはＲＡＭ（Random  Access  Memory）等を有する制御基板を有し、信号線等を用いてアーム１０４を介して鏡筒１０６と接続される。
【００２１】
また、本体部１０２は、情報処理装置１００−１の姿勢を特定するためのセンサを内蔵する。具体的には、本体部１０２は、加速度センサを内蔵する。なお、本体部１０２は、加速度センサの代わりに、角速度センサもしくは地磁気センサまたはカメラセンサを備えてもよい。例えば、カメラセンサによって得られる画像から情報処理装置１００−１の姿勢が推定され得る。また、本体部１０２は、センサの代わりに、外部装置から情報処理装置１００−１の姿勢を特定可能な情報を受信する通信部を備えてもよい。
【００２２】
アーム１０４は、本体部１０２と鏡筒１０６とを接続させ、鏡筒１０６を支える。具体的には、アーム１０４は、本体部１０２の端部および鏡筒１０６の端部とそれぞれ結合され、鏡筒１０６を固定する。また、アーム１０４は、本体部１０２から鏡筒１０６に提供される画像に係るデータを通信するための信号線を内蔵する。
【００２３】
鏡筒１０６は、投射される画像光を接眼レンズに投射する。具体的には、鏡筒１０６は、投射部、導光部および反射部を有し、投射部は、画像光を導光部に向かって射出し、導光部は、入射される画像光を反射部に誘導し、反射部は、到達する画像光を接眼レンズに向けて反射させる。なお、投射される画像光に係る画像は、本体部１０２からアーム１０４を経由して提供される。
【００２４】
接眼レンズ１０８は、画像を拡大させる。具体的には、接眼レンズは、鏡筒１０６から射出される画像光を屈折させ、画像光に係る画像を拡大する。
【００２５】
取付け部１１０は、本体部１０２を眼鏡２００に固定する。具体的には、取付け部１１０は、本体部１０２の側面の一側を眼鏡２００のフレームに固定する。
【００２６】
操作部１１２は、情報処理装置１００−１に対するユーザ操作を受け付ける。具体的には、操作部１１２は、ユーザの操作を情報処理装置１００−１への入力に変換する。例えば、操作部１１２は、図２に示したように、本体部１０２の側面に複数設けられ、水平方向および垂直方向に並べられ得る。なお、図２では、押しボタンのような操作部１１２Ａ〜Ｄが示されているが、操作部１１２はこれに限定されず、種々の形態であり得る。例えば、操作部１１２は、タッチパッド等の入力装置であってもよい。
【００２７】
（装置の機能構成）
続いて、図３を参照して、情報処理装置１００−１の機能構成について説明する。図３は、本実施形態に係る情報処理装置１００−１の概略的な機能構成の例を示すブロック図である。
【００２８】
情報処理装置１００−１は、図３に示したように、操作検出部１２０、姿勢情報取得部１２２、制御部１２４、記憶部１２６および投射部１２８を備える。
【００２９】
操作検出部１２０は、情報処理装置１００−１に対して行われるユーザ操作を検出する。具体的には、操作検出部１２０は、操作部１１２によって変換された入力を受け取り、受け取られる入力に基づいて、行われたユーザ操作を検出する。そして、操作検出部１２０は、検出したユーザ操作を示す情報（以下、ユーザ操作情報とも称する。）を生成し、生成されるユーザ操作情報を制御部１２４に提供する。
【００３０】
姿勢情報取得部１２２は、情報処理装置１００−１の姿勢に係る情報を取得する。具体的には、姿勢情報取得部１２２は、情報処理装置１００−１の姿勢の反転に応じて変化する情報を取得する。例えば、姿勢情報取得部１２２は、加速度センサから情報処理装置１００−１の加速度を示す情報（以下、加速度情報とも称する。）を取得する。なお、姿勢情報取得部１２２は、取得される加速度情報を制御部１２４に提供する。
【００３１】
制御部１２４は、情報処理装置１００−１の動作を全体的に制御する。具体的には、制御部１２４は、ユーザ操作に対応する動作の実行制御および画像の表示制御等を行う。例えば、制御部１２４は、操作検出部１２０によって検出されるユーザ操作に対応する動作を情報処理装置１００−１の各構成要素に実行させる。また、制御部１２４は、当該ユーザ操作に基づいて、投射される画像を決定する。
【００３２】
さらに、制御部１２４は、情報処理装置１００−１の姿勢に基づいて、操作検出部１２０によって検出される操作に対応して行われる動作の決定（以下、動作決定処理とも称する。）を行う。具体的には、制御部１２４は、姿勢情報取得部１２２によって取得される情報処理装置１００−１の姿勢の反転に応じて変化する情報に基づいて動作決定処理を行う。
【００３３】
より具体的には、制御部１２４は、基準方向に対する、姿勢情報取得部１２２によって取得される加速度情報に含まれる重力加速度の向きに応じて動作決定処理を行う。さらに、図４Ａおよび図４Ｂを参照して、動作決定処理について詳細に説明する。図４Ａは、本実施形態に係る情報処理装置１００−１が眼鏡２００の左フレームに取り付けられる場合の例示する図であり、図４Ｂは、本実施形態に係る情報処理装置１００−１が眼鏡２００の右フレームに取り付けられる場合の例示する図である。
【００３４】
まず、制御部１２４は、基準方向における重力加速度の値を検出する。例えば、基準方向は、図４Ａに示したようなＺ軸方向であり、制御部１２４は、Ｚ軸方向の重力加速度の値を検出する。
【００３５】
次に、制御部１２４は、検出される重力加速度の値の正負に応じて、検出されるユーザ操作の各々と動作の各々との対応関係を組み替える。具体的には、制御部１２４は、動作と対応付けられる操作に係る位置について、対応付けられる動作が上下左右に反転されるように、対応関係を組み替える。
【００３６】
例えば、図４Ａに示したように情報処理装置１００−１が装着される場合、重力加速度の値として例えば９．８ｍ／ｓ２が検出される。制御部１２４は、正の値の重力加速度が検出されると、例えば、操作部１１２Ａ〜１１２Ｄの各々に対して行われる操作検出部１２０によって検出されるユーザ操作（以下、操作部１１２Ａ〜１１２Ｄへのユーザ操作とも称する。）の各々に、記憶部１２６に記憶される所定の対応関係に従って、例えば動作１、動作２、動作３、および動作４をそれぞれ割当て得る。
【００３７】
また、図４Ｂに示したように情報処理装置１００−１が装着される場合、重力加速度として例えば−９．８ｍ／ｓ２が検出される。制御部１２４は、負の値の重力加速度が検出されると、例えば、操作部１１２Ａ〜１１２Ｄへのユーザ操作の各々に、記憶部１２６に記憶される別の対応関係に従って、例えば動作３、動作４、動作１、および動作２をそれぞれ割当てる。
【００３８】
図３を参照して情報処理装置１００−１の構成の説明に戻ると、記憶部１２６は、制御部１２４の制御に係る情報を記憶する。具体的には、記憶部１２６は、操作と動作との対応関係を示す情報、および投射される画像を記憶する。
【００３９】
投射部１２８は、画像光を投射する。具体的には、投射部１２８は、制御部１２４の指示に基づいて、記憶部１２６に記憶される画像に係る画像光を投射する。なお、投射される画像光に係る画像は、通信を介して外部の装置から取得されてもよく、制御部１２４によって加工されてもよい。
【００４０】
＜２−２．装置の処理＞
次に、図５を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００−１の処理について説明する。図５は、本実施形態に係る情報処理装置１００−１の処理を概念的に示すフローチャートである。
【００４１】
まず、情報処理装置１００−１は、重力加速度を検出する（ステップＳ３０２）。具体的には、姿勢情報取得部１２２は、加速度センサから加速度情報を取得し、制御部１２４は、取得される加速度情報と基準方向とに基づいて重力加速度の値を検出する。
【００４２】
次に、情報処理装置１００−１は、検出される重力加速度の向きが基準方向と同じ向きであるかを判定する（ステップＳ３０４）。具体的には、制御部１２４は、検出される重力加速度の値が所定の値、例えば９．８ｍ／ｓ２または−９．８／ｍｓ２のいずれであるかを判定する。なお、制御部１２４は、検出される重力加速度の値の正負を判定してもよい。
【００４３】
重力加速度の向きが基準方向と同じ向きであると判定される場合、情報処理装置１００−１は、所定の対応関係に従って動作を割当てる（ステップＳ３０６）。具体的には、検出される重力加速度の値が例えば９．８ｍ／ｓ２であると判定される場合、制御部１２４は、記憶部１２６に記憶される操作と動作との所定の対応関係に従って、操作に対する動作の割当てを行う。
【００４４】
重力加速度の向きが基準方向と異なる向きであると判定される場合、情報処理装置１００−１は、別の対応関係に従って動作を割当てる（ステップＳ３０８）。具体的には、検出される重力加速度の値が例えば−９．８ｍ／ｓ２であると判定される場合、制御部１２４は、重力加速度の値が９．８ｍ／ｓ２である場合と異なる、記憶部１２６に記憶される操作と動作との対応関係に従って、操作に対する動作の割当てを行う。
【００４５】
このように、本開示の第１の実施形態によれば、情報処理装置１００−１は、情報処理装置１００−１に対して行われる操作を検出し、情報処理装置１００−１の姿勢に基づいて、検出される操作に対応して行われる動作の決定を行う。このため、情報処理装置１００−１の姿勢、すなわち取り付け向きに応じて、所望の動作結果を得るためにユーザが行うべき操作が適正化され得ることにより、ユーザが設定変更等の作業を行うことなく、取り付け向きによらず情報処理装置１００−１の使い勝手を維持することが可能となる。
【００４６】
また、情報処理装置１００−１は、情報処理装置１００−１の姿勢の反転に応じて変化する情報を取得し、取得される当該反転に応じて変化する情報に基づいて上記の動作の決定を行う。一般的に、物体の姿勢が反転されると物体の操作性が変わることが多いが、本実施形態によれば、情報処理装置１００−１の姿勢の反転に応じて操作に対する動作の割当てが決定されるため、操作性の低下を抑制することが可能となる。
【００４７】
また、上記の反転に応じて変化する情報は、重力加速度を示す情報を含み、情報処理装置１００−１は、基準方向に対する重力加速度の向きに応じて上記の動作の決定を行う。このため、情報処理装置１００−１の姿勢の反転検出に既存の設備、例えば加速度センサ等が用いられることにより、情報処理装置１００−１のコスト増加および複雑化を抑制することが可能となる。
【００４８】
また、情報処理装置１００−１は、上記の動作の決定として、操作の各々と動作の各々との対応関係を組み替える。このため、操作に対応する動作が新たに追加されたり、削除されたりしないことにより、ユーザは当該対応関係の変化内容を容易に把握することができ、ユーザの利便性を維持することが可能となる。
【００４９】
また、情報処理装置１００−１は、動作と対応付けられる操作に係る位置について、対応付けられる動作が上下左右に反転されるように、上記の対応関係を組み替える。このため、情報処理装置１００−１の取り付け向きの反転前後において、操作に対する動作の割当てがユーザの操作感覚と合致されることにより、操作性を維持向上させることが可能となる。
【００５０】
＜２−３．変形例＞
以上、本開示の第１の実施形態について説明した。なお、本実施形態は、上述の例に限定されない。以下に、本実施形態の変形例について説明する。
【００５１】
本実施形態の変形例として、情報処理装置１００−１は、画像の表示位置を調整可能な機構を有していてもよい。具体的には、鏡筒１０６とアーム１０４とは、可動性を持ちながら連結される。図６および図７を参照して、本変形例に係る情報処理装置１００−１の構成について説明する。図６は、本実施形態の変形例に係る情報処理装置１００−１および眼鏡２００の概略的な物理構成を例示する上面図であり、図７は、本実施形態の変形例に係る情報処理装置１００−１および眼鏡２００の概略的な物理構成を例示する斜視図である。
【００５２】
鏡筒１０６は、アーム１０４との連結位置における垂直方向および水平方向を軸に回転可能なようにアーム１０４と連結される。例えば、図７に示したように、鏡筒１０６は、鏡筒１０６とアーム１０４との連結位置における矢印の方向に所定の角度で回転可能にアーム１０４と連結される。例えば、鏡筒１０６は、基準位置から長辺方向を軸に−５度〜５度程度、短辺方向を軸に−１０度〜１０度程度で回転し得る。
【００５３】
また、アーム１０４が回転することによって表示位置が調整されてもよい。具体的には、アーム１０４は、本体部１０４との連結位置における水平方向を軸に回転可能なように本体部１０２と連結される。例えば、アーム１０４は、図７に示したように、アーム１０４と本体部１０２との連結位置におけるアーム１０４の短辺方向を軸として矢印の方向に所定の角度で回転可能なように本体部１０２と連結される。
【００５４】
このように、本実施形態の変形例によれば、鏡筒１０６およびアーム１０４、ならびにアーム１０４および本体部１０４は、可動性を持ちながら連結される。このため、各部の位置調整によって画像の表示位置が変更されることにより、個人差を吸収することが可能となる。また、鏡筒１０６およびアーム１０４の両方における位置調整によって細かな調整が可能となり、ユーザの利便性が向上され得る。
【００５５】
＜３．第２の実施の形態（表示画像の表示態様制御の例）＞
以上、本開示の第１の実施形態に係る情報処理装置１００−１について説明した。次に、本開示の第２の実施形態に係る情報処理装置１００−２について説明する。本実施形態では、情報処理装置１００−２は、情報処理装置１００−２の姿勢に応じて、アラート画像等の表示態様を反転させる。
【００５６】
＜３−１．装置の構成＞
まず、情報処理装置１００−２の構成について説明する。なお、第１の実施形態の構成と実質的に同一である構成については説明を省略する。
【００５７】
（装置の機能構成）
制御部１２４は、情報処理装置１００−２の姿勢に基づいて画像の表示反転制御を行う。具体的には、制御部１２４は、情報処理装置１００−２の姿勢が反転されると、表示画面が上下反転されるように表示制御を行う。例えば、制御部１２４は、姿勢情報取得部１２２によって取得される加速度情報から検出される重力加速度の向きが変化した際に、上下反転された画像に係る画像光を投射部１２８に投射させる。
【００５８】
また、制御部１２４は、表示制御部として、情報処理装置１００−２の姿勢に基づいて、表示優先度が他の画像よりも高い特定画像の表示態様を、特定画像が表示される表示画面において垂直方向を軸に反転させる。具体的には、制御部１２４は、特定画像の表示位置を、表示画面の垂直方向を軸に反転する。さらに、図８Ａおよび図８Ｂを参照して、当該表示制御処理について詳細に説明する。図８Ａおよび図８Ｂは、本実施形態に係る情報処理装置１００−２における特定画像の表示位置の反転制御を例示する図である。
【００５９】
まず、制御部１２４は、特定画像の表示指示を行う。具体的には、制御部１２４は、表示画面における他の位置よりも情報処理装置１００−２を装着するユーザの視界の中心に近い位置に特定画像を表示させる。例えば、制御部１２４は、特定画像、例えば図８Ａに示したようなユーザに注意を促すための画像２０（以下、アラート画像とも称する。）を表示画面１０に表示させる。例えば、アラート画像２０は、情報処理装置１００−２がユーザの頭部に装着された状態において、ユーザの鼻に隣接する位置に表示される。
【００６０】
そして、制御部１２４は、情報処理装置１００−２の姿勢が反転されると、特定画像の表示位置を、表示画面の垂直方向を軸に反転させる。例えば、制御部１２４は、加速度情報に基づいて重力加速度の向きが変化したかを判定し、重力加速度の向きが変化したと判定される場合、図８Ｂに示したように、アラート画像２０の表示位置を表示画面１０の中央における垂直方向を軸に反転させる。
【００６１】
なお、制御部１２４は、重力加速度の値に対応する位置にアラート画像２０を表示させてもよい。例えば、制御部１２４は、重力加速度の値が９．８ｍ／ｓ２である場合、図８Ａに示したようなユーザの視界の中心に隣接する位置にアラート画像２０を表示させる。また、重力加速度の正負に対応する位置にアラート画像２０が表示されてもよい。
【００６２】
＜３−２．装置の処理＞
次に、図９を参照して、本実施形態に係る情報処理装置１００−２の処理について説明する。図９は、本実施形態に係る情報処理装置１００−２の処理を概念的に示すフローチャートである。なお、第１の実施形態における処理と実質的に同一である処理については説明を省略する。
【００６３】
まず、情報処理装置１００−２は、重力加速度を検出し（ステップＳ４０２）、検出される重力加速度の向きが変化したかを判定する（ステップＳ４０４）。具体的には、制御部１２４は、検出される重力加速度の値の正負が変化したかを判定する。
【００６４】
重力加速度の向きが変化したと判定される場合、情報処理装置１００−２は、特定画像の表示態様を反転させる（ステップＳ４０６）。具体的には、検出される重力加速度の値の正負が変化したと判定される場合、制御部１２４は、アラート画像の表示位置を、表示画面の中央において垂直方向を軸に反転させる。
【００６５】
このように、本開示の第２の実施形態によれば、情報処理装置１００−２は、情報処理装置１００−２の姿勢の反転に基づいて、表示優先度が他の画像よりも高い特定画像の表示態様を、特定画像が表示される表示画面において垂直方向を軸に反転する。このため、ユーザにとって重要な画像の表示態様が情報処理装置１００−２の姿勢の変化に対応して適正化され得ることにより、ユーザが設定変更等の作業を行うことなく、ユーザの利便性を維持向上させることが可能となる。
【００６６】
また、情報処理装置１００−２は、特定画像の表示位置を、表示画面の中央における垂直方向を軸に反転する。このため、情報処理装置１００−２の姿勢の反転前後においてユーザの視界の中心から特定画像の表示位置までの距離の長さが変化しないことにより、情報処理装置１００−２の取り付け向きの変更によるユーザの表示画像に対する違和感の発生を抑制することが可能となる。
【００６７】
また、上記の特定画像の表示位置は、表示画面における他の位置よりも情報処理装置１００−２を装着するユーザの視界の中心に近い位置を含む。このため、ユーザの目につきやすい位置への特定画像の表示が維持されることにより、ユーザの特定画像の見落としを抑制することが可能となる。
【００６８】
また、上記の特定画像は、ユーザに注意を促すための画像を含む。このため、情報処理装置１００−２の取り付け向きが変化した場合であっても、ユーザの注意力が低下することを抑制することが可能となる。
【００６９】
＜３−３．変形例＞
以上、本開示の第２の実施形態について説明した。なお、本実施形態は、上述の例に限定されない。以下に、本実施形態の変形例について説明する。
【００７０】
本実施形態の変形例として、情報処理装置１００−２は、情報処理装置１００−２の姿勢に応じて、表示画面への特定画像の挿入方向を変更してもよい。具体的には、情報処理装置１００−２の姿勢が反転されると、制御部１２４は、表示画面への特定画像の挿入方向を、表示画面の垂直方向を軸に反転する。さらに、図１０を参照して、本変形例の処理について詳細に説明する。図１０Ａおよび図１０Ｂは、本実施形態の変形例に係る情報処理装置１００−２における特定画像の挿入方向の反転制御を例示する図である。
【００７１】
まず、制御部１２４は、特定画像の表示画面への挿入表示を指示する。具体的には、制御部１２４は、情報処理装置１００−２を装着するユーザの視界の外から内に向かう方向に特定画像を挿入させる。例えば、制御部１２４は、特定画像、例えば図１０Ａに示したようなアラート画像２０が表示画面１０の左側から右側へ、すなわちユーザの視界の外側から中心に向かって移動するように表示させる。
【００７２】
そして、制御部１２４は、情報処理装置１００−２の姿勢が反転されると、特定画像の表示位置を、表示画面の垂直方向を軸に反転させる。例えば、制御部１２４は、加速度情報に基づいて重力加速度の向きが変化したかを判定し、重力加速度の向きが変化したと判定される場合、図１０Ｂに示したように、アラート画像２０の挿入方向を表示画面１０における垂直方向を軸に反転させる。
【００７３】
なお、制御部１２４は、特定画像の表示位置の制御と同様に、重力加速度の値に対応する方向からアラート画像２０を挿入させてもよく、重力加速度の正負に対応する方向からアラート画像２０が挿入されてもよい。
【００７４】
このように、本実施形態の変形例によれば、情報処理装置１００−２は、表示画面への特定画像の挿入方向を、表示画面の中央における垂直方向を軸に反転する。このため、情報処理装置１００−２の取り付け向きが変更されても、ユーザにとって特定画像の挿入方向が変化していないような印象を与えることにより、ユーザの違和感の発生を抑制することが可能となる。
【００７５】
また、上記の特定画像の挿入方向は、情報処理装置１００−２を装着するユーザの視界の外から内に向かう方向を含む。このため、情報が頭の中に入ってくる感覚をユーザに与えることにより、ユーザが違和感なく特定画像の示す情報を読み取ることが可能となる。
【００７６】
＜４．本開示の一実施形態に係る情報処理装置のハードウェア構成＞
以上、本開示の各実施形態に係る情報処理装置１００について説明した。上述した情報処理装置１００の処理は、ソフトウェアと、以下に説明する情報処理装置１００のハードウェアとの協働により実現される。
【００７７】
図１１は、本開示に係る情報処理装置１００のハードウェア構成を示した説明図である。図１１に示したように、情報処理装置１００は、ＣＰＵ（Central  Processing  Unit）１３２と、ＲＯＭ（Read  Only  Memory）１３４と、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）１３６と、ブリッジ１３８と、バス１４０と、インターフェース１４２と、入力装置１４４と、出力装置１４６と、ストレージ装置１４８と、接続ポート１５０と、通信装置１５２とを備える。
【００７８】
ＣＰＵ１３２は、演算処理装置および制御装置として機能し、各種プログラムと協働して情報処理装置１００内の操作検出部１２０および制御部１２４の動作を実現する。また、ＣＰＵ１３２は、マイクロプロセッサであってもよい。ＲＯＭ１３４は、ＣＰＵ１３２が使用するプログラムまたは演算パラメータ等を記憶する。ＲＡＭ１３６は、ＣＰＵ１３２の実行にいて使用するプログラムまたは実行において適宜変化するパラメータ等を一時記憶する。ＲＯＭ１３４およびＲＡＭ１３６により、情報処理装置１００内の記憶部１２６の一部を実現する。ＣＰＵ１３２、ＲＯＭ１３４およびＲＡＭ１３６は、ＣＰＵバスなどから構成される内部バスにより相互に接続されている。
【００７９】
入力装置１４４は、情報処理装置１００の操作部１１２の一例として、マウス、キーボード、タッチパネル、ボタン、マイクロフォン、スイッチおよびレバーなどユーザが情報を入力するための入力手段、およびユーザによる入力に基づいて入力信号を生成し、ＣＰＵ１３２に出力する入力制御回路などから構成されている。情報処理装置１００のユーザは、入力装置１４４を操作することにより、情報処理装置１００に対して各種のデータを入力したり処理動作を指示したりすることができる。
【００８０】
出力装置１４６は、例えば、液晶ディスプレイ（LCD）装置、ＯＬＥＤ（Organic  Light  Emitting  Diode）装置、ランプなどの装置への出力を行う。さらに、出力装置１４６は、スピーカおよびヘッドフォンなどの音声出力を行ってもよい。
【００８１】
ストレージ装置１４８は、データ格納用の装置である。ストレージ装置１４８は、記憶媒体、記憶媒体にデータを記録する記録装置、記憶媒体からデータを読み出す読出し装置および記憶媒体に記録されるデータを削除する削除装置等を含んでもよい。ストレージ装置１４８は、ＣＰＵ１３２が実行するプログラムや各種データを格納する。
【００８２】
接続ポート１５０は、例えば、情報処理装置１００の外部の装置または周辺機器と接続するためのバスである。また、接続ポート１５０は、ＵＳＢ（Universal  Serial  Bus）であってもよい。
【００８３】
通信装置１５２は、例えば、ネットワークに接続するための通信デバイスで構成される通信インターフェースである。また、通信装置１５２は、無線ＬＡＮ（Local  Area  Network）対応通信装置であってもよく、ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）対応通信装置であってもよい。
【００８４】
＜５．むすび＞
以上、本開示の第１の実施形態によれば、情報処理装置１００−１の姿勢、すなわち取り付け向きに応じて、所望の動作結果を得るためにユーザが行うべき操作が適正化され得ることにより、ユーザが設定変更等の作業を行うことなく、取り付け向きによらず情報処理装置１００−１の使い勝手を維持することが可能となる。また、本開示の第２の実施形態によれば、ユーザにとって重要な画像の表示態様が情報処理装置１００−２の姿勢の変化に対応して適正化され得ることにより、ユーザが設定変更等の作業を行うことなく、ユーザの利便性を維持向上させることが可能となる。
【００８５】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本開示の技術的範囲はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【００８６】
例えば、上記実施形態では、加速度センサが本体部１０２に設けられる例を説明したが、本技術はかかる例に限定されない。具体的には、アーム１０４が回転可能に設けられる場合、加速度センサは鏡筒１０６に設けられてもよい。例えば、アーム１０４が１８０度程度回転可能である場合、情報処理装置１００の全体を反転させることなく、ユーザの装着位置が変更され得る。この場合、加速度センサが鏡筒１０６に設けられることにより、情報処理装置１００の装着位置が変化したことを検出することが可能となる。
【００８７】
また、上記実施形態では、表示方式はユーザの目に向かって投射する方式である例を説明したが、具体的には、画像光の射出幅が瞳孔径よりも小さい瞳分割シースルー方式、プリズム方式、ホログラム方式またはその他表示方式であり得る。また、表示方式は、情報処理装置１００が別途備える表示面に対する画像光の投影等の他の方式であってもよい。
【００８８】
また、上記実施形態では、情報処理装置１００が単眼用のＨＭＤである例を説明したが、情報処理装置１００は両眼用の装置であってもよい。
【００８９】
また、上記実施形態では、取付け部１１０と接続される本体部１０２の側面と反対の側面に操作部１１２が設けられる例を説明したが、操作部１１２は本体部１０２の上面もしくは下面またはその両方に設けられてもよい。例えば、操作部１１２は、タッチセンサを有する入力装置であり得て、本体部１０２の上面および下面の各々に設けられ得る。そして、制御部１２４は、情報処理装置１００の姿勢に応じて、上面および下面の操作部１１２への操作の各々に割当てられる動作の決定、すなわち動作の組み替えを行い得る。
【００９０】
また、複数の操作部１１２を用いた操作に動作が割当てられてもよい。例えば、上面および下面に設けられるタッチバッドのような操作部１１２の各々について同じタイミングで行われる操作体のスライドといった操作に対して、画面表示を戻す動作が割り当てられる。この場合、操作部１１２の組合せによって操作が行われることにより、操作パターン、すなわち動作パターンを増やすことが可能となる。
【００９１】
また、上記の第２の実施形態では、制御部１２４は操作に対する動作の対応関係を組み替える例を説明したが、制御部１２４は、既存の対応関係から割当て済みの動作を削除し、新たな動作を追加することによって、追加される動作を操作に割当ててもよい。
【００９２】
また、上記の第１の実施形態では、制御部１２４は、重力加速度の値に応じて操作および動作の対応関係の制御を行う例を説明したが、制御部１２４は、上記の第２の実施形態と同様に、重力加速度の向きの変化に応じて当該対応関係を変更してもよい。
【００９３】
また、上記の第２の実施形態では、表示態様が制御される特定画像はアラート画像２０である例を説明したが、特定画像は、ユーザに有益な情報を提示する画像であってもよい。具体的には、特定画像は、スポーツにおけるユーザの動きの誘導画像、ユーザの状態もしくは成績等を示す画像または外部環境を示す画像等であってもよい。例えば、特定画像は、ゴルフにおけるスイングの誘導画像、スコア画像、グリーンの状態を示す画像、または温度、湿度および風向きを示す画像等であり得る。
【００９４】
また、上記の第２の実施形態では、挿入方向が視界の外から中心である例を説明したが、挿入方向は表示される画像の種類または属性に応じて決定されてもよい。例えば、文字列に分類される画像は、常に右側から挿入されてもよく、さらに文字列に分類される画像のうちの文字がアラビア語である画像は、常に左側から挿入されてもよい。
【００９５】
また、本明細書に記載された効果は、あくまで説明的または例示的なものであって限定的ではない。つまり、本開示に係る技術は、上記の効果とともに、または上記の効果に代えて、本明細書の記載から当業者には明らかな他の効果を奏しうる。
【００９６】
なお、以下のような構成も本開示の技術的範囲に属する。
（１）情報処理装置であって、前記情報処理装置に対して行われる操作を検出する操作検出部と、前記情報処理装置の姿勢に基づいて、前記操作検出部によって検出される操作に対応して行われる動作の決定を行う制御部と、を備える、人体の頭部に装着される情報処理装置。
（２）前記操作および前記動作は複数存在し、前記制御部は、前記決定として、前記操作の各々と前記動作の各々との対応関係を組み替える、前記（１）に記載の情報処理装置。
（３）前記制御部は、前記動作と対応付けられる前記操作に係る位置について、対応付けられる前記動作が上下左右に反転されるように、前記対応関係を組み替える、前記（２）に記載の情報処理装置。
（４）前記情報処理装置の姿勢の反転に応じて変化する情報を取得する取得部をさらに備え、前記制御部は、前記取得部によって取得される前記反転に応じて変化する情報に基づいて前記決定を行う、前記（１）〜（３）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（５）前記反転に応じて変化する情報は、重力加速度を示す重力情報を含み、前記制御部は、基準方向に対する前記重力情報の示す重力加速度の向きに応じて前記決定を行う、前記（４）に記載の情報処理装置。
（６）前記情報処理装置の姿勢の反転に基づいて、表示優先度が他の画像よりも高い特定画像の表示態様を、前記特定画像が表示される表示画面において垂直方向を軸に反転する表示制御部をさらに備える、前記（１）〜（５）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（７）前記表示制御部は、前記特定画像の表示位置を、前記表示画面の中央における垂直方向を軸に反転する、前記（６）に記載の情報処理装置。
（８）前記表示位置は、前記表示画面における他の位置よりも前記情報処理装置を装着するユーザの視界の中心に近い位置を含む、前記（７）に記載の情報処理装置。
（９）前記表示制御部は、前記表示画面への前記特定画像の挿入方向を、前記表示画面の中央における垂直方向を軸に反転する、前記（６）〜（８）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
（１０）前記挿入方向は、前記情報処理装置を装着するユーザの視界の外から内に向かう方向を含む、前記（９）に記載の情報処理装置。
（１１）前記特定画像は、ユーザに注意を促すための画像を含む、前記（６）〜（１０）のいずれか１項に記載の情報処理装置。
【符号の説明】
【００９７】
１００    情報処理装置
１０２    本体部
１０４    アーム
１０６    鏡筒
１０８    接眼レンズ
１１０    取付け部
１１２    操作部
１２０    操作検出部
１２２    姿勢情報取得部
１２４    制御部
１２６    記憶部
１２８    投射部
【図１】
2016103880.tif 000003
【図２】
2016103880.tif 000004
【図３】
2016103880.tif 000005
【図４Ａ】
2016103880.tif 000006
【図４Ｂ】
2016103880.tif 000007
【図５】
2016103880.tif 000008
【図６】
2016103880.tif 000009
【図７】
2016103880.tif 000010
【図８Ａ】
2016103880.tif 000011
【図８Ｂ】
2016103880.tif 000012
【図９】
2016103880.tif 000013
【図１０Ａ】
2016103880.tif 000014
【図１０Ｂ】
2016103880.tif 000015
【図１１】
2016103880.tif 000016
【国際調査報告】
2016103880.tif 000017
2016103880.tif 000018
2016103880.tif 000019
2016103880.tif 000020