(57)【要約】  本発明のさび止め油組成物は、鉱油を含有する基油と、ナフテン酸塩とを含有し、前記基油の含有量がさび止め油組成物全量を基準として５０質量％以上のものである。本発明によれば、長期間に亘ってさび発生を抑制することが可能であり、さらに、水除去性及び指紋除去性も併せ持つさび止め油組成物を提供することが可能となる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
鉱油を含有する基油と、ナフテン酸塩とを含有し、前記基油の含有量がさび止め油組成物全量を基準として５０質量％以上であるさび止め油組成物。
【請求項２】
前記鉱油が、４０℃における動粘度が７ｍｍ２／ｓ以下の鉱油と、４０℃における動粘度が２５０ｍｍ２／ｓ以上の鉱油との混合物である、請求項１に記載のさび止め油組成物。
【請求項３】
脂肪酸アミン塩をさらに含有する、請求項１又は２に記載のさび止め油組成物。
【請求項４】
スルホン酸塩をさらに含有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載のさび止め油組成物。
【請求項５】
エステルを含有しない、請求項１〜４のいずれか一項に記載のさび止め油組成物。
【請求項６】
前記さび止め油組成物の４０℃における動粘度が０．５〜１０ｍｍ２／ｓである、請求項１〜５のいずれか一項に記載のさび止め油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はさび止め油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄を主成分とする金属製部材は、多くの場合、切削、プレスなどの加工を経て製造されている。また、製造の途中や製品として出荷する際にさびやステインと呼ばれる変色を防止する目的でさび止め油が塗布される。さび止め油の使用の主たる目的は、金属表面に皮膜を形成し酸素を遮断することによって金属の酸化、すなわちさび（錆）を防止することにある。【０００３】
しかし、金属表面に塩化物や水が付着していると、さび止め油がその効果を十分に発揮しにくくなる。例えば、加工の前工程の金属加工油に塩素系の極圧剤を含有したものが使用されている場合、十分なさび止め性能を得るためには、さび発生因子である塩化物を事前に除去する必要がある。そのためにＪＩＳ  Ｋ２２４６で規定されているＮＰ−０という指紋除去形さび止め油にて塩化物を洗浄・除去した後にさび止め油が使用される場合が多い。【０００４】
また、加工油に水溶性のものを使用している場合は水分が付着していることが考えられる。この場合も、塩素の場合と同様にさび止め油を使用する前に水分を除去する必要がある。水の除去に水置換性を強化した油剤が使用されることがある。ここでいう水置換性とは油剤中の添加剤が水と金属の間に入り込み金属表面から水を除去する性能のことである。ＪＩＳ  Ｋ２２４６で分類されるＮＰ−３−１、ＮＰ−３−２に相当する油剤も水置換性を有しているが、これは水分がさび止め油に混入した際のさび止め性に関するもので、金属表面から水を除去できる性能を規定したものではない（非特許文献１を参照）。以下、混乱を避けるために、金属表面から水を除去する性能を「水除去性」と呼び、ＪＩＳに規定の水置換性と区別する。【０００５】
先に述べたように、水分が付着した金属にさび止め処理を施すには、まず水除去性に優れた油剤で洗浄し水分を除去し、その後でさび止め油を塗布する必要がある。しかし、生産性やコストなどの原因によりこの「水分の除去」、「さび止め油の塗布」という２工程を実施できない場合も多く、処理を一元化できる油剤が求められている。しかし、水除去性を有する油剤の処理だけではさび止め性が不足し、水除去工程を省略してさび止め油を塗布しても十分なさび止め性能が得られない、というのが実情である（例えば、特許文献１、２を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００１−８９７９５号公報
【特許文献２】特開２００１−８９７９８号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】柴田潤一，ＥＮＥＯＳテクニカルレビュー，第５０巻，第３号，４５頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
水除去性を有する油剤で十分なさび止め性が得られない理由の一つとして、水に対する油剤の安定性が不十分であることが挙げられる。良好なさび止め性を得るために用いる添加剤の一つにエステルがあるが、これが水と接触し続けることによって加水分解され、本来の性能が得られなくなってしまう。【０００９】
また、指紋除去形さび止め油は、指紋（すなわち塩化物）を溶解させるため油中に水が配合されており、そのため水除去性を有する油剤と同様に加水分解しやすいエステルの使用は好ましくなく、一般的には十分なさび止め性を付与することは困難である。【００１０】
さらに、通常の洗浄さび止め油、さび止め油でも吸湿し易いスルホネートなどが多用されるため、自然に吸湿した水分によりエステルが加水分解され油剤の性能は徐々に低下するという問題がある。すなわち、さび発生の最大の要因の一つである水に対して、さび止め油が如何に安定的であるかということがさび止め油の大きな課題である。【００１１】
本発明は、このような実状に鑑みてなされたものであり、その目的は、鋼板、軸受、鋼球、ガイドレールなどの様々な金属部品に使用できる高いさび止め性を有し、水除去性及び指紋除去性も併せ持つさび止め油組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記したような問題の解決を目指して鋭意研究を重ねた結果、特定の基油とナフテン酸塩とを組み合わせ、さらに該基油の含有量が特定条件を満たすようにすることによって、長時間の水分との接触においても安定したさび止め性能を示すことを見出し、本発明を完成するに至った。【００１３】
すなわち、本発明のさび止め油組成物は、（Ａ）鉱油を含有する基油と、（Ｂ）ナフテン酸塩とを含有し、該基油の含有量がさび止め油組成物全量を基準として５０質量％以上であるさび止め油組成物である。【００１４】
上記の鉱油は、（ａ１）４０℃における動粘度が７ｍｍ２／ｓ以下の鉱油と、（ａ２）４０℃における動粘度が２５０ｍｍ２／ｓ以上の鉱油との混合物であることが好ましい。【００１５】
本願発明のさび止め油組成物は、（Ｃ）脂肪酸アミン塩をさらに含有することが好ましい。【００１６】
本願発明のさび止め油組成物は、（Ｄ）スルホン塩をさらに含有することが好ましい。【００１７】
本願発明のさび止め油組成物は、エステルを含まないことが好ましい。【００１８】
本願発明のさび止め油組成物の４０℃における動粘度は０．５〜１０ｍｍ２／ｓであることが望ましい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、長期間に亘ってさび発生を抑制することが可能であり、さらに、水除去性及び指紋除去性も併せ持つさび止め油組成物を提供することが可能となる。例えば、本発明のさび止め油は、ＪＩＳ  Ｋ２２４６「さび止め油」で規定される中性塩水噴霧試験において、さび発生度がＡ級（さび発生度が０％）を維持する時間が１６時間以上、という優れた効果を有する。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００２１】
本発明の実施形態に係るさび止め油組成物は、（Ａ）鉱油を含有する基油と、（Ｂ）ナフテン酸塩と、を含有する。
【００２２】
（Ａ）鉱油の動粘度は特に制限されないが、４０℃における動粘度は０．５ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましく、１．０ｍｍ２／ｓ以上であることがより好ましく、１．５ｍｍ２／ｓ以上であることが最も好ましい。また、４０℃における動粘度は７００ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、６５０ｍｍ２／ｓ以下であることがより好ましく、６００ｍｍ２／ｓ以下であることが最も好ましい。動粘度が低すぎると十分な油膜を形成できずさび止め性が低下し、動粘度が高すぎると金属表面からのさび発生因子の除去性が低下しさび止め性が低下する。
【００２３】
さび止め性向上の観点から基油は動粘度が異なる２種以上の基油を混合することが好ましい。この場合、４０℃における動粘度が７ｍｍ２／ｓ以下の鉱油（以下、「低粘度基油」ともいう）と、４０℃における動粘度が２５０ｍｍ２／ｓ以上の鉱油（以下、「高粘度基油」ともいう）を混合することが好ましい。
【００２４】
混合後の基油の動粘度は特に限定されないが、４０℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓ未満であることが好ましい。この動粘度が高すぎるとさび止め性向上効果が得られにくくなる。
【００２５】
（Ａ）成分としての鉱油は、原油を常圧蒸留及び／又は減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理の１種もしくは２種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系又はナフテン系の鉱油のうち、上記の４０℃における動粘度を有するものが挙げられる。
【００２６】
また、基油の芳香族分は特に限定されないが、低粘度基油に含まれる芳香族分は３質量％以下であることが好ましい。低粘度基油中の芳香族含有量が３質量％以下であると、臭気や皮膚刺激性の低減といった作業環境が改善でき、さらに、さび止め油組成物中に大量の水が混入した際の水分離性能を良好にすることができ、多量の水を除去した場合でも油剤の寿命を延長する効果が得られる。ここで、芳香族分とは、ＪＩＳ  Ｋ２５３６−１９９６「石油製品−成分試験方法」の蛍光指示薬吸着法に準拠して測定された値を意味する。
【００２７】
基油の含有量は、さび止め油組成物全量を基準として、５０質量％以上であり、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは６５質量％以上、最も好ましくは７０質量％以上である。基油の含有量が少なすぎると水置換性が低下する傾向があり好ましくない。基油の含有量の上限は特に制限されないが、さび止め油組成物全量を基準として、好ましくは９９．９質量％以下、より好ましくは９９質量％以下、最も好ましくは９８質量％以下である。基油の含有量が多すぎるとさび止め性が低下し好ましくない。
【００２８】
本実施形態においては、さび止め油組成物の性能を損なわない限り、基油として、前記鉱油以外にポリα−オレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレンなどの炭化水素油；ポリアルキレングリコール等のエーテル系基油及び動植物油から選ばれる１種以上を含有してもよい。基油が鉱油と他の基油との混合基油である場合、鉱油の含有量は、基油全量を基準として、好ましくは４０質量％以上、より好ましくは５０質量％以上、さらに好ましくは６０質量％以上である。
【００２９】
（Ｂ）成分のナフテン酸塩を構成するナフテン酸は、合成したものでも、石油から生産されたものでもよく、シクロペンタン、シクロヘキサン及びそれらの混合物のカルボン酸化合物を主成分としたものである。
【００３０】
ナフテン酸塩がアミン塩である場合、アミンとしては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミンが挙げられる。
【００３１】
また、ナフテン酸塩が金属塩である場合、金属は亜鉛、鉄、ニッケル、銅、カルシウム、マンガン、コバルト、鉛などが挙げられ、ナフテン酸金属塩としては、亜鉛塩、カルシウム塩、銅塩及びマンガン塩であることが好ましく、ナフテン酸亜鉛であることが最も好ましい。
【００３２】
ナフテン酸塩の含有量は特に制限されないが、さび止め油組成物全量を基準として、好ましくは０．５質量％以上、より好ましくは１質量％以上、さらに好ましくは２質量％以上であり、また、好ましくは２０質量％以下、より好ましくは１５質量％以下、さらに好ましくは１０質量％以下である。ナフテン酸塩の含有量が上記下限値未満であると水除去性が低下する傾向にあり、また、上記上限値を超えるとさび止め性が低下する傾向にある。
【００３３】
本実施形態に係るさび止め油組成物は（Ｃ）脂肪酸アミン塩をさらに含有することが好ましい。脂肪酸アミン塩を構成する脂肪酸としては、飽和脂肪酸でも不飽和脂肪酸でも良く、また直鎖状脂肪酸でも分岐状脂肪酸でもよい。また、炭素数についても特に制限はないが、炭素数４〜１８のものが好ましく、６〜１２がより好ましい。
【００３４】
アミンとしては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン等が挙げられる。
【００３５】
モノアミンとしては、例えば、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン、ジプロピルアミン、トリプロピルアミン、モノブチルアミン、ジブチルアミン、トリブチルアミン、モノペンチルアミン、ジペンチルアミン、トリペンチルアミン、モノヘキシルアミン、ジヘキシルアミン、モノヘプチルアミン、ジヘプチルアミン、モノオクチルアミン、ジオクチルアミン、モノノニルアミン、モノデシルアミン、モノウンデシルアミン、モノドデシルアミン、モノトリデシルアミン、モノテトラデシルアミン、モノペンタデシルアミン、モノヘキサデシルアミン、モノヘプタデシルアミン、モノオクタデシルアミン、モノノナデシルアミン、モノイコシルアミン、モノヘンイコシルアミン、モノドコシルアミン、モノトリコシルアミン、ジメチル（エチル）アミン、ジメチル（プロピル）アミン、ジメチル（ブチル）アミン、ジメチル（ペンチル）アミン、ジメチル（ヘキシル）アミン、ジメチル（ヘプチル）アミン、ジメチル（オクチル）アミン、ジメチル（ノニル）アミン、ジメチル（デシル）アミン、ジメチル（ウンデシル）アミン、ジメチル（ドデシル）アミン、ジメチル（トリデシル）アミン、ジメチル（テトラデシル）アミン、ジメチル（ペンタデシル）アミン、ジメチル（ヘキサデシル）アミン、ジメチル（ヘプタデシル）アミン、ジメチル（オクタデシル）アミン、ジメチル（ノナデシル）アミン、ジメチル（イコシル）アミン、ジメチル（ヘンイコシル）アミン、ジメチル（トリコシル）アミン等のアルキルアミン；
モノビニルアミン、ジビニルアミン、トリビニルアミン、モノプロペニルアミン、ジプロペニルアミン、トリプロペニルアミン、モノブテニルアミン、ジブテニルアミン、トリブテニルアミン、モノペンテニルアミン、ジペンテニルアミン、トリペンテニルアミン、モノヘキセニルアミン、ジヘキセニルアミン、モノヘプテニルアミン、ジヘプテニルアミン、モノオクテニルアミン、ジオクテニルアミン、モノノネニルアミン、モノデセニルアミン、モノウンデセニルアミン、モノドデセニルアミン、モノトリデセニルアミン、モノテトラデセニルアミン、モノペンタデセニルアミン、モノヘキサデセニルアミン、モノヘプタデセニルアミン、モノオクタデセニルアミン、モノノナデセニルアミン、モノイコセニルアミン、モノヘンイコセニルアミン、モノドコセニルアミン、モノトリコセニルアミン等のアルケニルアミン；
ジメチル（ビニル）アミン、ジメチル（プロペニル）アミン、ジメチル（ブテニル）アミン、ジメチル（ペンテニル）アミン、ジメチル（ヘキセニル）アミン、ジメチル（ヘプテニル）アミン、ジメチル（オクテニル）アミン、ジメチル（ノネニル）アミン、ジメチル（デセニル）アミン、ジメチル（ウンデセニル）アミン、ジメチル（ドデセニル）アミン、ジメチル（トリデセニル）アミン、ジメチル（テトラデセニル）アミン、ジメチル（ペンタデセニル）アミン、ジメチル（ヘキサデセニル）アミン、ジメチル（ヘプタデセニル）アミン、ジメチル（オクタデセニル）アミン、ジメチル（ノナデセニル）アミン、ジメチル（イコセニル）アミン、ジメチル（ヘンイコセニル）アミン、ジメチル（トリコセニル）アミン等のアルキル基およびアルケニル基を有するモノアミン；
モノベンジルアミン、（１−フェネチル）アミン、（２−フェネチル）アミン（別名：モノフェネチルアミン）、ジベンジルアミン、ビス（１−フェネチル）アミン、ビス（２−フェネチル）アミン（別名：ジフェネチルアミン）等の芳香族置換アルキルアミン；モノシクロペンチルアミン、ジシクロペンチルアミン、トリシクロペンチルアミン、モノシクロヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、モノシクロヘプチルアミン、ジシクロヘプチルアミン等の炭素数５〜１６のシクロアルキルアミン；ジメチル（シクロペンチル）アミン、ジメチル（シクロヘキシル）アミン、ジメチル（シクロヘプチル）アミン等のアルキル基およびシクロアルキル基を有するモノアミン；（メチルシクロペンチル）アミン、ビス（メチルシクロペンチル）アミン、（ジメチルシクロペンチル）アミン、ビス（ジメチルシクロペンチル）アミン、（エチルシクロペンチル）アミン、ビス（エチルシクロペンチル）アミン、（メチルエチルシクロペンチル）アミン、ビス（メチルエチルシクロペンチル）アミン、（ジエチルシクロペンチル）アミン、（メチルシクロヘキシル）アミン、ビス（メチルシクロヘキシル）アミン、（ジメチルシクロヘキシル）アミン、ビス（ジメチルシクロヘキシル）アミン、（エチルシクロヘキシル）アミン、ビス（エチルシクロヘキシル）アミン、（メチルエチルシクロヘキシル）アミン、（ジエチルシクロヘキシル）アミン、（メチルシクロヘプチル）アミン、ビス（メチルシクロヘプチル）アミン、（ジメチルシクロヘプチル）アミン、（エチルシクロヘプチル）アミン、（メチルエチルシクロヘプチル）アミン、（ジエチルシクロヘプチル）アミン等のアルキルシクロアルキルアミンが挙げられ、これらモノアミンの全ての置換異性体も挙げられる。ここでいうモノアミンには、油脂から誘導される牛脂アミン等のモノアミンも含まれる。
【００３６】
ポリアミンとしては、例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、プロピレンジアミン、ジプロピレントリアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラプロピレンペンタミン、ペンタプロピレンヘキサミン、ブチレンジアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、テトラブチレンペンタミン、ペンタブチレンヘキサミン等のアルキレンポリアミン；
Ｎ−メチルエチレンジアミン、Ｎ−エチルエチレンジアミン、Ｎ−プロピルエチレンジアミン、Ｎ−ブチルエチレンジアミン、Ｎ−ペンチルエチレンジアミン、Ｎ−ヘキシルエチレンジアミン、Ｎ−ヘプチルエチレンジアミン、Ｎ−オクチルエチレンジアミン、Ｎ−ノニルエチレンジアミン、Ｎ−デシルエチレンジアミン、Ｎ−ウンデシル、Ｎ−ドデシルエチレンジアミン、Ｎ−トリデシルエチレンジアミン、Ｎ−テトラデシルエチレンジアミン、Ｎ−ペンタデシルエチレンジアミン、Ｎ−ヘキサデシルエチレンジアミン、Ｎ−ヘプタデシルエチレンジアミン、Ｎ−オクタデシルエチレンジアミン、Ｎ−ノナデシルエチレンジアミン、Ｎ−イコシルエチレンジアミン、Ｎ−ヘンイコシルエチレンジアミン、Ｎ−ドコシルエチレンジアミン、Ｎ−トリコシルエチレンジアミン等のＮ−アルキルエチレンジアミン；
Ｎ−ビニルエチレンジアミン、Ｎ−プロペニルエチレンジアミン、Ｎ−ブテニルエチレンジアミン、Ｎ−ペンテニルエチレンジアミン、Ｎ−ヘキセニルエチレンジアミン、Ｎ−ヘプテニルエチレンジアミン、Ｎ−オクテニルエチレンジアミン、Ｎ−ノネニルエチレンジアミン、Ｎ−デセニルエチレンジアミン、Ｎ−ウンデセニル、Ｎ−ドデセニルエチレンジアミン、Ｎ−トリデセニルエチレンジアミン、Ｎ−テトラデセニルエチレンジアミン、Ｎ−ペンタデセニルエチレンジアミン、Ｎ−ヘキサデセニルエチレンジアミン、Ｎ−ヘプタデセニルエチレンジアミン、Ｎ−オクタデセニルエチレンジアミン、Ｎ−ノナデセニルエチレンジアミン、Ｎ−イコセニルエチレンジアミン、Ｎ−ヘンイコセニルエチレンジアミン、Ｎ−ドコセニルエチレンジアミン、Ｎ−トリコセニルエチレンジアミン等のＮ−アルケニルエチレンジアミン；
Ｎ−アルキルジエチレントリアミン、Ｎ−アルケニルジエチレントリアミン、Ｎ−アルキルトリエチレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリエチレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラエチレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラエチレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタエチレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタエチレンヘキサミン、Ｎ−アルキルプロピレンジアミン、Ｎ−アルケニルプロピレンジアミン、Ｎ−アルキルジプロピレントリアミン、Ｎ−アルケニルジプロピレントリアミン、Ｎ−アルキルトリプロピレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリプロピレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラプロピレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラプロピレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタプロピレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタプロピレンヘキサミン、Ｎ−アルキルブチレンジアミン、Ｎ−アルケニルブチレンジアミン、Ｎ−アルキルジブチレントリアミン、Ｎ−アルケニルジブチレントリアミン、Ｎ−アルキルトリブチレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリブチレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラブチレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラブチレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタブチレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタブチレンヘキサミン等のＮ−アルキルまたはＮ−アルケニルアルキレンポリアミンが挙げられ、これらポリアミンの全ての置換異性体も挙げられる。また、ここでいうポリアミンには油脂から誘導されるポリアミン（牛脂ポリアミン等）も含まれる。
【００３７】
アルカノールアミンとしては、例えば、モノメタノールアミン、ジメタノールアミン、トリメタノールアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノ（ｎ−プロパノール）アミン、ジ（ｎ−プロパノール）アミン、トリ（ｎ−プロパノール）アミン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、モノブタノールアミン、ジブタノールアミン、トリブタノールアミン、モノペンタノールアミン、ジペンタノールアミン、トリペンタノールアミン、モノヘキサノールアミン、ジヘキサノールアミン、モノヘプタノールアミン、ジヘプタノールアミン、モノオクタノールアミン、モノノナノールアミン、モノデカノールアミン、モノウンデカノールアミン、モノドデカノールアミン、モノトリデカノールアミン、モノテトラデカノールアミン、モノペンタデカノールアミン、モノヘキサデカノールアミン、ジエチルモノエタノールアミン、ジエチルモノプロパノールアミン、ジエチルモノブタノールアミン、ジエチルモノペンタノールアミン、ジプロピルモノエタノールアミン、ジプロピルモノプロパノールアミン、ジプロピルモノブタノールアミン、ジプロピルモノペンタノールアミン、ジブチルモノエタノールアミン、ジブチルモノプロパノールアミン、ジブチルモノブタノールアミン、ジブチルモノペンタノールアミン、モノエチルジエタノールアミン、モノエチルジプロパノールアミン、モノエチルジブタノールアミン、モノエチルジペンタノールアミン、モノプロピルジエタノールアミン、モノプロピルジプロパノールアミン、モノプロピルジブタノールアミン、モノプロピルジペンタノールアミン、モノブチルジエタノールアミン、モノブチルジプロパノールアミン、モノブチルジブタノールアミン、モノブチルジペンタノールアミン、モノシクロヘキシルモノエタノールアミン、モノシクロヘキシルジエタノールアミン、モノシクロヘキシルモノプロパノールアミン、モノシクロヘキシルジプロパノールアミンが挙げられ、これらアルカノールアミンの全ての置換異性体も挙げられる。
【００３８】
上記したアミンの中でも、さび止め性の観点から、モノアミンが好ましく、モノアミンの中でも特にアルキルアミン、アルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン、アルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン、シクロアルキルアミン並びにアルキルシクロアルキルアミンがより好ましい。
【００３９】
また、さび止め性の点から、脂肪酸アミン分子中の合計炭素数が１２以上であることが好ましく、ステイン防止の点から合計炭素数が２４以下のであることが好ましい。
【００４０】
脂肪酸アミン塩の含有量は特に制限されないが、さび止め油組成物全量を基準として、好ましくは０．５質量％以上、より好ましくは１質量％以上、さらに好ましくは２質量％以上であり、また、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは８質量％以下、さらに好ましくは６質量％以下である。脂肪酸アミン塩の含有量が上記下限値未満であると水除去性が低下する傾向にあり、また、上記上限値を超えるとさび止め性が低下する傾向にある。
【００４１】
本実施形態に係るさび止め油組成物は、（Ｄ）スルホン酸塩をさらに含有することが望ましい。スルホン酸塩の好ましい例としては、スルホン酸アルカリ金属塩、スルホン酸アルカリ土類金属塩またはスルホン酸アミン塩が挙げられる。スルホン酸塩はいずれも人体や生態系に対して十分に高い安全性を有するものであり、アルカリ金属、アルカリ土類金属またはアミンとスルホン酸とを反応させることにより得ることができる。
【００４２】
スルホン酸塩を構成するアルカリ金属としては、ナトリウム、カリウム等が挙げられる。また、アルカリ土類金属としては、マグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられる。中でも、アルカリ金属およびアルカリ土類金属としては、ナトリウム、カリウム、カルシウム及びバリウムが好ましく、カルシウムが特に好ましい。
【００４３】
スルホン酸塩がアミン塩である場合、アミンとしては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン等が挙げられる。
【００４４】
モノアミン、ポリアミン及びアルカノールアミンとしては、それぞれ脂肪酸アミン塩の説明で例示したモノアミン、ポリアミン及びアルカノールアミンを用いることができる。
【００４５】
上記スルホン酸は、常法によって製造された公知のものを使用することができる。具体的には、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生するいわゆるマホガニー酸等の石油スルホン酸、あるいは洗剤等の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生するポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分岐鎖状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルホン化したものやジノニルナフタレン等のアルキルナフタレンをスルホン化したもの等の合成スルホン酸等、が挙げられる。
【００４６】
上記原料を用いて得られるスルホン酸塩としては、例えば以下のものが挙げられる。アルカリ金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ金属の塩基；アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等のアルカリ土類金属の塩基またはアンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミン等のアミンとスルホン酸とを反応させることにより得られる中性（正塩）スルホネート；上記中性（正塩）スルホネートと、過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンを水の存在下で加熱することにより得られる塩基性スルホネート；炭酸ガスの存在下で上記中性（正塩）スルホネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンと反応させることにより得られる炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルホネート；上記中性（正塩）スルホネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基またはアミンならびにホウ酸または無水ホウ酸等のホウ酸化合物との反応、あるいは上記炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルホネートとホウ酸または無水ホウ酸等のホウ酸化合物との反応によって得られるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）スルホネート、またはこれらの混合物等が挙げられる。
【００４７】
また、スルホン酸塩としては、ナフタレン環に結合する２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０であるジアルキルナフタレンスルホン酸塩；ベンゼン環に結合する２つのアルキル基がそれぞれ直鎖アルキル基または側鎖メチル基を１個有する分岐鎖状アルキル基であり、且つ２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０であるジアルキルベンゼンスルホン酸塩；およびベンゼン環に結合するアルキルの炭素数が１５以上であるモノアルキルベンゼンスルホン酸塩からなる群より選ばれる少なくとも１種を用いることが好ましい。
【００４８】
本実施形態においては、上記のうち、中性、塩基性、過塩基性のアルカリ金属スルホネートおよびアルカリ土類金属スルホネートから選ばれる１種または２種以上を用いることがより好ましく；塩基価が０〜５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは１０〜３０ｍｇＫＯＨ／ｇの中性または中性に近いアルカリ金属スルホネート若しくはアルカリ土類金属スルホネートおよび／または塩基価が５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは２００〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇの（過）塩基性のアルカリ金属スルホネート若しくはアルカリ土類金属スルホネートを用いることが特に好ましい。また、上記の塩基価が０〜５０ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ金属スルホネートまたはアルカリ土類金属スルホネートと塩基価が５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ金属スルホネートまたはアルカリ土類金属スルホネートとの質量比（塩基価が０〜５０ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ金属スルホネートまたはアルカリ土類金属スルホネート／塩基価が５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ金属スルホネートまたはアルカリ土類金属スルホネート）は、組成物全量を基準として、好ましくは０．１〜３０、より好ましくは１〜２０、特に好ましくは１．５〜１５である。
【００４９】
ここで、塩基価とは、通常潤滑油基油等の希釈剤を３０〜７０質量％含む状態で、ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１「石油製品および潤滑油−中和価試験法」の６．に準拠した塩酸法により測定される塩基価を意味する。
【００５０】
上記スルホン酸塩のうち、中でも、アミンスルホネート、カルシウムスルホネート、バリウムスルホネートが好ましく、アルキレンジアミンスルホネート及びカルシウムスルホネートが特に好ましい。
【００５１】
スルホン酸塩の含有量は特に制限されないが、さび止め油組成物全量を基準として好ましくは０．０５質量％以上、より好ましくは０．１質量％以上、さらに好ましくは０．５質量％以上であり、また、好ましくは１０質量％以下、より好ましくは８質量％以下、さらに好ましくは６質量％以下である。スルホン酸塩の含有量が上記下限値未満であるとさび止め性が低下する傾向にあり、また、上記上限値を超えると水置換性が低下する傾向にある。
【００５２】
本実施形態に係るさび止め油組成物は、（Ｅ１）サルコシン型化合物、（Ｅ２）ノニオン系界面活性剤、（Ｅ３）カルボン酸、（Ｅ４）カルボン酸塩（ナフテン酸除く）、（Ｅ５）パラフィンワックス、酸化ワックス塩及びホウ素化合物からなる群から選ばれる１種以上のさび止め剤をさらに含有することが望ましい。
【００５３】
（Ｅ１）サルコシン型化合物は、下記一般式（１）、（２）又は（３）で表される構造を有する。
Ｒ１−ＣＯ−ＮＲ２−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯＸ    （３）
（式中、Ｒ１は炭素数６〜３０のアルキル基又は炭素数６〜３０のアルケニル基、Ｒ２は炭素数１〜４のアルキル基、Ｘは水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数１〜３０のアルケニル基、ｎは１〜４の整数を示す。）
［Ｒ１−ＣＯ−ＮＲ２−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯ］ｍＹ    （４）
（式中、Ｒ１は炭素数６〜３０のアルキル基又は炭素数６〜３０のアルケニル基、Ｒ２は炭素数１〜４のアルキル基、Ｙはアルカリ金属又はアルカリ土類金属、ｎは１〜４の整数、ｍはＹがアルカリ金属の場合は１、アルカリ土類金属の場合は２を示す。）
［Ｒ１−ＣＯ−ＮＲ２−（ＣＨ２）ｎ−ＣＯＯ］ｍ−Ｚ−（ＯＨ）ｍ’    （５）
（式中、Ｒ１は炭素数６〜３０のアルキル基又は炭素数６〜３０のアルケニル基、Ｒ２は炭素数１〜４のアルキル基、Ｚは２価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基、ｍは１以上の整数、ｍ’は０以上の整数、ｍ＋ｍ’はＺの価数、ｎは１〜４の整数を示す。）
【００５４】
一般式（１）〜（３）中、Ｒ１は炭素数６〜３０のアルキル基又は炭素数６〜３０のアルケニル基を表す。基油への溶解性などの点から、炭素数６以上のアルキル基又はアルケニル基であることが必要であり、炭素数７以上であることが好ましく、炭素数８以上であることがより好ましい。また、貯蔵安定性などの点から、炭素数３０以下のアルキル基又はアルケニル基であることが必要であり、炭素数２４以下であることが好ましく、炭素数２０以下であることがより好ましい。
【００５５】
一般式（１）〜（３）中、Ｒ２は炭素数１〜４のアルキル基を表す。貯蔵安定性などの点から、炭素数４以下のアルキル基であることが必要であり、炭素数３以下であることが好ましく、炭素数２以下であることがより好ましい。
【００５６】
一般式（１）〜（３）中、ｎは１〜４の整数を表す。貯蔵安定性などの点から、４以下の整数であることが必要であり、３以下であることが好ましく、２以下であることがより好ましい。
【００５７】
一般式（１）中、Ｘは水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数１〜３０のアルケニル基を表す。Ｘで表されるアルキル基又はアルケニル基としては、貯蔵安定性などの点から炭素数３０以下であることが必要であり、炭素数２０以下であることが好ましく、炭素数１０以下であることがより好ましい。
【００５８】
一般式（２）中、Ｙはアルカリ金属またはアルカリ土類金属を表し、具体的には例えば、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられる。これらの中でも、よりさび止め性に優れる点から、アルカリ土類金属が好ましい。なお、バリウムの場合、人体や生態系に対する安全性が不十分となるおそれがある。一般式（４）中、ｍはＹがアルカリ金属の場合は１を示し、Ｙがアルカリ土類金属の場合は２を示す。
【００５９】
一般式（３）中、ｍは１以上の整数、ｍ’は０以上の整数であり、かつｍ＋ｍ’はＺの価数と同じである。つまり、Ｚの多価アルコールの水酸基のうち、全てが置換されていてもよく、その一部のみが置換されていてもよい。
【００６０】
上記一般式（３）〜（５）で表されるサルコシンの中でも、よりさび止め性に優れる点から、一般式（３）および（４）の中から選ばれる少なくとも１種の化合物であることが好ましい。また、一般式（３）〜（５）の中から選ばれる１種の化合物のみを単独で使用しても良く、２種以上の化合物の混合物を使用してもよい。
【００６１】
一般式（１）〜（３）で表されるサルコシンの含有量は、特に制限されないが、組成物全量を基準として、好ましくは０．０５〜１０質量％、より好ましくは０．１〜７質量％、更に好ましくは０．３〜５質量％である。当該サルコシンの含有量が前記下限値未満の場合、さび止め性及びその長期維持性が不十分となる傾向にある。また、当該サルコシンの含有量が前記上限値を超えても、含有量に見合うさび止め性及びその長期維持性の向上効果が得られない傾向にある。
【００６２】
（Ｅ２）ノニオン系界面活性剤としては、具体的には例えば、アルキレングリコール、ポリオキシアルキレングリコール、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアリールエーテル、多価アルコールのポリオキシアルキレン付加物の脂肪酸エステル、ポリオキシアルキレン脂肪酸エステル、ポリオキシアルキレンアルキルアミン、アルキルアルカノールアミド等が挙げられる。これらの中でも、本願のさび止め油組成物のさび止め性により優れることから、本発明に用いられるノニオン系界面活性剤としては、アルキレングリコール、ポリオキシアルキレングリコール、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレンアリールエーテル、ポリオキシアルキレンアルキルアミンが好ましく、特に、ポリオキシアルキレングリコール、ポリオキシアルキレンアルキルアミンが好ましい。
【００６３】
なお、上記のノニオン系界面活性剤は１種を単独で用いてもよいし、２種以上を用いてもよい。本発明のさび止め油組成物において、ノニオン系界面活性剤を含有しなくてもよいが、ノニオン系界面活性剤を含有量する場合は、さび止め油組成物全量を基準として、０．０１〜１０質量％であることが好ましい。含有量の上限値は、さび止め性の点から、１０質量％以下であることが好ましく、８質量％以下であることがより好ましく、６質量％以下であることがさらに好ましく、５質量％以下であることが最も好ましい。
【００６４】
（Ｅ３）カルボン酸としては、任意のものを使用できるが、好ましくは、脂肪酸、ジカルボン酸、ヒドロキシ脂肪酸、ナフテン酸、樹脂酸、酸化ワックス、ラノリン脂肪酸等が挙げられる。前記脂肪酸の炭素数は特に制限されないが、好ましくは６〜２４、より好ましくは１０〜２２である。また、該脂肪酸は、飽和脂肪酸でも不飽和脂肪酸でもよく、また直鎖状脂肪酸でも分岐鎖状脂肪酸でもよい。
【００６５】
このような脂肪酸としては、例えば、ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸、トリデカン酸、テトラデカン酸、ペンタデカン酸、ヘキサデカン酸、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸、ノナデカン酸、イコサン酸、ヘンイコサン酸、ドコサン酸、トリコサン酸、テトラコサン酸等の飽和脂肪酸；ヘキセン酸、ヘプテン酸、オクテン酸、ノネン酸、デセン酸、ウンデセン酸、ドデセン酸、トリデセン酸、テトラデセン酸、ペンタデセン酸、ヘキサデセン酸、ヘプタデセン酸、オクタデセン酸、ノナデセン酸、イコセン酸、ヘンイコセン酸、ドコセン酸、トリコセン酸、テトラコセン酸等の不飽和脂肪酸；またはこれらの混合物が挙げられ、これら脂肪酸の全ての置換異性体も挙げられる。
【００６６】
ジカルボン酸としては、好ましくは炭素数２〜４０のジカルボン酸、より好ましくは炭素数５〜３６のジカルボン酸が用いられる。これらの中でも、炭素数６〜１８の不飽和脂肪酸をダイマー化したダイマー酸、アルキルまたはアルケニルコハク酸が好ましく用いられる。ダイマー酸としては、例えば、オレイン酸のダイマー酸が挙げられる。また、アルキルまたはアルケニルコハク酸の中でも、アルケニルコハク酸が好ましく、炭素数８〜１８のアルケニル基を有するアルケニルコハク酸がより好ましい。
【００６７】
ヒドロキシ脂肪酸としては、好ましくは炭素数６〜２４のヒドロキシ脂肪酸が用いられる。また、ヒドロキシ脂肪酸が有するヒドロキシ基の個数は１個でも複数個でもよいが、１〜３個のヒドロキシ基を有するものが好ましく用いられる。このようなヒドロキシ脂肪酸としては、例えば、リシノール酸が挙げられる。
【００６８】
ナフテン酸とは、石油中のカルボン酸類であって、ナフテン環に−ＣＯＯＨ基が結合した化合物をいう。
【００６９】
樹脂酸とは、天然樹脂中に遊離した状態またはエステルとして存在する有機酸をいう。
【００７０】
酸化ワックスとは、ワックスを酸化して得られるものである。原料として用いられるワックスは特に制限されないが、具体的には、石油留分の精製の際に得られるパラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトラタムや合成により得られるポリオレフィンワックス等が挙げられる。
【００７１】
ラノリン脂肪酸とは、羊の毛に付着するろう状物質を、加水分解等の精製をして得られるカルボン酸である。
【００７２】
これらのカルボン酸の中でも、さび止め性、脱脂性および貯蔵安定性の点から、ナフテン酸、ジカルボン酸が好ましく、ナフテン酸、ダイマー酸がより好ましく、ナフテン酸、オレイン酸のダイマー酸がより好ましい。
【００７３】
（Ｅ５）カルボン酸塩としては、ナフテン酸を除く前記カルボン酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アミン塩等が挙げられる。カルボン酸塩を構成するアルカリ金属としてはナトリウム、カリウム等が挙げられ、アルカリ土類金属としてはバリウム、カルシウム、マグネシウム等が挙げられる。中でも、カルシウム塩が好ましく用いられる。また、アミンとしてはアミンの説明において例示したアミンが挙げられる。なお、バリウム塩は人体や生態系に対する安全性が不十分となるおそれがある。
【００７４】
さび止め成分である（Ｅ５）パラフィンワックスとしては、例えば、石油留分の精製の際に得られるパラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトロラタムや合成により得られるポリオレフィンワックス等が挙げられる。
【００７５】
（Ｅ６）酸化ワックス塩の原料として使用される酸化ワックスとしては特に制限されないが、例えば、前記に記載したパラフィンワックス等のワックスを酸化することによって製造される酸化パラフィンワックス等が挙げられる。
【００７６】
酸化ワックス塩がアルカリ金属塩である場合、原料として使用されるアルカリ金属としては、ナトリウム、カリウム等が挙げられる。酸化ワックス塩がアルカリ土類金属塩である場合、原料として使用されるアルカリ土類金属としては、マグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられる。酸化ワックス塩が重金属塩である場合、原料として使用される重金属としては、亜鉛、鉛等が挙げられる。中でもカルシウム塩が好ましい。なお、人体や生体系に対する安全性の点から、酸化ワックス塩はバリウム塩および重金属塩でないことが好ましい。
【００７７】
（Ｅ７）ホウ素化合物としては、ホウ酸カリウム、ホウ酸カルシウム等が挙げられる。
【００７８】
本実施形態においては、上記さび止め剤のうちの１種を単独で使用しても、また同種のさび止め剤を２種以上混合して使用してもよく、さらに異種のさび止め剤を２種以上混合して使用してもよい。
【００７９】
上記さび止め剤としては、より優れたさび止め性を発揮するという点から、ノニオン系界面活性剤、サルコシン酸、またはパラフィンワックスが好ましく、さらにこれら３種を併用することがより好ましい。
【００８０】
上記さび止め剤以外に、高級脂肪族アルコール等に代表されるアルコール類；リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、亜リン酸エステル、リン酸、亜リン酸のアミン塩等に代表されるリン酸誘導体類、亜リン酸誘導体類等をさび止め剤として含有させることもできる。
【００８１】
上記さび止め剤のうちカルボン酸以外のさび止め剤を用いる場合の含有量は特に制限されないが、さび止め性の点から、組成物全量基準として、好ましくは０．１質量％以上、より好ましくは０．５質量％以上、更に好ましくは１．０質量％以上である。また、（Ｄ）成分のうちカルボン酸以外のさび止め剤の含有量は、貯蔵安定性の点から、さび止め油組成物全量を基準として、好ましくは２０質量％以下、より好ましくは１５質量％以下、更に好ましくは１０質量％以下である。
【００８２】
また、上記さび止め剤のうちさび止め剤としてカルボン酸を用いる場合の含有量は特に制限されないが、さび止め性の点から、組成物全量基準として、好ましくは０．０１質量％以上、より好ましくは０．０３質量％以上、更に好ましくは０．０５質量％以上である。カルボン酸の含有量が前記下限値未満であると、その添加によるさび止め性向上効果が不十分となる恐れがある。また、カルボン酸の含有量は、さび止め油組成物全量を基準として、好ましくは２質量％以下、より好ましくは１．５質量％以下、更に好ましくは１質量％以下である。カルボン酸の含有量が前記上限値を超えると、基油に対する溶解性が不十分となり、貯蔵安定性が低下する恐れがある。
【００８３】
上記さび止め剤を製造するに際し、脱色を目的として塩素系漂白剤が使用されることがあるが、本実施形態においては、漂白剤として過酸化水素等の非塩素系化合物を用いるか、あるいは脱色処理を行わないことが好ましい。また、油脂類の加水分解等で塩酸等の塩素系化合物が使用されることがあるが、この場合も、非塩素系の酸または塩基性化合物を使用することが好ましい。更に、得られる化合物に水洗等の十分な洗浄処理を施すことが好ましい。
【００８４】
上記さび止め剤の塩素濃度は、本実施形態に係るさび止め油組成物の特性を損なわない限りにおいて特に制限されないが、好ましくは２００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは１００質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは５０ｐｐｍ以下、特に好ましくは２５質量ｐｐｍ以下である。
【００８５】
本実施形態に係るさび止め油組成物の４０℃における動粘度は、特に限定されないが、好ましくは０．１ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは０．５ｍｍ２／ｓ以上、さらに好ましくは１．０ｍｍ２／ｓ以上であり、また、好ましくは２０ｍｍ２／ｓ以下未満、より好ましくは１５ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以下である。動粘度が０．１ｍｍ２／ｓ未満の場合、油膜を維持することができないため、さび止め性に問題が生ずる恐れがあり、また、２０ｍｍ２／ｓ以上なると、さび発生因子除去性が低下する恐れがあり好ましくない。
【００８６】
本願発明のさび止め油組成物は、加水分解安定性で問題のない範囲において、エステル系基油及びエステル系添加剤（これらを「エステル」と総称する）をさらに含有してもよい。エステル系基油としては、一価アルコールと一価カルボン酸とのエステル（モノエステルとも呼ばれる）、多価アルコールと一価カルボン酸及び／又は多価カルボン酸とのエステル（ポリオールエステルとも呼ばれる）などが挙げられる、エステル系添加剤としては、多価アルコールの部分エステル、エステル化酸化ワックス、エステル化ラノリン脂肪酸、アルキルまたはアルケニルコハク酸エステル等が挙げられる。エステルの含有量は、さび止め油組成物全量を基準として、好ましくは３質量％以下、より好ましくは１質量以下であり、エステルを含有しないことが特に好ましい。
【００８７】
本実施形態に係るさび止め油組成物は、必要に応じて他の添加剤をさらに含有してもよい。具体的には例えば、プレス成形性向上効果あるいは潤滑性向上効果が著しい硫化油脂、硫化エステル、長鎖アルキル亜鉛ジチオホスフェート、トリクレジルフォスフェート等のリン酸エステル、豚脂等の油脂、脂肪酸、高級アルコール、炭酸カルシウム、ホウ酸カリウム；酸化防止性能を向上させるためのフェノール系またはアミン系酸化防止剤；ベンゾトリアゾールまたはその誘導体、チアジアゾール、ベンゾチアゾール等の腐食防止性能を向上させるための腐食防止剤；アクリルポリマー、スラックワックス等の造膜剤；メチルシリコーン、フルオロシリコーン、ポリアクリレート等の消泡剤、またはこれらの混合物が挙げられる。なお、上記他の添加剤の含有量は任意であるが、これらの添加剤の含有量の総和は本実施形態に係るさび止め油組成物全量を基準として１０質量％以下が好ましい。
【００８８】
本実施形態に係るさび止め油組成物は、通常は実質的に水を含有するものではなく、自然に吸湿した水分以外の水は含有させず、意図して水で希釈することなく使用される。しかし、指紋除去性の効果を期待する場合はさび止め油組成物全量を基準として５質量％以下の水を配合することが好ましい。
【００８９】
本実施形態に係るさび止め油組成物においては、バリウム、塩素および鉛の含有量はそれぞれ元素換算で、組成物全量基準として、好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは５００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは１００質量ｐｐｍ以下、更により好ましくは５０質量ｐｐｍ以下、一層好ましくは１０質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは５質量ｐｐｍ以下、さらに好ましくは１質量ｐｐｍ以下である。これらの元素のうちの１つでもその含有量が１０００質量ｐｐｍを超える場合には、人体あるいは生態系等の環境に対する安全性が不十分となる可能性がある。
【００９０】
なお、本発明における元素の含有量とは、以下の方法によって測定される値をいう。すなわち、バリウム、亜鉛および鉛の含有量とは、ＡＳＴＭ  Ｄ  ５１８５−９５；塩素の含有量とは、英国石油協会規格「ＰＲＯＰＯＳＥＤ  ＭＥＴＨＯＤ  ＡＫ／８１  Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｃｈｌｏｒｉｎｅ  Ｍｉｃｒｏｃｏｕｌｏｍｅｔｒｙ  ｏｘｉｄａｔｉｖｅ  ｍｅｔｈｏｄ」にそれぞれ準拠して測定される組成物全量を基準とした含有量（質量ｐｐｍ）を意味する。上記測定方法における各元素の検出限界は通常１質量ｐｐｍである。
【００９１】
本実施形態に係るさび止め油組成物は、さび止め性、さび発生因子除去性、脱脂性、貯蔵安定性および洗浄性の全てを高水準でバランスよく達成できるものであり、様々な金属製部材のさび止め油として好適に用いることができる。特に、さび止め性に関しては、ＪＩＳ  Ｋ２２４６「さび止め油」で規定されている塩水噴霧試験において、さび発生度がＡ級（さび発生度が０％）を維持する時間が１６時間以上を示し、従来にない優れた性能を維持することができる。
【００９２】
被処理体である金属製部材は特に制限されず、具体的には、自動車ボディや電気製品ボディとなる冷延鋼板、熱延鋼板、高張力鋼板、亜鉛めっき鋼板等の表面処理鋼板、ブリキ用原板、アルミニウム合金板、マグネシウム合金板等の金属製板材、更には転がり軸受、テーパー転がり軸受、ニードル軸受等の軸受部品、建築用鋼材、精密部品等が挙げられる。
このような金属製部材に対する従来のさび止め油としては、金属製部材の加工工程等の過程で用いられる中間さび止め油、出荷時のさび止めのために用いられる出荷さび止め油、プレス加工に供する前の異物除去または金属板製造メーカにおいて出荷に先立つ異物除去のための洗浄工程で用いられる洗浄さび止め油などがあるが、本発明の組成物はこれらすべての用途に使用することができる。
本実施形態に係るさび止め油組成物は、さび止め性に加え、水除去性及び指紋除去性に優れるものであるため、表面に水、又は指紋等の汚れが付着した被処理体に対しても優れたさび止め効果を発揮することができる。したがって、本実施形態に係るさび止め油組成物が適用される被処理体は、予め洗浄された被処理体に限られず、洗浄処理が施されていない被処理体であってもよい。
すなわち、本実施形態に係る組成物の好ましい使用態様として、下記（ｉ）、（ｉｉ）に示す態様を挙げることができる。
（ｉ）組成物のさび止め油組成物としての使用であって、
前記組成物は、鉱油を含有する基油と、ナフテン酸塩とを含有し、該基油の含有量が組成物全量基準として５０質量％以上であり、
洗浄処理が施された被処理体に前記組成物を塗布する、使用。
（ｉｉ）組成物のさび止め油組成物としての使用であって、
前記組成物は、鉱油を含有する基油と、ナフテン酸塩とを含有し、該基油の含有量が組成物全量基準として５０質量％以上であり、
洗浄処理が施されていない被処理体に前記組成物を塗布する、使用。
なお、上記使用における組成物の含有成分、含有量、及び被処理体等は、本実施形態に係るさび止め油組成物における組成物の含有成分、含有量、及び被処理体等と同様である。
【００９３】
本実施形態に係るさび止め油組成物を被処理体に塗布する方法は特に制限されず、例えば、スプレー、滴下、フェルト材等による転写、静電塗油等の方法により金属製部材に塗布することができる。これらの塗布法の中でも、スプレー法は、微細な霧状で塗布することにより油膜厚さを均一にできるので好ましい。スプレー法を適用する場合の塗布装置としては、本実施形態に係るさび止め油組成物を霧化できるものであれば特に制限されず、例えば、エアースプレータイプ、エアレススプレータイプ、ホットメルトタイプのいずれも適用可能である。塗布工程においては、過剰の洗浄兼さび止め油組成物が塗布された後に、遠心分離器を用いたドレイン切り工程、あるいは長時間放置によるドレイン切り工程を設けることが好ましい。
【００９４】
本実施形態に係るさび止め油組成物を洗浄油として用いる場合には、金属製部材の表面に、大過剰量の本実施形態に係るさび止め油組成物を、スプレー、シャワー、浸漬塗布等により給油することによって良好な水の除去およびその後のさびの防止を行うことができる。さらに、必要に応じて、上記金属加工工程後にロールブラシ等による表面清掃を併せて行うと、異物除去の効率を高めることができる。
【００９５】
本実施形態に係るさび止め油組成物を用いて洗浄を行う際には、リンガーロール等による金属製部材の表面処理を併せて行い、金属製部材の表面の付着油量を調節することが好ましい。
【００９６】
本実施形態に係るさび止め油組成物の塗布方法が上記のいずれであっても、金属製部材上に過剰量塗布された洗浄兼さび止め油組成物を回収、循環、再使用することが好ましい。なお、本実施形態に係るさび止め油組成物の循環に際しては、循環系中に混入する異物の除去を併せて行うことが好ましい。例えば、本実施形態に係るさび止め油組成物の循環経路の途中、好ましくは本実施形態に係るさび止め油組成物を金属製部材に向けて噴出させる直前に、フィルターを設けて異物の除去を行うことができる。また、本実施形態に係るさび止め油組成物を貯留するタンクの底部に磁石を設け、磁力により摩耗粉等の異物を吸着させて除去することもできる。
【００９７】
このような工程において再使用されるさび止め油組成物の性能は、前工程油の混入等により低下することが懸念される。したがって、本実施形態に係るさび止め油組成物を再使用する際には、使用油に対して定期的に動粘度や密度の測定、銅板腐食試験、さび止め性試験等を行ってその性状を管理し、必要に応じて更油、ドレイン廃棄、タンク清掃、浄油操作等を行うことが好ましい。
【００９８】
廃棄した油剤については、その油剤をそのまま、あるいは溶剤または低粘度基油で希釈し、廃棄前に使用されていたラインに比べて洗浄兼さび止め油組成物への要求性能が低いラインに使用することによって、総使用油量の低減を図ることができる。本実施形態に係るさび止め油組成物をタンクに貯留する際には、タンク内の該組成物の減少量に応じて補給することが好ましい。その場合、必ずしも初期に充填した組成物と同一の組成でなく、その時々に応じて強化したい性能を引き出すための添加剤を増量した組成物等を補給してもよい。あるいは逆に、高粘度基油の含有量を低減する等の方法により低粘度化させた組成物を補給して、洗浄兼さび止め油組成物の洗浄能力を維持してもよい。
【００９９】
本実施形態に係るさび止め油組成物を金属板製造メーカにおいて出荷に先立つ異物除去のための洗浄工程に用いる場合、金属板を、洗浄工程の後に直ちにコイル状に巻き取り、あるいはシート材として重ねて出荷することが可能である。この方法によれば、異物の付着量が少なく、かつプレス加工においてプレス工程の直前に洗浄さび止め油による洗浄工程が行われた際にも容易に且つ確実に洗浄できるというメリットがある。なお、当然のことながら、鋼板製造場所において洗浄さび止め油により洗浄する工程に続いて、再度さび止め油を塗布する工程を設け、２段階でさび止め処理を行なってもよい。
【実施例】
【０１００】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。【０１０１】
［実施例１〜５６、比較例１〜３］
実施例１〜５６及び比較例１〜３においては、それぞれ以下に示す成分を用いて、表１〜８に示す組成を有するさび止め油組成物を調製した。
（Ａ）成分
Ａ１：４０℃における動粘度が０．７ｍｍ２／ｓの鉱油（芳香族分：０．１質量％以下）
Ａ２：４０℃における動粘度が１．８ｍｍ２／ｓの鉱油（芳香族分：０．１質量％以下）
Ａ３：４０℃における動粘度が２．３ｍｍ２／ｓの鉱油（芳香族分：０．８質量％）
Ａ４：４０℃における動粘度が２．７ｍｍ２／ｓの鉱油（芳香族分：９．８質量％）
Ａ５：４０℃における動粘度が６．５ｍｍ２／ｓの鉱油
Ａ６：４０℃における動粘度が９．１ｍｍ２／ｓの鉱油
Ａ７：４０℃における動粘度が６４ｍｍ２／ｓの鉱油
Ａ８：４０℃における動粘度が２０９ｍｍ２／ｓの鉱油
Ａ９：４０℃における動粘度が２６０ｍｍ２／ｓの鉱油
Ａ１０：４０℃における動粘度が５８１ｍｍ２／ｓの鉱油
Ａ１１：４０℃における動粘度が６６７ｍｍ２／ｓの鉱油
Ａ１２：菜種油（４０℃における動粘度が３８ｍｍ２／ｓ）
（Ｂ）成分
Ｂ１：ナフテン酸亜鉛
Ｂ２：ナフテン酸カルシウム
Ｂ３：ナフテン酸銅
Ｂ４：ナフテン酸マンガン
（Ｃ）成分
Ｃ１：ヘキサン酸のヘキシルアミン塩
Ｃ２：オクタン酸のオクチルアミン塩
Ｃ３：ドデカン酸（ラウリン酸）のオクチルアミン塩
Ｃ４：オクタン酸のドデシルアミン塩
（Ｄ）成分
Ｄ１：エチレンジアミンスルホネート
Ｄ２：カルシウムスルホネート（塩基価３０７ｍｇＫＯＨ／ｇ）
（Ｅ）成分
Ｅ１：オレオイルサルコシン（Ｏｌｅｏｙｌ（ｍｅｔｈｙｌ）ａｍｉｎｏａｃｅｔｉｃ ａｃｉｄ）
Ｅ２：エチレンオキサイドとプロピレンオキサイドのコポリマー（分子量３４００）
Ｅ３：ナフテン酸
Ｅ４：オレイン酸カルシウム塩
Ｅ５：パラフィンワックス
Ｅ６：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＤＢＰＣ）
Ｅ７：ベンゾトリアゾール（ＢＴＡ）
Ｅ８：ソルビタンモノオレートとソルビタンジオレートの混合物【０１０２】
次に、実施例１〜５６及び比較例１〜３の各さび止め油組成物について、以下の評価試験を実施した。【０１０３】
＜さび止め性試験１＞
ＪＩＳ  Ｋ２２４６「さび止め油」中性塩水噴霧試験に準拠して評価を実施した。さびが発生するまでの時間（ｈ）を測定して評価し、評価は所定の時間毎（１６，２４，３６，４８時間）に行った。なお、試料油は調合から２４時間以内のものを使用した。油剤の安定性が悪く分離が認められるようなものは十分に攪拌した状態で試験に供した。【０１０４】
＜さび止め性試験２＞
さび止め性試験１と同様にＪＩＳ  Ｋ２２４６「さび止め油」中性塩水噴霧試験に準拠して評価を実施した。本試験において、試料油は調合後直ちに５０℃、９５％ＲＨの恒温恒湿槽に入れ、３０日間静置したものを用いた。油剤に分離、沈殿などが認められたものは十分に攪拌した状態で試験に供した。【０１０５】
＜さび止め性試験３＞
さび止め性試験１と同様にＪＩＳ  Ｋ２２４６「さび止め油」中性塩水噴霧試験に準拠して評価を実施した。本試験において、試験片は研磨後に濃度２質量％の塩化ナトリウム水溶液に１０秒間浸漬し、その後に試料油中で垂直に保った状態で１分間よう動（揺動）させた。よう動速度は１０ｍｍ/ｓとし、１００ｍｍの距離を往復させた。その後、２４時間油剤を切り、試験法に基づき評価を行った。この試験法により、指紋除去性を評価することができる。水やそれに含まれる塩化ナトリウムが除去仕切れていない場合は、さび止め試験１に比べて早期にさびが発生することとなる。【０１０６】
上記のさび止め性試験１、２、３は中性塩水噴霧試験を用いるものであるが、データのばらつきを考慮し、いずれの試験も３回評価を行った。得られた結果を表１〜８に示す。例えば、表中の「ＡＡＡ」は、３回の評価が全てＡ級であったことを意味する。【０１０７】
【表１】
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【０１０８】
【表２】
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【０１０９】
【表３】
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【０１１０】
【表４】
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【０１１１】
【表５】
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【０１１２】
【表６】
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【０１１３】
【表７】
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【０１１４】
【表８】
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【国際調査報告】
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