(57)【要約】【課題】  新規抗悪性腫瘍剤組成物の提供【解決手段】  ＬＡＴ１阻害剤と、アルキル化薬、白金製剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼ阻害薬、微小管重合阻害薬、内分泌療法剤、微小管脱重合阻害薬、抗腫瘍性抗生物質及び分子標的薬からなる群より選択される一以上の剤と、を有効成分として含む抗悪性腫瘍剤組成物。【選択図】  なし
2015173970.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＬＡＴ１阻害剤と、アルキル化薬、白金製剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼ阻害薬、微小管重合阻害薬、内分泌療法剤、微小管脱重合阻害薬、抗腫瘍性抗生物質及び分子標的薬からなる群より選択される一以上の剤と、を有効成分として含む抗悪性腫瘍剤組成物。
【請求項２】
前記抗悪性腫瘍剤組成物が、Ｔ細胞急性リンパ性白血病／リンパ腫治療用医薬組成物、胃がん治療用医薬組成物、膵がん治療用医薬組成物又は大腸がん治療用医薬組成物である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記ＬＡＴ１阻害剤が、Ｏ−（５−アミノ−２−フェニルベンズオキサゾール−７−イル）メチル−３，５−ジクロロ−Ｌ−チロシン、その類似体又はそれらの薬理学的に許容しうる塩である、請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
前記剤が、シスプラチン、５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ゲムシタビン、Ｌ−アスパラギナーゼ（ロイナーゼ）、パクリタキセル、デキサメサゾン、ドキソルビシンをはじめとするアントラサイクリン系抗生物質、ベルケイド（ボルテゾミブ）、ラパマイシン、ＫＵ００６３７９４及びＰＩ−１０３から選択される一以上の剤である、請求項１〜３のいずれかに記載の組成物。
【請求項５】
ＬＡＴ１阻害剤と、ｍＴＯＲ阻害剤、ＰI３Ｋ阻害剤及びＡｋｔ阻害剤から選択される一以上の剤と、を有効成分として含む抗悪性腫瘍剤組成物。
【請求項６】
前記抗悪性腫瘍剤組成物が、Ｔ細胞急性リンパ性白血病／リンパ腫治療用医薬組成物、胃がん治療用医薬組成物、膵がん治療用医薬組成物又は大腸がん治療用医薬組成物である、請求項５に記載の組成物。
【請求項７】
前記ＬＡＴ１阻害剤が、Ｏ−（５−アミノ−２−フェニルベンズオキサゾール−７−イル）メチル−３，５−ジクロロ−Ｌ−チロシン、その類似体又はそれらの薬理学的に許容しうる塩である、請求項５又は６に記載の組成物。
【請求項８】
前記剤が、ラパマイシン、ＫＵ００６３７９４及びＰＩ−１０３から選択される一以上の剤である、請求項５〜７のいずれかに記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規な抗悪性腫瘍剤組成物、例として、新規なＴ細胞急性リンパ性白血病／リンパ腫治療用医薬組成物、胃がん治療用医薬組成物、膵がん治療用医薬組成物又は大腸がん治療用医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
がん（悪性腫瘍）の増殖を確実に抑え、かつ副作用のほとんどない満足すべき抗悪性腫瘍剤組成物又は治療法は未だ見出されておらず、その開発が強く望まれている。【０００３】
一般に、がん細胞は急速に増殖を繰り返すため、細胞内代謝で産生できない必須アミノ酸の取り込みが異常に亢進している。本発明者らは、多くの必須アミノ酸を含む中性分枝鎖アミノ酸や芳香族アミノ酸の細胞内取り込みに必要な膜タンパク質である癌特異性Ｌ型アミノ酸トランスポーターの分子クローニングに成功し、これをシステムＬアミノ酸トランスポーター１（ＬＡＴ１）と名づけた（Ｋａｎａｉ  Ｙ．ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２７３，２３６２９（１９９８））。そして、本発明者らは、ＬＡＴ１及びＬＡＴ１遺伝子を選択的に阻害する剤組成物の研究を行ってきた。【０００４】
がんの種類としては、例えば、肺がん、胃がん、膵がん、食道がん、乳がん、大腸がん、膀胱がん、前立腺がん、血液がん等を挙げることができるが、以下、血液がん、胃がん、膵がん、大腸がんを例に採り説明する。【０００５】
血液がん（造血器腫瘍）には白血病、リンパ腫、骨髄腫等がある。【０００６】
白血病は、４種類（急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、急性リンパ性白血病（Ａｃｕｔｅ  Ｌｙｍｐｈｏｃｙｔｉｃ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ：ＡＬＬ）、慢性リンパ性白血病）に分類される。急性白血病は、腫瘍化が造血幹細胞または造血前駆細胞でおこり、特定の細胞のみが白血病細胞として増殖する疾患である。【０００７】
リンパ腫は、リンパ組織を構成する細胞に由来する腫瘍であり、主にリンパ球の腫瘍化によって引き起こされる造血器腫瘍である。悪性リンパ腫は、ホジキン病と非ホジキンリンパ腫に分けられる。【０００８】
リンパ性白血病やリンパ腫は、リンパ球の主要構成細胞が腫瘍化したものであり、Ｂ細胞腫瘍とＴ細胞腫瘍に分けられる。Ｔ細胞腫瘍には、Ｔ細胞急性リンパ性白血病（Ｔ−ＡＬＬ）、Ｔ細胞リンパ芽球性リンパ腫（Ｔ−  Ｌｙｍｐｈｏｂｌａｓｔｉｃ  Ｌｙｍｐｈｏｍａ：Ｔ−ＬＬ）、Ｔ細胞慢性リンパ性白血病（Ｔ−ＣＬＬ）、成人Ｔ細胞白血病／リンパ腫（ＡＴＬ）等が含まれる。【０００９】
リンパ芽球性リンパ腫（Ｌｙｍｐｈｏｂｌａｓｔｉｃ  Ｌｙｍｐｈｏｍａ：ＬＬ）は、一般的なリンパ腫と比べ、より未熟な分化段階のリンパ球ががん化したものであり、がん細胞の本質は、急性リンパ性白血病と同じであると考えられる。そのため、WHO分類では「前駆ＴあるいはＢリンパ芽球性白血病／リンパ腫」（Ｐｒｅｃｕｒｓｏｒ  Ｔ−  ｏｒ  Ｂ−Ｌｙｍｐｈｏｂｌａｓｔｉｃ  Ｌｅｕｋｅｍｉａ／Ｌｙｍｐｈｏｍａ）として、一群の疾患に分類している。【００１０】
Ｔ細胞リンパ芽球性リンパ腫（Ｔ−ＬＬ）およびＴ細胞急性リンパ性白血病（Ｔ−ＡＬＬ）は、胸腺細胞の形質転換が分化の様々なステージでブロックされることから生じる、非常に高悪性度の疾患である（非特許文献１）。Ｔ−ＡＬＬは、それぞれ、全成人および小児期非ホジキンリンパ腫のおよそ１５および３０％に相当する。近年、Ｔ−ＡＬＬ患者における、侵襲的な化学療法による治療は、成人において４０％超および小児患者において８０％超まで、治癒率を改善した（非特許文献２）が、難治性の再発が、すべての利用可能な薬物療法において起こることがよく知られている（非特許文献３）。結果的に、本発明者らは、Ｔ細胞悪性疾患の病因に関与する分子メカニズムに関するより多くの知識が、これらの治癒率を増強するための新規治療および／または併用治療（ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎａｌ  ｔｒｅａｔｍｅｎｔ）を同定するために実に重大であると考える。【００１１】
腫瘍化した細胞（癌細胞）は、それらが、継続的に増殖し、アポトーシスによる排除を回避し、広まり、かつ治療に抵抗するのを可能にする顕著な特性（ｈａｌｌｍａｒｋ  ｐｒｏｐｅｒｔｙ）（非特許文献４）を示すことがよく知られている。癌細胞は、それらの代謝が再プログラム化されており（非特許文献５）、これは、癌細胞が直ちに成長し、かつ活発に分裂するために、新しいタンパク質、脂質、およびＤＮＡを産生するのに必要とされる栄養素を占有するように、それらの能力が増強された特性である。それらが、腫瘍形成性の増殖を促し、かつ分化を乱す、染色体転座などのような、様々な遺伝子障害を含むので、Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞は、分子レベルで非常に不均質である（非特許文献１）。しかしながら、それらが、ホスファチジルイノシチド３−キナーゼ／プロテインキナーゼＢ；ＰＫＢ（ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ）経路の共通で本質的な活性化を有することが示された（非特許文献６）。ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔは、ヒト癌において頻繁に不活性化される腫瘍抑制遺伝子ＰＴＥＮ（ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅ  ａｎｄ  ｔｅｎｓｉｎ  ｈｏｍｏｌｏｇ  ｄｅｌｅｔｅｄ  ｏｎ  ｃｈｒｏｍｏｓｏｍｅ  １０）によって抑圧される（非特許文献７）。ＰＴＥＮ脂質ホスファターゼ活性は、ホスファチジルイノシトール（３，４，５）−三リン酸（ＰＩＰ３）を、Ａｋｔ活性化および下流の増殖イベントを妨げるホスファチジルイノシトール４，５−ビスリン酸（ＰＩＰ２）に転換することによって、細胞生存（つまり成長、増殖、細胞内輸送）に明白に関与するＰＩ３Ｋの作用に対抗する。ＰＴＥＮの非存在下において、Ａｋｔは、十分に活性であり、癌性の形質転換に向けて細胞を刺激する（非特許文献８、９）。【００１２】
Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬの病因における分子レベルでのＰＴＥＮの関与を調査するために、本発明者らは、コンディショナルＴ細胞特異的ＰＴＥＮ欠失（ＰＴＥＮｆ／ｆ  ｘ  ｌｃｋ−Ｃｒｅ）を示すマウスモデルを利用した（非特許文献１０）。結果として生じる子孫（ｔＰＴＥＮ−／−マウス）は、高悪性度で侵襲性のＴ細胞性リンパ腫を直ちに発症し、６〜２０週間以内に死滅する。ｔＰＴＥＮ−／−リンパ腫形成を支持する無秩序な遺伝子を強調するために、ＳＬＣ７Ａ５遺伝子アップレギュレーションを同定したトランスクリプトーム（発現プロファイリング）分析を実行した。ＳＬＣ７Ａ５は、システムＬアミノ酸トランスポーター１（ＬＡＴ１）をコードする。近年、かなりの発見により、多くの癌性および／または増殖細胞が、ＬＡＴ１発現に強く関係することが実証されており（非特許文献１１）；（非特許文献１２）；（非特許文献１３）；（非特許文献１４）；（非特許文献１５）；（非特許文献１６）、ＬＡＴ１の強力で選択的な阻害剤を開発するための活動が、進行中である（非特許文献１７）。これまでのところ、４つのＬＡＴタンパク質（つまりＬＡＴ１〜４）が、同定されており、ＬＡＴ１およびＬＡＴ３は、腫瘍細胞において最も頻繁に過剰発現される２つのアイソフォームである（非特許文献１８）。ＬＡＴタンパク質は、グルタミンとの交換で、ロイシン、バリン、イソロイシン、フェニルアラニン、およびチロシンなどのような大きな中性必須アミノ酸（ＬＮＥＡＡ）を移入する。運搬が機能的となるように、ＬＡＴ１は、１回膜貫通タンパク質４Ｆ２細胞表面抗原重鎖（ＣＤ９８ｈｃ／４Ｆ２ｈｃ；ＳＬＣ３Ａ２遺伝子によってコードされる）に結合したジスルフィド結合を必要とする（非特許文献１１）。それはまた、βインテグリンと相互作用することも知られている（非特許文献１９）。ｔＰＴＥＮ−／−およびＴ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞表面で観察されたＬＡＴ１発現は、おそらく、より高度な必須アミノ酸取込みに一致し、それによって、Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ白血病細胞の成長および生存に対する要因となることが推測された。【００１３】
したがって、本発明者らの研究の主なねらいは、強力で選択的なＬＡＴ１阻害剤であるＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰを利用することによって、ＬＡＴ１のターゲティングについての有力な薬理学的役割（複数可）を調べるために、研究を実行することであった（非特許文献１８）；（非特許文献１７）；（非特許文献２０）。【００１４】
【非特許文献１】I. Aifantis, E. Raetz, S. Buonamici, Molecular pathogenesis of T-cell leukeamia and lymphoma. Nature Reviews Immunology 8, 380 (2008).
【非特許文献２】C. Pui, M. Relling, D. Pharm, J. Downing, Acute lymphoblastic leukemia. N Engl J Med 350, 1535 (2004).
【非特許文献３】B. D. Cheson, Novel therapies for peripheral T-cell non-Hodgkin's lymphomas. Curr Opin Hematol 16, 299 (Jul, 2009).
【非特許文献４】D. Hanahan, R. Weinberg, Hallmarks of cancer : the next generation. Cell 144, 646 (2011).
【非特許文献５】A. Levine, A. Puzio-Kuter, The control of the metabolic switch in cancers by oncogenes and tumor suppressor genes. Science 330, 1340 (2010).
【非特許文献６】W. L. Zhao, Targeted therapy in T-cell malignancies: dysregulation of the cellular signaling pathways. Leukemia 24, 13 (Jan, 2010).
【非特許文献７】P. Steck et al., Identification of a candidate tumour suppressor gene, MMAC1, at chromosome 10q23.3 that is mutated in multiple advanced cancers. Nat Genet 15, 356 (1997).
【非特許文献８】I. Sansal, W. Sellers, The biology and clinical relevance of the PTEN tumor suppressor pathway. J Clin Oncol 22, 2954 (2004).
【非特許文献９】L. Salmena, A. Carracedo, P. Pandolfi, Tenets of PTEN tumor suppression. Cell 133, 403 (2008).
【非特許文献１０】T. Hagenbeek, H. Spits, T-cell lymphomas in T-cell specific Pten-deficient mice originate in the thymus. Leukemia 22, 608 (2007).
【非特許文献１１】O. Yanagida et al., Human L-type amino acid transporter 1 (LAT1): characterization of function and expression in tumor cell lines. Biochem Biophys Acta 1514, 291 (Oct 1, 2001).
【非特許文献１２】H. Ohkame, H. Masuda, Y. Ishii, Y. Kanai, Expression of L-type amino acid transporter 1 (LAT1) and 4F2 heavy chain (4F2hc) in liver tumor lesions of rat models. Journal of surgical oncology 78, 265 (Dec, 2001).
【非特許文献１３】H. Kobayashi, Y. Ishii, T. Takayama, Expression of L-type amino acid transporter 1 (LAT1) in esophageal carcinoma. Journal of surgical oncology 90, 233 (Jun 15, 2005).
【非特許文献１４】K. Nakanishi et al., LAT1 expression in normal lung and in atypical adenomatous hyperplasia and adenocarcinoma of the lung. Virchows Archiv : an international journal of pathology 448, 142 (Feb, 2006).
【非特許文献１５】K. Kaira et al., Fluorine-18-alpha-methyltyrosine positron emission tomography for diagnosis and staging of lung cancer: a clinicopathologic study. Clinical cancer research : an official journal of the American Association for Cancer Research 13, 6369 (Nov 1, 2007).
【非特許文献１６】T. Sakata et al., L-type amino-acid transporter 1 as a novel biomarker for high-grade malignancy in prostate cancer. Pathol Int 59, 7 (Jan, 2009).
【非特許文献１７】M. F. Wempe et al., Metabolism and pharmacokinetic studies of JPH203, an L-amino acid transporter 1 (LAT1) selective compound. Drug metabolism and pharmacokinetics 27, 155 (2012).
【非特許文献１８】K. Oda et al., L-type amino acid transporter 1 inhibitors inhibit tumor cell growth. Cancer Sci 101, 173 (Jan, 2010).
【非特許文献１９】C. C. Feral et al., CD98hc (SLC3A2) mediates integrin signaling. Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America 102, 355 (Jan 11, 2005).
【非特許文献２０】J. Toyoshima, H. Kusuhara, M. F. Wempe, H. Endou, Y. Sugiyama, Investigation of the role of transporters on the hepatic elimination of an LAT1 selective inhibitor JPH203. Journal of pharmaceutical sciences 102, 3228 (Sep, 2013).
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
そこで、本発明は、がん（悪性腫瘍）の増殖を確実に抑え、かつ副作用のほとんどない満足すべき抗悪性腫瘍剤組成物を提供することを課題とし、例として、Ｔ−ＬＬおよびＴ−ＡＬＬ患者の治癒率を増強するための新規医薬組成物、胃がん治療用医薬組成物、膵がん治療用医薬組成物又は大腸がん治療用医薬組成物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
再プログラム化された癌細胞は、それらの病的な成長および増殖速度を支持するために多くの栄養素の流入を必要とする。本発明者らによる鋭意研究の結果、システムＬアミノ酸トランスポーター１（ＬＡＴ１）をコードする遺伝子（ＳＬＣ７Ａ５）は、ｐｔｅｎ腫瘍サプレッサーをＴ細胞から欠失させることによって生成されるマウスリンパ腫細胞において、およびまた、ヒトＴ細胞急性リンパ性白血病（Ｔ−ＡＬＬ）／リンパ腫（Ｔ−ＬＬ）細胞においても過剰発現されることが示された。そして、本研究において、本発明者らは、ある種のＬＡＴ１選択的阻害剤｛例えば、Ｏ−（５−アミノ−２−フェニルベンズオキサゾール−７−イル）メチル−３，５−ジクロロ−Ｌ−チロシン又はその薬理学的に許容しうる塩、以下、「ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ」という｝を利用した。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、白血病性細胞の生存能力および増殖を減少させ、一過性の自食作用を誘発し、その後、アポトーシスが続き、そのうえ、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ヌードマウスの中に投与された異種移植ルシフェラーゼ発現ｔＰＴＥＮ−／−細胞のインビボにおける成長を変化させることができた。対照的に、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、正常マウス胸腺細胞およびヒト末梢血リンパ球に対して無毒であった。分子レベルで、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ｍＴＯＲＣ１およびＡｋｔの構成的な活性化を阻害した。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、細胞死と関連するＣＨＯＰ転写因子によって媒介される変性タンパク質応答（Ｕｎｆｏｌｄｅｄ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）（ＵＰＲ）を引き起こした。興味深いことに、本発明者らはまた、ＣＨＯＰ誘発欠損のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ抵抗性ｔＰＴＥＮ−／−クローンをも生成した。そのうえ、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ラパマイシン、デキサメタゾン、ドキソルビシン、ベルケイド、およびＬ−アスパラギナーゼと相乗作用を示し、白血病性細胞の生存能力を変化させることができることを観察した。結果は、ＬＡＴ１によって媒介される必須アミノ酸流入のターゲティングが、致命的なＴ細胞悪性疾患を治療するための効率的な広域性補助アプローチとなり得ることを実証する。【００１７】
つまり、本発明者らの研究から得られた実験結果は、癌細胞が生存し、増殖するために、Ｔ−ＡＬＬおよびＴ−ＬＬ細胞ならびにｔＰＴＥＮ−／−マウスが、ＬＡＴ１によって媒介される高レベルのアミノ酸流入に依存しているという考えを支持する。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰを使用するＬＡＴ１の阻害は、ｔＰＴＥＮ−／−腫瘍細胞の生存を維持するｍＴＯＲ経路の構成的な活性化に影響を与え、ＣＨＯＰ依存性の細胞死応答を引き起こし、興味深いインビトロにおける補助剤特性を示した。【００１８】
さらに、ヒトの各種がん由来樹立培養細胞に発現する中性アミノ酸トランスポーター、ＬＡＴ１及びＬＡＴ２遺伝子の定量結果によれば、ＬＡＴ２は５種の細胞にのみ低い値を認めたが、４６種類の細胞全部にＬＡＴ１  ｍＲＮＡは発現しており、ＬＡＴ１は、がんタイプのトランスポーターと言うことができる。他方、ＬＡＴ２はがん細胞での発現はゼロか極端に低値であり、正常タイプである、と理解できる。そして、ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞とヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の両細胞共にＣＯＭ-ＪＰの用量依存的な増殖活性の低下が明らかに認められた。その他の多くのＬＡＴ１発現がん細胞においてもそれらのＬＡＴ１発現量に応じたＣＯＭ-ＪＰの増殖抑制効果が期待される。【００１９】
次いで、胃がん、膵がん、大腸がんについて、ＣＯＭ-ＪＰと他剤との併用効果についての本発明者らによる鋭意研究の結果を示す。まず、ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと他剤（Ｇｅｍｓｔａｂｉｎｅ並びにＰａｃｌｉｔａｘｅｌ）との併用効果について、併用による抑制効果は各単独の作用を加算した結果であり、所謂相加効果を示した。次に、ヒト膵がん由来Ｐａｎｃ−１細胞の増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと他剤（Ｇｅｍｓｔａｂｉｎｅ並びにＰａｃｌｉｔａｘｅｌ）との併用効果について、Ｐａｎｃ-１細胞における各併用による抑制効果は各単独の作用を加算した結果であり、４４Ａｓ３-１１細胞の場合と同様に所謂相加効果であった。続いて、ヒト大腸がん由来ＨＴ-２９細胞播種ヌードマウスモデルでの腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと５-ＦＵとの併用効果について、両者の併用により、各単独群の残存腫瘤増大は更に減少した。この併用効果は相加的であり、両薬物の作用機序が異なることに起因することが明らかにされた。このような併用による各単独の治療効果を更に増強できる薬効は臨床での大腸がん治療においても十分に期待される。最後に、ヒト大腸がん由来ＨＴ−２９細胞の同所播種ヌードマウスモデル（ＳＯＩ  ｍｏｄｅｌ）での腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ−ＪＰとＣＤＤＰとの併用による相乗効果について、ＣＯＭ−ＪＰとＣＤＤＰの単独投与では認められなかった各薬効は両者の併用で明らかな薬効を認められた。この併用による薬効は両者の相乗効果と結論された。【００２０】
そこで、本発明者らは、ＬＡＴ１阻害剤及びＬＡＴ１阻害剤と他剤との併用が、前記抗悪性腫瘍剤組成物として有効であることを見出し、本発明を完成させるに至ったものである。【００２１】
すなわち、本発明（１）は、ＬＡＴ１阻害剤と、アルキル化薬、白金製剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼ阻害薬、微小管重合阻害薬、内分泌療法剤、微小管脱重合阻害薬、抗腫瘍性抗生物質及び分子標的薬からなる群より選択される一以上の剤と、を有効成分として含む抗悪性腫瘍剤組成物である。【００２２】
本発明（２）は、前記抗悪性腫瘍剤組成物が、Ｔ細胞急性リンパ性白血病／リンパ腫治療用医薬組成物、胃がん治療用医薬組成物、膵がん治療用医薬組成物又は大腸がん治療用医薬組成物である、前記発明（１）に記載の組成物である。【００２３】
本発明（３）は、前記ＬＡＴ１阻害剤が、Ｏ−（５−アミノ−２−フェニルベンズオキサゾール−７−イル）メチル−３，５−ジクロロ−Ｌ−チロシン又はその薬理学的に許容しうる塩である、前記発明（１）又は（２）に記載の組成物である。【００２４】
本発明（４）は、前記剤が、シスプラチン、５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ゲムシタビン、Ｌ−アスパラギナーゼ（ロイナーゼ）、パクリタキセル、デキサメサゾン、ドキソルビシンをはじめとするアントラサイクリン系抗生物質、ベルケイド（ボルテゾミブ）、ラパマイシン、ＫＵ００６３７９４及びＰＩ−１０３から選択される一以上の剤である、前記発明（１）〜（３）のいずれかに記載の組成物である。【００２５】
本発明（５）は、ＬＡＴ１阻害剤と、ｍＴＯＲ阻害剤、ＰI３Ｋ阻害剤及びＡｋｔ阻害剤から選択される一以上の剤と、を有効成分として含む抗悪性腫瘍剤組成物である。【００２６】
本発明（６）は、前記抗悪性腫瘍剤組成物が、Ｔ細胞急性リンパ性白血病／リンパ腫治療用医薬組成物、胃がん治療用医薬組成物、膵がん治療用医薬組成物又は大腸がん治療用医薬組成物である、前記発明（５）に記載の組成物である。【００２７】
本発明（７）は、前記ＬＡＴ１阻害剤が、Ｏ−（５−アミノ−２−フェニルベンズオキサゾール−７−イル）メチル−３，５−ジクロロ−Ｌ−チロシン又はその薬理学的に許容しうる塩である、前記発明（５）又は（６）に記載の組成物である。【００２８】
本発明（８）は、前記剤が、ラパマイシン、ＫＵ００６３７９４及びＰＩ−１０３から選択される一以上の剤である、前記発明（５）〜（７）のいずれかに記載の組成物である。【００２９】
本発明において、各種用語の意味は下記の通りである。【００３０】
（ＬＡＴ１阻害剤）
「ＬＡＴ１阻害剤」とは、システムＬアミノ酸トランスポーター１（ＬＡＴ１）及びＬＡＴ１遺伝子を選択的に阻害する剤である限り特に限定されず、化合物及びその塩、抗ＬＡＴ１抗体、アプタマー、核酸医薬を含む。当該ＬＡＴ１阻害剤は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３１】
（アルキル化薬）
「アルキル化薬」とは、ＤＮＡをアルキル化する薬剤であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意のアルキル化薬、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意のアルキル化薬を意味する。アルキル化薬は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３２】
（白金製剤）
「白金製剤」とは、白金を含む抗悪性腫瘍剤であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の白金製剤、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意の白金製剤を意味する。白金製剤は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３３】
（代謝拮抗剤）
「代謝拮抗剤」とは、癌細胞の代謝を阻害して、増殖を抑制する剤であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の代謝拮抗剤、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意の代謝拮抗剤を意味する。代謝拮抗剤は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３４】
（トポイソメラーゼ阻害薬）
「トポイソメラーゼ阻害薬」とは、トポイソメラーゼと呼ばれる酵素の働きを妨げる剤であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意のトポイソメラーゼ阻害薬、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意のトポイソメラーゼ阻害薬を意味する。トポイソメラーゼ阻害薬は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３５】
（微小管重合阻害薬）
「微小管重合阻害薬」とは、微小管の形成を妨げる剤であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の微小管重合阻害薬、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意の微小管重合阻害薬を意味する。微小管重合阻害薬は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３６】
（内分泌療法剤）
「内分泌療法剤」とは、内分泌（ホルモン）の分泌又は作用を抑制する剤であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の内分泌療法剤、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意の内分泌療法剤を意味する。内分泌療法剤は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３７】
（微小管脱重合阻害薬）
「微小管脱重合阻害薬」とは、微小管重合を安定化させる剤であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の微小管脱重合阻害薬、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意の微小管脱重合阻害薬を意味する。微小管脱重合阻害薬は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３８】
（抗腫瘍性抗生物質）
「抗腫瘍性抗生物質」とは、抗腫瘍剤として機能する、微生物の産生物に由来する物質であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の抗腫瘍性抗生物質、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意の抗腫瘍性抗生物質を意味する。抗腫瘍性抗生物質は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００３９】
（分子標的薬）
「分子標的薬」とは、腫瘍細胞の増殖、浸潤、転移等に関わる分子を標的とする薬剤であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意の分子標的薬を意味する。当該分子標的薬は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００４０】
（抗悪性腫瘍剤）
「抗悪性腫瘍剤」とは、例えば、アルキル化薬、白金製剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド（トポイソメラーゼ阻害薬、微小管重合阻害薬、微小管脱重合阻害薬等）、内分泌療法剤、抗腫瘍性抗生物質、分子標的薬、生物学的応答調節剤及びその他の薬剤等を挙げることができ、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の抗悪性腫瘍剤、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意の抗悪性腫瘍剤を意味する。当該抗悪性腫瘍剤は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００４１】
「類似体」とは、Ｏ−（５−アミノ−２−フェニルベンズオキサゾール−７−イル）メチル−３，５−ジクロロ−Ｌ−チロシンと構造、機能において実質的に類似する分子を意味する。【００４２】
（シスプラチン）
「シスプラチン」とは、白金製剤であるシスプラチン（CDDP）を意味し、シスプラチン、ならびに、シスプラチンと同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００４３】
（５−フルオロウラシル（５−ＦＵ））
「５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）」とは、代謝拮抗剤である５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）を意味し、５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ならびに、５−フルオロウラシル（５−ＦＵ）と同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００４４】
（ゲムシタビン）
「ゲムシタビン」とは、代謝拮抗剤であるゲムシタビンを意味し、ゲムシタビン、ならびに、ゲムシタビンと同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００４５】
（Ｌ−アスパラギナーゼ（ロイナーゼ））
「Ｌ−アスパラギナーゼ（ロイナーゼ）」とは、抗悪性腫瘍剤であるＬ−アスパラギナーゼ（ロイナーゼ）を意味し、Ｌ−アスパラギナーゼ（ロイナーゼ）、ならびに、Ｌ−アスパラギナーゼ（ロイナーゼ）と同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００４６】
（パクリタキセル）
「パクリタキセル」とは、微小管脱重合阻害薬であるパクリタキセル（タキソール）を意味し、パクリタキセル、ならびに、パクリタキセルと同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００４７】
（デキサメタゾン）
「デキサメタゾン」とは、主な成分として副腎皮質ステロイドが含まれている抗炎症作用や免疫抑制作用などをもつ薬物であるデキサメタゾンを意味し、デキサメタゾンン、ならびに、デキサメタゾンと同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００４８】
（ドキソルビシンをはじめとするアントラサイクリン系抗生物質）
「アントラサイクリン系抗生物質」とは、ストレプトマイセス属微生物に由来する抗腫瘍性抗生物質として用いられる薬剤の一群であれば特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意の、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意のアントラサイクリン系抗生物質を意味する。当該アントラサイクリン系抗生物質は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。「ドキソルビシン」とは、アントラサイクリン系抗生物質であるドキソルビシンを意味し、ドキソルビシン、ならびに、ドキソルビシンと同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００４９】
（ベルケイド（ボルテゾミブ））
「ベルケイド（ボルテゾミブ）」とは、分子標的薬であるベルケイド（ボルテゾミブ）を意味し、ベルケイド（ボルテゾミブ）、ならびに、ベルケイド（ボルテゾミブ）と同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００５０】
（ラパマイシン）
「ラパマイシン」とは、分子標的薬であるラパマイシンを意味し、ラパマイシン、ならびに、ラパマイシンと同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００５１】
（ＫＵ００６３７９４）
「ＫＵ００６３７９４」とは、分子標的薬であるＫＵ００６３７９４を意味し、ＫＵ００６３７９４、ならびに、ＫＵ００６３７９４と同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００５２】
（ＰＩ−１０３）
「ＰＩ−１０３」とは、分子標的薬であるＰＩ−１０３を意味し、ＰＩ−１０３、ならびに、ＰＩ−１０３と同じ薬理学的特性を持つ、全ての類似体、誘導体および同属体を含む。【００５３】
（ｍＴＯＲ阻害剤）
「ｍＴＯＲ阻害剤」とは、ｍＴＯＲ（ｍａｍｍａｌｉａｎ  ｔａｒｇｅｔ  ｏｆ  ｒａｐａｍｙｃｉｎ）を直接的又は間接的に標的にする、若しくはｍＴＯＲの活性／機能を低減又は阻害する薬剤である限り特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意のｍＴＯＲ阻害剤、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意のｍＴＯＲ阻害剤を意味する。当該ｍＴＯＲ阻害剤は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００５４】
（Ｐ１３Ｋ阻害剤）
「Ｐ１３Ｋ阻害剤」とは、Ｐ１３Ｋ（ＰＩ３キナーゼ）を直接的又は間接的に標的にする、若しくはＰ１３Ｋの活性／機能を低減又は阻害する薬剤である限り特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意のＰ１３Ｋ阻害剤、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意のＰ１３Ｋ阻害剤を意味する。当該Ｐ１３Ｋ阻害剤は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。【００５５】
（Ａｋｔ阻害剤）
「Ａｋｔ阻害剤」とは、Ａｋｔを直接的又は間接的に標的にする、若しくはＡｋｔの活性／機能を低減又は阻害する薬剤である限り特に限定されず、例えば、政府機関から医薬品としての製造販売承認された既存の１または複数の任意のＡｋｔ阻害剤、または現在臨床試験若しくは前臨床試験中であるかまたは将来臨床試験において使用され、当該試験の後に将来政府機関から医薬品としての製造販売承認がされるであろう１または複数の任意のＡｋｔ阻害剤を意味する。当該Ａｋｔ阻害剤は、単独の剤であっても２種以上の剤の併用をも含む。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】図１は、ＣＤ９８を発現するレベルが上昇しているｔＰＴＥＮ−／−腫瘍、Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞株、および初代サンプルについての図である。
【図１Ａ】図１Ａは、ＰＴＥＮ−ＫＯ腫瘍（ｎ＝４）および正常マウス胸腺細胞（ｎ＝３）の間の遺伝子発現のヒートマップ分析を示した図である。倍数変化発現値（ｌｏｇ２）をｐ値と一緒に示す。
【図１Ｂ−Ｅ】図１Ｂ〜Ｅは、抗マウスＣＤ９８ラットｍＡｂ染色、その後に続く二次抗ラットＦＩＴＣ抗体による顕色の後の表面ＣＤ９８レベルのフローサイトメトリ分析、特異的ＭＦＩ／非特異的ＭＦＩの比を示した図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、ｔＰＴＥＮ−／−マウス（ｎ＝５）由来の初代腫瘍細胞を、正常ＷＴマウス由来の胸腺細胞と比較した図である。Ｐ値は、９５％の信頼水準で、ＡＮＯＶＡを使用し、その後、Ｄｕｎｎｅｔｔの多重比較検定を続けることによって計算した。
【図１Ｃ】図１Ｃは、静止またはＰＭＡ＋イオノマイシン活性化（２４時間）正常マウス胸腺細胞およびＫＯ９９Ｌ細胞の間のＣＤ９８発現レベルを示した図である。
【図１Ｄ】図１Ｄは、初代Ｔ−ＡＬＬサンプル（ｎ＝３）、Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬヒト細胞株、および正常静止ＰＢＬまたは活性化ＰＢＬにおけるＣＤ９８発現を示した図である。Ｐ値は、ＡＮＯＶＡ−Ｄｕｎｎｅｔｔを使用して計算した。
【図１Ｅ】図１Ｅは、静止または２４時間活性化ヒトＰＢＬおよびＴ−ＡＬＬサンプル＃１の間のＣＤ９８発現についてのＦａｃｓプロファイルを示した図である。
【図２】図２は、ｔＰＴＥＮ−／−およびＴ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞モデルにおけるＬＡＴ−１阻害の機能的効果についての図である。
【図２Ａ】図２Ａは、アミノ酸取込みの崩壊物（ｄｉｓｒｕｐｔｏｒ）の存在下においてＷＳＴ−１細胞生存能力アッセイを使用する代謝活性についての分析を示した図である。細胞を、４８時間、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ、ＢＣＨ、またはＤ−ロイシンと共にインキュベートした。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ：三通りの７回の独立した実験の平均＋／−ＳＥＭ；ｐ値は、両側スチューデントのｔ試験を使用して計算した；ＢＣＨ、Ｄ−Ｌｅｕ：三通りの１回の実験。
【図２Ｂ】図２Ｂは、増殖を、ＢｒｄＵ取込みＥｌｉｓａによって評価した図である。データは、四通り実行した２回の独立した実験の平均として示す（平均＋／−ＳＥＭ；スチューデントのｔ試験）。
【図２Ｃ】図２Ｃは、細胞を、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰにより治療しまたは治療せず、培地に、示される場合、非必須（Ｎ）または必須（Ｅ）アミノ酸を補足した図である。細胞生存能力は、４８時間後に測定した（三通りの３回の独立した実験の平均＋／−ＳＥＭ；スチューデントのｔ試験）。
【図２Ｄ】図２Ｄは、細胞死を、治療の４８時間後、ＤＡＰＩ染色後にフローサイトメトリによって分析した図である（三通りの３回の独立した実験の平均＋／−ＳＥＭ、スチューデントのｔ試験）。
【図２Ｅ−Ｇ】図２Ｅ〜Ｇにおいて、ヌードマウスに、ＫＯ９９Ｌ−ＬＵＣ細胞を皮下に接種し、４８時間後にＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１．５ｍｇ／マウス／日）により毎日治療した。腫瘍の測定は、１８日後に行った；平均＋／−ＳＥＭ。生体発光は、Ｄ−ルシフェリンの腹腔内注射後にＢｉｏＩｍａｇｅｒで記録した。
【図２Ｅ】図２Ｅは、腫瘍体積；スチューデントのｔ試験を示した図である。
【図２Ｆ】図２Ｆは、全身マウスイメージングを示した図である。疑似カラー目盛は、ある期間にわたる相対的な生体発光変化を示す（ｐｈ／ｓ／ｒ：光子／秒／輝度（ｒａｄｉａｎｃｅ））。
【図２Ｇ】図２Ｇは、腫瘍の生体発光定量化を示した図である。ｐ値は、両側Ｍａｎｎ−Ｗｈｉｔｎｅｙ試験を使用して計算した。
【図２Ｈ】図２Ｈは、示される用量のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの存在下におけるＪｕｒｋａｔヒトＴ−ＡＬＬ細胞の細胞生存能力の測定を示した図である。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬモデルに影響を与える。
【図２Ｉ】図２Ｉは、同細胞増殖能力の測定を示した図である（３回の独立した実験の平均＋／−ＳＥＭ；スチューデントのｔ試験）。
【図２Ｊ】図２Ｊは、ヒトＴ−ＡＬＬ初代サンプルの細胞生存能力に対するＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの効果を示した図である（ｎ＝５；１回の実験、平均＋／−ＳＥＭ；ｐ値は、ＡＮＯＶＡ、その後Ｄｕｎｎｅｔｔの多重比較検定を使用して計算した；９５％信頼水準）。
【図３】図３は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、カスパーゼ活性化、アポトーシス細胞死、および自食作用を誘発することについての図である。
【図３Ａ】図３Ａは、エフェクターによる４８時間のインキュベーション期間、その後に続くアネキシン−Ｖ−ＦＩＴＣおよびＤＡＰＩによる染色の後のＫＯ９９Ｌ細胞の代表的なサイトメトリプロットを示した図である。それぞれの状態における細胞の％を象限中に示す。データは、５回の独立した実験を代表するものである。
【図３Ｂ】図３Ｂは、４８時間のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによるＫＯ９９Ｌ細胞の刺激の後に、ミトコンドリアの電位差を、ＴＭＲＥ染色後にＦａｃｓによって測定した図である。Ｂ１、Ｆａｃｓプロファイル；Ｂ２、結果の定量化。２回の独立した実験の代表。
【図３Ｃ】図３Ｃは、ＫＯ９９Ｌ細胞におけるカスパーゼ３活性化の時間的経過ウェスタンブロッティング分析を示した図である。Ｃｌｄ  Ｃ３＝切断されたカスパーゼ３（活性）。３回の独立した実験の代表。
【図３Ｄ】図３Ｄは、Ｄ１、Ｒｅｄ−ＤＥＶＤ−ｆｍｋ蛍光基質を使用する、４８時間後のカスパーゼ３活性化についてのＦａｃｓプロファイルを示した図である。Ｄ２、２回の独立した実験を代表する結果の定量化。
【図３Ｅ】図３Ｅは、ＫＯ９９Ｌ細胞におけるカスパーゼ３によるＰＡＲＰ切断の時間的経過ウェスタンブロッティング分析を示した図である。
【図３Ｆ】図３Ｆは、４８時間の治療、その後に続くＰＩ染色およびＦａｃｓ分析の後の、初代ｔＰＴＥＮ−／−株におけるＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによる細胞死誘発を示した図である（ｎ＝５、平均＋／−ＳＥＭ、スチューデントのｔ試験）。
【図３Ｇ】図３Ｇは、初代ｔＰＴＥＮ−／−腫瘍細胞におけるカスパーゼ３活性化およびＰＡＲＰ切断のウェスタンブロッティング分析を示した図である。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ  ５．０μＭ（Ｊ５）、１０．０μＭ（Ｊ１０）；ＰＩ−１０３  １０．０μＭ（ＰＩ）、ラパマイシン（Ｒ：１０．０ｎＭ）。
【図３Ｈ】図３Ｈは、ＫＯ９９Ｌ細胞において、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ）によって誘発されるＬＣ３プロセシングのウェスタンブロッティング分析を示した図である。
【図３Ｉ】図３Ｉは、ＫＯ９９Ｌ細胞における、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ誘発性のＬＣ３プロセシングおよびＪＮＫ活性化に対するカスパーゼ阻害の時間的経過効果を示した図である。ＱＶＤ−ＯＨは、２０．０μＭで使用する。ウェスタンブロットデータはすべて、少なくとも３回の独立した実験を代表するものである。
【図４】図４は、ＬＡＴ１機能のターゲティングが、ｍＴＯＲＣ１活性化にインビトロおよびインビボにおいて干渉することについての図である。
【図４Ａ】図４Ａは、示される用量のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによるＫＯ９９Ｌ細胞に対する時間的経過実験を示した図である。総細胞溶解物は、特定の抗体によるウェスタンブロッティングによって分析した。データは、少なくとも３回の独立した実験を代表するものである。
【図４Ｂ】図４Ｂは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰにより治療（赤色／青色の線）（１０μＭ）した、または未治療のＴ−ＡＬＬ初代サンプル（ｎ＝２、二通り）（黒色の線）におけるホスホＳ６ＲＰ  ｍＡｂによるホスホフロー染色を示した図である。アイソタイプコントロールは、グレーの線で示す（平均＋／−ＳＥＭ）。未治療または治療サンプルの曲線を、ピークの高さに対して標準化した。イベント（１０４）をそれぞれのサンプルについて得た。条件について二通り実行した。
【図４Ｃ】図４Ｃは、未治療またはＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰにより治療したマウス（５０ｍｇ／ｋｇ／日＝１．５ｍｇ／マウス／日）における腫瘍内の壊死（ＨＥＳ染色、左のパネル）およびｍＴＯＲＣ１活性化（ホスホＳ６ＲＰレベル、右のパネル）についての免疫組織化学的検査分析を示した図である。倍率：４０×；スケールバー５０μｍ。
【図４Ｄ】図４Ｄは、示される阻害剤によるＫＯ９９Ｌ細胞の刺激の後のｃ−ｍｙｃレベルのウェスタンブロッティング分析を示した図である。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（ＪＰＨ）（１０．０μＭ）、ベルケイド（Ｖｅｌ）（１５．０ｎＭ）、ラパマイシン（Ｒａｐａ）（１００ｎＭ）、ＫＵ００６３７９４（ＫＵ）（１０．０μＭ）、ＭＫ２２０６（ＭＫ；５．０μＭ）。データは、少なくとも３回の独立した実験を代表するものである。
【図５】図５は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの作用に対する、誘発性のストレス応答の関与についての図である。
【図５Ａ】図５Ａは、ＫＯ９９Ｌ細胞における、ウェスタンブロッティングによる、ＣＨＯＰタンパク質レベルの分析を示した図である。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ  １０．０μＭ、Ｌ−アスパラギナーゼ２．５ＵＩ／ｍｌ（Ｌ−ａｓｐ）、Ｅｒｗｉｎａｓｅ  ２．５ＵＩ／ｍｌ（Ｅｒｗ）。
【図５Ｂ】図５Ｂは、ＫＯ９９Ｌ細胞における、ウェスタンブロッティングによる、ＣＨＯＰタンパク質レベルの分析を示した図である。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ  ５．０μＭ（Ｊ５）、１０．０μＭ（Ｊ１０）；ベルケイド８．０ｎＭ（Ｖ８）、１５．０ｎＭ（Ｊ１５）、ラパマイシン１０．０ｎＭ（Ｒ）。
【図５Ｃ】図５Ｃは、シグナル経路に対するアミノ酸枯渇／補完の効果を示した図である。培地は、ＨＢＳＳにより１０％まで希釈し、回収およびウェスタンブロッティング分析の前に非必須（ＮＥＡＡ）（１００×）または必須（ＥＡＡ）アミノ酸（５０×）を補足した。
【図５Ｄ】図５Ｄでは、アミノ酸は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０μＭ）の存在下において完全培地に追加した。
【図５Ｅ】図５Ｅでは、細胞は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０μＭ）の追加の前に３０分間、ｓａｌｕｂｒｉｎａｌ（５０μＭ）により治療した。
【図５Ｆ】図５Ｆは、ｓａｌｕｂｒｉｎａｌに対するＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ効果についての反応性を示した図である。ＤＡＰＩ染色によって視覚化される細胞死（データは、三通り実行した３回の独立した実験を代表するものである；平均＋／−ＳＥＭ；スチューデントのｔ試験）。増殖は、ＢｒｄＵ  Ｅｌｉｓａ
【図５Ｇ】図５Ｇは、ｓａｌｕｂｒｉｎａｌに対するＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ効果についての反応性を示した図である。（三通り実行した１回の実験；平均＋／−ＳＥＭ；スチューデントのｔ試験）または細胞計数。
【図５Ｈ】図５Ｈは、ｓａｌｕｂｒｉｎａｌに対するＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ効果についての反応性を示した図である。（データは、三通り実行した３回の独立した実験を代表するものである；平均＋／−ＳＥＭ；スチューデントのｔ試験）によって評価した。
【図６】図６は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによって動員される、誘発性のストレス応答の分子の特徴付けについての図である。
【図６Ａ−Ｃ】図６Ａ〜Ｃは、ＫＯ９９Ｌ細胞のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０μＭ）の刺激に際してＩＳＲ構成成分の時間的経過ウェスタンブロッティング分析を示した図である。
【図６Ｄ】図６Ｄは、ＫＯ９９Ｌ細胞のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０μＭ）刺激に際してのＢｃｌ２ファミリーメンバーの時間的経過ウェスタンブロッティング分析を示した図である。
【図６Ｅ】図６Ｅは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ誘発性のＢｃｌ２ファミリーメンバーに対するｓａｌｕｂｒｉｎａｌの効果を示した図である。Ｈｓｐ９０は、ローディングコントロールとして使用した。データはすべて、少なくとも３回の独立した実験を代表するものである。
【図７】図７は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ抵抗性の変異体の特徴付けについての図である。
【図７Ａ−Ｃ】ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰに対して感受性のＫＯ９９Ｌ細胞の親の細胞（ＫＯ９９−Ｓ）を、薬剤の濃度を増加させながら、数か月間、インキュベートし、生存する抵抗性の細胞（ＫＯ９９−ＲＪ）が、得られた。
【図７Ａ】図７Ａは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの濃度を増加させながらの培養の４８時間後の、ＷＳＴ−１アッセイによる細胞生存能力の分析を示した図である（四通り実行した５回の独立した実験の平均＋／−ＳＥＭ；スチューデントのｔ試験）。
【図７Ｂ】図７Ｂは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの濃度を増加させながらの培養の４８時間後のＰＩ染色による細胞死の分析を示した図である（四通り実行した少なくとも３回の独立した実験の平均；平均＋／−ＳＥＭ、スチューデントのｔ試験）。
【図７Ｃ】図７Ｃは、親の細胞と比較した、抵抗性の変異体における、ＣＨＯＰ誘発およびＳ６ＲＰリン酸化のウェスタンブロッティング分析を示した図である。データは、少なくとも３回の独立した実験を代表するものである。
【図８】図８は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰおよび化学療法剤の間の組み合わせ研究についての図である。
【図８Ａ−Ｂ】ＫＯ９９Ｌ細胞は、ラパマイシン、ＰＩ−１０３、ＫＵ００６３７９４、ドキソルビシン、デキサメタゾン（ＤＸＭ）、ベルケイド、またはＬ−アスパラギナーゼ（Ｌ−ａｓｐ）と組み合わせた、最適以下の濃度のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰと共にインキュベートされた。生存能力は、ＷＳＴ−１アッセイによって４８時間後に測定した。結果は、３回の独立した実験の平均＋／−ｓ．ｅ．ｍである。Ｐ値は、ＡＮＯＶＡ、その後に続くＴｕｋｅｙの多重比較検定を使用して計算した。
【図８Ａ】図８Ａは、組み合わせインデックス（ＣＩ）の発現についてのヒートマップを示した図である。薬剤の間の相乗作用は、Ｃｈｏｕ−Ｔａｌａｌａｙ法を使用して分析した。
【図８Ｂ】図８Ｂは、組み合わせ効果についてのアイソボログラムを示した図である。右上の枠で囲んだ数は、生細胞の％を示す。
【図９−１．２】図９−１、２は、本発明に係る化合物の反応スキームを示した図である。
【図Ｓ１Ａ】図Ｓ１Ａは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、正常胸腺細胞ではなく、初代ｔＰＴＥＮ−／−細胞の生存に干渉することを示した図である。ｔＰＴＥＮ  ＫＯ腫瘍（−／−）または正常胸腺細胞（＋／＋）由来の新鮮な初代細胞を、細胞生存能力についてのＷＳＴ−１分析の前に、示される用量のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰと共にインキュベートした。
【図Ｓ１Ｂ−Ｄ】図Ｓ１Ｂ〜Ｄは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、正常ヒト血球に対して毒性ではないことを示した図である。
【図Ｓ１Ｂ−Ｃ】図Ｓ１Ｂ、Ｃは、ヒト臍帯血単核細胞が、生きた細胞のＤＡＰＩ染色およびＦａｃｓ定量化の４８時間前に、示される用量のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰと共にインキュベートした。健康なドナー由来の静止または抗ＣＤ３（４８時間、１．０μｇ／ｍｌ）活性化ヒト末梢血リンパ球の細胞死分析（Ｂ）および増殖応答（Ｃ）（ｎ＝３）を示した図である。ＳＴＳ＝スタウロスポリン（１．０μＭ）は、細胞死のポジティブな誘発因子である。
【図Ｓ１Ｄ】図Ｓ１Ｄは、生きた細胞のＤＡＰＩ染色およびＦａｃｓ定量化後に分析したＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（４８時間）の存在下における正常ヒト臍帯血細胞の生存能力を示した図である。
【図Ｓ２】図Ｓ２は、シグナル伝達阻害剤の効果を示した図である。特定の抗体によるウェスタンブロッティングによる分析の前のＳＤＳ−ＰＡＧＥによって分離される総細胞溶解物を示した。示される用量のＭＫ２２０６（５μＭ）、ＫＵ００６３７９４（５μＭ）、ラパマイシン（１０ｎＭ）、Ｅｒｗｉｎａｓｅ（２．５ＵＩ／ｍｌ）、Ｌ−アスパラギナーゼ（２．５ＵＩ／ｍｌ）、ベルケイド（１５ｎＭ）によるＫＯ９９Ｌ細胞に対する時間的経過実験。データは、３回の独立した実験を代表するものである。
【図Ｓ３−１．２】図Ｓ３−１、２は、組み合わせ研究を示した図である。ＫＯ９９Ｌ  ｔＰＴＥＮ−／−細胞は、ＷＳＴ１アッセイを使用する生存能力測定の前に、示される濃度で、４８時間、他の薬剤と組み合わせたＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰと共にインキュベートした。
【図Ｓ４】図Ｓ４は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによるＬＡＴ１ターゲティングの分子イベントを示した図である。
【図１０】図１０は、ヒトの各種がん由来樹立培養細胞に発現する中性アミノ酸トランスポーター、ＬＡＴ１及びＬＡＴ２遺伝子の定量結果を示した図である。単位ＲＮＡ当りのｍＲＮＡ量を縦軸に、使用したがん細胞名を横軸に、がん種別名を表中に記した。上段はＬＡＴ１を下段はＬＡＴ２を記した。
【図１１】図１１は、ＬＡＴ１選択性阻害薬、ＣＯＭ-ＪＰのヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞とヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の増殖に及ぼす抑制効果を示した図である。各値は同一条件での４例の平均値をＣＯＭ-ＪＰの非存在での活性を１００％とした相対値として表示した。平均値と標準誤差並びに有意差検定のｐ値を図中に示した。
【図１２】図１２は、ＬＡＴ１選択性阻害薬、ＣＯＭ-ＪＰと既存薬ゲムシタビン（ＧＥＭ）とパクリタキセル(Ｐａｃ)の単独並びに併用作用を示す実験手順を示した図である。
【図１３】図１３は、ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと他剤との併用効果を示した図である。ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖に及ぼすＧｅｍｓｔａｂｉｎｅ並びにＰａｃｌｉｔａｘｅｌを単独で２時間作用させた効果は各群カラムの左の棒グラフの値の差に相当する。各実験は同一条件の群を夫々３例測定し、平均値と標準誤差並びに有意差検定のｐ値を図中に示した。
【図１４】図１４は、ヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと他剤との併用効果を示した図である。ヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の増殖に及ぼすＧｅｍｓｔａｂｉｎｅ並びにＰａｃｌｉｔａｘｅｌを単独で２時間作用させた効果は各群カラムの左の棒グラフの値の差に相当する。各実験は同一条件の群を夫々３例測定し、平均値と標準誤差並びに有意差検定のｐ値を図中に示した。
【図１５】図１５は、ヒト大腸がん由来ＨＴ-２９細胞播種ヌードマウスモデルでの腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと５-ＦＵとの併用効果を示した図である。
【図１６】図１６は、ヒト大腸がん由来ＨＴ-２９細胞の同所播種ヌードマウスモデル（ＳＯＩ ｍｏｄｅｌ）での腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰとＣＤＤＰとの併用による相乗効果を示した図である。図１６には各処置グループでの腫瘤の大きさを棒グラフに示した。グループ１は対照群、２〜４はＣＯＭ-ＪＰを夫々３．１，１２．５，５０ｍｇ／Ｋｇ／日体重を４週間連日腹腔内単独投与、グループ５はＣＤＤＰを２．５ｍｇ／Ｋｇ／日、０，６，１３日目の３回腹腔内単独投与、グループ６〜８には同２〜４と５の組み合わせでの併用投与、グループ９はＣＯＭ−ＪＰを３００ｍｇ／Ｋｇ／日を４週間連日経口投与を行った。
【発明を実施するための形態】
【００５７】
≪有効成分≫
【００５８】
本発明に係るＬＡＴ１阻害剤は、下記化合物１〜１０に記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩を有効成分として含む。
【００５９】
化合物１は、
式（Ｉ）：
2015173970.tif 000003
［式中、Ｘはハロゲン原子又はアルキル基もしくはアルコキシル基であり、
ＹはＯ又はＮＨであり、
ｌは０又は１であり、
ｍは０、１又は２であり、
ｎは０〜５の整数であり、
Ｒ１は、水素原子又はアミノ保護基であり、
Ｒ２は、水素原子もしくはアルキル、アラルキル又はアリール基であり、
Ｒ３は、（１）ハロゲン原子；
（２）アミノ部分が低級アルキルで置換されていてもよいアロイルアミノ基；
（３）フェニル、フェノキシ、ピリジル、ピリミジニルもしくはキノリルで置換されたフェニル基（ここで、該フェニル基における各置換基は、ハロゲン原子、シアノ、ヒドロキシ、カルボキシ、低級アルコキシ、低級アルコキシカルボニル、フェニル、ジ低級アルキルアミノもしくはチオモルホリニルでさらに置換されていてもよい）；
（４）ナフチル基もしくはテトラヒドロナフチル基（ここで、該ナフチル基はヒドロキシ、低級アルコキシもしくはジ低級アルキルアミノで置換されていてもよく、ジ低級アルキルアミノはハロゲン原子もしくはヒドロキシでさらに置換されていてもよく、ナフチル基が置換されていないとき、ｎは０または２であり、
ナフチル基がヒドロキシで置換されているとき、Ｘはクロル原子であり、ｍは０でない）；
（５）低級アルキル、フェニル、ナフチルもしくはテトラヒドロキノリルで置換されたＮ、Ｏ及び／又はＳ含有の、不飽和の単環複素環式基（ここで、該単環複素環式基における各置換基はハロゲン原子、ヒドロキシもしくはフェニルでさらに置換されていてもよく、この場合、ｍは１又は２であり、ｌは１である）；または
（６）オキソ、カルボキシ、アミノ、低級アルキル、低級アルコキシ、シクロアルキル、ジ低級アルキルアミノ、低級アルコキシカルボニル、ジ低級アルキルカルバモイル、フェニル又はＮ、Ｏ及び／又はＳ含有の、飽和もしくは不飽和の単環複素環式基で置換されていてもよいＮ、Ｏ及び／又はＳ含有の、不飽和又は部分的に飽和されていてもよい縮合複素環式基（ここで、該縮合複素環式基における各置換基は、ハロゲン原子、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルコキシ、フェニル、ジ低級アルキルアミノ、低級アルカノイルオキシ、ビス〔ハロ（低級）アルキル〕アミノもしくはＮ−低級アルキル−Ｎ−ヒドロキシ（低級）アルキルアミノでさらに置換されていてもよく、この場合、ｍは１又は２である）
である］
で表される芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６０】
化合物２は、
式（Ｉ）：
2015173970.tif 000004
［式中、Ｘは塩素もしくはヨウ素原子又はアルキルもしくはアルコキシル基であり、
ＹはＯ又はＮＨであり、
ｌは０又は１であり、
ｍは０又は２であり、
ｎは０〜５の整数であり、
Ｒ１は、水素原子又はトリフルオロアセチルもしくはｔ−ブトキシカルボニル基であり、
Ｒ２は、水素原子もしくはアルキル基であり、
Ｒ３は、（１）臭素原子；
（２）アミノ部分が低級アルキルで置換されていてもよいアロイルアミノ基；
（３）フェニル、フェノキシ、ピリジル、ピリミジニルもしくはキノリル基で置換されたフェニル基（ここで、該フェニル基における各置換基は、ハロゲン原子又はシアノ、ヒドロキシ、カルボキシ、低級アルコキシ、低級アルコキシカルボニル、フェニル、ジ低級アルキルアミノもしくはチオモルホリニルでさらに置換されていてもよく、この場合、Ｘは塩素原子である）；
（４）ナフチル基もしくはテトラヒドロナフチル基（ここで、該ナフチル基はヒドロキシ、ジ（２−ヒドロキシエチル）アミノもしくはジ（２−クロロエチル）アミノ基で置換されていてもよく、
ナフチル基が置換されていないとき、ｎは０または２であり、
ナフチルがヒドロキシで置換されているとき、Ｘは塩素原子であり、ｍは２である）；または、
（５）フェニル、ナフチルもしくはテトラヒドロキノリルで置換されたＮ、Ｏ及び／又はＳ含有の、不飽和の単環複素環式基（ここで、該単環複素環式基における各置換基はハロゲン原子又はヒドロキシもしくはフェニルでさらに置換されていてもよく、この場合、Ｘは塩素原子であり、ｍは２であり、ｌは１である）
である］
で表される芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６１】
化合物３は、
Ｒ３の（５）における不飽和の単環複素環式基が、Ｎ含有、Ｎ及びＯ含有又はＮ及びＳ含有の５員環又は６員複素環式基である化合物２に記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６２】
化合物４は、
Ｒ３の（５）における不飽和の単環複素環式基が、ピリジル、オキサゾリル又はチアゾリルである化合物２または３に記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６３】
化合物５は、
Ｒ１が水素原子である化合物２〜４のいずれか１つに記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６４】
化合物６は、
Ｒ１がトリフルオロアセチル又はｔ−ブトキシカルボニル基である化合物２〜４のいずれか１つに記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６５】
化合物７は、
Ｒ３が、（３）フェニル、フェノキシ、ピリジル、ピリミジニルもしくはキノリル基で置換されたフェニル基（ここで、該フェニル基における各置換基は、ハロゲン原子又はヒドロキシもしくはジ低級アルキルアミノ基でさらに置換されていてもよく、この場合、Ｘは塩素原子である）；
（４）ヒドロキシで置換されていてもよいナフチル基（ここで、ナフチルがヒドロキシで置換されているとき、Ｘは塩素原子であり、ｍは２である）；または
（５）フェニルもしくはナフチル基で置換されたＮ及びＯ含有の不飽和の単環複素環式基（ここで、該単環複素環式基における各置換基はヒドロキシ基でさらに置換されていてもよく、この場合、Ｘは塩素原子であり、ｍは２であり、ｌは１である）；
である、
化合物２に記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６６】
化合物８は、
Ｒ３が、（３）フェニルもしくはピリジル基で置換されたフェニル基（ここで、該フェニル基における各置換基は、ハロゲン原子もしくはジ低級アルキルアミノ基でさらに置換されていてもよく、この場合、Ｘは塩素原子である）；または
（４）ヒドロキシ基で置換されていてもよいナフチル基（ここで、ナフチルがヒドロキシで置換されているとき、Ｘは塩素原子であり、ｍは２である）
である、
化合物２に記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６７】
化合物９は、
Ｒ３が、（３）ジ低級アルキルアミノ基で置換されたピリジルで置換されたフェニル基（ここで、この場合、Ｘは塩素原子である）；
（４）ナフチル基（ここで、ｎは０または２である）；または
（５）ナフチル基で置換されたＮ及びＯ含有の不飽和単環複素環式基
である、
化合物２に記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６８】
化合物１０は、
Ｘが塩素又はヨウ素原子である化合物２〜９のいずれか１つに記載の芳香族アミノ酸誘導体又はその薬理学的に許容しうる塩である。
【００６９】
また、本発明に係るＬＡＴ１阻害剤であるＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、下記式（ＩＩ）で示されるＯ−（５−アミノ−２−フェニルベンズオキサゾール−７−イル）メチル−３，５−ジクロロ−Ｌ−チロシン又はその薬理学的に許容しうる塩である。この化合物１１又はその薬理学的に許容しうる塩は、本発明に係る抗悪性腫瘍剤組成物として、特に好適である。
【化１１】
2015173970.tif 000005
【００７０】
ここで、「薬理学的に許容しうる塩」とは、例えばアルカリ金属塩（ナトリウム塩、カリウム塩など）、アルカリ土類金属塩（カルシウム塩、マグネシウム塩など）、アンモニウム塩、有機塩基（トリメチルアミン、トリエチルアミン、ピリジン、ピコリン、ジシクロヘキシルアミン、ジベンジルエチレンジアミンなど）との塩、有機酸（酢酸、安息香酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、乳酸、クエン酸、酒石酸、グルコン酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ギ酸、ｐ−トルエンスルホン酸、トリフルオロ酢酸など）との塩、無機酸（塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸など）との塩、アミノ酸（アルギニン、アスパラギン酸、グルタミン酸など）との塩が挙げられる。
【００７１】
また、当該化合物及びその塩は、水和物、エタノラートのような溶媒和物の形態であってもよい。加えて、水溶性を向上させるため、当該化合物又はその塩は、サイクロデキストリン（例えば、β−サイクロデキストリン）の包接体であることが好適である。ここで、当該化合物又はその塩：サイクロデキストリン（質量比）は、好適には１：１０〜７０、より好適には１：２０〜５０、特に好適には１：２５〜３５、である。
【００７２】
本発明に係るＬＡＴ１阻害剤は、抗ＬＡＴ１抗体を含む。抗ＬＡＴ１抗体は、ＬＡＴ１を特異的に認識できる抗体である限り特に限定されず、例えば、抗ｈＬＡＴ１モノクローナル抗体、抗マウスＬＡＴ１モノクローナル抗体、抗ｈＬＡＴ１ポリクローナル抗体、抗マウスＬＡＴ１ポリクローナル抗体を挙げることができる。
【００７３】
ここで、抗ＬＡＴ１抗体は、ＬＡＴ１を抗原とし、当該抗原に結合する限り特に制限はなく、マウス抗体、ラット抗体、ウサギ抗体、ヒツジ抗体等を適宜用いることができる。
【００７４】
また、モノクローナル抗体を産生するハイブリドーマは、基本的には公知技術を使用し、以下のようにして作製できる。すなわち、所望の抗原や所望の抗原を発現する細胞を感作抗原として使用して、これを通常の免疫方法にしたがって免疫し、得られる免疫細胞を通常の細胞融合法によって公知の親細胞と融合させ、通常のスクリーニング法により、モノクローナルな抗体産生細胞（ハイブリドーマ）をスクリーニングすることによって作製できる。ハイブリドーマの作製は、例えば、ミルステインらの方法（Kohler. G. and Milstein, C., Methods Enzymol. (1981) 73: 3-46 ）等に準じて行うことができる。そして、抗ＬＡＴ１モノクローナル抗体を作製する際には、ＬＡＴ１若しくは当該タンパク質の断片を抗原として使用することができ、また、ＬＡＴ１若しくは当該タンパク質の断片を発現する細胞を抗原として使用することができる。なお、ＬＡＴ１若しくは当該タンパク質の断片は、例えば、Molecular Cloning: A Laboratory Manual第２版第１−３巻 Sambrook, J.ら著、Cold Spring Harber Laboratory Press出版New York 1989年に記載された方法に準じて、取得することができる。また、ＬＡＴ１若しくは当該タンパク質の断片を発現する細胞も、Molecular Cloning: A Laboratory Manual第２版第１−３巻 Sambrook, J.ら著、Cold Spring Harber Laboratory Press出版New York 1989年に記載された方法に準じて、取得することができる。
【００７５】
ポリクローナル抗体は、抗原を、市販のアジュバント（例えば、完全又は不完全フロイントアジュバント）とともに、動物の皮下あるいは腹腔内に２〜３週間おきに２〜４回程度投与し（部分採血した血清の抗体価を公知の抗原抗体反応により測定し、その上昇を確認しておく）、最終免疫から約３〜１０日後に全血を採取して抗血清を精製することにより取得できる。抗原を投与する動物としては、ラット、マウス、ウサギ、ヤギ、モルモット、ハムスターなどの哺乳動物が挙げられる。
【００７６】
≪投与方法≫
本発明に係る抗悪性腫瘍剤組成物は、例えば、経口、経皮又は注射により投与することができる。
【００７７】
経口投与用の錠剤、顆粒及びカプセル剤は、慣用の添加剤、例えば、結合剤（例えばシロップ、アラビアゴム、ゼラチン、ソルビトール、トラガント又はポリビニルピロリドン）；充填剤（例えば乳糖、砂糖、トウモロコシ澱粉、リン酸カルシウム、ソルビトール又はグリシン）；用滑剤（例えばステアリン酸マグネシウム、タルク、ポリエチレングリコール又はシリカ）；崩壊剤（例えば馬鈴薯澱粉）又は湿潤剤（例えばラウリル硫酸ナトリウム）を含んでいてもよい。錠剤、顆粒及びカプセル剤は、通常の製剤の分野で公知の方法で被膜を形成してもよい。
【００７８】
経口投与用の液体製剤は、例えば水性又は油性の懸濁液、溶液、エマルジョン、シロップ又はエリキシルの形態であってもよく、使用前に水又は他の適切な溶剤に溶解する凍結乾燥製剤としてもよい。液体製剤は通常の添加剤、例えば懸濁化剤（例えばソルビトール、シロップ、メチルセルロース、グルコースシロップ、ゼラチン水添加食用脂）；乳化剤（例えばレシチン、ソルビタンモノオレエート又はアラビアゴム）；非水性賦形剤（例えばアーモンド油、分画ココヤシ油又はグリセリン、プロピレングリコール又はエチルアルコールのような油性エステル）；保存剤（例えばメチル又はプロピルｐ−ヒドロキシ安息香酸塩又はソルビン酸）及び着香剤又は着色剤を含んでいてもよい。
【００７９】
経皮投与する場合、有効成分はクリーム、ローション又は軟膏の形態をとっていてもよい。薬剤として用いることができるクリーム又は軟膏製剤は、当該分野で周知の方法により調製することができる。
【００８０】
また、注射剤は、当該化合物又はその塩を適当な媒体に懸濁又は溶解させることにより製造することができる。注射剤には、局所麻酔剤、保存剤及び緩衝剤のようなアジュバント等を含んでいてもよい。
【００８１】
≪投与量≫
本発明に係る抗悪性腫瘍剤組成物の投与量は、患者の年齢、体重、全身的な健康度、性別、投与時間、投与経路、疾患の重篤度を含む種々の要因によって適宜調整することができ、限定されないが、例えば、通常、成人１日あたり１０〜５０００ｍｇ程度、好ましくは１００〜３０００ｍｇ程度を、１〜５回に分けて投与することが適当である。
【００８２】
本発明に係るＬＡＴ１阻害剤と、アルキル化薬、白金製剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼ阻害薬、微小管重合阻害薬、内分泌療法剤、微小管脱重合阻害薬、抗腫瘍性抗生物質及び分子標的薬からなる群より選択される一以上の剤の用量（質量比）についても、患者の年齢、体重、全身的な健康度、性別、投与時間、投与経路、疾患の重篤度を含む種々の要因によって適宜調整することができ、限定されないが、例えば、各々単独使用に係る成人１日あたりの通常用量を１とすると、通常、成人１日あたり、ＬＡＴ１阻害剤と、アルキル化薬、白金製剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼ阻害薬、微小管重合阻害薬、内分泌療法剤、微小管脱重合阻害薬、抗腫瘍性抗生物質及び分子標的薬からなる群より選択される一以上の剤の質量比は、０．１：１〜１：０．１が適当である。
【実施例】
【００８３】
以下に、当該化合物の製造法を製造例により、また、前記医薬組成物としての作用等を試験例、その結果および考察により詳細に説明する。前記サイクロクロデキストリン包接体の製造例は、製造例３２により説明する。【００８４】
≪製造例≫
（製造例１）
１）２８％アンモニア水（２０ｍｌ）とテトラヒドロフラン（３０ｍｌ）の混液中に、氷冷攪拌下、２−ナフトイルクロリド（５．７０ｇ，２９．９ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（６０ｍｌ）溶液を滴下し、室温で４時間攪拌した。反応液から溶媒を減圧留去して、残渣に水を加えて、析出物をろ取し、乾燥して２−カルバモイルナフタレン（２．６８ｇ，５２％）を無色固体として得た。
ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３３７８，３１９４，１６８５，１６５５ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：１７２［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−カルバモイルナフタレン（２．６４ｇ，１５．４ｍｍｏｌ）と４−クロロアセト酢酸エチル（２．０６ｇ，１２．５ｍｍｏｌ）の混合物を１６０℃で１時間攪拌後、室温にて酢酸エチル（２００ｍｌ）で希釈して、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥した。溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝８〜４）で精製して、［２−（２−ナフチル）−オキサゾール−４−イル］酢酸エチルエステル（４５９ｍｇ，１３％）を黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：６１．５〜６４℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７３７，１５９１ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ  １．３１（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），３．７３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．１Ｈｚ），４．２４（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），７．４９−７．５７（２Ｈ，ｍ），７．７６（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝１．１Ｈｚ），７．８２−７．９５（３Ｈ，ｍ），８．１１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．７，８．７Ｈｚ），８．５８（１Ｈ，ｂｒ  ｄ，Ｊ＝１．１Ｈｚ）、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２８２［Ｍ＋Ｈ］＋
３）リチウムアルミニウムハイドライド（６６ｍｇ，１．７４ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（１５ｍｌ）懸濁液に、氷冷攪拌下、［２−（２−ナフチル）−オキサゾール−４−イル］酢酸エチルエステル（４３４ｍｇ，１．５４ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（２０ｍｌ）溶液を滴下し、同温度で２．５時間攪拌した。反応液に同温度で水（０．１ｍｌ）、１５％水酸化ナトリウム水溶液（０．１ｍｌ）、水（０．３ｍｌ）、硫酸ナトリウム（３ｇ）を順に加え、不溶物をろ去し、ろ液から溶媒を減圧留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝２〜１）で精製して、２−［２−（２−ナフチル）−オキサゾール−４−イル］エタノール（３２３ｍｇ，８８％）を淡黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：９６〜９８℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３４６６，１５９１，１５４３ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ  ２．８５−２．９０（２Ｈ，ｍ），２．９３（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．０Ｈｚ），３．９９（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝６．０Ｈｚ），７．５０−７．５７（２Ｈ，ｍ），７．５８（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝１．０Ｈｚ），７．８２−７．９６（３Ｈ，ｍ），８．１０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．７，８．６Ｈｚ），８．５２（１Ｈ，ｂｒ）、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２４０［Ｍ＋Ｈ］＋【００８５】
（製造例２）
１）３−アミノ−２−ヒドロキシ安息香酸メチルエステル塩酸塩（２．０ｇ，１２．０ｍｍｏｌ）、Ｎ，Ｎ’−ジメチルアニリン（３．０４ｍｌ，２４．０ｍｍｏｌ）、及びテトラヒドロフラン（２０ｍｌ）の混合物に氷冷攪拌下、イソニコチン酸クロリド塩酸塩（２．３４ｇ，１３．２ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（１．８３ｍｌ，１３．２ｍｍｏｌ）、及びテトラヒドロフラン（１０ｍｌ）の混合物を滴下し、同温度で２時間攪拌した。反応液を塩化メチレン（２００ｍｌ）で希釈し、水、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥して、溶媒を減圧留去した。残渣をアミンシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックス（登録商標）ＮＨ）（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝４及びクロロホルム／酢酸エチル＝１）で精製して、２−ヒドロキシ−３−イソニコチノイルアミノ安息香酸メチルエステル（２．３７ｇ，７３％）を淡黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１５７〜１５８℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３４２３，１６６９，１５５５，１５
４２ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２７３［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−ヒドロキシ−３−イソニコチノイルアミノ安息香酸メチルエステル（５００ｍｇ，１．８４ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物（３４９ｍｇ，１．８４ｍｍｏｌ）及びキシレン（２０ｍｌ）の混合物を１４時間加熱還流した後、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物（３４９ｍｇ，１．８４ｍｍｏｌ）を追加して、２時間加熱還流した。反応液を氷冷し、酢酸エチル、１０％炭酸カリウム水溶液を加え、分液し、有機相を水、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥した。溶媒を減圧留去して、残渣をｎ−ヘキサン／ジイソプロピルエーテル（４／１）混液で粉砕し、ろ取後乾燥して、［２−（４−ピリジル）−ベンズオキサゾール−７−イル］カルボン酸メチルエステル（３８２ｍｇ，８２％）を淡黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１４９〜１５１℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７２５ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  
ｍ／ｚ：２５５［Ｍ＋Ｈ］＋
３）［２−（４−ピリジル）−ベンズオキサゾール−７−イル］カルボン酸メチルエステル（３６０ｍｇ，１．４２ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（１５ｍｌ）溶液に氷冷攪拌下、リチウムアルミニウムハイドライド（５３ｍｇ，１．４２ｍｍｏｌ）を１０分間かけ加え、同温度で０．５時間攪拌した。反応液に同温度で１０％含水テトラヒドロフラン（２ｍｌ）、３０％水酸化ナトリウム水溶液（０．５ｍｌ）を順に滴下し室温で２時間攪拌した。生じた不溶物をろ去し、ろ液の溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチルで希釈し、水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥し、溶媒を減圧留去した。得られた結晶をｎ−ヘキサン／ジイソプロピルエーテル（１／１）混液で粉砕し、ろ取後乾燥して、［２−（４−ピリジル）−ベンズオキサゾール−７−イル］メタノール（２１６ｍｇ，６７％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１４６〜１４７℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３２２１，１５９５，１５４１ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ  ２．３５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），５．０８（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），７．３８−７．５１（２Ｈ，ｍ），７．７６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．４，７．８Ｈｚ），８．０７−８．０９（２Ｈ，ｍ），８．７８−８．８１（２Ｈ，ｍ）、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２２７［Ｍ＋Ｈ］＋【００８６】
（製造例３）
１）３−ヒドロキシベンズアルデヒド（１．７２ｇ，１４．１ｍｍｏｌ）、４−メトキシフェニルボロン酸（３．１６ｇ，２０．８ｍｍｏｌ）、モレキュラーシーブス４Ａ粉末（１．９５ｇ）及び酢酸第二銅（２．９６ｇ，１６．３ｍｍｏｌ）の塩化メチレン（１００ｍｌ）懸濁液に室温でトリエチルアミン（７．１ｍｌ，５１ｍｍｏｌ）を滴下し、２７．５時間攪拌した。反応液を酢酸エチル（２００ｍｌ）で希釈し、不溶物をろ去し、酢酸エチルで洗浄した。ろ洗液を１０％塩酸、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥して、溶媒を減圧留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝７）で精製して、３−［（４−メトキシ）フェノキシ］ベンズアルデヒド（５９６ｍｇ，１９％）を淡褐色油状物として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）２８３５，１６９９，１５８４，１５０４ｃｍ−１、ＧＣＥＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２２８（Ｍ＋）
２）３−［（４−メトキシ）フェノキシ］ベンズアルデヒド（５７３ｍｇ，２．５１ｍｍｏｌ）のエタノール（１０ｍｌ）溶液に氷冷攪拌下、水素化ほう素ナトリウム（１５８ｍｇ，４．１８ｍｍｏｌ）を加え、室温で２５分間攪拌した。反応液の溶媒を減圧留去し、残渣を酢酸エチルで希釈し、水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥した。溶媒を減圧留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／酢酸エチル＝２０）で精製して、３−［（４−メトキシ）フェノキシ］ベンジルアルコール（４６９ｍｇ，８１％）を無色油状物として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）３３５６，１６１１，１５８６，１５０４ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）：δ  １．６７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．３Ｈｚ），３．８１（３Ｈ，ｓ），４．６５（２Ｈ，ｂｒ  ｄ，Ｊ＝４．６Ｈｚ），６．８４−６．９１（３Ｈ，ｍ），６．９３−７．０６（４Ｈ，ｍ），７．２８（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．９Ｈｚ）、ＧＣＥＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２３０（Ｍ＋）【００８７】
（製造例４）
製造例３で得た３−［（４−メトキシ）フェノキシ］ベンジルアルコールを常法により脱メチル化して、３−［（４−ヒドロキシ）フェノキシ］ベンジルアルコールを淡黄色油状物として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）３３５０，１６０３，１５８５，１５０５ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３＋ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  ３．５７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．９Ｈｚ），４．６０（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝５．５Ｈｚ），６．７９−６．９０（５Ｈ，ｍ），６．９２−６．９６（１Ｈ，ｍ），６．９８−７．０４（１Ｈ，ｍ），７．２４（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），８．４９（１Ｈ，ｓ）、ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２１５［Ｍ−Ｈ］−【００８８】
（製造例５）
２−ブロモ−６−メトキシナフタレン（３．０ｇ，１２．７ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（４５ｍｌ）溶液に、アルゴン雰囲気下−６０℃でｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液（１．５Ｍ；８．９ｍｌ，１３．４ｍｍｏｌ）を滴下し、同温度で７０分間攪拌後、トリｎ−ブチルボレート（５．２ｍｌ，１９．０ｍｍｏｌ）を加え同温度で１時間、５℃で１．５時間攪拌した。反応液に５℃で２０％塩酸（１３ｍｌ）を滴下後、水を加え、室温にて酢酸エチルで抽出した。有機層を水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥し、溶媒を減圧留去した。残渣を酢酸エチル及びジエチルエーテルで粉砕後、ろ取し乾燥して、（２−メトキシ）−６−ナフタレンボロン酸（１．５０ｇ，５９％）を無色固体として得た。
ｍ．ｐ．：３０１〜３１１℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３２９０，１６２５ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  ３．８７（３Ｈ，ｓ），７．１４（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．６，９．０Ｈｚ），７．２８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．６Ｈｚ），７．７４（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ），７．７９−７．８４（２Ｈ，ｍ），８．０６（２Ｈ，ｓ），８．２８（１Ｈ，ｓ）．【００８９】
（製造例６）
［２−（３−メトキシフェニル）−ベンズオキサゾール−７−イル］メタノール（４５７ｍｇ，１．７９ｍｍｏｌ）の塩化メチレン（１０ｍｌ）懸濁液に−７８℃で三臭化ほう素の塩化メチレン溶液（１．０Ｍ；７ｍｌ，７ｍｍｏｌ）を滴下し、同温度で１時間攪拌後、冷却浴をはずして、室温で２．５時間攪拌した。反応液を氷水（５０ｍｌ）中に注ぎ込み、有機層を分取後、水層を酢酸エチルで抽出した。有機層を合わせ乾燥後、溶媒を減圧留去した。残渣をシリカゲルフラッシュカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝３〜１）で精製して、７−ブロモメチル−２−（３−ヒドロキシフェニル）−ベンズオキサゾール（５３５ｍｇ，９８％）を褐色固体として得た。
ｍ．ｐ．：２２５〜２２８℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３１４７，１６０２，１５５９ｃｍ−１、１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  ５．０２（２Ｈ，ｓ），７．０４（１Ｈ，ｄｄｄ，Ｊ＝０．９，２．４，８．０Ｈｚ），７．３６−７．５４（３Ｈ，ｍ），７．６２−７．７１（２Ｈ，ｍ），７．７８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，８．０Ｈｚ），１０．０（１Ｈ，ｓ）、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３０４／３０６［Ｍ＋Ｈ］＋【００９０】
（製造例７）
５−ブロモベンゾ［ｂ］フラン（１．０ｇ，５．０ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（１０ｍｌ）溶液に、アルゴン雰囲気下、−６０℃でｎ−ブチルリチウムのヘキサン溶液（１．５Ｍ；３．７２ｍｌ，５．６ｍｍｏｌ）を滴下し、同温度で３０分間攪拌後、トリメチルボレート（０．６９ｍｌ，６．０ｍｍｏｌ）を加え４時間かけて室温まで昇温させた。反応液に５℃で水（５ｍｌ）を加え、テトラヒドロフランを減圧留去し、残渣に１Ｎ塩酸を加えｐＨ１として、酢酸エチルで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄後乾燥し、溶媒を減圧留去した。残渣をｎ−ヘキサン／ジエチルエーテル混液で粉砕後、ろ取し、乾燥して、５−ベンゾ［ｂ］フランボロン酸（５５１ｍｇ）を淡褐色固体として得た。【００９１】
（製造例８）
１）２−ブロモベンゾチアゾール−７−カルボン酸エチルエステル（５７２ｍｇ，２．００ｍｍｏｌ）、ピペリジン（５ｍｌ）及びエタノール（１ｍｌ）の混合物を７０〜７５℃で２．５時間攪拌した。反応液を室温としてジエチルエーテル（１５ｍｌ）を加え析出物をろ去し、ジエチルエーテルで洗浄した。ろ液と洗液を合わせて溶媒を減圧留去して、残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム）で精製して２−ピペリジノベンゾチアゾール−７−カルボン酸エチルエステル（５２６ｍｇ，９０％）を微橙色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：８８〜８９℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７９１，１５９５，１５４１ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２９１［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−ピペリジノベンゾチアゾール−７−カルボン酸エチルエステル（４７５ｍｇ，１．６４ｍｍｏｌ）を製造例２の３）と同様にリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、２−ピペリジノベンゾチアゾール−７−メタノール（３７５ｍｇ，９１％）を微黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１０７〜１０８℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３２６１，３２００，１５９５，１５４１ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２４９［Ｍ＋Ｈ］＋【００９２】
（製造例９）
１）２−ブロモベンゾチアゾール−７−カルボン酸エチルエステル（７１５ｍｇ，２．５０ｍｍｏｌ）及びフェニルボロン酸（３４１ｍｇ，２．８ｍｍｏｌ）の脱気したジメトキシエタン（２０ｍｌ）溶液にテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（１４４ｍｇ，０．１２５ｍｍｏｌ）、炭酸水素ナトリウム（６３０ｍｇ，７．５０ｍｍｏｌ）の脱気水溶液（１０ｍｌ）を順に加え５０℃で１０分間攪拌後、室温としてヨウ化第一銅（２４ｍｇ，０．１２５ｍｍｏｌ）を加え４時間加熱還流した。ジメトキシエタンを減圧留去して酢酸エチルで抽出し、有機層を飽和食塩水で洗浄後乾燥し、溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１０）で精製し２−フェニルベンゾチアゾール−７−カルボン酸エチルエステル（５００ｍｇ，７０％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：８６．５〜８７．５℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７１６ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２８４［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−フェニルベンゾチアゾール−７−カルボン酸エチルエステル（４２５ｍｇ，１．５０ｍｍｏｌ）を製造例２の３）と同様にリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、２−フェニルベンゾチアゾール−７−メタノール（３４０ｍｇ，９４％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１０１〜１０２℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３２４１，１５７２，１５０７ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２４２［Ｍ＋Ｈ］＋【００９３】
（製造例１０）
１）５−クロロ−３−ニトロサリチル酸メチルエステル（２．３２ｇ，１０．０ｍｍｏｌ）の塩化メチレン（２５ｍｌ）溶液に氷冷攪拌下２，６−ルチジン（１．８３ｍｌ，１５．７ｍｍｏｌ）、無水トリフルオロメタンスルホン酸（３．６７ｇ，１３ｍｍｏｌ）を順に滴下し、氷冷で０．５時間攪拌した。反応液に塩化メチレン（２０ｍｌ）−氷水（３０ｍｌ）を加え分液し、水層を塩化メチレンで抽出した。有機層を合わせて水洗後乾燥して溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１０）で精製して５−クロロ−２−トリフロロメタンスルホニルオキシ−３−ニトロ安息香酸メチルエステル（３．３３ｇ，９１％）を淡黄色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）３０８８，２９６１，１７４２，１６０３，１５５２ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３８１［Ｍ＋ＮＨ４］＋
２）５−クロロ−２−トリフロロメタンスルホニルオキシ−３−ニトロ安息香酸メチルエステル（８２０ｍｇ，２．２５ｍｍｏｌ）のジメチルスルホキシド（５ｍｌ）溶液に、トリエチルアミン（０．３３ｍｌ，２．３７ｍｍｏｌ）及びイソインドリン（０．２７ｍｌ，２．３８ｍｍｏｌ）を順に加え、室温で１時間攪拌した。反応液を氷冷して氷水（５０ｍｌ）を加え攪拌後、析出物をろ取し水洗して乾燥した。得られた黄色結晶をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１５）で精製して５−クロロ−２−（１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリニオ）−３−ニトロ安息香酸メチルエステル（６０８ｍｇ，８１％）を黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１１４〜１１５℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７４３，１７０５，１６０３，１５８９，１５２９，１５０３ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３３３［Ｍ＋Ｈ］＋
３）５−クロロ−２−（１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリニオ）−３−ニトロ安息香酸メチルエステル（５９０ｍｇ，１．７７ｍｍｏｌ）のメタノール（６ｍｌ）−テトラヒドロフラン（９ｍｌ）溶液に、１０％パラジウム炭素（水分５１．７％，１９０ｍｇ）を加え水素雰囲気下、室温で２４時間攪拌した。触媒をろ去し、ろ液の溶媒を約５ｍｌまで濃縮して、析出結晶をろ取した。ろ取した結晶に酢酸エチル（５０ｍｌ）−水（３０ｍｌ）を加え飽和炭酸水素ナトリウム水でｐＨ８〜９として、酢酸エチルで抽出した。抽出した有機層は、飽和食塩水で洗浄後乾燥して、溶媒を減圧留去することにより１，２，３，４−テトラヒドロナフタレン［１，２−ａ］ベンズイミダゾール−７−カルボン酸メチルエステル（９６ｍｇ，２０％）を微黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１５２〜１５３℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７１０，１６２７，１６１１，１５８９，１５７９，１５５１ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２６５［Ｍ＋Ｈ］＋
４）１，２，３，４−テトラヒドロナフタレン［１，２−ａ］ベンズイミダゾール−７−カルボン酸メチルエステル（８０ｍｇ，０．３０ｍｍｏｌ）を製造例２の３）と同様にリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、１，２，３，４−テトラヒドロナフタレン［１，２−ａ］ベンズイミダゾール−７−メタノール（６７ｍｇ，ｃｒｕｄｅ  ９４％）を淡灰白色固体として得た。
ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３１７０，１６１５，１５４７ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２３７［Ｍ＋Ｈ］＋【００９４】
（製造例１１）
１）２−クロロニコチン酸エチルエステル（９２８ｍｇ，５．００ｍｍｏｌ）の脱気した１，４−ジオキサン（２５ｍｌ）溶液に及び３−ビフェニルフェニルボロン酸（１０８９ｍｇ，５．５０ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（５７８ｍｇ，０．５０ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム（２．０７ｇ，１５．０ｍｍｏｌ）を順に加え１８時間加熱還流した。水を加え酢酸エチルで抽出し、有機層を水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥し、溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝５）で精製し、２−（３−ビフェニル）ニコチン酸エチルエステル（１．４１１ｇ，９３％）を無色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）２９８１，１７２２，１７１６ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３０４［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−（３−ビフェニル）ニコチン酸エチルエステル（１．３８ｇ，４．５５ｍｍｏｌ）を製造例２の３）と同様にリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、２−（３−ビフェニル）ピリジン−３−メタノール（１．１１５ｇ，９４％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ：９１〜９３℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３２６５，１５７９，１５６６ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２６２［Ｍ＋Ｈ］＋【００９５】
（製造例１２）
１）２−クロロニコチン酸エチルエステル（５５７ｍｇ，３．０ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（１７ｍｌ）溶液に１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリン（０，４９ｍｌ，３．９ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（０．４７ｍｌ，３．３４ｍｍｏｌ）を順に加え、１８時間加熱還流した。反応液を室温として、析出物をろ去してろ液の溶媒を減圧留去した。残さを酢酸エチルに溶解し、水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥して溶媒を減圧留去した。残さをアミンシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックス（登録商標）ＮＨ）（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１９）で精製して２−（１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリニオ）ニコチン酸エチルエステル（５２９ｍｇ，６２％）を無色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）２９７９，１７１１，１５８４，１５５５ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２８３［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−（１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリニオ）ニコチン酸エチルエステル（５１１ｍｇ，１．８１ｍｍｏｌ）を製造例２の３）と同様にリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、２−（１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリニオ）ピリジン−３−メタノール（３８６ｍｇ，８９％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：９５〜９７℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３１８４，１５９５，１５７５ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２４１［Ｍ＋Ｈ］＋【００９６】
（製造例１３）
１）３−アミノサリチル酸メチルエステル塩酸塩及び２−メチルチオピリミジン−５−カルボン酸クロリド塩酸塩を原料にして製造例２に準じて、２−（２−メチルチオピリミジン−５−イル）ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステルを微黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１９０〜１９１℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７１９ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３０２［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−（２−メチルチオピリミジン−５−イル）ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（４００ｍｇ，１．３３ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（１０ｍｌ）の懸濁液に氷冷下７７％メタクロル過安息香酸（４７６ｍｇ，２．１２ｍｍｏｌ）を加え１５分間攪拌後、さらに室温で３時間攪拌した。本反応液に室温で５０％ジメチルアミン水溶液を滴下し、室温で１時間攪拌した。反応液を氷冷し、水（２５ｍｌ）を加え１５分間攪拌して酢酸エチルで抽出した。有機層を水、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥して、溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／酢酸エチル＝４）で精製して２−（２−ジメチルアミノピリミジン−５−イル）ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（３２８ｍｇ，８３％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１９９〜２０１℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７１９，１６２８，１６０５ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２９９［Ｍ＋Ｈ］＋
３）２−（２−ジメチルアミノピリミジン−５−イル）ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（４８０ｍｇ，１．６１ｍｍｏｌ）を製造例２の３）と同様にリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、２−（２−ジメチルアミノピリミジン−５−イル）ベンズオキサゾール−７−メタノール（２３４ｍｇ，５４％）を黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：２１２〜２１５℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３２８３，１６１７ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２７１［Ｍ＋Ｈ］＋【００９７】
（製造例１４）
１）２−（２−メチルチオピリミジン−５−イル）ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（４００ｍｇ，１．３３ｍｍｏｌ）を原料にして製造例１３の２）に準じて、２−［２−［Ｎ−２−（ヒドロキシ）エチル−Ｎ−メチル］アミノピリミジン−５−イル］ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（３２２ｍｇ，７４％）を無色結晶として合成した。
ｍ．ｐ．：１５７〜１５９℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３５２９，１７１３，１６２６，１６０１ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３２９［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−［２−［Ｎ−２−（ヒドロキシ）エチル−Ｎ−メチル］アミノピリミジン−５−イル］ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（３００ｍｇ，０．９１４ｍｍｏｌ）のヒドロキシ基を常法によりテトラヒドロピラニル化して、２−［２−［Ｎ−２−（テトラヒドロピラン−２−イルオキシ）エチル−Ｎ−メチル］アミノピリミジン−５−イル］ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（２８６ｍｇ，６９％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１２６〜１２８℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７１７，１６２５，１６０１ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：４１３［Ｍ＋Ｈ］＋
３）２−［２−［Ｎ−２−（テトラヒドロピラン−２−イルオキシ）エチル−Ｎ−メチル］アミノピリミジン−５−イル］ベンズオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（２７５ｍｇ，０．６６７ｍｍｏｌ）を製造例２の３）と同様にリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、２−［２−［Ｎ−２−（テトラヒドロピラン−２−イルオキシ）エチル−Ｎ−メチル］アミノピリミジン−５−イル］ベンズオキサゾール−７−メタノール（１２８ｍｇ，５０％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１１０〜１１２℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３２８７，１６２２，１６０３ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３８５［Ｍ＋Ｈ］＋【００９８】
（製造例１５）
１）水素化ホウ素ナトリウム（４２２ｍｇ，１１．１４ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（３０ｍｌ）懸濁液に、三フッ化ホウ素エーテル錯体（１．８３ｍｌ，１４．８６ｍｍｏｌ）を氷冷攪拌下１０分間かけて滴下し、本反応液に（±）−２−フェニル−１，４−ベンズオキサジン−３−オン−８−カルボン酸（５００ｍｇ，１．８６ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（６ｍｌ）溶液を加え同温で５分間、室温で１．５時間攪拌した。反応液を氷冷して水（２０ｍｌ）を滴下し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液で中和して酢酸エチルで抽出した。抽出した有機層は、水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥して、溶媒を減圧留去することにより（±）−２−フェニル−１，４−ベンズオキサジン−８−メタノール（３９７ｍｇ，８９％）を微橙色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）３３７５，１６０７ｃｍ−１
２）（±）−２−フェニル−１，４−ベンズオキサジン−８−メタノール（６００ｍｇ，２．４９ｍｍｏｌ）のジエチルエーテル（２２ｍｌ）溶液に、氷冷攪拌下炭酸ナトリウム（２．９０ｇ，２７．３５ｍｍｏｌ）を加えた後、無水トリフルオロ酢酸（３．８６ｍｌ，２７．３５ｍｍｏｌ）を滴下し、同温で１５分間、室温で１５分間攪拌した。反応液を氷冷して氷水中に注ぎ込み酢酸エチルで抽出し、有機層を水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥して、溶媒を減圧留去した。残さにジイソプロピルエーテルを加えて粉砕し、ろ取して乾燥することにより（±）−４−トリフロロアセチル−８−トリフロロアセトキシメチル−２−フェニル−１，４−ベンズオキサジン（９７３ｍｇ，９０％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：９１〜９２℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７８１，１７０５ｃｍ−１
３）（±）−４−トリフロロアセチル−８−トリフロロアセトキシメチル−２−フェニル−１，４−ベンズオキサジン（９５３ｍｇ，２．２０ｍｍｏｌ）のメタノール（１９ｍｌ）溶液に、室温でグリシン緩衝液（ｐＨ１０，６．３３ｍｌ）を滴下し、３０分間攪拌した。本反応液に水（７０ｍｌ）を加え室温で２０分間攪拌後、酢酸エチルで抽出した。抽出した有機層は、水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥して、溶媒を減圧留去することにより（±）−４−トリフロロアセチル−２−フェニル−１，４−ベンズオキサジン−８−メタノール（７９３ｍｇ，収率定量的）を微橙色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）３４００，１７０４ｃｍ−１【００９９】
（製造例１６）
（５−メトキシ−２−フェニル）ベンゾ［ｂ］フラン−７−カルボン酸を常法によりリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、（５−メトキシ−２−フェニル）ベンゾ［ｂ］フラン−７−メタノールを合成した。
ｍ．ｐ．：１５０〜１５１℃【０１００】
（製造例１７）
３−ヒドロキシメチルフラボン−８−カルボン酸を常法によりヒドロキシ基をアセチル化後カルボキシル基を還元して、３−アセトキシメチルフラボン−８−メタノールを合成した。
ｍ．ｐ．：２０４〜２０６℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７３９，１６１６ｃｍ−１、ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３３７［Ｍ−Ｈ］−．【０１０１】
（製造例１８）
３−ボロモメチルフラボン−８−カルボン酸エチルエステルに常法によりジメチルアミンを反応させた後還元して、３−ジメチルアミノメチルフラボン−８−メタノールを合成した。
ｍ．ｐ．：１４９．５〜１５０．５℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３４４８，１６２７ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３１０［Ｍ＋Ｈ］＋【０１０２】
（製造例１９）
１）製造例１７で合成した３−アセトキシメチルフラボン−８−メタノールのヒドロキシ基を常法によりメトキシメチル化しアセチル基を除去後生成したアルコールを酸化して８−メトキシメトキシメチルフラボン−３−カルボン酸を合成した。
ｍ．ｐ．：１４２〜１４３℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７３１，１６２１，１６０６ｃｍ−１、ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３３９［Ｍ−Ｈ］−
２）８−メトキシメトキシメチルフラボン−３−カルボン酸にアジ化ジフェニルホスホリル、ｔ−ブタノールを順に反応させた後、塩酸水−ジオキサンで加水分解して３−アミノフラボン−８−メタノールを合成した。
ｍ．ｐ．：１９１．５〜１９２．５℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３３９１，３３０２，１６０６ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２６８［Ｍ＋Ｈ］＋【０１０３】
（製造製２０）
（５−アミノ−２−フェニル）ベンゾ［ｂ］フラン−７−カルボン酸メチルエステルを常法によりアミノ基をジメチル化後エステル基をリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、（５−ジメチルアミノ−２−フェニル）ベンゾ［ｂ］フラン−７−メタノールを合成した。
ｍ．ｐ．：１１５〜１１６℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３２４３，１７３４，１７０３ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２６８［Ｍ＋Ｈ］＋【０１０４】
（製造製２１）
１）２−アセトアミノ−３−ニトロ安息香酸メチルエステル（１．４４４ｇ，６．０６ｍｍｏｌ）及び６Ｎ塩酸（３０ｍｌ）の混合物を１５分間加熱還流した。反応液を氷冷し、１０％炭酸カリウム水溶液でｐＨ８として酢酸エチルで抽出した。抽出した有機層は水、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥して溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１）で精製し、２−アミノ−３−ニトロ安息香酸メチルエステル（９８７ｍｇ，８３％）を黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：９４〜９６℃、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：１９７［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−アミノ−３−ニトロ安息香酸メチルエステル（９８０ｍｇ，５．００ｍｍｏｌ）のメタノール（２０ｍｌ）−テトラヒドロフラン（１０ｍｌ）溶液に１０％パラジウム炭素（水分５１．７％，２５０ｍｇ）を加え、水素気流下室温で３時間攪拌した。触媒をろ去し、テトラヒドロフランで洗浄した。ろ液、洗液を合わせて溶媒を減圧留去することにより２，３−ジアミノ安息香酸メチルエステル（８１４ｍｇ，９８％）を黄緑色固体として得た。
ｍ．ｐ．：６５〜６７℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３４５１，３３１４，１７０１，１６１９ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：１６７［Ｍ＋Ｈ］＋
３）２，３−ジアミノ安息香酸メチルエステル（４．００ｇ，２４．０７ｍｍｏｌ）及びベンズアルデヒド（２．５６ｇ，２４．０７ｍｍｏｌ）のニトロベンゼン（６０ｍｌ）溶液を１５５〜１６０℃で３時間加熱攪拌した。反応液を室温としてそのままシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝２０及び４）で精製し、２−フェニルベンズイミダゾール−４−カルボン酸メチルエステル（３．８９ｇ，６４％）を淡黄色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１２５〜１２７℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３３６４，１７０９ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２５３［Ｍ＋Ｈ］＋
４）６０％水素化ナトリウム（３２ｍｇ，０．７９３ｍｍｏｌ）をｎ−ヘキサンで洗浄後、２−フェニルベンズイミダゾール−４−カルボン酸メチルエステル（２００ｍｇ，０．７９３ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１．２ｍｌ）溶液を室温で滴下し、１．５時間室温攪拌した。本反応液に２−（トリメチルシリル）エトキシメチルクロリド（０．１５ｍｌ，０．８４１ｍｍｏｌ）を滴下し、室温で２時間攪拌後、氷冷して水を加え酢酸エチルで抽出した。抽出した有機層は水、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥して溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝７及び２．５）で精製し、（溶出した順に）１−［２−（トリメチルシリル）エトキシメチル］−２−フェニルベンズイミダゾール−４又は７−カルボン酸メチルエステル（１１３ｍｇ，３７％）及び１−［２−（トリメチルシリル）エトキシメチル］−２−フェニルベンズイミダゾール−４又は７−カルボン酸メチルエステル（１３３ｍｇ，４４％）をそれぞれ無色油状物質として得た。溶出した化合物の順に物性を示す。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）２９５２，１７２２ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３８３［Ｍ＋Ｈ］＋、ＩＲ（Ｎｅａｔ）２９５１，１７２３ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３８３［Ｍ＋Ｈ］＋
５）１−［２−（トリメチルシリル）エトキシメチル］−２−フェニルベンズイミダゾール−４又は７−カルボン酸メチルエステル（１２０ｍｇ，０．３１４ｍｍｏｌ）（後から溶出した化合物）をリチウムアルミニウムハイドライドで還元して、１−［２−（トリメチルシリル）エトキシメチル］−２−フェニルベンズイミダゾール−４又は７−メタノール（９４ｍｇ，８５％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：９６〜１００℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３１８１ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３５５［Ｍ＋Ｈ］＋【０１０５】
（製造例２２）
製造例１９の１）で得た８−メトキシメトキシメチルフラボン−３−カルボン酸を常法によりアミド化し、塩酸水−メタノールでメトキシメチル基を除去した後、塩化チオニルで処理して８−クロロメチル−３−ジメチルカルバモイルフラボンを合成した。
ｍ．ｐ．：２０２〜２０３℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１６３８，１６３０，１６１６ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３２４［Ｍ＋Ｈ］＋【０１０６】
（製造例２３）
製造例１９の１）で得た８−メトキシメトキシメチルフラボン−３−カルボン酸を常法によりメチルエステル化し、塩酸水−メタノールでメトキシメチル基を除去した後、塩化チオニルで処理して８−クロロメチル−３−メトキシカルボニルフラボンを合成した。
ｍ．ｐ．：１４９．５〜１５０．５℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７３２，１６３７ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３１１［Ｍ＋Ｈ］＋【０１０７】
（製造例２４）
製造例１９の１）で得た８−メトキシメトキシメチルフラボン−３−カルボン酸を常法によりメトキシメチル基を除去し、カルボキシル基をジフェニルメチルエステルに変換した後、塩化チオニルで処理して８−クロロメチル−３−ジフェニルメトキシカルボニルフラボンを合成した。
ｍ．ｐ．：１８５．５〜１８６℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１７３１，１６２９ｃｍ−１、ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：４８５［Ｍ＋Ｎａ］＋【０１０８】
（製造例２５）
８−ヒドロキシメチル−３−メチルフラボンを塩化チオニルで処理して８−クロロメチル−３−メチルフラボンを合成した。
ｍ．ｐ．：１１２．５〜１１３．５℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１６２２，１６０１ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２８５［Ｍ＋Ｈ］＋【０１０９】
（製造例２６）
１）２，６−ジブロモナフタレン（２．２０ｇ，７．７０ｍｍｏｌ）を原料にして、パラジウム触媒を用いるアミノ化反応で２−［ビス−２−（ベンジルオキシ）エチル］アミノ−６−ブロモナフタレン（２．２９ｇ，６１％）を黄色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）１６２５，１５８５ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：４９０／４９２［Ｍ＋Ｈ］＋
２）２−［ビス−２−（ベンジルオキシ）エチル］アミノ−６−ブロモナフタレン（２０５ｍｇ，０．４２ｍｍｏｌ）を原料にして、製造例５に準じて２−［ビス−２−（ベンジルオキシ）エチル］アミノ−ナフタレン−６−ボロン酸（１２４ｍｇ，６５％）を黄色油状物質として得た。【０１１０】
（製造例２７）
１）２−アミノ−５−ブロモピリジン（２．０ｇ，１１．５６ｍｍｏｌ）のメタノール（４６５ｍｌ）溶液に、室温で３７％ホルムアルデヒド水溶液（１３．５５ｍｌ，１８０．３ｍｍｏｌ）を滴下後、塩化亜鉛（３．９４ｇ，２８．９０ｍｍｏｌ）及びシアノ水素化ホウ素ナトリウム（３．６３ｇ，５７．８０ｍｍｏｌ）のメタノール（１５５ｍｌ）溶液を滴下して室温で４時間攪拌した。反応液に５°Ｃで氷水（３００ｍｌ）を加えた後、メタノールを減圧留去して酢酸エチル−テトラヒドロフラン（１／１）で抽出した。有機層を水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥し、溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝２４及び５）で精製して５−ブロモ−２−ジメチルアミノ−ピリジン（１．００ｇ，４３％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：３９〜４１℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１５８８ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２０１／２０３［Ｍ＋Ｈ］＋
２）５−ブロモ−２−ジメチルアミノピリジン（４０２ｍｇ，２．００ｍｍｏｌ）を原料にして、製造例５に準じて２−ジメチルアミノピリジン−５−ボロン酸（３２１ｍｇ，ｃｒｕｄｅ  ９７％）を微褐色粉末として得た。【０１１１】
（製造例２８）
１）５−ブロモ−２−クロロピリジン（６００ｍｇ，３．１２ｍｍｏｌ）及びチオモルホリン（１．６０ｇ，１５．５９ｍｍｏｌ）の混合物を１００°Ｃで１６時間攪拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウムを加え酢酸エチルで抽出した。有機層を水、飽和食塩水で順に洗浄後乾燥し、溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝５０）で精製して５−ブロモ−２−チオモルホリノピリジン（４６５ｍｇ，５８％）を無色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）１５８１，１４８１ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：２５９／２６１［Ｍ＋Ｈ］＋
２）５−ブロモ−２−チオモルホリノピリジン（７０６ｍｇ，２．７２ｍｍｏｌ）の脱気したトルエン（３０ｍｌ）−１，４−ジオキサン（３０ｍｌ）溶液に室温でトリエチルアミン（３０ｍｌ）、ビス（トリブチルスズ）（３．０５ｍｌ，６．０４ｍｍｏｌ）の及びテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（３１５ｍｇ，０．２７２ｍｍｏｌ）を順に加え脱気してアルゴン置換後、９５−１００℃で１４時間加熱攪拌した。反応液を室温とし溶媒を減圧留去した。残さをアミンシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックス（登録商標）ＮＨ）（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１００）で精製し５−トリ−ｎ−ブチルスタニル−２−チオモルホリノピリジン（４６７ｍｇ，３７％）を無色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）１５７５，１５３５，１４８３ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：４６７／４６９／４７１［Ｍ＋Ｈ］＋【０１１２】
（製造例２９）
１）５−ブロモ−２−クロロピリミジン（１．７９ｇ，１０ｍｍｏｌ）に５０％ジメチルアミン水溶液（３０ｍｌ）を加え、アルゴン雰囲気下、室温で５時間攪拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（１５ｍｌ）を加え、酢酸エチルで抽出した。抽出層は、飽和食塩水で洗浄して乾燥後溶媒を減圧留去した。残さを４０℃で２時間減圧乾燥して５−ブロモ−２−ジメチルアミノピリミジン（１．８３ｇ，９０％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：８１〜８２℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）１５８６，１５２７ｃｍ−１、ＡＰＣＩＭＳ  ｍ／ｚ：２０２／２０４［Ｍ＋Ｈ］＋
２）５−ブロモ−２−ジメチルアミノピリミジン（１．７５ｇ，８．６６ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（１８ｍｌ）溶液にアルゴン雰囲気下、−７８℃でｎ−ブチルリチウム（１．５Ｍ  ｎ−ヘキサン溶液；６．０６ｍｌ，９．０９ｍｍｏｌ）を１５分間かけて滴下し、同温で２時間攪拌後、塩化トリ−ｎ−ブチルスズ（２．５ｍｌ）を滴下し、同温で０．５時間、室温で１時間攪拌した。反応液に１０％フッ化カリウム水溶液（５０ｍｌ）、酢酸エチル（５０ｍｌ）を順に加え、室温で０．５時間攪拌後、有機層を分取した。有機層は、水、飽和食塩水で順に洗浄して、乾燥後溶媒を減圧留去した。残さをアミンシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロマトレックス（登録商標）ＮＨ）（ｎ−ヘキサン）で精製し、５−トリ−ｎ−ブチルスタニル−２−ジメチルアミノピリミジン（２．６５ｇ，７４％）を無色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）２９５５，２９２５，２８７０，２８５３，１５６９，１５１９ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：４１０／４１２／４１４［Ｍ＋Ｈ］＋【０１１３】
（製造例３０）
Ｎ−ｔ−ブトキシカルボニル−３，５−ジヨード−Ｌ−チロシン  メチルエステル（７００ｍｇ，１．２８ｍｍｏｌ）の脱気したＮ−メチルピロリドン（２．１ｍｌ）溶液にアルゴン雰囲気下、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（３７ｍｇ，０．０４ｍｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（６９ｍｇ，０．２６１ｍｍｏｌ）を順に加え５０℃で１０分間加熱攪拌後、室温としてヨウ化第一銅（２４ｍｇ，０．１２５ｍｍｏｌ）を加えた。反応液を５０℃で１０分間加熱攪拌後、室温としてテトラメチルスズ（０．３９ｍｌ，２．８２ｍｍｏｌ）を滴下して封管中６５℃で１８時間攪拌した。反応液を氷冷して、水（１０ｍｌ）、飽和フッ化ナトリウム水溶液を順に加え、酢酸エチルで抽出した。抽出層は、水、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥して溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝５）で精製してＮ−ｔ−ブトキシカルボニル−３，５−ジメチル−Ｌ−チロシン  メチルエステル（２３０ｍｇ，５６％）を褐色油状物質として得た。
ＩＲ（Ｎｅａｔ）３３８９，１７３９，１６９５ｃｍ−１、ＡＰＣＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３２４［Ｍ＋Ｈ］＋【０１１４】
（製造例３１）
４−アミノ−Ｎ−トリフルオロアセチル−Ｌ−フェニルアラニン  エチルエステル（９．３０ｇ，３０．６ｍｍｏｌ）のジメチルホルムアミド（３０５ｍｌ）溶液にＮ−クロロコハク酸イミド（９．７９ｇ，７３．３２ｍｍｏｌ）を加え、アルゴン雰囲気下、５５℃で２．５時間攪拌した。反応液に氷冷下、酢酸エチル及び水を加え飽和炭酸水素ナトリウム水溶液でｐＨ８として、酢酸エチルで抽出した。抽出層は、水、飽和食塩水で順に洗浄後、乾燥して、溶媒を減圧留去した。残さをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝６）で精製して４−アミノ−３，５−ジクロロ−Ｎ−トリフルオロアセチル−Ｌ−フェニルアラニン  エチルエステル（８．４９ｇ，７４％）を無色結晶として得た。
ｍ．ｐ．：１２４〜１２５℃、ＩＲ（Ｎｕｊｏｌ）３３００，１７４２，１７０７ｃｍ−１、ＥＳＩ−ＭＳ  ｍ／ｚ：３７１／３７３［Ｍ−Ｈ］−【０１１５】
（製造例３２）
図９−１、２の反応スキームに従って、本発明に係るＯ−（５−アミノ−２−フェニルベンズオキサゾール−７−イル）メチル−３，５−ジクロロ−Ｌ−チロシン・二塩酸塩のβ−シクロデキストリン包接体を調製した。当該塩は、淡黄色結晶又は結晶性の粉末であり、融点が１８０〜２００℃（分解）であった。【０１１６】
１）ベンゾオキサゾール誘導体の合成
（２）の合成
３−ニトロサリチル酸（１）（２０１ｇ、１．０９ｍｏｌ）のメタノール（１６００ｍｌ）溶液に室温で９６％硫酸（６０．６ｍｌ）を滴下し、その後２３時間還流した。反応液を約１／３になるまで減圧濃縮した後氷浴にて冷却した。生成した固体を濾取、冷メタノール（６００ｍｌ）、冷水（６００ｍｌ）にて洗浄、減圧下４０℃にて乾燥することにより３−ニトロサリチル酸メチル（２）を２０９．７ｇ（９７％）黄色固体として得た。
（３）の合成
３−ニトロサリチル酸メチル（２）（１０８．２ｇ、０．５４９ｍｏｌ）のＴＨＦ（１１４０ｍｌ）／ＭｅＯＨ（８１０ｍｌ）溶液に１０％Ｐｄ−Ｃ（１５．２ｇ）を加え、水素１気圧下室温にて２時間接触還元した。触媒を濾別し、ＴＨＦで洗浄した後溶媒留去した。残渣をジイソプロピルエーテルにて洗浄することにより３−アミノサリチル酸メチル（３）を１６６．７ｇ（９５％）褐色固体として得た。
（４）の合成
３−アミノサリチル酸メチル（３）（７４．８ｇ、０．４４７ｍｏｌ）のＴＨＦ（１１３０ｍｌ）溶液に５℃でＮ，Ｎ−ジメチルアニリン（１０８．７ｇ、０．８９７ｍｏｌ）を４０分で滴下した。反応液を１５分間撹拌した後ベンゾイルクロリド（７５．７ｇ、０．５３８ｍｏｌ）のＴＨＦ（５７０ｍｌ）溶液を１時間かけて滴下した。同温で１時間撹拌した後、水（１００ｍｌ）を加え、ＴＨＦを留去した。残渣に水（９００ｍｌ）を加え、酢酸エチルにて抽出し、有機層を１０％塩酸、水、飽和食塩水で洗浄、亡硝にて乾燥し、溶媒を留去した。得られた粗結晶とアミノ体（３）（９０．１６ｇ）より同様の操作で得られた結晶を合わせ酢酸エチルより再結晶することにより３−ベンゾイルアミノサリチル酸メチル（４）を２４７．１ｇ（９２％）無色固体として得た。
（５）の合成
３−ベンゾイルアミノサリチル酸メチル（４）（８３．２ｇ、０．２９６ｍｏｌ）の酢酸（１４８０ｍｌ）溶液に内温１５℃で６９％硝酸（ｄ＝１．４２）（９５ｍｌ、１．４５８ｍｏｌ）を滴下した。反応液を室温で３時間撹拌した後、氷水（３００ｍｌ）に注ぎ１０分間撹拌した。生成した固体を濾過し、水（３回）、エーテルで洗浄した後風乾することにより３−ベンゾイルアミノ−５−ニトロサリチル酸メチル（５）を９３．４ｇ（９６％）黄色固体として得た。
（６）の合成
３−ベンゾイルアミノ−５−ニトロサリチル酸メチル（５）（７２．２ｇ、０．２６０ｍｏｌ）とＰＰＳＥの１，２−ジクロロベンゼン溶液（７８０ｍｌ）の混合物を１５０℃で４時間撹拌した。反応液を氷冷し、析出した結晶を濾取、ｎ−ヘキサン、冷メタノールで洗浄、減圧で乾燥することにより、５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（６）を６１．２ｇ（９０％）淡黄色固体として得た。
（７）の合成
５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール−７−カルボン酸メチルエステル（６）（５９．２ｇ、０．１９８ｍｏｌ）のメタノール（９９０ｍｌ）懸濁液に１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液（２９７ｍｌ、０．２９７ｍｏｌ）を滴下し、その後室温にて１９時間撹拌した。氷冷下に１０％塩酸にて反応液を酸性とし数分間撹拌した。生成した固体を濾取、水、メタノールで洗浄した後減圧乾燥することにより５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール−７−カルボン酸（７）を５４．２ｇ（９６％）無色固体として得た。
（９）の合成
５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール−７−カルボン酸（７）（２６．４ｇ、０．０９３１ｍｏｌ）のＴＨＦ（４７０ｍｌ）懸濁液にトリエチルアミン（１５．５７ｍｌ、０．１１２ｍｏｌ）を加え室温で３０分間撹拌した。反応液を−１０℃に冷却し、クロロ炭酸エチル（１０．６８ｍｌ、０．１１２ｍｏｌ）を加え同温で３０分撹拌した。水素化ホウ素ナトリウム（８．８４ｇ、２３３．７ｍｍｏｌ）を加え３０分撹拌した後、ＴＨＦ／水（３１７ｍｌ／６４ｍｌ）を３時間かけて−１０〜−６℃にて滴下した。反応液をさらに２時間撹拌し、その後に氷水を注ぎ、析出した固体を濾取、水で洗浄した。５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール−７−カルボン酸（７）（１４．６ｇ）より同様の操作により得られた固体を合わせ、ＴＨＦ（６００ｍｌ）／メタノール（６００ｍｌ）に懸濁し、１Ｍ水酸化ナトリウム水溶液（１１５ｍｌ）を加えた後室温で４．５時間撹拌した。反応液を氷水にあけ、析出した固体を濾過した後風乾することにより７−ヒドロキシメチル−５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール（９）を２４．４ｇ（６３％）ほぼ無色の固体として得た。
（１０）の合成
７−ヒドロキシメチル−５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール（９）（４６．２ｇ、０．１７１ｍｏｌ）のＴＨＦ（１１５０ｍｌ）懸濁液に氷冷下トリエチルアミン（３４．９ｍｌ、０．２５０ｍｏｌ）を加えた。メタンスルホニルクロリド（２３．１ｇ、０．２００ｍｏｌ）を滴下し、氷冷下で３０分その後室温にて３時間撹拌した。トリエチルアミン（４．５５ｍｌ、０．０３３ｍｏｌ）、メタンスルホニルクロリド（１．２９ｍｌ、０．０１７ｍｏｌ）を追加しさらに３０分撹拌した。反応液を氷水に注ぎ析出した固体を濾過した。得られた固体を水、ジイソプロピルエーテルで洗浄した後４０℃で減圧乾燥することにより５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール−７−イルメチルメタンスルホネート（１０）を５９．１ｇ（９９％）淡黄色固体として得た。
２）ジクロロチロシン誘導体の合成
（１２）の合成
（Ｓ）−チロシンメチルエステル塩酸塩（１１）（６０．１５ｇ、０．２６ｍｏｌ）の酢酸（２９４ｍｌ）懸濁液に室温にてスルフリルクロリド（５２．２２ｍｌ、０．６５ｍｏｌ）を滴下し、その後３．５時間撹拌した。反応液を濃縮し、残渣をエーテルにて充分に洗浄、乾燥することにより（Ｓ）−ジクロロチロシンメチルエステル塩酸塩（１２）を７２．７０ｇ（９３％）無色固体として得た。
（１３）の合成
（Ｓ）−ジクロロチロシンメチルエステル塩酸塩（１２）（７２．４２ｇ、０．２４ｍｏｌ）の水（１．４ｌ）懸濁液に氷冷下で２Ｍ炭酸カリウム水溶液（１２０．５ｍｌ）を滴下した。ジ−ｔ−ブチルジカーボネート（５８．１ｍｌ、０．２５ｍｏｌ）のジクロロメタン（１．４ｌ）溶液を加え氷冷下で１．５時間、室温にて４０時間撹拌した。反応液をセライトを用いて濾過した後、濾液をクロロホルムで抽出した。有機層を水、飽和食塩水で洗浄、亡硝乾燥し、溶媒を留去した。残渣をｎ−ヘキサンで洗浄することにより（Ｓ）−Ｎ−Ｂｏｃ−ジクロロチロシンメチルエステル（１３）を７６．９５ｇ（８８％）無色固体として得た。
３）本発明に係る化合物塩の合成
（１４）の合成
５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール−７−イルメチルメタンスルホネート（１０）（２９．１１ｇ、８３．６ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（８２０ｍｌ）に溶解し、アセトン（８２０ｍｌ）を加えた。（Ｓ）−Ｎ−Ｂｏｃ−ジクロロチロシンメチルエステル（１３）（３６．５４ｇ、１００ｍｍｏｌ）、ヨウ化ナトリウム（１２．５３ｇ、８３．６ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム（１７．３７ｇ、１２５ｍｍｏｌ）を加え、室温にて２１時間撹拌した。反応液を濾過し、濾液を約１／２まで濃縮した。酢酸エチル、水を加え分液した後、有機層を水、５％チオ硫酸ナトリウム水溶液、飽和食塩水で洗浄し、亡硝乾燥溶媒留去した。５−ニトロ−２−フェニルベンゾオキサゾール−７−イルメチルメタンスルホネート（１０）（３０．０６ｇ）、（Ｓ）−Ｎ−Ｂｏｃ−ジクロロチロシンメチルエステル（１３）（３７．６６ｇ）より同様の操作によって得られた生成物を加え、計１１６．２ｇの粗生成物をジイソプロピルエーテルにて洗浄した後乾燥することによりニトロ体（１４）を９８．４３ｇ（９４％）淡黄色固体として得た。
（１５）の合成
ニトロ体（１４）（５７．０４ｇ、９２．５ｍｍｏｌ）をＴＨＦ（１３４０ｍｌ）に溶解し、イソプロパノール（１３４０ｍｌ）を加え内温６０℃に加熱した。５Ｍ塩化アンモニウム水溶液（２７８ｍｌ、１．３９ｍｏｌ）、続いて鉄粉（１０３．３２ｇ、１．８５ｍｏｌ）を加え、６０℃にて３時間撹拌した。反応液をセライトを用いて濾過し、濾液を約１／３まで濃縮した。セライト上の不要物は熱酢酸エチルにて３回洗浄し、濾液と合わせて水、飽和食塩水で洗浄した後亡硝にて乾燥した。溶媒を留去し、得られた固体をジイソプロピルエーテルにて洗浄、乾燥することによりアミノ体（１５）を５３．０３ｇ（９８％）黄色固体として得た。
（１６）の合成
アミノ体（１５）（８６．９１ｇ、０．１４８ｍｏｌ）をＴＨＦ（１４３０ｍｌ）に溶解し、内温が約１０℃になるように氷浴で冷却しつつ０．５Ｍ水酸化リチウム水溶液（４４４ｍｌ、０．２２２ｍｏｌ）を滴下し、さらに氷浴中で１時間撹拌した。反応液を約１／２になるまで濃縮し、水（６００ｍｌ）を加え、さらに１０％クエン酸水溶液にてｐＨを約４とした後酢酸エチル−ＴＨＦ（１０：１）にて抽出した。抽出液を水、飽和食塩水で洗浄し、亡硝乾燥、溶媒留去した。得られた残渣を酢酸エチル−ＴＨＦ（１０：１）より再結晶し、ほぼ無色の固体（７２．９４ｇ、粗収率８６％）を得た。この固体（１０．０３ｇ）をクロロホルム−メタノール（１０：１）より再結晶し、カルボン酸（１６）を８．６３ｇ（回収率８６％）ほぼ無色の固体として得た。
（１７）本発明に係る化合物塩の合成
氷冷下カルボン酸（１６）（８５．２３ｇ、０．１４９ｍｏｌ）のＴＨＦ（７５０ｍｌ）溶液に５〜１０℃で４Ｍ塩化水素−ジオキサン（１１１７ｍｌ、４．４７ｍｏｌ）を２時間かけて滴下した。反応液を同温で１時間撹拌した後、徐々に昇温し室温にて２０時間撹拌した。ジイソプロピルエーテルを加え固体を濾取し、ジイソプロピルエーテルにて洗浄した。得られた固体を３ロットに分けてエタノール（計２３００ｍｌ）に溶解し、不溶物を濾別した。濾液を室温、減圧にて約１０００ｍｌにまで濃縮し、得られた溶液を室温にて撹拌した。生成した結晶を濾過し、乾燥することにより本発明に係る化合物塩（１７）を６６．１１ｇ（８１％）淡黄色固体として得た。
４）サイクロデキストリン包接体の合成
（１）Sulfobutyl ether-β-cyclodextrin (SBE-CDと略す：商品名Captisol)を1000 g秤量し、細胞培養用の無菌フード内で、5 Lの容器に取り、HPLC用グレードの純水1800 mlを加えて、一晩撹拌して澄んだ溶液を得た（約36 重量％となる）。
（２）翌朝、水槽中で32-36℃に加温し、この温度を保持して、本発明に係る化合物のHCl塩を45.5 g; free baseとして35.5 g相当に100 mlのエタノール、200 mlの純水、そして300 mlの上記SBE-CD溶液を添加し、化合物溶液を得た。この溶液のpHが3〜4であることを確認した。
（３）3.4 ｇの苛性ソーダを200 mlの純水に溶解し、上記溶液を撹拌しながらこの苛性ソーダ水を加えて、pHを6.5に調製した。
（４）この暖かい状態で、溶液を真空ポンプを用いて、0.4 μmのフィルターで滅菌ろ過した。ろ液は滅菌済の5 Lの容器に取り、（１）で調製したSBE-CD溶液で希釈し、最終容量を2800 mlに調整した。
（５）更に5分間撹拌後に、pHを測定し、~6.5であることを確認した。滅菌分注器を用いて、30 mlバイアル瓶に各15 mlづつ分注した。最終化合物濃度は10 mg/mlとなった。各バイアルは1週間にわたり凍結乾燥機（Lyostar3, FTS Systems SP Scientific）で処理された。
（６）凍結乾燥後のバイアル瓶はゴム栓で密封し、金属ヒダ留めをし、冷蔵庫で保存した。
（７）再溶液化には14.1 mlの注射用蒸留水を加えて5-10 分間のvoltex mixerにより15 mlの淡黄色の溶液になった。【０１１７】
≪試験例≫
以下の材料および方法により、試験を行った。【０１１８】
（Ｐｔｅｎ欠損マウス（ｔＰＴＥＮ−／−））
動物実験は、ヘルシンキ宣言に従って行い、また、プロトコールは、施設内の倫理委員会（２０１１〜７３）およびＣＩＥＰＡＬ（ＮＣＥ／２０１１〜３３）によって承認された。マウスは、Ｃ３Ｍの動物飼育室施設で、特定病原体除去条件下で維持した。Ｐｔｅｎ欠損マウス（ｔＰＴＥＮ−／−）は、２つのＰｔｅｎ  ｆｌｏｘ対立遺伝子を持つマウスを、近位ｌｃｋプロモーター−ｃｒｅトランスジェニックマウスと交雑させることによって生成した（参考文献５３）。動物は、先に記載されるように（参考文献５３）、ＰＣＲによって特徴付けた。【０１１９】
（トランスクリプトーム分析）
リンパ腫形成の臨床徴候が観察された場合（たとえば毛の逆立ち（ｆｕｒ  ｒｕｆｆｌｉｎｇ）、丸まった姿勢、顔面浮腫、および／または表在呼吸）、マウスは、致命的なペントバルビタール注射により犠牲死させた。腫瘍を解剖し、７０μｍ細胞ストレーナ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）上でＰＢＳ中でホモジナイズし、全ＲＮＡを単離し、先に記載されるように（参考文献５４）、ｃＤＮＡに転写した。無関係な４つの腫瘍を分析し、２つの野生型マウス由来の胸腺細胞もまた、処理した。ｃＤＮＡを、ＡｆｆｙｍｅｔｒｉｘＤＮＡチップ（Ａｆｆｙｍｅｔｒｉｘ−ＭｏＧｅｎｅ−１＿０−ｓｔ−ｖ１）にハイブリダイズさせ、遺伝子発現データを標準化し（ＧＳＥ  ３９５９１）、２５％の偽発見率を使用して、監視下の（ｓｕｐｅｒｖｉｓｅｄ）ＳＡＭ（マイクロアレイの有意性分析（Ｓｉｇｎｉｆｉｃａｎｃｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  Ｍｉｃｒｏａｒｒａｙｓ））分析にかけた。次いで、マイクロアレイ分析についての線形モデル（ＬＩＭＭＡ）を、ｐ値＜１０４で、異なって発現されるプローブを同定するために使用した。これにより、ａｂｓ（ｌｏｇ倍数変化（ｌｏｇ  Ｆｏｌｄ  Ｃｈａｎｇｅ））＞０．５を有する遺伝子選択がもたらされる。フェノタイプおよびアノテートされていない配列の間でより小さなｐ値を有する複写物を除去した後、分析の組み合わせにより、腫瘍において、４９８のアップレギュレートされた遺伝子および２７９のダウンレギュレートされた遺伝子が同定された。【０１２０】
（細胞培養物）
無関係なｔＰＴＥＮ−／−腫瘍から確立されたＫＯ９９Ｌ、ＫＯ１０８１Ｌ、およびＫＯ６３１Ｌとして示されたマウス細胞株に加えて、ヒトＫｅ３７、ＤＮＤ４１、Ｓｉｌ−ＡＬＬ、Ｐｅｅｒ、Ｍｏｌｔ−１６、Ｊｕｒｋａｔ（Ｔ−ＡＬＬ）、およびＳｕｐＴ１（Ｔ−ＬＬ）を、１０または２０％（Ｓｉｌ−ＡＬＬおよびマウス細胞株）ウシ胎児血清、ならびに５０ユニット／ｍｌペニシリン、５０ｍｇ／ｍｌストレプトマイシン、および１．０ｍＭピルビン酸ナトリウム（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ））を補足したＲＰＭＩ  １６４０培地（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）において増殖させた。細胞培養物は、５％ＣＯ２下で３７℃で維持した。【０１２１】
（試薬）
本研究において使用した化学化合物：２−アミノビシクロ−（２，２，１）−ヘプタン−２−カルボン酸（ＢＣＨ）、デキサメタゾン、塩酸ドキソルビシン、必須アミノ酸（ＥＡＡ；５０×溶液）、非必須アミノ酸（ＮＥＡＡ；１００×溶液）、Ｄ−ロイシン、およびワートマニン（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ）；ＫＵ００６３７９４（ｒｅｌ−５−［２−［（２Ｒ，６Ｓ）−２，６−ジメチル−４−モルホリニル］−４−（４−モルホリニル）ピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−７−イル］−２−メトキシベンゼンメタノール）、ＰＩ−１０３塩酸塩（３−［４−（４−モルホリニルピリド［３’，２’：４，５］フロ［３，２−ｄ］ピリミジン−２−イル］フェノール塩酸塩）、およびラパマイシン（Ｔｏｃｒｉｓ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅ）；Ｌ−アスパラギナーゼ、Ｅｒｗｉｎａｓｅ（登録商標）（クリサンタスパーゼ）（ＥＵＳＡ−ＰＨＡＲＭＡ）。Ｓａｌｕｂｒｉｎａｌ（Ｎ−（２，２，２−トリクロロ−１−（３−（キノリン−８−イル）チオウレイド）エチル）シンナムアミド）（Ｅｎｚｏ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）；Ｑ−ＶＤ−ＯＨＰ（ＭＰＢｉｏｍｅｄｉｃａｌｓ）。【０１２２】
（患者）
インフォームドコンセントは、施設内のガイドラインに従って得た。ヘパリン処理した血液は、３人のＴ−ＡＬＬ患者および２人の健康なドナーから得た。患者リンパ芽球は、ベンダー推奨の手順に従って、Ｆｉｃｏｌｌ−Ｐａｑｕｅ  ＰＬＵＳ密度勾配を使用して、収集後２４時間以内に単離した（ＧＥ  Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ）。【０１２３】
（細胞生存能力、増殖、および細胞毒性アッセイ）
２つの異なるアッセイを用いた：ｉ）９６ウェルプレートフォーマットにおいて、細胞（ウェル当たり４．０±０．１×１０４；１００μＬ）を、エフェクターと共にインキュベートし（４８時間、３７℃；実験当たりｎ＝４）、次いで、ＷＳＴ−１試薬（１０μＬ；Ｒｏｃｈｅ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃｓ）を、９６ウェルプレートのそれぞれのウェルに追加し、インキュベートし、ホルマザン生成を４９０ｎｍで測定した；およびｉｉ）細胞（ウェル当たり２．０±０．１×１０４；１００μＬ）を、エフェクターと共にインキュベートし（４８時間、３７℃；実験当たりｎ＝４）、次いで、ブロモデオキシウリジン試薬（１０μＬ／ウェル；Ｒｏｃｈｅ  Ｄｉａｇｎｏｓｔｉｃｓ）を、それぞれのウェルに追加し、インキュベートした（８時間、３７℃）。次いで、細胞を、固定し、変性させ、ペルオキシダーゼ（ＰＯＤ）抗体とコンジュゲートされた抗ＢｒｄＵとインキュベートした（１００μＬ／ウェル）。比色定量基質（ＴＭＢ：テトラメチル−ベンジジン；１００μＬ／ウェル）を追加し、ＢｒｄＵの取込みを、ＤＮＡ合成および増殖細胞に対応する光学濃度測定（４５０ｎｍ）によって定量化した。【０１２４】
（ウェスタンブロッティング分析）
細胞抽出物を、細胞溶解バッファー（プロテアーゼ阻害剤のカクテルを補足した５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、ｐＨ７．４、１５０ｍＭ  ＮａＣｌ、２０ｍＭ  ＥＤＴＡ、１００ｍＭ  ＮａＦ、１０ｍＭ  Ｎａ３ＶＯ４、０．５％ノニルフェノキシポリエトキシルエタノール（ＮＰ４０））を使用して調製した。ＳＤＳ−ＰＡＧＥによる分離およびニトロセルロースへの転写の後に、イムノブロッティングを、以下の抗体を使用して実行した：Ａｋｔ（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、＃９２７２）、ＣＨＯＰ（＃２８９５）、切断されたカスパーゼ３（＃９６６４）、ｃ−Ｍｙｃ（＃９４０２）、ｅＩＦ２α（＃９７２１）、４ＥＢＰ１（＃９６４４）、ＬＣ３Ａ／Ｂ（＃１２７４１）、ＰＡＲＰ（＃９５４２）、ｐＪｎｋ（Ｔ１８３／Ｙ１８５）（＃９２５１）、ｐＳｅｒ２３５−２３６−Ｓ６ＲＰ（＃４８５６）、ｐＳｅｒ４７３−Ａｋｔ（＃９２７１）、ｐＳｅｒ６５−４ＥＢＰ１（＃９４５１）、およびＳ６ＲＰ（＃２２１７）；Ｂａｘ（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、Ｂ８４２９）；ＰＵＭＡ（Ａｂｃａｍ、ａｂ５４２８８）；Ｂａｋ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、０６５３６）；ＡＴＦ４（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、ｓｃ２００）、ＧＡＤＤ３４（ｓｃ８３２７）、Ｈｓｐ６０（ｓｃ−１７２２）、Ｈｓｐ９０（ｓｃ−１３１１９）、およびＸＢＰ１（ｓｃ−７１６０）；ＡＴＦ６（Ｉｍｇｅｎｅｘ、ＩＭＧ−２７３）。【０１２５】
（アネキシンＶ／ＰＩ染色アッセイ）
アポトーシス評価は、アネキシン−Ｖ−ＦＩＴＣ（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ）によってホスファチジル−セリン膜再分布を測定することによって実行した。細胞（ウェル当たり５．０±０．１×１０５；２．０ｍＬ）を、エフェクターと共にインキュベートし、染色溶液（１１０μＬ；アネキシン−Ｖ（１／１０））中に再懸濁し、暗中（１５分間、ＲＴ）でインキュベートした。細胞をＰＢＳにより洗浄し、プロピジウムヨージド染色溶液（１．０μｇ／ｍｌ；２．０ｍＬ）中に再懸濁し、ＭａｃｓＱｕａｎｔ  Ａｎａｌｙｓｅｒ（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）でフローサイトメトリによって直ちに分析した。基底のアポトーシスおよび壊死は、コントロール未処理細胞に対して決定した。【０１２６】
（ＣＤ９８表面発現の分析）
細胞を収集し、ＰＢＳにより洗浄した。回転させた後に、細胞（１０６；ＰＢＳ、ＥＤＴＡ  ５．０ｍＭ、０．１％ＢＳＡ中１．０ｍＬ）を、暗中で、４℃で、３０分間、ラット抗ＣＤ９８抗体（Ｈ２０２−１４１、５．０μｇ／ｍｌ、ＢＤＰｈａｒｍｉｎｇｅｎ）と共にインキュベートした。細胞を、洗浄し、４℃で、３０分間、ヤギ抗ラットＡｌｅｘａＦｌｕｏｒ（登録商標）−４８８二次抗体（Ａ１１００６、２μｇ／ｍｌ、Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）と共にインキュベートした。細胞を、遠心沈殿し、２回洗浄し、ＭａｃｓＱｕａｎｔ  Ａｎａｌｙｓｅｒ（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）での分析まで１％ＰＦＡにより固定した。【０１２７】
（ミトコンドリア膜内外電位差の決定）
アポトーシスのイベントと関連したミトコンドリア膜内外電位差（ψｍ）の変化を、テトラメチルローダミンエチルエステル過塩素酸塩アッセイ（ＴＭＲＥ；Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｏｂｅｓ）を使用して測定した。マウスまたはヒト細胞（ウェル当たり５．０±０．１×１０５；２．０ｍＬ）を、２４時間まで、様々な濃度のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰに曝露し、次いで、ＴＭＲＥと共にインキュベートした（１．０μＭ；３０分間、３７℃）。その後、細胞を、ＰＢＳにより２回洗浄し、次いで、ＤＡＰＩ（Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ、１．０μｇ／ｍｌ）により染色し、ＭＡＣＳＱｕａｎｔ  Ａｎａｌｙｓｅｒ（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）により検査し、データを、ＦｌｏｗＪｏソフトウェアによって評価した。【０１２８】
（活性カスパーゼ３染色）
細胞（ウェル当たり１．０±０．１×１０６；１．０ｍＬ）を、カスパーゼ３阻害剤Ｑｖｄ−ＯＨ（２０μＭ）ありまたはなしで、様々なＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ用量により刺激した。次いで、細胞は、カスパーゼ３阻害剤コンジュゲート（ＲＥＤ−ＤＥＶＤ−ＦＭＫ；Ｂｉｏｖｉｓｉｏｎ）により染色し、インキュベートした（１．０時間、５％ＣＯ２で３７℃）。細胞を、洗浄バッファーにより洗浄し、次いで、遠心分離し（３０００ｒｐｍ、５．０分間）、３０分間、アネキシンＶ−ＦＩＴＣ（１０μＬ／ｍｌ；Ｍｉｌｔｅｎｙｉ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）により染色し、ＤＡＰＩ（１．０μｇ／ｍｌ）を、ＭａｃｓＱｕａｎｔ  Ａｎａｌｙｓｅｒによる検査の前に追加した。【０１２９】
（細胞内フローサイトメトリ分析（ホスホフロー））
細胞（ウェル当たり１．０±０．１×１０６；１ｍＬ）を、様々なエフェクター（２４時間、３７℃）と共にインキュベートし、次いで、Ｃｙｔｏｆｉｘ／Ｃｙｔｏｐｅｒｍバッファー（１００μＬ、３０分間、４℃）により透過処理し、次いで、ＰｅｒｍＷａｓｈ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）により洗浄し、ホスホ−Ｓｅｒ２３５／２３６−Ｓ６ＲＰ抗体により染色した（３０分間、４℃）。さらなるＰｅｒｍＷａｓｈの後に、細胞を、次いで、二次抗ウサギａｌｅｘａＦ  ４８８（２０μｇ／ｍｌ；Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ）により染色した（３０分間、４℃）。次いで、細胞を、ＰｅｒｍＷａｓｈ中で洗浄し、染色バッファー（ＰＢＳ＋０．１％ウシ血清アルブミン＋１．０％パラホルムアルデヒド）中に再懸濁し、ＭａｃｓＱｕａｎｔ  Ａｎａｌｙｓｅｒ（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ  Ｂｉｏｔｅｃｈ）でフローサイトメトリによって分析した。【０１３０】
（インビボ腫瘍増殖のモニタリング）
それぞれの実験群におけるマウスすべてに、レポータールシフェラーゼ遺伝子を安定して発現する９９ＫＯＬ−ＬＵＣ  Ｔリンパ腫細胞（２００μＬ；５．０±０．１×１０６）を皮下注射した。注射の２日後に、マウスに、食塩水（ＮａＣｌ  ０．９％）に薬粉を溶解し、混合することによって調製したＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰを腹腔内投与した（５０ｍｇ／ｋｇ／日／１週間当たり５日間）。体重および腫瘍体積を、５日ごとに測定した。腫瘍体積は、数式に従って計算した：Ｖ＝（Ｌ＊Ｗ２）／２（Ｌ：長さ；Ｗ：幅）。生体発光イメージングを行うために、マウスに、Ｄ−ルシフェリン（Ｃａｌｉｐｅｒ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）の腹腔内注射（１５０μＬ、３０ｍｇ／ｍＬ）を受けさせ、吸入イソフルラン（２．０％）によって麻酔をかけた。生体発光シグナルは、高感度冷却ＣＣＤカメラを装備したＰｈｏｔｏｎ  ｉｍａｇｅｒ（Ｂｉｏｓｐａｃｅ  Ｌａｂ）を使用してモニターし、画像はすべて、Ｄ−ルシフェリン注射の１０分後に収集した。データは、腫瘍領域を覆う注目画像領域（ＲＯＩ）に集中して、全光子束放射（ｔｏｔａｌ  ｐｈｏｔｏｎ  ｆｌｕｘ  ｅｍｉｓｓｉｏｎ）（光子／秒（ｐｈｏｔｏｎｓ／ｓｅｃｏｎｄ））を使用して分析した。【０１３１】
（免疫組織化学的検査）
解剖した腫瘍のパラフィンブロック中の切片（４μｍ）を、一次ウサギホスホＳ６ＲＰ抗体（＃４８５８、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）により標識した。ペルオキシダーゼ（ＨＲＰ）とコンジュゲートされた二次抗ウサギ抗体（ＳｉｇｎａｌＳｔａｉｎ（登録商標）、＃８１１４、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）を、メーカーによって推奨されるように、ジアミノベンジジン（ＤＡＢ）による顕色の前に、切片に追加した。壊死の評価のために、切片を、ヘマトキシリン／エオシン／サフラン（ＨＥＳ）により染色した。画像を分析し、壊死面積は、ＩｍａｇｅＪソフトウェア（ＮＩＨ）を使用して定量化した。【０１３２】
（統計分析）
インビトロ実験についての統計分析は、９５％の信頼水準で、両側スチューデントのｔ試験を使用して実行した、またはＡＮＯＶＡを使用し、その後、Ｄｕｎｎｅｔｔの多重比較検定を続けることによって計算した。組み合わせについては、実験群の間の有意性を決定するために、ＡＮＯＶＡ、その後に続くＴｕｋｅｙ多重比較検定によって分析した。薬剤の間の相乗作用は、Ｃｈｏｕ−Ｔａｌａｌａｙ法を使用して分析した。インビボ実験については、統計分析は、両側Ｍａｎｎ−Ｗｈｉｔｎｅｙ順位和検定を使用して実行した。Ｐ値＜０．０５は、統計的に有意であるとして許容された（＊：ｐ＜０．０５；＊＊：ｐ＜０．０１；＊＊＊：ｐ＜０．００１）。分析は、ＧｒａｐｈＰＡｄ  Ｐｒｉｓｍ  ３．０ソフトウェアを使用して実行した。【０１３３】
（ヒトの各種がん由来樹立培養細胞に発現する中性アミノ酸トランスポーター、ＬＡＴ１及びＬＡＴ２遺伝子の定量）
各細胞からＲＮＡを抽出し、ＬＡＴ１及びＬＡＴ２特異プライマーを用いて各ｍＲＮＡを定量ＰＣＲ法で測定した。【０１３４】
（ＬＡＴ１選択性阻害薬、ＣＯＭ-ＪＰのヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞とヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の増殖に及ぼす抑制効果）
各がん細胞の培養液中にＣＯＭ-ＪＰの非存在並びに異なる濃度のＣＯＭ-ＪＰの存在下に５日間培養を継続した。各日の経過における細胞の増殖活性をＭＴＴ法で測定した。【０１３５】
（ＬＡＴ１選択性阻害薬、ＣＯＭ-ＪＰと既存薬ゲムシタビン（ＧＥＭ）とパクリタキセル(Ｐａｃ)の単独並びに併用作用を示す実験手順）
ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞とヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の２種のがん細胞をＣＯＭ-ＪＰの存在、非存在下に培養し、２日目にＧＥＭ及びＰａｃを添加して２時間培養継続の後に、培地を交換し、ＣＯＭ-ＪＰの存在、非存在下にさらに２日間培養を行った。最後に細胞を収集して、細胞の生存活性をＭＴＴ法により定量した。各実験は同一条件の群を夫々３例測定し、平均値と標準誤差並びに有意差検定のｐ値を図中に示した。【０１３６】
（ヒト大腸がん由来ＨＴ-２９細胞播種ヌードマウスモデルでの腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと５-ＦＵとの併用効果）
ＨＴ-２９細胞をマウスの皮下に播種し、腫瘤の大きさが或る一定の大きさ以上に成長した状態から、ＣＯＭ-ＪＰ及び５-ＦＵの単独並びに併用による腫瘍塊の大きさの推移を経日的に測定した。【０１３７】
（ヒト大腸がん由来ＨＴ-２９細胞の同所播種ヌードマウスモデル（ＳＯＩ  ｍｏｄｅｌ）での腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰとＣＤＤＰとの併用による相乗効果）
ヒト大腸がん由来ＨＴ-２９細胞に海ほたるルシフェリンを発現させて、マウスの大腸壁に移植したメタマウスを作出した。これにより腫瘤の大きさを発光強度で経日的に定量できる。図１６には各処置グループでの腫瘤の大きさを棒グラフに示した。グループ１は対照群、２〜４はＣＯＭ-ＪＰを夫々３．１，１２．５，５０ｍｇ／Ｋｇ／日体重を４週間連日腹腔内単独投与、グループ５はＣＤＤＰを２．５ｍｇ／Ｋｇ／日、０，６，１３日目の３回腹腔内単独投与、グループ６〜８には同２〜４と５の組み合わせでの併用投与、グループ９はＣＯＭ−ＪＰを３００ｍｇ／Ｋｇ／日を４週間連日経口投与を行った。【０１３８】
≪結果≫
以上の試験の結果を以下に示す。【０１３９】
（ｔＰＴＥＮ−／−腫瘍、ヒトＴ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞株、および初代細胞は、ＬＡＴ１／ＣＤ９８ｈｃ（ｓｌｃ７ａ５／ｓｌｃ３ａ２）発現が増強している）
マウス（ｔＰＴＥＮ−／−）は、高悪性度で侵襲性のリンパ腫を発症する。正常胸腺細胞およびｔＰＴＥＮ−／−胸腺腫瘍細胞の全体的な遺伝子発現は、全ゲノム（ｐａｎ−ｇｅｎｏｍｉｃ）ＡｆｆｙｍｅｔｒｉｘマウスＤＮＡチップを使用して確立した。データの標準化の後に、野生型胸腺細胞（ｎ＝３）およびｔＰＴＥＮ−／−腫瘍細胞（ｎ＝４）由来の遺伝子発現プロファイル（ＧＥＰ）を評価した。野生型と比較して、ｔＰＴＥＮ−／−腫瘍細胞は、４９８のアップレギュレートされた遺伝子を示した。図１Ａにおいて示されるように、本発明者らは、ＬＡＴ１をコードするＳＬＣ７Ａ遺伝子が、正常細胞と比較して、ｔＰＴＥＮ−／−においてアップレギュレートされたことを観察した（ｌｏｇ２：２．４４倍）。対照的に、ＣＤ９８ｈｃをコードするＳＬＣ３Ａ２の発現は、腫瘍においてほんのわずかに増強された（０．８７４倍）。そのうえ、レファレンスとして取り扱うために、本発明者らはまた、これもまたｔＰＴＥＮ−／−細胞において高度に発現されたｃ−ｍｙｃ遺伝子（２．２２倍）の結果をも示すが、ハウスキーピング遺伝子であるｍａｒｋｓは、２つのカテゴリーの間で有意に異なっていなかった。定量的ＰＣＲ分析により、悪性細胞において、ＳＬＣ３Ａ２ではなく、ＬＡＴ１およびｃ−ｍｙｃの発現の増強が観察されるのを確認することができた。高度なＬＡＴ１発現は、２つの初代ｔＰＴＥＮ−／−腫瘍（ＫＯマウス＃９９、＃６３１）において観察され、それぞれ、ＫＯ９９ＬおよびＫＯ６３１Ｌと示される細胞株を確立するために使用した。序論において先に論じられたように、ＬＡＴ１は、運搬活性となるために、ジスルフィド結合によって連結されたＣＤ９８ｈｃを必要とする。そのため、本発明者らはまた、抗ＣＤ９８ｈｃ抗体を使用して、フローサイトメトリ分析を実行することによって、その表面発現をも分析した。正常（ＷＴ）胸腺細胞と比較して（図１Ｂ）、５つのｔＰＴＥＮ−／−腫瘍は、より高度なＣＤ９８発現を示した。細胞活性化：（ＰＭＡ＋イオノマイシン）は、腫瘍胸腺細胞における１７倍と比較して、２．８倍の発現の増加をもたらした（図１Ｄ）。【０１４０】
同様に、３つの初代ヒトＴ−ＡＬＬサンプルは、健康なドナー由来の静止および活性化末梢血リンパ球（ＰＢＬ）と比較して、より高度なＣＤ９８レベルを示した（図１Ｄ〜Ｅ）。概して言えば、これらの結果は、ＣＤ９８発現が、活性化マウスおよびヒトＴ細胞において増強され、形質転換リンパ球において、さらに高度なレベルに到達したことを示す。【０１４１】
（薬理学的ＣＤ９８／ＬＡＴ１ターゲティングは、インビトロにおけるｔＰＴＥＮ−／−細胞生存を減少させる）
本発明者らは、様々な濃度のＢＣＨ、Ｄ−ロイシン、およびＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの存在下において、細胞生存能力を調べるために、ＫＯ９９Ｌと示される、確立されたｔＰＴＥＮ−／−腫瘍細胞株を使用した。ＢＣＨは、古典的なシステムＬ阻害剤であるが、ＬＡＴ１選択性を欠く（非特許文献１８）。図２Ａにおいて示されるように、ＢＣＨおよびＤ−ロイシンは、高用量濃度で高度な細胞生存能力を維持し、細胞生存能力は、それぞれ、１０．０および３０．０ｍＭで３０％および６０％であった；図２Ａ）。対照的に、ＬＡＴ１選択的阻害剤ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、はるかに大きな程度までＫＯ９９Ｌ細胞生存能力に影響を及ぼし、半分の細胞を死滅させるのに、より低い薬剤濃度を示し、ＩＣ５０＝２．４μＭであった（図２Ａ）。１０．０μＭで、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、４８時間後に７５％、細胞周期（増殖）を減少させた（図２Ｂ）。濃度依存性の方式で、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、新たに単離されたｔＰＴＥＮ−／−腫瘍細胞の細胞生存能力に影響を及ぼしたが、正常マウス胸腺細胞において無毒であった（補足資料図Ｓ１Ａ）。【０１４２】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、必須アミノ酸流入を阻害する）
ＬＡＴ１が、大きな中性アミノ酸の取込みを媒介することは、十分に確証されている（参考文献２１）；（参考文献２２）。図２Ｃにおいて示されるように、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（２．５〜１０．０μＭ）とのＫＯ９９Ｌ細胞のインキュベートは、細胞生存能力の用量依存的な減少をもたらし、これは、必須アミノ酸（ＥＡＡ）を培養培地に補足することによっていくぶんか逆転され得たのに対して、非必須アミノ酸（ＮＥＡＡ）は、救出効果を有していなかった。並行して、図２Ｄにおいて要約されるように、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰにより誘発された細胞死は、ＮＥＡＡではなく、ＥＡＡの追加に際して、２．５倍減少した。これらのデータは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ＥＡＡの取込みを変化させることによって機能することをさらに実証する。【０１４３】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、インビボにおいてｔＰＴＥＮ−／−腫瘍増殖に干渉する）
ルシフェラーゼ発現ベクターを安定してトランスフェクトしたＫＯ９９Ｌ細胞を、ヌードマウスに皮下注射し、その後（２日目）、動物を、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（５０ｍｇ／ｋｇ／日＝１．５ｍｇ／マウス／日）により治療した。腫瘍関連性の生体発光および腫瘍体積データを５日ごとに収集した。毎日のＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ治療は、ビヒクル治療群と比較して、１８日目に、平均腫瘍体積を４５％（ｐ＜０．０５）減少させた（図２Ｅ）。腫瘍発光（図２Ｆ）もまた、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ治療によって統計的に有意な減少（５９％；ｐ＜０．０５）を示した（図２Ｇ）。腫瘍の免疫組織学分析は、ＪＰＨ２０６治療が、腫瘍内で壊死性の応答をもたらしたことを示した（１０．５＋／−０．５％対４．６＋／−０．５％；図４Ｃ）。【０１４４】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ヒトＴ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞株および患者初代細胞を変化させる）
本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによるＬＡＴ１のターゲティングもまた、Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞株および初代腫瘍細胞に影響を与え得るかどうかを確証しようと試みた。ヒトＪｕｒｋａｔ  Ｔ−ＡＬＬ株は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、細胞生存（図２Ｈ）および増殖（図２Ｉ）を変化させ得ることを実証するために利用した。そのうえ、４人の異なる患者から単離された初代Ｔ−ＡＬＬ細胞もまた、濃度依存性の様式で、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ感受性（細胞生存能力）を示した（図２Ｊ）。大きく異なるが、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、正常な静止または活性化ヒトＰＢＬ細胞において、細胞死を誘発しなかった（図Ｓ２Ｂ）。さらに、細胞増殖に強く影響を与えた、アポトーシス誘発剤であるスタウロスポリン（ＳＴＳ：１．０μＭ）とは対照的に、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ＰＢＬ細胞増殖（１．０〜５０．０μＭ；図Ｓ２Ｃ）も、正常な臍帯血単核細胞（５．０および１０．０μＭ；図Ｓ２Ｄ）も有意に変化させなかった。その知られているＬＡＴ１／ＬＡＴ２阻害剤選択性と一致して、これらの実験結果は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、正常（健康、ＬＡＴ２発現）Ｔ細胞と比較して、白血病性細胞（ＬＡＴ１発現）に対して、優先的に作用することを実証する。【０１４５】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、アポトーシスおよび自食作用を引き起こす）
ＫＯ９９Ｌ細胞に対するＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの曝露は、アポトーシスを誘発した。コントロール（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰなし）と比較して、４８時間後のアネキシン−Ｖ＋およびアネキシン−Ｖ＋／ＤＡＰＩ＋細胞分析（図３Ａ）は、それぞれ、１０．０および２０．０μＭで、２．８および３．８倍高いレベルのアポトーシスを示した。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、アポトーシスの細胞の量を著しく減少させた、カスパーゼ活性化を妨げる阻害剤であるＱｖＤ−ＯＰＨ（２０．０μＭ）と同時投与された場合に、これらの結果は、さらに確認されるものとなった。ミトコンドリア外膜透過性化（ＭＯＭＰ）は、ミトコンドリア膜内外電位差（△ψｍ）を歪める初期のアポトーシス細胞死イベントである（参考文献２３）。テトラメチルローダミンエチルエステル過塩素酸塩染色アッセイ（ＴＭＲＥ）を使用すると、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（５．０および１０．０μＭ）は、ＫＯ９９Ｌ細胞においてＭＯＭＰを引き起こすことが示された（図３Ｂ１）。ＫＯ９９Ｌ細胞において観察されたミトコンドリア脱分極は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ濃度依存性であることが分かり（２．５〜２０．０μＭ；４８時間）、試験した最も高い濃度で７０％に達した（図３Ｂ２）。本発明者らは、ウェスタンブロッティング法によって４８時間の期間にわたってカスパーゼ３切断を検査することにより、カスパーゼ活性化をモニターした（図３Ｃ）。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ追加（１０．０μＭ）の４〜６時間後、カスパーゼ３切断を観察することができた（図３Ｃ、レーン４および５）。４８時間（レーン８）までに、本質的にすべての細胞カスパーゼ３が、プロセシングされた。そのうえ、本発明者らはまた、よく知られているカスパーゼ基質であるＲｅｄ−ＤＥＶＤ−ｆｍｋによって、細胞関連性の蛍光を増加させる、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの能力について調べ、結果は、ＱｖＤ−ＯＰＨ（２０．０μＭ；図３Ｄ１）とのプレインキュベーションに際してベースラインに戻った。図３Ｄ２において示されるように、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの結果は、用量および時間依存的であり、ＱｖＤ−ＯＰＨとの同時投与によって打ち消すことができた（図３Ｄ１、２）。カスパーゼ３基質であるＰＡＲＰもまた、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ；２４時間）の存在下において、完全に切断されることが観察され、細胞のＨｓｐ６０レベルにおける観察可能な変動はなかった（図３Ｅ、レーン４）。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰはまた、初代ｔＰＴＥＮ−／−細胞に対しても有効であり、用量依存的な（２．５〜２０．０μＭ）様式で、細胞死を誘発した（図３Ｆ；データは、５つの初代ｔＰＴＥＮ−／−腫瘍の平均である）。初代ＫＯ＃７３２細胞（図３Ｇ）を使用して、アポトーシスを分子的に確認した。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、カスパーゼ３プロセシングおよびＰＡＲＰ切断を誘発した（１８．０時間；レーン１０、１１）。ラパマイシンは、効果を有していなかった（レーン５、９、１３）が、ＰＩ１０３は、初期（２．０時間、レーン４）のおよび効率的な細胞死誘発因子（レーン８、１２）のように思われた。栄養素の不足の間に起こり得る保護応答として、自食作用が、アポトーシスの前に起こり得る。図３Ｈにおいて示されるように、ＣＯ���ＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ）の曝露は、ＬＣ３−ＩＩの蓄積を刺激したが、ＬＣ３−ＩＩは、ＬＣ３の自食形態であり、自食作用の第１のステップと関連する（参考文献２４）。ＬＣ３−ＩＩの蓄積は、６．０時間でピークに達し（図３Ｈ、レーン３）、その後、減少した（レーン４〜６）。図３Ｉにおいて示されるように、ＱｖＤ−ＯＰＨ（２０．０μＭ）の存在は、アポトーシスに対抗することができ、１８．０時間までの間、ＬＣ３−ＩＩを維持することができた（レーン７と比較したレーン５）。オートファゴソーム形成関連性のＡｔｇ５レベルは、次第に増加して、６．０時間で最大になり（レーン６）、１８．０時間でベースラインに戻った（レーン７）。さらに、ｐＪＮＫストレス経路活性化は、アポトーシスがブロックされた場合に検出された（レーン７と比較した５）。全体として、これらの実験結果は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、最初に、自食応答を引き起こし、アポトーシスが速やかにそれに続いたという考えを支持する。【０１４６】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによるＬＡＴ１阻害は、ｍＴＯＲＣ１活性化に干渉する）
ＫＯ９９Ｌ細胞におけるｐＳ６ＲＰ低下によって確立されるように（図４Ａ）、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ）が、早くも２．０時間でｍＴＯＲＣ１活性化に影響を与えることができ（レーン５）、６．０時間（レーン６）および２４時間（レーン７）で、維持されたことを観察した。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰのｍＴＯＲ阻害効果はまた、２つの初代Ｔ−ＡＬＬサンプルに対するホスホフローサイトメトリによっても観察された（図４Ｂ）。さらに、ｐＳ６ＲＰ染色は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ治療マウス由来の腫瘍において劇的に減少し、化合物のインビボにおける阻害効果を実証した（図４Ｃ）。ＫＯ９９Ｌ細胞において、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰはまた、セリン４７３リン酸化によって測定されるように、Ａｋｔ活性化にも干渉した（図４Ａ）。対照的に、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、４Ｅ−ＢＰ１リン酸化に対して影響を示さず、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ｍＴＯＲＣ１活性化を部分的にのみ乱すことを実証する。Ａｋｔ阻害剤であるＭＫ−２２０６（５．０μＭ）およびＡｋｔ／ｍＴＯＲ２重阻害剤であるＫＵ００６３７９４（５．０μＭ）は、早くも２．０時間で、Ｓ６ＲＰ、４ＥＢＰ１、およびＡｋｔリン酸化を完全にブロックすることが示された（図Ｓ２）。ラパマイシン（１０．０ｎＭ）は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０μＭ）で観察された作用に類似していたが、ラパマイシンは、ｍＴＯＲＣ２ではなくｍＴＯＲＣ１阻害剤であり（参考文献２５）、これは、４ＥＢＰ１ではなく、Ｓ６ＲＰリン酸化を完全に阻害した（図Ｓ２）。ラパマイシンはまた、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（図Ｓ２）と比較して、より後の時点で、Ａｋｔリン酸化／活性化に影響を与えた。ＬＡＴ１が、細胞内グルタミンとの細胞外ＥＡＡ交換体であることが確立されているので（参考文献２６）、本発明者らは、様々なグルタミンレベルが、どのようにＥＡＡ流入およびｍＴＯＲＣ１活性化に干渉し得るのかについて調べようと試みた。このために、本発明者らは、細胞外アスパラギンを分解することができ、かつグルタミナーゼ活性を持つ２つの酵素、Ｌ−アスパラギナーゼ（Ｌ−Ａｓｐ）およびＥｒｗｉｎａｓｅ（Ｅｒｗ）を使用した。図Ｓ２において示されるように、Ｌ−ＡｓｐおよびＥｒｗ（２．５ユニット／ｍｌ）の両方が、Ｓ６ＲＰリン酸化を変化させたが、Ｅｒｗがより高いグルタミナーゼ活性を有するので、それはＬ−Ａｓｐよりも強力であった。コントロール（図Ｓ２；レーン１５〜１７）と比較して、Ｅｒｗ（レーン１８〜２０）およびＬ−Ａｓｐ（レーン２１〜２３）はまた、４ＥＢＰ１リン酸化をも変化させたのに対して、それらは、Ａｋｔリン酸化に有意に影響を及ぼさなかった。プロテアソーム活性の阻害は、アミノ酸ホメオスタシスを妨害することが報告されている（参考文献２７）。本発明者らのモデルにおいて、プロテアソーム阻害剤であるベルケイド（Ｖｅｌ；図Ｓ２）は、初期の時点（２．０および６．０時間；それぞれレーン２４および２５）ではなく、２４時間（レーン２６）で、Ｓ６ＲＰ、４ＥＢＰ１、およびＡｋｔリン酸化を完全に消失させた。これらのすべての実験において、Ｓ６ＲＰ、４ＥＢＰ１、Ａｋｔ、およびＨｓｐ  ９０の全体のレベルは、様々な薬剤によって有意に変化せず、リン酸化に対して観察された影響が、タンパク質の量における差異によるものではなかったことを実証する。【０１４７】
（ＬＡＴ１阻害およびｃ−ｍｙｃタンパク質レベル）
ｃ−ｍｙｃタンパク質は、ヒトリンパ腫およびｔＰＴＥＮ−／−腫瘍においてアップレギュレートされることが示された（参考文献２８）。ｔＰＴＥＮ−／−細胞において、ｃ−ｍｙｃは、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ（図４Ｄ；レーン１〜４）において６０ｋＤａのあたりで三つ組として移動するように観察された。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ）との細胞のインキュベーションに際して、全ｃ−ｍｙｃは、２．０時間で既に減少し（レーン５）、２４時間まで維持され（レーン７）、特に、ｃ−ｍｙｃの２つの下位の移動形態は、有意に減少した。ベルケイドとインキュベートした場合に、類似した観察がなされた（８ｎＭ；２４時間；レーン１０）。ＫＵ００６３７９４（１０．０μＭ）によるＡｋｔ／ｍＴＯＲ阻害もまた、２つの下位のバンドにわずかに影響を及ぼした（レーン１５〜１７）。ＭＫ−２２０６（１０．０μＭ）媒介性のＡｋｔ阻害は、２４時間以内に３つのｃ−ｍｙｃアイソフォームすべての劇的な消失をもたらした（レーン１８〜２０）。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰと著しく異なって、ラパマイシン（100 nM）は、ｃ−ｍｙｃレベルに影響を与えず（レーン１２〜１４）、結果としてアポトーシス誘発を欠いた。これらの様々な実験を通じて、Ｈｓｐ９０レベル変動は、明確に観察することができず、それによって、様々な観察された、薬剤により引き起こされた結果が、全体的な細胞タンパク質含有量における有意な変化の結果ではなかったということを確証するのを支援する。さらに、本発明者らは、全体的なタンパク質合成に対するＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰのいかなる干渉をも観察しなかった。まとめると、実験データは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによってもたらされるｃ−ｍｙｃダウンレギュレーションが、その抗白血病性の効果の重要な特質であるかもしれないという考えと一致している。【０１４８】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、総合的ストレス応答（Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｓｔｒｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）／変性タンパク質応答を活性化する）
タンパク質および／またはアミノ酸ホメオスタシス異常は、自食作用および細胞死に至り得る小胞体／総合的ストレス応答（ＩＳＲ）／変性タンパク質応答（ＵＰＲ）を引き起こすことが知られている（参考文献２９）。「Ｃ／ＥＢＰ相同タンパク質」（ＣＨＯＰ）として知られている転写因子の発現は、ＥＲストレスの間に誘発性になり、ＥＲ媒介性のアポトーシスに参加する（参考文献３０）。無秩序なＣＨＯＰ活性は、細胞生存能力を損ない、ＣＨＯＰを欠く細胞は、ＥＲストレスの致命的な転帰から有意に保護される（参考文献３１）。ＫＯ９９Ｌ細胞においてイムノブロッティングによって評価すると、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ）は、２．０時間（図５Ａ、レーン５）までにＣＨＯＰ発現を速やかに誘発し、これは、６．０時間（レーン６）で最大となり、２４時間（レーン７）で安定したままであった。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰと比較して量が少なかったが、Ｌ−Ａｓｐ（２．５ユニット／ｍｌ）によるＣＨＯＰの誘発は、６．０時間（レーン９）および２４時間（レーン１０）で明らかであった。Ｅｒｗ（２．５ユニット／ｍｌ）もまた、一過性の応答を誘発し、これは、６．０時間（レーン１２）で最大となり、２４時間（レーン１３）までに基本レベルに戻った。図５Ｂにおいて実証されるように、ＣＨＯＰは、著明な、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ用量依存的な誘発を示し（５．０および１０．０μＭ；それぞれレーン２および３）、ＣＨＯＰ誘発はまた、ベルケイドによっても（８．０および１５．０μＭ；それぞれレーン７および８）、また、程度はより小さいが、Ｌ−Ａｓｐ（２．５ユニット／ｍｌ）およびラパマイシン（１０．０ｎＭ）、それぞれレーン４および９によっても強く誘発された。対照的に、ＡｋｔおよびＡｋｔ／ｍＴＯＲ阻害剤であるＭＫ−２２０６（１０．０μＭ；レーン５）およびＫＵ００６３７９４（１０．０μＭ；レーン６）は、ＣＨＯＰ誘発をもたらさず、これは、この経路が、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴＯＲ経路によって引き起こされないことを示唆する。【０１４９】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ誘発性のＵＰＲは、必須アミノ酸取込みのブロックに直接関係する）
本発明者らは、次に、ｔＰＴＥＮ−／−細胞が、培地アミノ酸組成の修飾に対してどのように応答するかについて調査した。完全培地をＨＢＳＳにより１０倍に希釈すると（図５Ｃ；６．０および２４時間、レーン４および５）、明らかな時間依存的なＣＨＯＰ誘発が、観察された。ＮＥＡＡを栄養欠損培地に補足しても（図５Ｃ；レーン６および７）、ＣＨＯＰ誘発を修飾しなかったが、ＥＡＡ（レーン８および９）またはＮＥＡＡ＋ＥＡＡ（レーン１０および１１）の組み合わせの追加は、ＣＨＯＰ出現を妨げた。Ｓ６ＲＰリン酸化がＣＨＯＰ発現と逆相関したことは、興味深く、培地におけるＥＡＡの欠乏は、ｍＴＯＲＣ１ダウンレギュレーションに至る。そのうえ、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ媒介性のＣＨＯＰの誘発（図５Ｄ）が、細胞外アミノ酸含有量によって調整されることを観察した。実際に、ＥＡＡの補足は、ＣＨＯＰ誘発を明確に妨げた（レーン８および９）。ＣＨＯＰタンパク質が、６．０時間（レーン６）と比較して、２４時間（レーン７）でほとんどを検出することができなかったので、ＮＥＡＡは、応答を短くし、これに反して、ＥＡＡ＋ＮＥＡＡの組み合わせは、中間の応答を示した（レーン１０および１１）。この実験結果は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによって引き起こされるストレス応答が、細胞外ＥＡＡ濃度を増加させることによって相殺され得ることを示し、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの作用が、ＥＡＡ取込みの阻害によるものであることをさらに実証する。【０１５０】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ誘発性のＣＨＯＰは、アポトーシスを引き起こした）
ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（ＬＡＴ１阻害）によって観察されるＩＳＲ／ＵＰＲが、続くアポトーシスの原因となったかどうかについて検査するために、本発明者らは、ｅＩＦ２α脱リン酸化を妨げ、ＥＲストレスに対して細胞保護を誘発した阻害剤として確立されたｓａｌｕｂｒｉｎａｌ化合物を使用した（参考文献３２）。図５Ｅにおいて示されるように、ｓａｌｕｂｒｉｎａｌ（５０．０μＭ）は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ）によるＣＨＯＰの誘発を相殺することができた（レーン６および７と比較した８および９）。そのうえ、これらの結果には、カスパーゼ３切断の減少が伴った（中央のパネル）が、Ｈｓｐ６０レベルは、変わらなかった（下位のパネル）。さらに、サルブリナル（ｓａｌｕｂｒｉｎａｌ）（５０．０μＭ）は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによって誘発された細胞死からＫＯ９９Ｌ細胞を救出し（図５Ｆ）、かつ、ＢｒｄＵ取込み（図５Ｇ）または細胞計数（図５Ｈ）によって評価される細胞増殖を回復させた。これらの結果は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、細胞死応答の間に、ＣＨＯＰ誘発を引き起こすことができることを実証する。【０１５１】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによって誘発される、ＵＰＲ経路における分子イベント）
変性タンパク質応答（ＵＰＲ）は、ｉ）イノシトール要求性酵素１アルファ（ＩＲＥ１α）；ｉｉ）ＰＫＲ様ＥＲキナーゼ；およびｉｉｉ）活性化転写因子（ＡＴＦ６）（（参考文献３３）において概説される）を含む、複数のＥＲタンパク質の調和的な活性化によって特徴付けられる。活性化されたＩＲＥ１αは、ｃｈｏｐの発現を誘発する転写因子ＸＢＰ−１のアイソフォームをコードするｍＲＮＡの非通常性のスプライシングを開始する（（参考文献３０）。活性化されたＰＫＲ様ＥＲキナーゼは、ｅＩＦ２α（セリン−５１Ａ）をリン酸化し、ＡＴＦ４の翻訳の誘発をもたらす（参考文献３４）。ＡＴＦ６は、ＥＲストレスの間に切断され、そのサイトゾルドメイン［ＡＴＦ６（Ｎ）］は、核に移動し、転写を調節するであろう（参考文献３５）。ＸＢＰ−１、ＡＴＦ４、およびＡＴＦ６は、ＥＲストレスの間にｃｈｏｐを誘発することが知られている３つの転写因子である（参考文献３０）。そのため、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ）との細胞のインキュベーションの後のＡＴＦ４、ＡＴＦ６、およびＸＢＰ−１のステータスについて検査した。本発明者らは、ＡＴＦ４（６．０時間）およびＡＴＦ６（１８．０時間）が誘発され、一方、完全長ＸＢＰ１が、徐々に消失し（図６Ａ；レーン３および４）、ＣＨＯＰおよびＧＡＤＤ３４が、同時に発現した（図６Ｂ；レーン３および４）のを観察した。ｅＩＦ２αの脱リン酸化は、ＧＡＤＤ３４ホスファターゼの平行した発現と共に２４時間で観察された（図６Ｃ）。ｐ３８ストレス経路は、２．０時間で強く活性化された（図６Ｃ；レーン２）。【０１５２】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、アポトーシス促進性および抗アポトーシス性Ｂｃｌ２ファミリーメンバーを調整する）
ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによるアポトーシス誘発を分子的に定義するために、本発明者らは、Ｂｃｌ２ファミリーメンバーを分析し、本発明者らは、ミトコンドリアおよびＥＲ膜レベルでアポトーシスの開始をコントロールすることが知られているメンバーを測定しようと試みた。６．０時間から開始すると（図６Ｄ）、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（１０．０μＭ）は、４つのアポトーシス促進性メンバー：Ｂａｋ（図６Ｄ；レーン２〜４）、Ｂａｘ（レーン４）、ＰＵＭＡ（レーン２〜４）、ならびにＢｉｍ（レーン３および４）のタンパク質レベルを増加させた。Ｂａｘ、Ｂａｋ、ＰＵＭＡ、およびＢｉｍの誘発は、ｓａｌｕｂｒｉｎａｌによるＣＨＯＰの阻害に対して感受性であった（図６Ｅ、レーン３および４）が、全Ｈｓｐ９０タンパク質レベルは、影響を与えられなかった。【０１５３】
（ＫＯ９９ＲＪ細胞：ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ抵抗性の変異体）
ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの濃度を増加させながらＫＯ９９Ｌ細胞を定期的に培養することによって、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの抗増殖およびアポトーシス効果に抵抗する、細胞の変異体を得ることができた。およそ４か月後に、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ（２０．０μＭ）の存在下においてなお増殖することができるＫＯ９９−ＲＪとして示される細胞株を得た。図７Ａにおいて要約されるように、細胞生存能力における減少は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ用量依存的であり、変異細胞株（つまりＫＯ９９−ＲＪ）と比較して、親の株（つまりＫＯ９９−Ｓ）においてはるかに有力であり、たとえば、４０μＭ  ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰで、細胞生存能力は、ＫＯ９９−Ｓについて本質的に９５〜１００％であったのに対して、ＫＯ９９−ＲＪにおいておよそ４０％減少した。図７Ｂにおいて示されるように、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ＫＯ９９０−Ｓにおいて濃度依存性の細胞死を示したが、ＫＯ９９−ＲＪにおいてはるかに効率的でなかった。さらに、ＣＨＯＰ誘発の非存在によって確立されたように（図７Ｃ）、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ＫＯ９９−ＲＪ細胞において、総合的ストレス応答を引き起こさなかったことを観察することは興味深かった。これらのデータは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによって誘発されるアポトーシス応答を引き起こすこの経路の重要な役割をさらに強調するものである。最後に、Ｓ６ＲＰリン酸化における減少を観察することができなかったので（図７Ｃ）、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰはまた、ＫＯ９９−ＲＪにおいて、ｍＴＯＲをも阻害できず、ＫＯ９９−ＲＪは、親の細胞と同等のレベルでＣＤ９８を発現する。【０１５４】
（ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、化学療法剤およびシグナル伝達阻害剤を強化する）
図８において示されるように、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰを、様々な化学療法剤またはシグナル伝達阻害剤と組み合わせて試験した（インビトロにおいて）。本発明者らは、白血病治療の導入期の間に臨床的に使用される２つの化学療法剤であるデキサメタゾンおよびドキソルビシンについて、試験した（参考文献３６）。これらの実験において、化合物はすべて、最適以下の濃度で使用し、これらの結果は、補足の資料の図Ｓ３−１、２において示す。算出された組み合わせインデックス（ＣＩ）値は、図８Ａにおいて示す。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ラパマイシンと強く相乗作用を示すように思われ、全体的な代謝活性／細胞生存を減少させる。相乗効果または相加効果は、すべての化合物で観察され、特に、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、デキサメタゾンおよびドキソルビシンと相乗作用を示した。ＬＡＴ１阻害剤は、ベルケイドおよびＬ−アスパラギナーゼの効果を強化することができるが、ＰＩ１０３およびＫＵ−００６３７９４とはそれほど効率的でないように思われた。ＷＳＴ１から導き出したアイソボログラムは、試験した様々な組み合わせについての可能性をさらに示す（図８Ｂ）。全体として、データは、Ｔ−ＡＬＬ細胞生存に干渉する他の分子と組み合わせた場合、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰがポジティブな効果をもたらすことができることを示す。【０１５５】
（ヒトの各種がん由来樹立培養細胞に発現する中性アミノ酸トランスポーター、ＬＡＴ１及びＬＡＴ２遺伝子の定量結果）
図１０において、単位ＲＮＡ当りのｍＲＮＡ量を縦軸に、使用したがん細胞名を横軸に、がん種別名を表中に記した。５つの例外を除けば４６種類の細胞全部にＬＡＴ１  ｍＲＮＡは発現しており、がんタイプのトランスポーターと言うことができる。他方、ＬＡＴ２はがん細胞での発現はゼロか極端に低値であり、正常タイプである、と理解できる。【０１５６】
（ＬＡＴ１選択性阻害薬、ＣＯＭ-ＪＰのヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞とヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の増殖に及ぼす抑制効果）
図１１において、各値は同一条件での４例の平均値をＣＯＭ-ＪＰの非存在での活性を１００％とした相対値として表示した。平均値と標準誤差並びに有意差検定のｐ値を図中に示した。がん細胞の種類による差異は認められるものの、両細胞共にＣＯＭ-ＪＰの用量依存的な増殖活性の低下が明らかに認められた。【０１５７】
（ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと他剤との併用効果）
ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖に及ぼすＧｅｍｓｔａｂｉｎｅ並びにＰａｃｌｉｔａｘｅｌを単独で２時間作用させた効果は各群カラムの左の棒グラフの値の差に相当する。各実験は同一条件の群を夫々３例測定し、平均値と標準誤差並びに有意差検定のｐ値を図中に示した。両者共に用量依存性に細胞の増殖活性を低下させた。ＧｅｍｓｔａｂｉｎｅよりはＰａｃｌｉｔａｘｅｌの抑制効果が強力であった。ＣＯＭ-ＪＰ（１５μＭ）を前２日間処置した結果（各群の真ん中の棒グラフ）よりも全期間存在させた方（各群の右側の棒グラフ）の併用効果がより強力であった。併用による抑制効果は各単独の作用を加算した結果であり、所謂相加効果を示した。【０１５８】
（ヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと他剤との併用効果）
ヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の増殖に及ぼすＧｅｍｓｔａｂｉｎｅ並びにＰａｃｌｉｔａｘｅｌを単独で２時間作用させた効果は各群カラムの左の棒グラフの値の差に相当する。各実験は同一条件の群を夫々３例測定し、平均値と標準誤差並びに有意差検定のｐ値を図中に示した。両者共に用量依存性に細胞の増殖活性を低下させた。ＧｅｍｓｔａｂｉｎｅよりはＰａｃｌｉｔａｘｅｌの抑制効果が強力であった。しかし、Ｇｅｍｓｔａｂｉｎｅの単独効果は極めて小さく、スキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖への作用よりも明らかに弱い作用であった。ＣＯＭ-ＪＰ（１５μＭ）を前２日間処置した結果（各群の真ん中の棒グラフ）よりも全期間存在させた方（各群の右側の棒グラフ）の併用効果は僅かに抑制が見られたものの、その程度はスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖に比して明らかに低い抑制であった。Ｐａｎｃ-１細胞における各併用による抑制効果は各単独の作用を加算した結果であり、４４Ａｓ３-１１細胞の場合と同様に所謂相加効果であった。【０１５９】
（ヒト大腸がん由来ＨＴ-２９細胞播種ヌードマウスモデルでの腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと５-ＦＵとの併用効果）
両薬物の単独投与では無処置の対照群に比して腫瘍の増大は夫々有意な減少を示した。両者の併用により、各単独群の残存腫瘤増大は更に減少した。この併用効果は相加的であり、両薬物の作用機序が異なることに起因することが明らかにされた。【０１６０】
（ヒト大腸がん由来ＨＴ−２９細胞の同所播種ヌードマウスモデル（ＳＯＩ  ｍｏｄｅｌ）での腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ−ＪＰとＣＤＤＰとの併用による相乗効果）
図１６のグループ８と９では対照群に比して腫瘤の増大は有意に低下した。この結果より、ＣＯＭ−ＪＰとＣＤＤＰの単独投与では認められなかった各薬効は両者の併用で明らかな薬効を認められた。この併用による薬効は両者の相乗効果と結論された。【０１６１】
≪考察≫
上記の試験結果により、以下が明らかとなった。【０１６２】
本研究は、必須アミノ酸（ＥＡＡ）トランスポーターであるＬＡＴ１／ＳＬＣ７Ａ５の阻害が、ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞モデルにおける代謝および生存を変化させることができることを実証する。本発明者らは、初代細胞およびＰＴＥＮ腫瘍抑制遺伝子のＴリンパ球特異的不活性化の後に得られたＴ細胞性リンパ腫（ｔＰＴＥＮ−／−）マウスモデルに由来する細胞株を使用した。最初に、遺伝子発現プロファイリングは、ｔＰＴＥＮ−／−細胞が、静止または活性化正常Ｔ細胞と比較して、ＳＬＣ７Ａ５レベルが上昇していることを確証した。腫瘍細胞はまた、正常細胞と比較して、それらの表面にＣＤ９８を過剰発現することも示された。これらの結果は、それらが、ＬＡＴ１／ＳＬＣ７Ａ５レベルが高いだけではなく、形質転換細胞が、機能的ＬＡＴ１に必要とされる、ＳＬＣ３Ａ２遺伝子によってコードされる膜貫通タンパク質ＣＤ９８ｈｃ／４Ｆ２を過剰発現することもまた検証するので、重要である（非特許文献１１）。同様に、健康なドナーによる静止および活性化末梢血リンパ球（ＰＢＬ）と比較して、初代ヒトＴ−ＡＬＬサンプルおよびＴ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞株もまた、ＣＤ９８レベルの増強を示した。ＣＤ９８の発現は、腺癌（参考文献３７、３８）または乳癌（参考文献３９）などのような、いくつかの癌における予後不良と関連するように思われ、その発現が、激しい増殖および攻撃性などのような重要な病的な特質と関係し得ることを示唆する。増殖速度（Ｋｉ−６７）とポジティブに相関するＣＤ９８の高度な発現および胃がんにおける、より不良な予後（参考文献４０）およびＬＡＴ１／ＣＤ９８レベルの上昇は、原発性腫瘍と比較して、転移性の部位において観察された（参考文献４１）。まとめると、これらのデータにより、本発明者らは必須アミノ酸ＬＡＴ１媒介性の取込みを阻害する重要性ならびにＴ細胞リンパ芽球性リンパ腫／Ｔ細胞急性リンパ性白血病細胞増殖および生存を変化させるためのその能力について調査することにした。【０１６３】
本発明者らの研究は、最初に、初代ｔＰＴＥＮ−／−細胞およびｔＰＴＥＮ−／−腫瘍に由来する細胞株に対して行った。本発明者らは、ＬＡＴ１による中性アミノ酸移入と競合するように、ＢＣＨ−きわめて典型的なシステムＬ阻害剤−およびＤ−ロイシンについて試験した。両方の分子は、ｔＰＴＥＮ−／−細胞の生存に影響を与えることができたが、それらは、限られた効率しか示さず、高濃度（＞１．０ｍＭ）を必要とし、類似する結果は、頭頸部扁平上皮癌細胞株で報告されている（参考文献４２）。本発明者らは、次に、強力なＬＡＴ１選択的阻害剤、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰについて検査した（参考文献４３）。細胞培養培地に追加すると、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ｔＰＴＥＮ−／−細胞の生存を有意に減少させた（ＩＣ５０＝２．４μＭ）。そのうえ、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、細胞増殖に対して、濃度依存性で、統計的に有意な効果を示した。培養培地に対するＥＡＡの追加は、細胞生存能力および細胞死を歪めるためのＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの能力を減少させ、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ＥＡＡ流入に対して競合的なプロセスによっておそらく作用することを示す（参考文献２１）。本発明者らは、次に、ルシフェラーゼを安定して発現するＫＯ９９Ｌ細胞をヌードマウスに注射することによって、インビボイメージング実験を実行した。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、腫瘍体積における有意な減少をもたらした。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ヌードマウスに移植されたＨＴ−２９結腸癌細胞の増殖を低下させることが既に報告されている（参考文献４３）が、本研究は、インビトロおよびインビボの両方における、ＬＡＴ１阻害剤としてのＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの実用性をさらに示す。【０１６４】
一度、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ｔＰＴＥＮ−／−細胞に対するインビトロおよびインビボにおける効果を媒介することを確証したら、本発明者らは、ＬＡＴ１のターゲティングがまた、Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ細胞株および初代白血病性細胞をも変化させることができるかどうかを確証しようと試みた。最初に、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、インビトロにおける細胞生存および増殖に影響を及ぼしたことを示した、よく知られているヒトＪｕｒｋａｔ  Ｔ−ＡＬＬ細胞株を使用した。次に、本発明者らは、４つの様々なヒト患者由来の初代Ｔ−ＡＬＬ細胞を単離し、それらもまた、細胞生存能力に対してＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ用量依存的な効果を示した。Ｊｕｒｋａｔ細胞および患者由来の細胞とは対照的に、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、正常な静止または活性化ヒトＰＢＬ細胞において、細胞死を誘発せず、ＬＡＴ１選択的阻害剤が、正常（ＬＡＴ２発現）細胞と比較して、白血病（ＬＡＴ１発現）に対して優先的な効果を有するという考えを支持した。【０１６５】
分子レベルで、本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ｍＴＯＲＣ１活性化に部分的に干渉し得ることを観察した。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、Ｓ６ＲＰリン酸化をブロックするが、４ＥＢＰ１のリン酸化に影響を与えなかった。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰにより治療したマウスの異種移植ｔＰＴＥＮ−／−腫瘍もまた、ホスホＳ６ＲＰにおける大きな低下を示した。本発明者らはまた、２つの初代Ｔ−ＡＬＬサンプルに対するホスホフローサイトメトリを使用して、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによって引き起こされるこのｍＴＯＲ阻害効果を観察することもできた。【０１６６】
ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの重要な特異性は、総合的ストレス応答（ＩＳＲ）／変性タンパク質応答（ＵＰＲ）においてＣＨＯＰ転写因子を誘発するためのその能力である。小胞体（ＥＲ）における、誤って折り畳まれたタンパク質の蓄積またはＡＡの不足によって引き起こされるこの応答は、細胞が、ＥＲにおいてタンパク質恒常性を回復させるのを可能にする（参考文献４４）。それらが衰えると、細胞のアポトーシスによる排除が、開始される。さらに、培地におけるＡＡ含有量を変化させると、明らかな時間依存性のＣＨＯＰ誘発がもたらされた。ＣＨＯＰはまた、ベルケイドプロテアソーム阻害剤によっても、強度はより低いが、アスパラギンおよびグルタミンのレベルに影響を与えるＬ−アスパラギナーゼおよびＥｒｗｉｎａｓｅによっても、ならびにラパマイシンによっても、強く誘発された。ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴＯＲの阻害剤は、ＣＨＯＰを誘発しなかった。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ誘発性のＣＨＯＰは、細胞外ＥＡＡの追加によって調整され、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ＥＡＡ取込みの阻害を通して作用することを実証した。さらに、ｅＩＦ２α脱リン酸化を妨げ、ＥＲストレスに対して細胞保護を誘発する阻害剤として確立された化合物であるｓａｌｕｂｒｉｎａｌ（参考文献３２）は、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰにより引き起こされたＣＨＯＰ誘発を相殺し、ＫＯ９９Ｌ細胞死を救出し、細胞増殖を回復させることができた。ＵＰＲは、ＡＴＦ６、ＩＲＥ−１、およびＰＥＲＫによる少なくとも３つの経路によって引き起こされ得る（参考文献４４）。興味深いことには、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ＡＴＦ６、ＩＲＥ−１、およびＰＥＲＫを通して３つの経路を動員することができ、それが、共通の上流のイベントに干渉し得ることを示唆した。【０１６７】
分子的に、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、４つのアポトーシス促進性Ｂｃｌ−２ファミリーメンバー：ＵＰＲとＣＨＯＰとの関与と関連するＢａｘ、Ｂａｋ、Ｂｉｍ、およびＰｕｍａの発現を誘発した。ＢＨ３のみのタンパク質Ｐｕｍａは、ＥＲストレス誘発性のアポトーシスに対して抵抗性を示すＰｕｍａ−／−細胞により、ツニカマイシンによって誘発される（参考文献４５）。さらに、ＣＨＯＰは、Ｐｕｍａプロモーター領域内でＡＰ−１と相互作用し（参考文献４６）、Ｂｉｍプロモーターを直接調節する（参考文献４７）。さらに、ＢａｘおよびＢａｋは、ＩＲＥ１α活性化にとって不可欠な、ＩＲＥ１αのサイトゾルドメインとタンパク質複合体を形成することができる（参考文献４８）。Ｂａｘ、Ｂａｋ、Ｂｉｍ、およびＰｕｍａの調整は、おそらく、ミトコンドリアおよびＥＲレベルで、アポトーシスの誘発に関与する。たとえば、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、カスパーゼ活性化を進める、ｔＰＴＥＮ−／−細胞における用量依存的なミトコンドリアの脱分極を示した。アポトーシスは、ｍＴＯＲＣ１に対するＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの阻害効果からおそらく結果として生じる初期の自食応答に続くことが分かった。【０１６８】
本研究の他の興味深い側面は、ＫＯ９９−ＲＪとして示される、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ抵抗性の細胞株の形成であった。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ＫＯ９９−ＲＪにおいて細胞死を誘発することができなかっただけではなく、ＣＨＯＰ誘発もまた、観察することができず、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰ誘発性の細胞死におけるＣＨＯＰの重要性を実証した。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰの作用様式の暫定的なモデルは、補足図Ｓ４において示される。【０１６９】
ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、全体的なタンパク質合成に影響を与えなかったが、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ＥＡＡ利用可能性における減少に対してｃ−ｍｙｃを非常に感受性にする非常に短い半減期（１５分）を有するｃ−ｍｙｃの発現を変化させ、その継続的な再合成を妨げた。ｃ−ｍｙｃにおけるこの減少は、リンパ腫細胞の増殖および生存に対して劇的な転帰を招くであろう。実際に、正常Ｔ細胞において、ＬＡＴ１／ＳＬＣ７Ａ５は、Ｔ細胞抗原受容体（ＴＣＲ）のコントロール下にあり、その誘発は、免疫応答を適切に開始すること（ｍｏｕｎｔｉｎｇ）およびＴ細胞代謝のその再プログラム化（ｒｅｐｒｏｇｒａｍｍａｔｉｏｎ）にとって重大である（参考文献２８）。ＳＬＣ７Ａ５において欠損を有するＴ細胞は、ＴＣＲトリガリングに際してｍＴＯＲＣ１を刺激することができず、不完全なｃ−ｍｙｃ発現を示す。２つのイベントが組み合わされると、結果として、代謝を活性化することも、再プログラム化することもできず、ＣＤ４＋およびＣＤ８＋エフェクター細胞の分化の欠損をもたらし、免疫応答を損なってしまう。興味深いことには、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによるＬＡＴ１阻害は、Ｔ細胞活性化に干渉することが示された（参考文献４９）。【０１７０】
ＬＡＴ１および４Ｆ２／ＣＤ９８ｈｃは、それぞれ、ヘテロ二量体ＣＤ９８複合体の軽鎖および重鎖である。ＬＡＴ１は、大きなＥＡＡを運搬するが、ＣＤ９８ｈｃは、βインテグリンと相互作用する（非特許文献１９）。２つの特性が機能的に関係しているかどうかはまだ明らかではない。ＥＳ細胞におけるＣＤ９８ｈｃの破壊は、インテグリンの機能に干渉し、接着ではなく、細胞の拡散および移動を破壊した（非特許文献１９）。軽鎖ではなく、インテグリンと相互作用するＣＤ９８ｈｃ突然変異体によるヌル細胞の再構成は、インテグリンシグナル伝達を回復させたが、驚いたことに、Ａｋｔ活性化およびアポトーシスからの保護にとって必ずしも必要でなかった（非特許文献１９）。対照的に、ＣＤ９８ｈｃを過剰発現する腎臓の上皮細胞において、ＬＡＴ１依存性のアミノ酸運搬およびインテグリン相互作用は、両方とも増殖にとって重要である（参考文献５０）。また、マウス表皮においてＣＤ９８ｈｃの欠失は、皮膚ホメオスタシスおよび創傷治癒に影響を与え、ＡＡ取込みの障害は、ｓｒｃおよびＲｈｏＡの活性化に対して、ネガティブに影響を与えるのに関与することが示された（参考文献５１）。細胞の状況および依存性に依存して、インテグリンと相互作用する機能またはＡＡ運搬は、重要な役割を果たし得る。本発明者らのモデルにおいて、本発明者らは、βインテグリンの役割について調査しなかったが、ＬＡＴ１によるＥＡＡ流入は、白血病存続にとって重要であるように思われる。【０１７１】
最後に、本発明者らはまた、様々な化学療法剤またはシグナル伝達阻害剤と組み合わせたＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰインビトロ実験を実行し、組み合わせインデックス（ＣＩ）値を算出した。相乗効果または相加効果は、試験した、すべての化合物により観察された。特に、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰは、ラパマイシンと最も高度な相乗作用を示した。２つの薬剤が、両方ともＳ６ＲＰリン酸化を阻害することができ、４ＥＢＰ１のリン酸化に影響を与えることができないとしても、それらは、しかしながら、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、増殖阻止およびアポトーシスを誘発することができ、ラパマイシンが、ｔＰＴＥＮ−／−細胞において細胞増殖抑制性であるのみであるように、異なる作用様式を有する（参考文献５２）。これは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰが、ラパマイシンと比較して、ＣＨＯＰのより強い誘発因子であり、Ａｋｔ活性化を阻害することができるという事実によるものとすることができる。ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰはまた、デキサメタゾン、ドキソルビシン、およびＬ−アスパラギナーゼの抗白血病性の効果を強化することもできる。癌細胞に対するプロテアソーム阻害剤ベルケイドの毒性作用は、細胞内ＡＡプールの枯渇によるものであることが報告されている（参考文献２７）。これは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰによって増幅される可能性が高く、細胞生存能力に対する、２つの分子の観察された相加効果を説明し得る。本発明者らは、ＣＯＭＰＯＵＮＤ-ＪＰがまた、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ／ｍＴＯＲ経路に作用する２つの阻害剤、ＫＵ００６３７９４およびＰＩ−１０３の効果をもわずかに増加させたことを示す。【０１７２】
概して言えば、本発明者らの結果は、Ｔ−ＡＬＬ／Ｔ−ＬＬ癌細胞上のＬＡＴ１の過剰発現が、それらの再プログラム化された代謝を支持する、栄養素の取込みの増加ならびにｍＴＯＲＣ１およびＡｋｔの活性化への、癌細胞の依存を反映することを示す。さらに、本発明者らの研究は、ＬＡＴ１を通してのＥＡＡ取込みへの薬理学的な干渉が、これらの致命的な造血悪性疾患を治療するための、興味深い、全体的な補助治療戦略に相当し得ることをインビトロにおいて実証している。【０１７３】
最後に、他の癌への応用について以下に実証する。各細胞からＲＮＡを抽出し、ＬＡＴ１及びＬＡＴ２特異プライマーを用いて各ｍＲＮＡを定量ＰＣＲ法で測定した。その結果を図１０に示す。単位ＲＮＡ当りのｍＲＮＡ量を縦軸に、使用したがん細胞名を横軸に、がん種別名を表中に記した。上段はＬＡＴ１を下段はＬＡＴ２を記した。当該図より分かるように、４６種類の細胞全部にＬＡＴ１  ｍＲＮＡは発現しており、がんタイプのトランスポーターと言うことができる。他方、ＬＡＴ２はがん細胞での発現はゼロか極端に低値であり、正常タイプである、と理解できる。従って、上記結果を他の癌へ応用することができる。【０１７４】
そして、実際に、他の癌へ応用した実験結果の考察を以下に示す。【０１７５】
まず、図１１において示されるように、がん細胞の種類による差異は認められるものの、ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞とヒト膵がん由来Ｐａｎｃ-１細胞の両細胞共にＣＯＭ-ＪＰの用量依存的な増殖活性の低下が明らかに認められた。図１０の結果で明らかなように、その他の多くのＬＡＴ１発現がん細胞においてもそれらのＬＡＴ１発現量に応じたＣＯＭ-ＪＰの増殖抑制効果が期待される。【０１７６】
次に、図１３において示されるように、Ｇｅｍｓｔａｂｉｎｅ並びにＰａｃｌｉｔａｘｅｌの両者共に用量依存性に細胞の増殖活性を低下させた。ＧｅｍｓｔａｂｉｎｅよりはＰａｃｌｉｔａｘｅｌの抑制効果が強力であった。ヒトスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと他剤との併用効果について、ＣＯＭ-ＪＰ（１５μＭ）を前２日間処置した結果（各群の真ん中の棒グラフ）よりも全期間存在させた方（各群の右側の棒グラフ）の併用効果がより強力であった。併用による抑制効果は各単独の作用を加算した結果であり、所謂相加効果を示した。【０１７７】
続いて、図１４において示されるように、Ｇｅｍｓｔａｂｉｎｅ並びにＰａｃｌｉｔａｘｅｌの両者共に用量依存性に細胞の増殖活性を低下させた。ＧｅｍｓｔａｂｉｎｅよりはＰａｃｌｉｔａｘｅｌの抑制効果が強力であった。しかし、Ｇｅｍｓｔａｂｉｎｅの単独効果は極めて小さく、スキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖への作用よりも明らかに弱い作用であった。ヒト膵がん由来Ｐａｎｃ−１細胞の増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと他剤との併用効果について、ＣＯＭ-ＪＰ（１５μＭ）を前２日間処置した結果（各群の真ん中の棒グラフ）よりも全期間存在させた方（各群の右側の棒グラフ）の併用効果は僅かに抑制が見られたものの、その程度はスキルス胃がん由来４４Ａｓ３-１１細胞の増殖に比して明らかに低い抑制であった。Ｐａｎｃ-１細胞における各併用による抑制効果は各単独の作用を加算した結果であり、４４Ａｓ３-１１細胞の場合と同様に所謂相加効果であった。【０１７８】
さらに、図１５において示されるように、両薬物の単独投与では無処置の対照群に比して腫瘍の増大は夫々有意な減少を示した。ヒト大腸がん由来ＨＴ-２９細胞播種ヌードマウスモデルでの腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ-ＪＰと５-ＦＵとの併用効果について、両者の併用により、各単独群の残存腫瘤増大は更に減少した。この併用効果は相加的であり、両薬物の作用機序が異なることに起因することが明らかにされた。このような併用による各単独の治療効果を更に増強できる薬効は臨床での大腸がん治療においても十分に期待される。【０１７９】
最後に、ヒト大腸がん由来ＨＴ−２９細胞の同所播種ヌードマウスモデル（ＳＯＩ  ｍｏｄｅｌ）での腫瘍増殖に及ぼすＣＯＭ−ＪＰとＣＤＤＰとの併用による相乗効果について、図１６に示すように、図１６のグループ８と９では対照群に比して腫瘤の増大は有意に低下した。この結果より、ＣＯＭ−ＪＰとＣＤＤＰの単独投与では認められなかった各薬効は両者の併用で明らかな薬効を認められた。この併用による薬効は両者の相乗効果と結論された。【０１８０】
以上のように、ＬＡＴ１阻害剤と他剤との併用による相加効果や相乗効果が明らかとなり、他の癌についても、本発明に係るＬＡＴ１阻害剤と、アルキル化薬、白金製剤、代謝拮抗剤、トポイソメラーゼ阻害薬、微小管重合阻害薬、内分泌療法剤、微小管脱重合阻害薬、抗腫瘍性抗生物質及び分子標的薬からなる群より選択される一以上の剤と、を有効成分として含む抗悪性腫瘍剤組成物が有効である。【０１８１】
≪参考文献≫
（参考文献２１）H. Uchino et al., Transport of amino acid-related compounds mediated by L-type amino acid transporter 1 (LAT1): insights into the mechanisms of substrate recognition. Molecular pharmacology 61, 729 (Apr, 2002).
（参考文献２２）E. Morimoto et al., Establishment and characterization of mammalian cell lines stably expressing human L-type amino acid transporters. Journal of pharmacological sciences 108, 505 (Dec, 2008).
（参考文献２３）L. Galluzzi, N. Larochette, N. Zamzami, G. Kroemer, Mitochondria as therapeutic targets for cancer chemotherapy. Oncogene 25, 4812 (Aug 7, 2006).
（参考文献２４）A. Puissant, G. Robert, P. Auberger, Targeting autophagy to fight hematopoietic malignancies. Cell Cycle 9, 3470 (Sep 1, 2010).
（参考文献２５）M. R. Janes et al., Effective and selective targeting of leukemia cells using a TORC1/2 kinase inhibitor. Nat Med 16, 205 (Feb, 2010).
（参考文献２６）P. Nicklin et al., Bidirectional transport of amino acids regulates mTOR and autophagy. Cell 136, 521 (Feb 6, 2009).
（参考文献２７）A. Suraweera, C. Munch, A. Hanssum, A. Bertolotti, Failure of amino acid homeostasis causes cell death following proteasome inhibition. Molecular cell 48, 242 (Oct 26, 2012).
（参考文献２８）L. V. Sinclair et al., Control of amino-acid transport by antigen receptors coordinates the metabolic reprogramming essential for T cell differentiation. Nature immunology 14, 500 (May, 2013).
（参考文献２９）I. Tabas, D. Ron, Integrating the mechanisms of apoptosis induced by endoplasmic reticulum stress. Nat Cell Biol 13, 184 (Mar, 2011).
（参考文献３０）S. Oyadomari, M. Mori, Roles of CHOP/GADD153 in endoplasmic reticulum stress. Cell death and differentiation 11, 381 (Apr, 2004).
（参考文献３１）H. Zinszner et al., CHOP is implicated in programmed cell death in response to impaired function of the endoplasmic reticulum. Genes & development 12, 982 (Apr 1, 1998).
（参考文献３２）M. Boyce et al., A selective inhibitor of eIF2alpha dephosphorylation protects cells from ER stress. Science 307, 935 (Feb 11, 2005).
（参考文献３３）P. Walter, D. Ron, The unfolded protein response: from stress pathway to homeostatic regulation. Science 334, 1081 (Nov 25, 2011).
（参考文献３４）H. P. Harding et al., An integrated stress response regulates amino acid metabolism and resistance to oxidative stress. Molecular cell 11, 619 (Mar, 2003).
（参考文献３５）J. Ye et al., ER stress induces cleavage of membrane-bound ATF6 by the same proteases that process SREBPs. Molecular cell 6, 1355 (Dec, 2000).
（参考文献３６）C. H. Pui, W. E. Evans, Treatment of acute lymphoblastic leukemia. N Engl J Med 354, 166 (Jan 12, 2006).
（参考文献３７）N. Yanagisawa et al., High expression of L-type amino acid transporter 1 (LAT1) predicts poor prognosis in pancreatic ductal adenocarcinomas. J Clin Pathol 65, 1019 (Nov, 2012).
（参考文献３８）H. Nawashiro et al., L-type amino acid transporter 1 as a potential molecular target in human astrocytic tumors. Int J Cancer 119, 484 (2006).
（参考文献３９）M. Furuya, J. Horiguchi, H. Nakajima, Y. Kanai, T. Oyama, Correlation of L-type amino acid transporter 1 and CD98 expression with triple negative breast cancer prognosis. Cancer Sci 103, 382 (Feb, 2012).
（参考文献４０）M. Ichinoe et al., High expression of L-type amino-acid transporter 1 (LAT1) in gastric carcinomas: comparison with non-cancerous lesions. Pathol Int 61, 281 (May, 2011).
（参考文献４１）K. Kaira et al., l-type amino acid transporter 1 and CD98 expression in primary and metastatic sites of human neoplasms. Cancer Sci 99, 2380 (Dec, 2008).
（参考文献４２）K. Yamauchi et al., System L amino acid transporter inhibitor enhances anti-tumor activity of cisplatin in a head and neck squamous cell carcinoma cell line. Cancer Lett 276, 95 (Apr 8, 2009).
（参考文献４３）K. Oda et al., L-type amino acid transporter 1 inhibitors inhibit tumor cell growth. Cancer Sci 101,  (2010).
（参考文献４４）Y. P. Vandewynckel et al., The paradox of the unfolded protein response in cancer. Anticancer Res 33, 4683 (Nov, 2013).
（参考文献４５）C. Reimertz, D. Kogel, A. Rami, T. Chittenden, J. H. Prehn, Gene expression during ER stress-induced apoptosis in neurons: induction of the BH3-only protein Bbc3/PUMA and activation of the mitochondrial apoptosis pathway. The Journal of cell biology 162, 587 (Aug 18, 2003).
（参考文献４６）S. C. Cazanave et al., CHOP and AP-1 cooperatively mediate PUMA expression during lipoapoptosis. American journal of physiology. Gastrointestinal and liver physiology 299, G236 (Jul, 2010).
（参考文献４７）H. Puthalakath et al., ER stress triggers apoptosis by activating BH3-only protein Bim. Cell 129, 1337 (Jun 29, 2007).
（参考文献４８）C. Hetz et al., Proapoptotic BAX and BAK modulate the unfolded protein response by a direct interaction with IRE1alpha. Science 312, 572 (Apr 28, 2006).
（参考文献４９）K. Hayashi, P. Jutabha, H. Endou, H. Sagara, N. Anzai, LAT1 is a critical transporter of essential amino acids for immune reactions in activated human T cells. J Immunol 191, 4080 (Oct 15, 2013).
（参考文献５０）N. Bulus, C. Feral, A. Pozzi, R. Zent, CD98 increases renal epithelial cell proliferation by activating MAPKs. PLoS One 7, e40026 (2012).
（参考文献５１）E. Boulter et al., CD98hc (SLC3A2) regulation of skin homeostasis wanes with age. J Exp Med 210, 173 (Jan 14, 2013).
（参考文献５２）C. Rosilio et al., The metabolic perturbators metformin, phenformin and AICAR interfere with the growth and survival of murine PTEN-deficient T cell lymphomas and human T-ALL/T-LL cancer cells. Cancer Lett 336, 114 (Aug 9, 2013).
（参考文献５３）T. Hagenbeek et al., The loss of PTEN allows TCR alphabeta lineage thymocytes to bypass IL-7 and Pre-TCR-mediated signaling. J Exp Med 200, 883 (2004).
（参考文献５４）N. Lounnas et al., Pharmacological inhibition of carbonic anhydrase XII interferes with cell proliferation and induces cell apoptosis in T-cell lymphomas. Cancer Lett 333, 76 (Jun 1, 2013).
【図１Ａ】
2015173970.tif 000006
【図１Ｃ】
2015173970.tif 000007
【図１Ｅ】
2015173970.tif 000008
【図２Ａ】
2015173970.tif 000009
【図２Ｅ】
2015173970.tif 000010
【図３Ａ】
2015173970.tif 000011
【図３Ｂ】
2015173970.tif 000012
【図３Ｄ２】
2015173970.tif 000013
【図４Ｂ】
2015173970.tif 000014
【図Ｓ４】
2015173970.tif 000015
【図１Ｂ】
2015173970.tif 000016
【図１Ｄ】
2015173970.tif 000017
【図２Ｂ】
2015173970.tif 000018
【図２Ｃ】
2015173970.tif 000019
【図２Ｄ】
2015173970.tif 000020
【図２Ｆ】
2015173970.tif 000021
【図２Ｇ】
2015173970.tif 000022
【図２Ｈ】
2015173970.tif 000023
【図２Ｉ】
2015173970.tif 000024
【図２Ｊ】
2015173970.tif 000025
【図３Ｃ】
2015173970.tif 000026
【図３Ｄ１】
2015173970.tif 000027
【図３Ｅ】
2015173970.tif 000028
【図３Ｆ】
2015173970.tif 000029
【図３Ｇ】
2015173970.tif 000030
【図３Ｈ】
2015173970.tif 000031
【図３Ｉ】
2015173970.tif 000032
【図４Ａ】
2015173970.tif 000033
【図４Ｃ】
2015173970.tif 000034
【図４Ｄ】
2015173970.tif 000035
【図５Ａ】
2015173970.tif 000036
【図５Ｂ】
2015173970.tif 000037
【図５Ｃ】
2015173970.tif 000038
【図５Ｄ】
2015173970.tif 000039
【図５Ｅ】
2015173970.tif 000040
【図５Ｆ】
2015173970.tif 000041
【図５Ｇ】
2015173970.tif 000042
【図５Ｈ】
2015173970.tif 000043
【図６Ａ】
2015173970.tif 000044
【図６Ｂ】
2015173970.tif 000045
【図６Ｃ】
2015173970.tif 000046
【図６Ｄ】
2015173970.tif 000047
【図６Ｅ】
2015173970.tif 000048
【図７Ａ】
2015173970.tif 000049
【図７Ｂ】
2015173970.tif 000050
【図７Ｃ】
2015173970.tif 000051
【図８】
2015173970.tif 000052
【図９−１】
2015173970.tif 000053
【図９−２】
2015173970.tif 000054
【図Ｓ１Ａ】
2015173970.tif 000055
【図Ｓ１Ｂ】
2015173970.tif 000056
【図Ｓ１Ｃ】
2015173970.tif 000057
【図Ｓ１Ｄ】
2015173970.tif 000058
【図Ｓ２】
2015173970.tif 000059
【図Ｓ３−１】
2015173970.tif 000060
【図Ｓ３−２】
2015173970.tif 000061
【図１０】
2015173970.tif 000062
【図１１】
2015173970.tif 000063
【図１２】
2015173970.tif 000064
【図１３】
2015173970.tif 000065
【図１４】
2015173970.tif 000066
【図１５】
2015173970.tif 000067
【図１６】
2015173970.tif 000068
【国際調査報告】
2015173970.tif 000069
2015173970.tif 000070
2015173970.tif 000071
2015173970.tif 000072
2015173970.tif 000073
2015173970.tif 000074
2015173970.tif 000075
2015173970.tif 000076