(57)【要約】  本発明の目的は、π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させる組成物を提供することである。  π共役系の水難溶性又は水不溶性物質と共にカロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを共存させることにより、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性が格段に向上し得る。
2016098562.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
(i)π共役系の水難溶性又は水不溶性物質、及び(ii)カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを含有することを特徴とする、π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化用の組成物。
【請求項２】
前記(i)成分が、水難溶性又は水不溶性ポリフェノール、水難溶性又は水不溶性カロテノイド、水難溶性又は水不溶性炭素材料、水難溶性又は水不溶性有機顔料、及び水難溶性又は水不溶性薬物よりなる群から選択される少なくとも１種である、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記(ii)成分が、クロセチン配糖体である、請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
前記(ii)成分が、クロシン−３及び／又はクロシンである、請求項１〜３のいずれかに記載の組成物。
【請求項５】
前記(ii)成分として、クチナシ黄色素を含む、請求項１〜４のいずれかに記載の組成物。
【請求項６】
前記(i)成分がポリフェノール及び／又はカロテノイドであり、飲食品、医薬品、化粧料、又はこれらの添加剤の形態である、請求項１〜５のいずれかに記載の組成物。
【請求項７】
前記(i)成分が炭素材料であり、当該炭素材料の分散液の形態である、請求項１〜５のいずれかに記載の組成物。
【請求項８】
カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを有効成分とする、π共役系の水難溶性の可溶化又は分散化剤。
【請求項９】
水難溶性ポリフェノール及び／又はカロテノイドの可溶化剤である、請求項８に記載のπ共役系の水難溶性の可溶化又は分散化剤。
【請求項１０】
炭素材料の分散化剤である、請求項８に記載のπ共役系の水難溶性の可溶化又は分散化剤。
【請求項１１】
カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンの存在下で、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質を水に可溶化又は分散化させる工程を含む、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質の可溶化又は分散化方法。
【請求項１２】
カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンの、π共役系の水難溶性の可溶化又は分散化剤としての使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化組成物に関する。より具体的には、π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させた組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
食品、化粧料、医薬品、化学、電子等の分野において、複数の二重結合が単結合を挟んで交互に連なっている状態になっているπ共役系の機能性物質が多く利用さている。例えば、色素として利用されている物質の多くはπ共役系の物質である。また、食品分野では、π共役系の物質であるポリフェノールは、優れた抗酸化力を有しており、抗動脈硬化、抗アレルギー、血流増強等の効果が期待されるため、健康食品の重要な成分として認識されている。また、化学や電子分野では、π共役系の物質であるカーボンナノチューブ等の炭素材料は、超高集積化が可能な分子素子、水素を始めとする各種ガスの吸蔵材料、電界放出ディスプレー（ＦＥＤ）用部材、電極材料、樹脂成形品用添加材などの機能性物質として注目されている。【０００３】
一方、π共役系の物質は、π−π相互作用によって自己集合し易いという特性があり、水に対して難溶性のものや不溶性で水への分散能が低いものが多く存在している。そのため、例えば、難溶性のポリフェノールを、清涼飲料等の水性食品へ使用する場合には、難溶性のポリフェノールの可溶化又は分散性の向上を図ることが必要になる。また、カーボンナノチューブ等の炭素材料を利用して導電性皮膜を形成する場合には、不溶性の炭素材料を均一に分散させる技術が不可欠である。このように、π共役系の難溶性又は不溶性物質を水系で使用する場合には、可溶化能又は分散化能を向上させることが求められる。【０００４】
従来、π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散性の向上を図る技術は種々提案されている。例えば、難溶性のポリフェノールを水に分散させる技術としては、クルクミンをシクロデキストリンで包接する方法（特許文献１）、難水溶性のポリフェノール類に糖を付加する方法（特許文献２）等が報告されている。また、単層カーボンナノチューブを水に分散する方法としては、水溶性キシランを使用して樹脂及びカーボンナノチューブの分散安定性を図る方法（特許文献３）、カーボンナノチューブをβ１，３−グルカンと複合化させる方法（特許文献４）が報告されている。【０００５】
しかしながら、特許文献１〜４の技術は、π共役系の物質全般に適用できるものではなく、難溶性又は不溶性の物質の種類に応じて、可溶化又は分散させる処方を設計しなければならず、適用可能なπ共役系の物質に制約があり、汎用性の点で欠点がある。そこで、π共役系の難溶性又は不溶性物質の種類によって制約を受けることなく、可溶化能又は分散性を向上させ得る技術を確立できれば、食品、化粧料、医薬品、化学、電子等の様々な分野における効率化・技術革新への貢献が期待できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−１１１５３４号公報
【特許文献２】特開２０１３−４２７１２号公報
【特許文献３】特開２００７−２１７６８４号公報
【特許文献４】特開２００５−１０４７６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させる組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者等は、前記課題を解決すべく鋭意検討を行ったところ、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質と共にカロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを共存させることにより、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性が格段に向上し得ることを見出した。本発明は、かかる知見に基づいて更に検討を重ねることにより完成したものである。【０００９】
即ち、本発明は、下記に掲げる態様の発明を提供する。
項１．  (i)π共役系の水難溶性又は水不溶性物質、及び(ii)カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを含有することを特徴とする、π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化用の組成物。
項２．  前記(i)成分が、水難溶性又は水不溶性ポリフェノール、水難溶性又は水不溶性カロテノイド、水難溶性又は水不溶性炭素材料、水難溶性又は水不溶性有機顔料、及び水難溶性又は水不溶性薬物よりなる群から選択される少なくとも１種である、項１に記載の組成物。
項３．  前記(ii)成分が、クロセチン配糖体である、項１又は２に記載の組成物。
項４．  前記(ii)成分が、クロシン−３及び／又はクロシンである、項１〜３のいずれかに記載の組成物。
項５．  前記(ii)成分として、クチナシ黄色素を含む、項１〜４のいずれかに記載の組成物。
項６．  前記(i)成分がポリフェノール及び／又はカロテノイドであり、飲食品、医薬品、化粧料、又はこれらの添加剤の形態である、項１〜５のいずれかに記載の組成物。
項７．  前記(i)成分が炭素材料であり、当該炭素材料の分散液の形態である、項１〜５のいずれかに記載の組成物。
項８．  カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを有効成分とする、π共役系の水難溶性の可溶化又は分散化剤。
項９．  水難溶性ポリフェノール及び／又はカロテノイドの可溶化剤である、項８に記載のπ共役系の水難溶性の可溶化又は分散化剤。
項１０．  炭素材料の分散化剤である、項８に記載のπ共役系の水難溶性の可溶化又は分散化剤。
項１１．  カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンの存在下で、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質を水に可溶化又は分散化させる工程を含む、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質の可溶化又は分散化方法。
項１２．  カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンの、π共役系の水難溶性の可溶化又は分散化剤としての使用。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質と共に、カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを共存させることによって、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させることができる。例えば、π共役系の水難溶性物質であるポリフェノールは、食品や医薬の分野において使用されており、本発明によってポリフェノールの可溶化能を向上させることにより、生体吸収性を高め、ポリフェノールの機能性を享受し易くすることができる。また、π共役系の水不溶性物質であるカーボンナノチューブは、導電性フィルムや導電性塗料等に使用されており、これらの技術分野でも、カーボンナノチューブの分散性の向上によって、品質向上や生産性の向上に寄与することができる。【００１１】
なお、限定的な解釈を望むものではないが、本発明によって、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性が向上するメカニズムは、後述する試験例１〜６の結果に基づけば、次のように類推される。π共役系の水難溶性又は水不溶性物質は、π−π相互作用によって自己集合し易く、水への溶解性が劣る要因になっている。一方、カロテノイド配糖体及びクロセチンにも共役二重結合が存在している。このカロテノイド配糖体及びクロセチンの共役二重結合部分がπ共役系の水難溶性又は水不溶性物質の表面にπ−π相互作用によって引き付けられ、その結果、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質同士の集積を阻害し、更にカロテノイド配糖体の糖成分及びクロセチンのカルボキシル基によって水溶性が付与される。その結果、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性が向上すると考えられる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】試験例１において、製造したレスベラトロールを含む液剤の外観を観察した結果を示す。
【図２】試験例２において、製造したレスベラトロールを含む液剤の外観を観察した結果を示す。
【図３】試験例３において、製造したクルクミンを含む液剤の外観を観察した結果を示す。
【図４】試験例４において、製造したケルセチンを含む液剤の外観を観察した結果を示す。
【図５】試験例５において、製造したカーボンナノチューブを含む分散液の外観を観察した結果を示す。
【図６】試験例６において、製造したレスベラトロールを含む液剤の外観を観察した結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
１．π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化組成物
本発明の組成物は、π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化用の組成物であって、(i)π共役系の水難溶性又は水不溶性物質、及び(ii)カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを含有することを特徴とする。以下、本発明の組成物について詳述する。
【００１４】
(i)π共役系の水難溶性又は水不溶性物質
本発明は、水に可溶化又は分散させる対象物として、π共役系の水難溶性又は水不溶性物質（(i)成分と略記することもある）を含有する。
【００１５】
「π共役系」とは、複数の二重結合が単結合を挟んで交互に連なっている状態を意味し、本発明では、π共役系を有する物質の内、水に対して難溶性又は不溶性を示す物質が使用される。より具体的には、π共役系の物質の好適な例として、分子内に少なくとも３つの二重結合を含むπ共役系を有している物質（即ち、少なくとも、二重結合・単結合・二重結合・単結合・二重結合を含むπ共役系構造を分子内に有している物質）が挙げられる。また、π共役系を構成する原子としては、特に制限されないが、通常、炭素、酸素、窒素等が挙げられる。例えば、π共役系が炭素原子のみで形成されている物質としてベンゼン（３つの二重結合からなるπ共役系分子）、π共役系が炭素原子と窒素原子で形成されている物質としてピリジン（３つの二重結合からなるπ共役系分子）及びピリミジン（３つの二重結合からなるπ共役系分子）、π共役系が炭素原子と酸素原子で形成されている物質として桂皮酸（５つの二重結合からなるπ共役系分子）が挙げられる。
【００１６】
本発明において、「難溶性」とは、２０℃において、溶質１ｇ又は１ｍＬを溶かすに要する水の量が、３０ｍＬ以上１００００ｍｌ未満であることを意味する。本発明では、水への溶解度が非常に低いπ共役系の難溶性物質に対しても、可溶化又は分散性の向上を図ることができる。かかる本発明の効果を鑑みれば、π共役系の難溶性物質として、２０℃において、１ｇ又は１ｍＬを溶かすに要する水の量が、好ましくは１００ｍＬ以上１００００ｍｌ未満、更に好ましくは１０0０ｍＬ以上１００００ｍｌ未満である難溶性を示すものが挙げられる。
【００１７】
また、本発明において、「不溶性」とは、２０℃において、溶質１ｇ又は１ｍＬを溶かすに要する水の量１００００ｍｌ以上であることを意味する。当該「不溶性」には、水に全く溶けないものも包含される。
【００１８】
本発明で使用されるπ共役系の難溶性又は不溶性物質の種類については、特に制限されず、水への可溶化又能は分散性の向上が求められているものであればよいが、例えば、難溶性又は不溶性のポリフェノール、難溶性又は不溶性のカロテノイド、不溶性の炭素材料、難溶性又は不溶性の有機顔料、難溶性又は不溶性の薬物等が挙げられる。
【００１９】
難溶性又は不溶性のポリフェノールとしては、具体的には、カテキン、アントシアニン、ヘスペリジン、ルテオリン、ケルセチン、ルチン、ダイゼイン、ゲニスティン等のフラボノイド類；リグナン、クロロゲン酸、クマリン、オイゲノール、セサミン、マグノロール、桂皮酸、コーヒー酸、クマル酸、フェルラ酸等のフェニルプロパノイド類；クルクミン、ショウガオール等のクルクミノイド類；レスベラトロール等のスチルベノイド類；エラグ酸等が挙げられる。これらの難溶性又は不溶性のポリフェノールは、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２０】
難溶性又は不溶性のカロテノイドとしては、具体的には、α−カロテン、β−カロテン、γ−カロテン、リコペン等のカロテン；アクチニオエリスリトール、カンタキサンチン、カプソルビン、アスタキサンチン、フコキサンチン、ルテイン、ゼアキサンチン、カプサンチン、β−クリプトキサンチン、ビオラキサンチン、これらの誘導体（脂肪酸とのモノエステル体又はジエステル体等）等のキサントフィル；ビキシン、β−８’−アポ−カロテナール（アポカロテナール）、β−１２’−アポ−カロテナール、これらの誘導体（低級又は高級アルコールとのエステル体等）等のアポカルテノイド等が挙げられる。これらの難溶性又は不溶性のカロテノイドは、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２１】
不溶性の炭素材料としては、具体的には、フラーレン、カーボンナノチューブ、グラフェン等が挙げられる。これらの不溶性の炭素材料は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２２】
難溶性又は不溶性の有機顔料としては、具体的には、ポルフィリン、フタロシアニン、オリゴ（ｐ−）フェニレンビニレン、オリゴ（ｐ−）フェニレンエチニレン、ペリレン、ペリレンビスイミド、フルオレン、アントラセン、テトラセン、ペンタセン、ピレン、アゾベンゼン、スチルベン、ジアリルエテン、オリゴフェニレン、オリゴチオフェン、オキザール系色素等が挙げられる。
【００２３】
難溶性又は不溶性の薬物としては、ヒト又は非ヒト動物の疾患の診断、予防又は治療目的で使用される薬物であってもよく、また農薬であってもよい。難溶性又は不溶性の薬物の内、ヒト又は非ヒト動物の疾患の診断、予防又は治療目的で使用される薬物としては、例えば、メルファラン、タキソール、ダカルバジン、塩酸ドキソルビシン等の抗腫瘍剤；ペニシリン、セファレキシン、テトラサイクリン、ナイスタチン、クロラムフェニコール、トルナフテート等の抗生物質；アスピリン、アミノピリン、フェナセチン、メフェナム酸、フルフェナム酸、インドメタシン等の解熱鎮痛消炎剤；クリノフィブラート、クロフィブラート、フェノフィブラート、ベザフィブラート、コレスチラミン等の抗高脂血症剤；オフロキサシン、塩酸シプロフロキサシン、トシル酸トスフロキサシン、ノルフロキサシン等の抗菌剤；フェノバルビタール、グルテチミド、メタカロン等の催眠鎮静剤；ジアゼパム、ロラゼパム、オキサゾラム等の精神安定剤；フェニトイン、フェノバルビタール、カルバマゼピン、プリミドン、フェナセミド等の抗てんかん剤；ノキシプチリン、フェネルジン等の抗うつ剤；マレイン酸イルソグラジン、オメプラゾール、ランソプラゾール等の消化器系疾患治療剤；フマル酸クレマスチン、塩酸シプロヘプタジン、塩酸フェキソフェナジン等のアレルギー性疾患治療剤；アラセプリル、塩酸ニカルジピン、フェロジピン等の高血圧治療剤；クロフィブラート、シンフィブラート、ニコモール等の動脈硬化治療剤；酢酸トコフェロール、ニコチン酸ベンジルエステル、トラゾリン等の血行促進剤；トルブタミド、グリベンクラミド、グリクラジド、トログリタゾン、エパルレスタット等の糖尿病治療剤；ヘキセストロール、エストリオール、安息香酸エストラジオール等のホルモン剤；フルタミド、ビカルタミド等の抗アンドロゲン剤；強心用薬剤；ピンドロール、ナドロール、塩酸アロチノロール等の不整脈用薬剤；ポリチアジド、クロルタリドン、トリアムテレン等の利尿用薬剤；塩酸ジブカイン、アミノ安息香酸エチル、塩酸プロカイン等の局所麻酔剤；駆虫薬；抗不整脈薬；抗凝固剤；抗ヒスタミン剤；抗ムスカリン剤；抗マイコバクテリア剤；免疫抑制剤；抗甲状腺薬；抗ウィルス剤；不安緩和性鎮静薬；収れん薬；β−アドレナリン受容体遮断薬；心筋変力作用剤；造影剤；コルチコステロイド；咳抑制剤；診断用イメージング剤；利尿剤；ドパミン作用剤；血止め薬；脂質調整剤；筋肉弛緩薬；副交感神経作用薬；甲状腺カルシトニン及びビホスホネート；プロスタグラジン；放射性医薬；性ホルモン；刺激剤；食欲抑制剤；交感神経作用薬；甲状腺剤；血管拡張剤；キサンテン等が挙げられる。また、難溶性又は不溶性の薬物の内、農薬としては、例えば、アクリナトリン、アザメチホス、アジンホスメチル等の難溶性殺虫物質；アゾキシストロビン、ベナラキシル、ベノミル、ビテルタノール等の難溶性殺菌物質；アザフェニジン、テニルクロール、ビフェノックス、スルフェントラゾン等の難溶性除草物質；６−ベンジルアミノプリン、フルメトラリン、ホルクロルフェニュロン等の難溶性植物生長調節物質を例示することができる。これらの難溶性又は不溶性の薬物は、１種単独で使用してもよく���また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２４】
これらのπ共役系の難溶性又は不溶性物質は、１種単独で使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００２５】
これらのπ共役系の難溶性又は不溶性物質は、精製された状態であってもよいが、他の成分が混在する状態のものであってもよい。例えば、共役系の難溶性又は不溶性物質として、難溶性又は不溶性のポリフェノールを使用する場合であれば、難溶性又は不溶性のポリフェノールを含む植物から抽出された植物抽出物であってもよい。また、共役系の難溶性又は不溶性物質として、難溶性又は不溶性のカロテノイドを使用する場合であれば、トウガラシ色素（パプリカ色素、パプリカオレオレジン）、アナトー色素、イモカロテン、デュナリエラカロテン、ニンジンカロテン、エビ色素、オキアミ色素、オレンジ色素、カニ色素、トウモロコシ色素、トマト色素、パーム油カロテン、ファフィア色素、ベニノキ末色素、ヘマトコッカス藻色素、マリーゴールド色素等の、難溶性又は不溶性のカロテノイドを含む天然色素であってもよい。
【００２６】
これらのπ共役系の難溶性又は不溶性物質の中でも、水への可溶化能又は水分散性をより一層効果的に向上させるという観点から、好ましくは難溶性又は不溶性のポリフェノール、不溶性の炭素材料、更に好ましくはレスベラトロール、クルクミン、ケルセチン、カーボンナノチューブが挙げられる。
【００２７】
本発明の組成物において、(i)成分の含有量については、特に制限されず、当該組成物の形態や用途、(i)成分の種類等に応じて適宜設定すればよいが、例えば０．００００１〜９９．９重量％、好ましくは０．０００１〜９９重量％、更に好ましくは０．００１〜９０重量％が挙げられる。
【００２８】
(ii)カロテノイド配糖体及び／又はクロセチン
本発明の組成物は、前記(i)成分と共に、カロテノイド配糖体及び／又はクロセチン（(ii)成分と表記することもある）を含有する。このように、共役系の難溶性又は不溶性物質と共にカロテノイド配糖体及び／又はクロセチンを共存させることによって、共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させることが可能になる。
【００２９】
本発明で使用されるカロテノイド配糖体において、アグリコンであるカロテノイドの種類については、特に制限されないが、例えば、クロセチン、ミコラジシン、ビキシン、β−８’−アポ−カロテナール（アポカロテナール）、β−１２’−アポ−カロテナール等のアポカルテノイド；アクチニオエリスリトール、カンタキサンチン、カプソルビン、アスタキサンチン、フコキサンチン、ルテイン、ゼアキサンチン、カプサンチン、β−クリプトキサンチン、ビオラキサンチン等のキサントフィル等が挙げられる。
【００３０】
カロテノイド配糖体に付加している糖成分は、単糖類であっても、三糖類、四糖類等のオリゴ糖類であってもよい。当該糖成分として、具体的には、グルコース、グルクロン酸等の単糖類；ゲンチオビオース、マルトース、スクロース、ラクトース、グルクロノシルグルコース、グルクロノシルグルクロン酸等の二糖類；ゲンチオトリオース、マルトトリオース、ラフィノース、パノース、グルクロノシルゲンチオビオース、グルコシルゲンチオビオース等の三糖類等が挙げられる。これらの糖成分の中でも、好ましくは単糖類、二糖類、更に好ましくはグルコース、ゲンチオビオース、特に好ましくはゲンチオビオースが挙げられる。
【００３１】
また、カロテノイド配糖体において糖成分（単糖及び／又はオリゴ糖）の付加数については、特に制限されず、アグリコンの１カ所に糖成分（単糖又はオリゴ糖）が付加されている配糖体であっても、アグリコンの２カ所に糖成分（単糖及び／又はオリゴ糖）が付加されている配糖体であってもよい。π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性をより一層効果的に向上させるという観点から、カロテノイド配糖体において糖成分（単糖及び／又はオリゴ糖）の付加数が１であることが好ましい。
【００３２】
また、カロテノイド配糖体において、アグリコンと糖成分との結合形態については、特に制限されず、使用するアグリコンの種類に応じて異なるが、例えば、エステル結合、Ｏ−グリコシド結合、Ｃ-グリコシド結合、Ｎ−グリコシド結合等が挙げられる。また、カロテノイド配糖体は、シス−トランス異性体であってもよい。
【００３３】
また、本発明で使用されるクロセチンとしては、トランスクロセチン又はシスクロセチンのいずれか一方でもよく、またこれらの混合物であってもよい。
【００３４】
本発明の組成物において、(ii)成分として、カロテノイド配糖体及びクロセチンの中から１種を選択して使用してもよく、また２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００３５】
これらの(ii)成分の中でも、π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性をより一層効果的に向上させるという観点から、好ましくはキサントフィル配糖体及びクロセチン、更に好ましくはキサントフィル配糖体及びクロセチン、より好ましくはクロセチン配糖体及びクロセチン、特に好ましくはクロセチンのジゲンチオビオース配糖体［クロシン−３（クロセチン−モノゲンチオビオシドエステル）、クロシン（クロセチン−ジゲンチオビオシドエステル）］及びクロセチン、最も好ましくはクロシン−３及びクロセチンが挙げられる。また、前記クロセチン配糖体及びクロセチンのゲンチオビオース配糖体では、糖の１位の水酸基がクロセチンのカルボキシル基とエステル結合していることが好ましい。
【００３６】
カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンは、精製された状態であってもよいが、他の成分が混在する状態のものであってもよい。例えば、(ii)成分としてカロテノイド配糖体を用いる場合には、カロテノイド配糖体を含む天然色素を利用することもできる。特に、クチナシ黄色素及びサフラン色素には、クロシン及びクロシン−３が含まれているので、クチナシ黄色素及びサフラン色素は前記(ii)成分の供給源となり、共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させ得るため、本発明の組成物において好適に使用することができる。
【００３７】
また、カロテノイド配糖体及び／又はクロセチンは、その由来や製法については、特に制限されず、植物、動物、微生物等の天然物から抽出されたもの、天然カロテノイド又はレチノイドを配糖化したもの、発酵法や合成法により得られたもの等のいずれであってもよい。
【００３８】
本発明の組成物において、(ii)成分の含有量については、特に制限されず、当該組成物の形態や用途、可溶化又は分散させる(i)成分の種類、使用する(ii)成分の種類等に応じて適宜設定すればよいが、例えば０．００００１〜９９．９重量％、好ましくは０．０００１〜９９重量％、更に好ましくは０．００１〜９０重量％が挙げられる。
【００３９】
また、(i)成分に対する(ii)成分の比率としては、例えば、(i)成分１００重量部当たり、(ii)成分が０．００００１〜９９．９重量部、好ましくは０．０００１〜９９重量部、更に好ましくは０．００１〜９０重量部が挙げられる。
【００４０】
他の成分
本発明の組成物は、前記(i)成分の及び(ii)成分の分散媒として水を含有してもよい。また、本発明の組成物には、本発明の効果を妨げない範囲で、必要に応じて、酸化防止剤、増粘剤、キレート剤、乳化助剤、低級アルコール、多価アルコール、ｐＨ調整剤、緩衝剤等の添加成分を含んでいてもよい。
【００４１】
更に、本発明の組成物は、その形態や用途に応じた各種成分が含まれていてもよい。例えば、本発明の組成物を飲食品形態にする場合であれば、食品素材、栄養成分等が含まれていてもよい。また、本発明の組成物を医薬形態にする場合であれば、薬理成分、薬学的に許容される担体や添加剤等が含まれていてもよい。また、本発明の組成物を化粧料形態にする場合であれば、機能性成分、香粧学的に許容される担体や添加剤等が含まれていてもよい。更に、本発明の組成物を塗料やコーティング剤形態にする場合、樹脂バインダー等が含まれていてもよい。
【００４２】
また、本発明の組成物は、界面活性剤、乳化剤、分散剤等を含まなくとも、π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は分散性を向上させることができるが、必要に応じて、界面活性剤、乳化剤、分散剤等が含まれていてもよい。
【００４３】
形態
本発明の組成物は、前記(i)成分及び(ii)成分の分散媒として水を含む液状であってもよく、また、水分を除去し、ペースト状等の半固体状や、粉末状、顆粒状等の固体状にしてもよい。
【００４４】
本発明の組成物は、前記(i)成分及び(ii)成分と共に水（分散媒）を含み、前記(i)成分が可溶化又は分散している含水状態であってもよい。
【００４５】
また、本発明の組成物は、水存在下で前記(i)成分及び(ii)成分を一旦共存させると、前記(i)成分の可溶化能又は分散性が向上し、その後、乾燥等によって水を除去しても、前記(i)成分の均一な分散が維持される。従って、本発明の組成物の他の一態様として、前記(i)成分、(ii)成分、及び水を含む水性原料を用いて製造され、乾燥等によって水が除去された乾燥状態であってもよい。
【００４６】
本発明の組成物の形態については、前記(i)成分の可溶化又は均一な分散が求められているものであれば特に制限されない。
【００４７】
例えば、前記(i)成分がポリフェノール及び／又はカロテノイドの場合であれば、本発明の組成物の形態として、飲食品、医薬品、化粧料等が挙げられる。
【００４８】
より具体的には、飲食品としては、錠剤、顆粒剤、粉剤、カプセル剤、ソフトカプセル剤等のサプリメント；タレ類（焼肉のタレ、焼き鳥のタレ、蒲焼きのタレ、餃子のタレ、団子のタレ等）、ソース類（とんかつソース、カレーソース、ホワイトソース、デミグラスソース、トマトソース、エビチリソース等）、スープ類（キムチ鍋スープ、ラーメンスープ、コンソメスープ、ポタージュスープ、クラムチャウダー等）の液状調味料、及びこれらの液状調味料を用いた加工食品；ヨーグルト、チーズ等の乳製品；イチゴジャム、リンゴジャム、ブルーベリージャム、マーマレード等のジャム類；ハム、ソーセージ、焼き豚等の畜肉加工品；魚肉ソーセージ、魚肉ハム、魚肉すり身、蒲鉾、竹輪、はんぺん、薩摩揚げ等の水産練り製品；塩漬け、味噌漬け、粕漬け、麹漬け、浅漬け、糠漬け、酢漬け、もろみ漬け、梅漬け、福神漬、しば漬等の漬物類；うどん、ソバ、冷麦、そうめん、中華そば、スパゲッティ、マカロニ、ビーフン、はるさめ等の麺類；ゼリー、ガム、チョコレート、ソフトキャンディー、ハードキャンディー、ビスケット、クッキー、クラッカー、おかき、煎餅、膨化スナック等の菓子類；アイスクリーム、ソフトクリーム、シャーベット、氷菓等の冷菓類；清涼飲料、乳飲料、乳酸菌飲料、炭酸飲料、果汁飲料、野菜飲料、野菜・果実飲料、粉末飲料、ゼリー飲料、コーヒー飲料、紅茶飲料、緑茶飲料、スポーツ飲料、栄養飲料アルコール飲料等の飲料類等の飲食品原料が挙げられる。
【００４９】
また、化粧料としては、具体的には乳液、クリーム、化粧水（ローション）、パック、美容液、皮膚洗浄剤、メーキャップ化粧料等が挙げられる。
【００５０】
また、医薬品としては、具体的には、錠剤、顆粒剤、粉剤、カプセル剤、ソフトカプセル剤、シロップ剤、液剤等の内服用製剤；外用剤、吸入剤、坐剤等の経皮又は経粘膜用製剤；注射剤等が挙げられる。
【００５１】
本発明の組成物が、前記(i)成分としてポリフェノール及び／又はカロテノイドを含み、飲食品、医薬品、又は化粧料の形態で提供される場合、ポリフェノール及び／又はカロテノイドの含有量については、使用するポリフェノール及び／又はカロテノイドの種類、製品の種類等に応じて前述する範囲で適宜設定すればよいが、具体的には０．００００１〜５０重量％、好ましくは０．０００１〜４５重量％、更に好ましくは０．００１〜４０重量％が挙げられる。
【００５２】
また、本発明の組成物は、前記(i)成分としてポリフェノール及び／又はカロテノイドを含む場合には、前記飲食品、医薬品、化粧料等の製造時に、ポリフェノール及び／又はカロテノイドを配合するために使用される添加剤（飲食品添加剤、医薬原料、化粧料添加剤等）として提供してもよい。本発明の組成物は、このような添加剤として提供される場合、含水状態又は乾燥状態のいずれであってもよい。本発明の組成物がこのような添加剤として提供される場合、当該添加剤におけるポリフェノール及び／又はカロテノイドの含有量については、使用するポリフェノール及び／又はカロテノイドの種類等に応じて前述する範囲で適宜設定すればよいが、具体的には０．０１〜９５重量％、更に好ましくは０．０５〜９０重量％が挙げられる。
【００５３】
また、例えば、前記(i)成分が炭素材料の場合であれば、本発明の組成物の形態として、黒色着色液、導電性コーティング液等の炭素材料の分散液；当該黒色着色液が塗布された着色部材；当該導電性コーティング液が塗布された導電性部材（導電性フィルム、電極部材、電子機器等に使用される電磁遮蔽部材）等が挙げられる。本発明の組成物がこのような形態で提供される場合、炭素材料の含有量については、使用する炭素材料の種類、用途等に応じて前述する範囲で適宜設定すればよいが、具体的には０．００１〜２０重量％、好ましくは０．０１〜１０重量％、更に好ましくは０．０５〜５重量％が挙げられる。
【００５４】
また、本発明の組成物が、前記(i)成分として炭素材料を含む場合には、前記各種形態の製品の製造時に、炭素材料を配合するために使用される添加剤として提供してもよい。本発明の組成物は、このような添加剤として提供される場合、含水又は乾燥のいずれであってもよい。本発明の組成物がこのような添加剤として提供される場合、当該添加剤における炭素材料の含有量については、使用する炭素材料の種類等に応じて前述する範囲で適宜設定すればよいが、具体的には０．０１〜９８重量％、好ましくは０．１〜９５重量％、更に好ましくは０．５〜９０重量％が挙げられる。
【００５５】
また、例えば、前記(i)成分が有機顔料の場合であれば、本発明の組成物の形態として、水系塗料、当該水系塗料が塗布された各種製品等が挙げられる。本発明の組成物がこのような形態で提供される場合、有機顔料の含有量については、使用する有機顔料の種類、用途等に応じて前述する範囲で適宜設定すればよいが、具体的には０．００００１〜５０重量％、好ましくは０．０００１〜４５重量％、更に好ましくは０．００１〜４０重量％が挙げられる。
【００５６】
また、本発明の組成物が、前記(i)成分として有機顔料を含む場合には、前記各種形態の製品の製造時に、有機顔料を配合するために使用される添加剤として提供してもよい。本発明の組成物は、このような添加剤として提供される場合、含水状態又は乾燥状態のいずれであってもよい。本発明の組成物がこのような添加剤として提供される場合、当該添加剤における有機顔料の含有量については、使用する有機顔料の種類等に応じて前述する範囲で適宜設定すればよいが、具体的には０．０００１〜９８重量％、好ましくは０．００１〜９５重量％、更に好ましくは０．０１〜９０重量％が挙げられる。
【００５７】
また、本発明の組成物が、前記(i)成分が薬物の場合であれば、本発明の組成物の形態として、医薬品(ヒト用、非ヒト用を含む)、農薬等が挙げられる。医薬品としては、具体的には、錠剤、顆粒剤、粉剤、カプセル剤、ソフトカプセル剤、シロップ剤、液剤等の内服用製剤；外用剤、吸入剤、坐剤等の経皮又は経粘膜用製剤；注射剤等が挙げられる。また、農薬としては、具体的には、液剤（濃縮液剤を含む）、粉末剤、顆粒剤等が挙げられる。
【００５８】
本発明の組成物が、前記(i)成分として薬物を含み、医薬品又は農薬の形態で提供される場合、当該薬物の含有量については、使用する薬物の種類、剤型等に応じて前述する範囲で適宜設定すればよいが、具体的には０．００００１〜９８重量％、好ましくは０．０００１〜９５重量％、更に好ましくは０．００１〜９０重量％が挙げられる。
【００５９】
また、本発明の組成物は、前記(i)成分として薬物を含む場合には、前記医薬品又は農薬の製造時に、薬物を配合するために使用される添加剤（医薬原料農薬原料等）として提供してもよい。本発明の組成物は、このような添加剤として提供される場合、含水状態又は乾燥状態のいずれであってもよい。本発明の組成物がこのような添加剤として提供される場合、当該添加剤における薬物の含有量については、使用する薬物の種類等に応じて前述する範囲で適宜設定すればよいが、具体的には０．０００１〜９８重量％、好ましくは０．００１〜９５重量％、更に好ましくは０．０１〜９０重量％が挙げられる。
【００６０】
製造方法
本発明の組成物が液状の場合であれば、水に、(i)成分、(ii)成分、及び必要に応じて他の添加成分を添加し、混合することによって調製することができる。水存在下で、前記(i)成分及び(ii)成分を添加してこれらを共存させて混合すると、(i)成分が水中で可溶化又は安定に分散した状態になる。(i)成分としてポリフェノール及び／又はカロテノイドを使用した場合には、(ii)成分との共存によって可溶化状態になり、(i)成分として炭素材料を使用した場合には(ii)成分との共存によって安定に分散した状態になる。
【００６１】
(i)成分が界面活性剤や乳化剤等でミセルを形成している状態で(ii)成分と共存させると、π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化や分散性が不十分になったり、可溶化状態や分散状態が良好になるまでに時間を要したりする場合があるため、本発明の組成物の製造時に、水中で(i)成分と(ii)成分を共存させる際には、(i)成分は界面活性剤や乳化剤等でミセルを形成していない状態にしておくことが望ましい。
【００６２】
また、本発明の組成物が半固体状又は固体状の場合であれば、前記方法で液状の本発明の組成物を製造した後に、水を除去し、必要に応じて、ペースト状等の半固体状や、粉末状、顆粒状等の固体状にする成型処理に供すればよい。
【００６３】
更に、添加剤形態で提供された本発明の組成物を使用することによって、最終製品形態（(i)成分が最終使用時の濃度に調整されている製品）である本発明の組成物を製造することもできる。
【００６４】
２．π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化剤、及びπ共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化方法
前述するように、前記(ii)成分は、π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させるため、π共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化剤として使用することもできる。
【００６５】
本発明の可溶化又は分散化剤は、π共役系の難溶性又は不溶性物質と水を含む各種製品に添加して、π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させる目的で使用される。本発明の可溶化又は分散化剤の適用対象となる製品としては、π共役系の難溶性又は不溶性物質と水を含んでいることを限度として特に制限されないが、具体的には、前述する各種形態の製品、前述する各種形態の製品の製造に使用される水性原料等が挙げられる。
【００６６】
本発明の可溶化又は分散化剤の有効成分である(ii)成分の種類、使用態様等については、前記の通りである。また、本発明の可溶化又は分散化剤において、可溶化又は分散化の対象となるπ共役系の難溶性又は不溶性物質の種類等についても前記の通りである。
【００６７】
また、本発明の一態様では、前記(ii)成分を使用したπ共役系の難溶性又は不溶性物質の可溶化又は分散化方法が提供される。当該可溶化又は分散化方法において、使用する各成分の種類や使用量等については前記の通りである。
【実施例】
【００６８】
以下、実施例を挙げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。【００６９】
試験例１
表１に示す組成の液剤を調製した。具体的には、所定量のクチナシ黄色素液、所定量の精製水、及び所定量のレスベラトロール液をこの順で添加し、ボルテックスにて十分に撹拌した。【００７０】
【表１】
2016098562.tif 000003
【００７１】
得られた液剤の外観を観察した結果を図１に示す。図１から明らかなように、レスベラトロールとクチナシ黄色素を共存させた場合には、レスベラトロールが可溶化できていた。【００７２】
次に、得られた液剤（実施例１〜３及び比較例１〜３）を５０００ｒｐｍで５分間遠心分離した後に、上清をＨＰＬＣに供し、可溶化しているレスベラトロール量の測定を行った。得られた結果を表２に示す。この結果からも、クチナシ黄色素によってレスベラトロールが可溶化できていることが確認された。【００７３】
【表２】
2016098562.tif 000004
【００７４】
試験例２
前記試験例１において、クチナシ黄色素にはレスベラトロールを可溶化する作用が認められたので、クチナシ黄色素に含まれるどの成分がレスベラトロールの可溶化に寄与しているかを評価するために、以下の試験を行った。【００７５】
表３に示す組成の液剤を調製した。具体的には、所定量のクロシン液、クロシン−３液、又は精製水と、所定量のレスベラトロール液とをこの順で添加し、ボルテックスにて十分に撹拌した。【００７６】
【表３】
2016098562.tif 000005
【００７７】
得られた液剤（実施例６、７、比較例４）の外観を観察した結果を図２に示す。図２から明らかなように、クロシン又はクロシン−３によってレスベラトロールを可溶化できていた。【００７８】
次に、得られた液剤を５０００ｒｐｍで５分間遠心分離した後に、上清をHPLCに供し、可溶化しているレスベラトロール量の測定を行った。得られた結果を表４に示す。この結果からも、クロシン又はクロシン−３によってレスベラトロールが可溶化できていることが確認された。特に、クロシン−３は、低濃度でも、レスベラトロールを効率的に可溶化できることが明らかとなった（実施例８及び１１）。【００７９】
【表４】
2016098562.tif 000006
【００８０】
試験例３
表５に示す組成の液剤を調製した。具体的には、所定量のクチナシ黄色素液、所定量の精製水、及び所定量のクルクミン液をこの順で添加し、ボルテックスにて十分に撹拌した。【００８１】
【表５】
2016098562.tif 000007
【００８２】
得られた液剤（実施例１２〜１４及び比較例５〜７）の外観を観察した結果を図３に示す。図３から明らかなように、クルクミンとクチナシ黄色素を共存させた場合には、クルクミンの沈殿の発生を抑制できており、可溶化されていた。【００８３】
試験例４
表６に示す組成の液剤を調製した。具体的には、所定量のクチナシ黄色素液、所定量の精製水、及び所定量のケルセチン液をこの順で添加し、ボルテックスにて十分に撹拌した。【００８４】
【表６】
2016098562.tif 000008
【００８５】
得られた液剤（実施例１５〜１７及び比較例８〜１０）の外観を観察した結果を図４に示す。図４から明らかなように、ケルセチンについても、クチナシ黄色素を共存させることによって、沈殿の発生を抑制して可溶化できていた。【００８６】
試験例５
表７に示す組成の分散液を調製した。具体的には、所定量のクチナシ黄色素液又は精製水と、所定量のカーボンナノチューブとをこの順で添加し、ボルテックスにて十分に撹拌した。【００８７】
【表７】
2016098562.tif 000009
【００８８】
次いで、得られた分散液（実施例１８〜１９及び比較例１１〜１２）を５０００ｒｐｍで５分間遠心分離し、外観の観察を行った。得られた結果を図５に示す。この結果からも、クチナシ黄色素によってカーボンナノチューブの分散性が著しく向上することが確認された。【００８９】
試験例６
表８に示す組成の液剤を調製した。具体的には、所定量の１３−シス−クロセチン液、所定量の精製水、及び所定量のレスベラトロール液をこの順で添加し、ボルテックスにて十分に撹拌した。【００９０】
【表８】
2016098562.tif 000010
【００９１】
得られた液剤（実施例２０〜２２及び比較例１３〜１５）の外観を観察した結果を図６に示す。図６から明らかなように、クロセチンを使用しても、レスベラトロールを可溶化できることが明らかとなった。【００９２】
次に、得られた液剤（実施例２０〜２２及び比較例１３）を５０００ｒｐｍで５分間遠心分離した後に、上清をHPLCに供し、可溶化しているレスベラトロール量の測定を行った。得られた結果を表９に示す。この結果からも、クロセチンによってレスベラトロールが可溶化できていることが確認された。【００９３】
【表９】
2016098562.tif 000011
【００９４】
総合考察
前記試験例１において、クチナシ黄色素によってレスベラトロールを可溶化できることが認められ、更に、前記試験例２において、レスベラトロールの可溶化には、クチナシ黄色素中のクロシン−３及び／又はクロシンが寄与していることが明らかになった。更に、試験例３及び４において、クチナシ黄色素によってクルクミンやケルセチンを可溶化できることも明らかとなった。これは、レスベラトロール、クルクミン、ケルセチン等の難溶性のポリフェノールに存在する共役二重結合部分が、クロシン−３及び／又はクロシンの共役二重結合部分をπ−π相互作用によって引き付け、その結果、難溶性のポリフェノール同士の集積が抑制され、更にクロシン−３及び／又はクロシンのゲンチオビオース部分により水溶性が付与されたことによると考えられる。【００９５】
また、前記試験例５では、クチナシ黄色素によってカーボンナノチューブの水分散性の向上が認められた。カーボンナノチューブは、難溶性のポリフェノールと同様に、π共役系の物質であることを考慮すると、前記試験例３で認められたカーボンナノチューブの水分散性の向上は、(1)クチナシ黄色素に含まれるカロテノイド配糖体（クロシン−３やクロシン等）の共役二重結合部分が、カーボンナノチューブに存在する共役二重結合部分にπ−π相互作用によって引き付けられ、カーボンナノチューブ同士の集積が抑制できたこと、(2)カーボンナノチューブに引き付けられたカロテノイド配糖体（クロシン−３やクロシン等）の糖部分が親水性の付与に寄与したこと、によると合理的に推論される。【００９６】
更に、試験例６では、クロセチンにもレスベラトロールを可溶化する作用が認められたことから、クロセチンにも、π共役系の難溶性又は不溶性物質の水への可溶化能又は水分散性を向上させ得ることが明らかとなった。
【図１】
2016098562.tif 000012
【図２】
2016098562.tif 000013
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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