(57)【要約】  フロアパネル（１１）に前後方向に延びるように形成されたセンタートンネル（１２）上に、下部フレーム部材（３１Ｄ）で保持された高圧バッテリ（３２）が配置され、下部フレーム部材（３１Ｄ）の底面（４０）から斜め下方に延びる前部脚部（４８Ｆ）及び後部脚部（４８Ｒ）が、センタートンネル（１２）の側方斜面（１２ｂ）に締結されている。
2016072287.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
フロアパネルに前後方向に延びるように形成されたセンタートンネルと、
前記センタートンネル上に配置される高圧バッテリと、
前記高圧バッテリを保持するフレーム部材と、を備える車両であって、
前記フレーム部材には、底部に斜め下方に延びる脚部が設けられ、
前記フレーム部材は、前記脚部を介して前記センタートンネルの斜面に締結されている、車両。
【請求項２】
請求項１に記載の車両であって、
前記フレーム部材は、前記高圧バッテリとともに、前記高圧バッテリの前後いずれか一方に配置された高圧系機器を保持し、
前記底部には、前記高圧バッテリの下方に左右一対の第１脚部が設けられ、前記高圧系機器の下方に左右一対の第２脚部が設けられている、車両。
【請求項３】
請求項２に記載の車両であって、
前記第１脚部と前記第２脚部との間には、クロスメンバが設けられる、車両。
【請求項４】
請求項３に記載の車両であって、
前記クロスメンバは、前記センタートンネル内に配置される中央クロスメンバと、左サイドシルと前記センタートンネルとを連結する左クロスメンバと、右サイドシルと前記センタートンネルとを連結する右クロスメンバと、を含み、
前記左クロスメンバと前記中央クロスメンバと前記右クロスメンバとは、前記センタートンネルを介して車幅方向に連結されている、車両。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載の車両であって、
前記フレーム部材は、締結部材により前記脚部を介して前記センタートンネルの斜面に締結され、
前記締結部材は、車幅方向において前記センタートンネルの最も外側に位置する部分よりも内側に位置している、車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両に関し、特に高圧バッテリをフロアパネルに形成されたセンタートンネル上に配置した車両に関する。
【背景技術】
【０００２】
ハイブリッド車両や電気自動車には、電動機の駆動源として高圧バッテリが搭載される。近年、高圧バッテリを車室内に配置することが検討されており、高圧バッテリを車両の左右方向に並ぶ一対の前部座席間に配置するようにしたバッテリの搭載機構が提案されている（例えば、特許文献１，２参照）。【０００３】
特許文献１には、車体フロア側とセンターコンソールボックスとを連結する衝撃吸収ダクトを設け、側面衝突時に、センターコンソールボックスから所定値以上の荷重が入力した時に衝撃吸収ダクトが曲げ変形して、センターコンソールボックスの運動エネルギーを吸収するようにしたバッテリ搭載部のエネルギー吸収構造が開示されている。また、特許文献２には、前部座席間に配置された蓄電装置を、車両ボディに対して位置決めする位置決め機構が開示されている。位置決め機構は、蓄電装置に設けられたピンと、車両ボディに設けられ、ピンが挿入される溝に向かってピンをガイドするガイド部材とを備え、蓄電装置の組付け時における蓄電装置の位置決めの容易化を図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】日本国特開２００９−３５０９４号公報
【特許文献２】日本国特開２０１３−８６５６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１によると、衝撃吸収ダクトの上壁部及び下壁部は、縦壁部よりも車幅方向外側へ向けて延設されたフランジ部を有する。上壁部のフランジ部は、センターコンソールボックスのフランジ部と重ね合わせられて、締結具により鉛直方向から固定され、また、下壁部のフランジ部は、車体フロアに締結具により鉛直方向から固定されている。このため、衝撃吸収ダクトの車幅方向長さが長くなってセンターコンソールボックスをコンパクトに配置し難い。また、センターコンソールボックスから締結点までの距離が長く、センターコンソールボックスの支持剛性が低下する虞があった。また、特許文献２は、組付け時における蓄電装置の位置決めの容易化を図った発明であり、高圧バッテリをコンパクト、且つ高い支持剛性でセンタートンネルに取り付ける構造について言及されていない。【０００６】
本発明は、高圧バッテリを、センタートンネル上にコンパクトに取り付け可能にすると共に、側面衝突の衝撃から高圧バッテリを効果的に保護することができる車両を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は以下の態様を提供するものである。
第１態様は、
フロアパネル（例えば、後述の実施形態でのフロアパネル１１）に前後方向に延びるように形成されたセンタートンネル（例えば、後述の実施形態でのセンタートンネル１２）と、
前記センタートンネル上に配置される高圧バッテリ（例えば、後述の実施形態での高圧バッテリ３２）と、
前記高圧バッテリを保持するフレーム部材（例えば、後述の実施形態での下部フレーム部材３１Ｄ）と、を備える車両（例えば、後述の実施形態での車両１０）であって、
前記フレーム部材には、底部（例えば、後述の実施形態での底面４０）に斜め下方に延びる脚部（例えば、後述の実施形態での前部脚部４８Ｆ、後部脚部４８Ｒ）が設けられ、
前記フレーム部材は、前記脚部を介して前記センタートンネルの斜面（例えば、後述の実施形態での側方斜面１２ｂ）に締結されている。【０００８】
また、第２態様は、第１態様において、
前記フレーム部材は、前記高圧バッテリとともに、前記高圧バッテリの前後いずれか一方に配置された高圧系機器（例えば、後述の実施形態での高圧系機器３５）を保持し、
前記底部には、前記高圧バッテリの下方に左右一対の第１脚部（例えば、後述の実施形態での後部脚部４８Ｒ）が設けられ、前記高圧系機器の下方に左右一対の第２脚部（例えば、後述の実施形態での前部脚部４８Ｆ）が設けられている。【０００９】
また、第３態様では、第２態様において、
前記第１脚部と前記第２脚部との間には、クロスメンバ（例えば、後述の実施形態での左クロスメンバ１６Ｌ、中央クロスメンバ１６Ｍ、右クロスメンバ１６Ｒ）が設けられている。【００１０】
また、第４態様では、第３態様において、
前記クロスメンバは、前記センタートンネル内に配置される中央クロスメンバ（例えば、後述の実施形態での中央クロスメンバ１６Ｍ）と、左サイドシル（例えば、後述の実施形態での左サイドシル１３Ｌ）と前記センタートンネルとを連結する左クロスメンバ（例えば、後述の実施形態での左クロスメンバ１６Ｌ）と、右サイドシル（例えば、後述の実施形態での右サイドシル１３Ｒ）と前記センタートンネルとを連結する右クロスメンバ（例えば、後述の実施形態での右クロスメンバ１６Ｒ）と、を含み、
前記左クロスメンバと前記中央クロスメンバと前記右クロスメンバとは、前記センタートンネルを介して車幅方向に連結されている。【００１１】
また、第５態様では、第１〜第４態様のいずれかにおいて、
前記フレーム部材は、締結部材（例えば、後述の実施形態でのボルト６４）により前記脚部を介して前記センタートンネルの斜面に締結され、
前記締結部材は、車幅方向において前記センタートンネルの最も外側に位置する部分（例えば、後述の実施形態での垂直側面１２ｄ）よりも内側に位置している。
【発明の効果】
【００１２】
第１態様によれば、締結部を含めた高圧バッテリの配置領域の幅を狭くすることができ、高圧バッテリをセンタートンネル上にコンパクトに配置することができる。また、締結点までの車幅方向距離が短くなり、高圧バッテリの支持剛性が向上する。更に、脚部が斜め下方に傾斜するので、センタートンネルとフレーム部材の脚部との車幅方向寸法誤差を容易に吸収することができ、取り付けが容易となる。【００１３】
第２態様によれば、高圧バッテリ及び高圧系機器は、それぞれの近傍で強固に締結・保持されるので、高圧バッテリ及び高圧系機器を側突から保護することができる。【００１４】
第３態様によれば、第１脚部と第２脚部との間には、クロスメンバが設けられるので、クロスメンバにより側突時の衝撃を吸収して脚部の変形を抑制し、高圧バッテリ及び高圧系機器を保護することができる。【００１５】
第４態様によれば、センタートンネルを介して連結された強固なクロスメンバにより、側突時の衝撃を吸収して脚部の変形を抑制し、高圧バッテリ及び高圧系機器を保護することができる。【００１６】
第５態様によれば、高圧バッテリをセンタートンネル上によりコンパクトに配置することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態に係る車両の前部座席と前部座席間に配置されたセンターコンソールを示す斜視図である。
【図２】センターコンソールの平面図である。
【図３】図２のＡ−Ａ線部分断面図である。
【図４】センターコンソール内に収容される電気デバイスの分解斜視図である。
【図５】車両の室内を左後方から見た要部斜視図である。
【図６】センタートンネル上に固定された電気デバイスの縦断面図である。
【図７】ガイド部材の斜視図である。
【図８】組み付けるために電気デバイスをセンタートンネル上に搬送した状態を示す左側面図である。
【図９】電気デバイスを下降させてフレーム部材の凸部をガイド部材のガイドレールに接触させた状態を示す左側面図である。
【図１０】図９の円Ｂで囲まれた部分の拡大図である。
【図１１】フレーム部材がガイド部材のガイドレールで案内されて電気デバイスの左右方向位置が位置決めされる状態を示す説明図である。
【図１２】フレーム部材の凸部と、ガイド部材の凹部とが嵌合して電気デバイスの前後方向位置及び高さ方向位置が位置決めされる状態を示す左側面図である。
【図１３】図１２の円Ｃで囲まれた部分の拡大図である。
【図１４】電気デバイスが正規の組み付け位置を越えて前方に搬送され、フレーム部材の当接部が、ガイド部材のストッパーに当接して移動が制限された状態を示す左側面図である。
【図１５】図１４の円Ｄで囲まれた部分の拡大図である。
【図１６】電気デバイスの各種取付け位置を比較して示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施形態の車両について、図面を参照して説明する。なお、図面は符号の向きに見るものとし、以下の説明において、前後、左右、上下は、運転者から見た方向に従い、図面に車両の前方をＦｒ、後方をＲｒ、左側をＬ、右側をＲ、上方をＵ、下方をＤ、として示す。
図１は、本発明の一実施形態に係る車両の前部座席と前部座席間に配置されたセンターコンソールを示す斜視図であり、図２はセンターコンソールの平面図であり、図３はセンターコンソールの部分断面図であり、図４は電気デバイスＤの分解斜視図であり、図５は、車両の室内を左後方から見た要部斜視図であり、図６は、センタートンネル上に固定された電気デバイスの縦断面図である。
【００１９】
図１〜図３、図５及び図６に示すように、本実施形態の車両１０では、左前部座席１４Ｌ及び右前部座席１４Ｒ間に、前後方向に延びるようにフロアパネル１１に形成された断面略台形のセンタートンネル１２上にセンターコンソール３０が配置され、センターコンソール３０に電気デバイスＤが内装されている。
【００２０】
＜フロア構造＞
車両１０は、図５に示すように、フロアパネル１１と、フロアパネル１１の左前部座席１４Ｌ（図１参照）及び右前部座席１４Ｒ間に、前後方向に延びるように形成された断面略台形のセンタートンネル１２と、車両１０の左右側方を前後方向に延びる左サイドシル１３Ｌ及び右サイドシル１３Ｒと、左サイドシル１３Ｌを覆う左サイドトリム１５Ｌと、右サイドシル１３Ｒを覆う右サイドトリム１５Ｒと、を有する。車室８７内には、左右一対の左前部座席１４Ｌ及び右前部座席１４Ｒの後方に、左右一対の左後部座席（不図示）及び右後部座席１７Ｒが配置され、更に左後部座席（不図示）及び右後部座席１７Ｒの後方に荷室１９が設けられている。
【００２１】
センタートンネル１２の左側壁と左サイドシル１３Ｌとは、車両左右方向（以下、車幅方向とも呼ぶ。）に延びる左クロスメンバ１６Ｌにより接続されている。センタートンネル１２の右側壁と右サイドシル１３Ｒとは、車両左右方向に延びる右クロスメンバ１６Ｒにより接続されている。また、センタートンネル１２にも、左クロスメンバ１６Ｌ及び右クロスメンバ１６Ｒと同じ位置に、センタートンネル１２を補強する中央クロスメンバ１６Ｍが設けられている（図３参照）。左クロスメンバ１６Ｌ、中央クロスメンバ１６Ｍ及び右クロスメンバ１６Ｒは、センタートンネル１２を介して車幅方向に連結されている。左クロスメンバ１６Ｌの上面には、シートレール（不図示）を介して左前部座席１４Ｌが配置されている。また、右クロスメンバ１６Ｒの上面には、シートレール９０Ｒを介して右前部座席１４Ｒが配置されている。また、センタートンネル１２の上面１２ａには、電気デバイスＤを組み付ける際、電気デバイスＤを保持するフレーム部材３１を案内して電気デバイスＤの位置決めを行うガイド部材５８が固定されている。センタートンネル１２内には、一端が不図示の内燃機関に接続された排気管２０が前後方向に延びて配設されている（図３参照）。なお、図３以降の図面では、これら排気管２０及び中央クロスメンバ１６Ｍについては省略するものとする。
【００２２】
＜センターコンソール＞
センターコンソール３０は、図１及び図２に示すように、左前部座席１４Ｌ及び右前部座席１４Ｒ間に配置され、前方から順にカップホルダ５２、シフトノブ５１、小物を収容可能なトレー５３、及び乗員の肘掛５４などが上面に設けられた外装カバー５５で内部空間が覆われている。外装カバー５５の後端には、吸気グリル５６が設けられたカバー部材５７が取り付けられている。吸気グリル５６は、後述する冷却ファン３６が作動したとき、車室８７内の空気を電気デバイスＤの冷却風として取り入れる。
【００２３】
＜電気デバイス＞
電気デバイスＤは、図４に示すように、高圧バッテリ３２と、ＥＣＵ４１と、高圧系機器３５と、を備え、これら高圧バッテリ３２と、ＥＣＵ４１と、高圧系機器３５とがフレーム部材３１で保持されることでユニット化されている。フレーム部材３１は、上部フレーム部材３１Ｕと、下部フレーム部材３１Ｄと、上部フレーム部材３１Ｕと下部フレーム部材３１Ｄとを繋ぐ中間フレーム部材３１Ｍとが、前部カバー部材３１Ｆ、左カバー部材３１Ｌ、右カバー部材３１Ｒ及び後部カバー部材３１Ｂで囲われることで構成されている。なお、下部フレーム部材３１Ｄについては、後に詳述する。
【００２４】
高圧バッテリ３２と、ＥＣＵ４１と、高圧系機器３５とは、車両後方からこの順に配置されている。高圧系機器３５は、中間フレーム部材３１Ｍの前面に取り付けられたジャンクションボックス３３と、ジャンクションボックス３３の前方に配置され、高圧バッテリ３２の電圧を変換する変換器（ＰＣＵ）３４とを含んで構成される。中間フレーム部材３１Ｍの後面には、上記したＥＣＵ４１が取り付けられている。変換器（ＰＣＵ）３４は、ＤＣ−ＤＣコンバータ４２及びインバータ４４を含み、前部カバー部材３１Ｆとジャンクションボックス３３との間に形成された空間に、これらＤＣ−ＤＣコンバータ４２及びインバータ４４が左右に配置されている。
【００２５】
高圧バッテリ３２の左側面には、左カバー部材３１Ｌとの間に吸気ダクト３７が取り付けられ、右側面には、右カバー部材３１Ｒとの間に排気ダクト３８が取り付けられている。また、下部フレーム部材３１Ｄの下面には、セル電圧センサ（ＣＶＳ）４６がＣＶＳカバー４５で覆われて固定されている。電気デバイスＤは、下部フレーム部材３１Ｄがセンタートンネル１２にボルト６４（図１６参照）で締結されることで、センタートンネル１２に固定されている。前部カバー部材３１Ｆには、その前面に冷却ファン３６が取り付けられており、冷却ファン３６によってセンターコンソール３０の吸気グリル５６から取り込まれた空気は、吸気ダクト３７→高圧バッテリ３２→排気ダクト３８を通り、排気ダクト３８からＤＣ−ＤＣコンバータ４２とインバータ４４との間に形成された冷却通路３９を通って冷却ファン３６に吸い込まれ、冷却ファン３６から排気流路８０Ｆに排気される。なお、排気流路８０Ｆは、冷却ファン３６から吐出される冷却風を、サイドトリムを介して車室８７内に排気する流路であるが、本発明に直接関係するものではないため、詳細な説明を省略する。
【００２６】
＜下部フレーム＞
下部フレーム部材３１Ｄは、図４に示すように、略矩形板状の底面４０と、底面４０の左右両端から下方に延出する左右一対の側壁部４７と、左右一対の側壁部４７の前部から斜め下方に延びる左右一対の前部脚部４８Ｆと、左右一対の側壁部４７の後部から斜め下方に延びる左右一対の後部脚部４８Ｒと、底面４０の前部に左右一対の側壁部４７に隣接して形成され、底面４０から下方に突出する一対の凸部４９と、底面４０の前端から下方に折り曲げ形成された当接部５０と、を有する。
【００２７】
前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒは、センタートンネル１２の側方斜面１２ｂと同じ角度で折り曲げ形成され、後述するように、センタートンネル１２の側方斜面１２ｂにボルト６４で締結される（図６参照）。なお、図３に示すように、左右一対の前部脚部４８Ｆは、高圧系機器３５の下方に設けられ、左右一対の後部脚部４８Ｒは、高圧バッテリ３２の下方に設けられて、センタートンネル１２の側方斜面１２ｂにボルト６４で締結される。これにより、下部フレーム部材３１Ｄ、即ち、電気デバイスＤがセンタートンネル１２上に固定される。
【００２８】
具体的に、電気デバイスＤは、高圧系機器３５、より詳細には、ジャンクションボックス３３が、中央クロスメンバ１６Ｍの上方に位置するように、センタートンネル１２上に配置され、中央クロスメンバ１６Ｍを挟んで前後方向に配置された前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒがセンタートンネル１２に締結される。これにより、ジャンクションボックス３３が、中央クロスメンバ１６Ｍの上方に、上面視でオーバーラップして配置される。
【００２９】
電気デバイスＤの構成部材の内で、高圧バッテリ３２及び高圧系機器３５、特にジャンクションボックス３３は、安全上重要な部品であり、車両衝突時にも確実に保護する必要がある。電気デバイスＤは、中央クロスメンバ１６Ｍにより機械的強度が補強されたセンタートンネル１２上に配置され、この中央クロスメンバ１６Ｍを挟むように配置された前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒでセンタートンネル１２に締結することで、高圧バッテリ３２及び高圧系機器３５を保護する。
【００３０】
＜ガイド部材＞
続いて、センタートンネル１２上に固定されたガイド部材５８について、図７を参照しながら説明する。図７は、ガイド部材５８の斜視図である。
ガイド部材５８は、略Ｕ字板状の取付け部５９と、取付け部５９の左右両端から立ち上り、更に左右に屈曲して形成された左右一対のガイドレール６０と、ガイドレール６０の上面に形成された一対の凹部６１と、取付け部５９の前端から上方に折り曲げ形成されたストッパー６２と、を有する。ストッパー６２は、下部フレーム部材３１Ｄの当接部５０と当接することで、電気デバイスＤの前方への移動を制限する。
【００３１】
ガイドレール６０は、図１１も参照して、幅方向間隔が後方から前方に向かって次第に広がる拡幅部６０ｂを有し、拡幅部６０ｂの前方には、幅方向間隔Ｗ１の幅広部６０ａが形成され、拡幅部６０ｂの後方には、幅方向間隔Ｗ３の幅狭部６０ｃが形成されている。幅広部６０ａの幅方向間隔Ｗ１は、下部フレーム部材３１Ｄの側壁部４７の内側幅方向間隔Ｗ２より狭く設定されている。即ち、センタートンネル１２上に電気デバイスＤを組み付ける際、一対のガイドレール６０は、下部フレーム部材３１Ｄの一対の側壁部４７の内側に配置される。
【００３２】
＜電気デバイスの組付け＞
次に、電気デバイスＤのセンタートンネル１２への組付けについて図８から図１５を参照して説明する。図８は、電気デバイスＤがセンタートンネル１２上に搬送された状態を示す左側面図であり、図９は、電気デバイスＤを下降させて下部フレーム部材３１Ｄの凸部４９をガイド部材５８のガイドレール６０に接触させた状態を示す左側面図であり、図１０は、図９の円Ｂで囲まれた部分の拡大図である。また、図１１は、下部フレーム部材３１Ｄがガイド部材５８で案内されて電気デバイスＤの左右方向位置が位置決めされる状態を示す説明図であり、図１２は、下部フレーム部材３１Ｄの凸部４９と、ガイド部材５８の凹部６１とが嵌合して電気デバイスＤの前後方向位置が位置決めされる状態を示す左側面図であり、図１３は、図１２の円Ｃで囲まれた部分の拡大図であり、図１４は、電気デバイスＤが正規の組み付け位置を越えて前方に搬送され、下部フレーム部材３１Ｄの当接部５０が、ガイド部材５８のストッパー６２に当接して移動が制限された状態を示す左側面図であり、図１５は、図１４の円Ｄで囲まれた部分の拡大図である。
【００３３】
先ず、図８に示すように、電気デバイスＤは、略水平か、或いは前端がやや下方となるように傾斜した状態で例えば、ロボットアーム等により把持され、下部フレーム部材３１Ｄの前部脚部４８Ｆが、左クロスメンバ１６Ｌ及び右クロスメンバ１６Ｒを越える位置まで水平方向に搬送される。
【００３４】
次いで、図９及び図１０に示すように、下部フレーム部材３１Ｄの凸部４９が、ガイドレール６０の上面に接触するまで電気デバイスＤを下降させる。このとき、下部フレーム部材３１Ｄは、図１１に示すように、一対の側壁部４７が、一対のガイドレール６０の外側に位置するように、電気デバイスＤの左右方向位置が概略調整される。また、下部フレーム部材３１Ｄの凸部４９が、ガイドレール６０の上面に接触している状態では、下部フレーム部材３１Ｄの前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒは、センタートンネル１２から浮いた状態であり、後述する電気デバイスＤのスライド移動の障害とはならない。
【００３５】
そして、電気デバイスＤを、一対のガイドレール６０上で前方にスライド移動させる。これにより、図１１に示すように、下部フレーム部材３１Ｄの一対の側壁部４７が、ガイドレール６０の拡幅部６０ｂに当接し、電気デバイスＤの更なる前方への移動に伴って、電気デバイスＤは拡幅部６０ｂに案内されて左右方向（図１１では、上方）に移動する。即ち、電気デバイスＤの左右方向位置が、拡幅部６０ｂによって徐々に修正され、やがて、一対の側壁部４７が、ガイド部材５８の幅広部６０ａの外側面に当接することで、電気デバイスＤの左右方向位置が決められる。
【００３６】
この状態で更に電気デバイスＤを前方にスライド移動させると、図１２及び図１３に示すように、下部フレーム部材３１Ｄの凸部４９が、ガイド部材５８の凹部６１に嵌り込み、電気デバイスＤの前後方向位置が位置決めされると共に高さ方向位置が位置決めされる。また、同時に、前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒが、センタートンネル１２の側方斜面１２ｂに当接する（図６参照）。このとき、作業者は、下部フレーム部材３１Ｄの凸部４９がガイド部材５８の凹部６１に嵌り込むことで、電気デバイスＤが組み付け位置に達したことを目視することなく、容易に確認することができる。そして、前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒは、センタートンネル１２の側方斜面１２ｂに設けられた締結孔１２ｃにボルト６４で締結されて、電気デバイスＤがセンタートンネル１２に固定される。
【００３７】
また、図１４及び図１５に示すように、作業者が、下部フレーム部材３１Ｄの凸部４９とガイド部材５８の凹部６１との嵌合に気がつかず、誤って組み付け位置を越えて電気デバイスＤを更に前方に移動させた場合には、下部フレーム部材３１Ｄの当接部５０が、ガイド部材５８のストッパー６２に当接して、電気デバイスＤの移動が規制される。これにより、組み付け位置を越えて電気デバイスＤが移動した場合でも、電気デバイスＤとの干渉によって周辺に配置された部材が損傷を受けることはない。
【００３８】
なお、図６に示すように、下部フレーム部材３１Ｄの前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒが、センタートンネル１２の側方斜面１２ｂに取り付けられた状態において、ガイドレール６０と下部フレーム部材３１Ｄの底面４０とは接触しておらず、隙間Ｔが形成される。したがって、ガイドレール６０が電気デバイスＤを保持する必要がなく、下部フレーム部材３１Ｄを案内する機能があればよいので、ガイドレール６０が電気デバイスＤを保持するための強固な剛性は不要となる。
【００３９】
このように、電気デバイスＤは、ガイド部材５８に案内されながら組み付け位置にスライド移動するので、電気デバイスＤの移動軌跡を位置精度よく規制することができ、電気デバイスＤ近傍に配置される周辺部品との隙間が少なくても、隙間を目視で監視せずに、周辺部品と干渉することなく、電気デバイスＤを組み付け位置に移動させることができる。また、これによって、重量物である電気デバイスＤの組付け作業性が向上し、作業者の負担が軽減する。
【００４０】
図１６は、電気デバイスＤの取付け位置を比較して示す模式図であり、図１６（ａ）に示すように、高圧バッテリ３２をセンタートンネル１２の傾斜する側方斜面１２ｂにボルト６４で締結することにより（本実施形態）、図１６（ｂ）に示すセンタートンネル１２の垂直側面１２ｄに水平方向にボルト６４で締結する場合（比較例１）と比較して、締結部を含めた電気デバイスＤの配置領域の幅を狭くすることができ、電気デバイスＤをコンパクトに配置することができる。本実施形態では、ボルト６４が、センタートンネル１２の最も外側に位置する部分である垂直側面１２ｄの内側に位置しており、センタートンネル１２の垂直側面１２ｄからのボルト６４の張り出しがないので、電気デバイスＤをよりコンパクトに配置することができる。また、電気デバイスＤから締結点までの距離が短くなり、支持剛性が向上して側突時における電気デバイスＤの移動を抑制することができる。更に、センタートンネル１２と下部フレーム部材３１Ｄとの車幅方向寸法誤差を容易に吸収することができる。
【００４１】
また、図１６（ｃ）に示す垂直方向にボルト６４で締結する場合（比較例２）と比較しても、締結部を含めた電気デバイスＤの配置領域の幅を狭くすることができ、電気デバイスＤのコンパクトな配置が可能となる。また、本実施形態では、専用の取付けブラケット６５が不要となると共、電気デバイスＤから締結点までの距離が短くなり、支持剛性が向上する。
【００４２】
以上説明したように、本実施形態に係る車両１０によれば、フロアパネル１１に前後方向に延びるように形成されたセンタートンネル１２上に、下部フレーム部材３１Ｄで保持された電気デバイスＤが配置され、下部フレーム部材３１Ｄの底面４０から斜め下方に延びる前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒが、センタートンネル１２の側方斜面１２ｂに締結されるので、締結部を含めた電気デバイスＤの配置領域の幅を狭くすることができ、電気デバイスＤをセンタートンネル１２上にコンパクトに配置することができる。また、締結点の車幅方向距離が短くなり、高圧バッテリ３２の支持剛性が向上する。更に、前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒが斜め下方に傾斜するので、センタートンネル１２と下部フレーム部材３１Ｄとの車幅方向寸法誤差を容易に吸収することができる。
【００４３】
また、下部フレーム部材３１Ｄは、高圧バッテリ３２と高圧系機器３５とを保持し、底面４０には、高圧バッテリ３２の下方に左右一対の後部脚部４８Ｒが設けられ、高圧系機器３５の下方に左右一対の前部脚部４８Ｆが設けられるので、高圧バッテリ３２及び高圧系機器３５が、それぞれの近傍で強固に締結・保持され、側突から効果的に保護される。
【００４４】
また、前部脚部４８Ｆと後部脚部４８Ｒとの間には、左クロスメンバ１６Ｌ、中央クロスメンバ１６Ｍ及び右クロスメンバ１６Ｒが設けられるので、左クロスメンバ１６Ｌ、中央クロスメンバ１６Ｍ及び右クロスメンバ１６Ｒにより側突時の衝撃を吸収して前部脚部４８Ｆと後部脚部４８Ｒの変形を抑制し、高圧バッテリ３２及び高圧系機器３５を保護することができる。
【００４５】
更に、左クロスメンバ１６Ｌと中央クロスメンバ１６Ｍと右クロスメンバ１６Ｒとは、センタートンネル１２を介して車幅方向に連結されるので、強固な左クロスメンバ１６Ｌ、中央クロスメンバ１６Ｍ及び右クロスメンバ１６Ｒにより、側突時の衝撃を吸収して前部脚部４８Ｆ及び後部脚部４８Ｒの変形を抑制し、高圧バッテリ３２及び高圧系機器３５を保護することができる。
【００４６】
尚、本発明は、前述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。例えば、上記実施形態では、フロアパネル１１に形成されたセンタートンネル１２に直接、電気デバイスＤをボルト固定したが、これに限定されず、センタートンネル１２を覆うセンタートンネルカバーをフロアパネル１１に溶接し、このセンタートンネルカバーに電気デバイスＤを固定するようにしてもよい。即ち、センタートンネル１２は、フロアパネル１１のみで形成されていてもよく、フロアパネル１１がセンタートンネルカバーで覆われた一体成形品であってもよい。センタートンネル１２がセンタートンネルカバーで覆われた一体成形品の場合、ガイド部材５８は、センタートンネルカバーの上面に固定される。センタートンネルカバーを用いれば、電気デバイスＤを固定するためのボルト穴などをフロアパネル１１に形成する必要がなく、また、センタートンネルカバーは、補強メンバーとしても機能する。
【００４７】
また、上記実施形態では、高圧バッテリ３２と、ＥＣＵ４１と、高圧系機器３５とがフレーム部材３１で保持されることでユニット化されていたが、これに限らず、少なくとも高圧バッテリ３２がフレーム部材３１で保持されていればよい。
【００４８】
なお、本出願は、２０１４年１１月７日出願の日本特許出願（特願２０１４−２２７０４７）に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。
【符号の説明】
【００４９】
１０    車両
１１    フロアパネル
１２    センタートンネル
１２ｂ  側方斜面（センタートンネルの斜面）
１３Ｌ  左サイドシル
１３Ｒ  右サイドシル
１６Ｌ  左クロスメンバ（クロスメンバ）
１６Ｍ  中央クロスメンバ（クロスメンバ）
１６Ｒ  右クロスメンバ（クロスメンバ）
３１    フレーム部材
３１Ｄ  下部フレーム部材
３２    高圧バッテリ
３３    ジャンクションボックス
３４    変換器
３５    高圧系機器
４０    底面（底部）
４８Ｆ  前部脚部（第２脚部）
４８Ｒ  後部脚部（第１脚部）
Ｄ      電気デバイス
【図１】
2016072287.tif 000003
【図２】
2016072287.tif 000004
【図３】
2016072287.tif 000005
【図４】
2016072287.tif 000006
【図５】
2016072287.tif 000007
【図６】
2016072287.tif 000008
【図７】
2016072287.tif 000009
【図８】
2016072287.tif 000010
【図９】
2016072287.tif 000011
【図１０】
2016072287.tif 000012
【図１１】
2016072287.tif 000013
【図１２】
2016072287.tif 000014
【図１３】
2016072287.tif 000015
【図１４】
2016072287.tif 000016
【図１５】
2016072287.tif 000017
【図１６】
2016072287.tif 000018
【国際調査報告】
2016072287.tif 000019
2016072287.tif 000020
2016072287.tif 000021
2016072287.tif 000022