(57)【要約】  陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ１）で表される化合物または特定の化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。2014097866.tif 000103
2014097866.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、
該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ１）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2014097866.tif 000092
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕
【化２】
2014097866.tif 000093
（式中、Ｘ１はＮ、ＯまたはＳを表し、Ｘ２はＮＲａ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒａは水素原子、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良い複素環基、置換基を有しても良い芳香族複素環基、−ＯＲｂ、−ＳＲｃ、ハロゲン原子またはシアノ基を表し、Ｒｂ、Ｒｃは水素原子、アルキル基、アリール基、複素環基または芳香族複素環基を表す。一般式（Ｈ１）で表される化合物はさらに置換基を有していても良い。）
【請求項２】
陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、
該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ２）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化３】
2014097866.tif 000094
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕
【化４】
2014097866.tif 000095
（式中、Ｘ１はＮ、ＯまたはＳを表し、一般式（Ｈ２）で表される化合物はさらに置換基を有していてもよい。）
【請求項３】
陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、
該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ３）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2014097866.tif 000096
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕
【化６】
2014097866.tif 000097
（式中、Ｒ１１１およびＲ１１２は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基を表し、一般式（Ｈ３）で表される化合物はさらに置換基を有していてもよい。）
【請求項４】
陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、
該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ４）または下記一般式（Ｈ５）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化７】
2014097866.tif 000098
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕
【化８】
2014097866.tif 000099
（式中、Ｒ２１１およびＲ２１２はアルキル基、芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基を表す。環Ｚ１〜Ｚ３は芳香族炭化水素環または芳香族複素環を形成する残基を表し、置換基を有していてもよい。）
【請求項５】
陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、
該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ６）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化９】
2014097866.tif 000100
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕
【化１０】
2014097866.tif 000101
（式中、Ｒ３１１およびＲ３１２は水素原子、アリールシリル基、アリールホスホリル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基、ジアリールアミノ基、チオール基、ヘテロシクロアルキル基、チオエーテル基、アリルオキシカルボニル基、ジアリルホスフィノ基または、アルキル基を表す。Ａ１〜Ａ８は各々独立にＣ−ＲｘまたはＮを表し、複数のＲｘはそれぞれ同じであっても異なっていても良い。Ｒｘは各々独立に水素原子または置換基を表す。）
【請求項６】
前記一般式（Ｈ１）で表される化合物において、Ｘ１とＸ２が異なる原子であることを特徴とする請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項７】
前記一般式（Ｈ１）で表される化合物において、カルバゾールの数が１つであることを特徴とする請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項８】
前記一般式（Ｈ２）で表される化合物において、カルバゾールの数が１つであることを特徴とする請求項２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項９】
前記一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成される環がピラゾールであることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１０】
前記一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成される環がイミダゾールであることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１１】
前記一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成される環がトリアゾールであることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１２】
前記一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成した環が下記一般式（２）で表される置換基を有することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１１】
2014097866.tif 000102
（式中、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ、Ｒ２ｃ、Ｒ２ｄ、Ｒ２ｅは水素原子または置換基を表し、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂの少なくとも１つが、炭素数２以上のアルキル基である。Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ、Ｒ２ｃ、Ｒ２ｄ、Ｒ２ｅの隣り合った置換基が環を形成しても良い。）
【請求項１３】
白色に発光することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備することを特徴とする表示装置。
【請求項１５】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備することを特徴とする照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子、それが具備された表示装置および照明装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、有機ＥＬ素子ともいう）は、発光する化合物を含有する発光層を陰極と陽極で挟んだ構成を有し、電界を印加することにより、陽極から注入された正孔と陰極から注入された電子が発光層内で再結合させることで励起子（エキシトン）を生成させ、このエキシトンが失活する際の光の放出（蛍光・リン光）を利用した発光素子である。電極と電極の間を厚さわずかサブミクロン程度の有機材料の膜で構成する全固体素子であり、且つ、その発光が数Ｖ〜数十Ｖ程度の電圧で発光が可能であることから、次世代の平面ディスプレイや照明への利用が期待されている。【０００３】
実用化に向けた有機ＥＬ素子の開発としては、プリンストン大学より、励起三重項からのリン光発光を用いる有機ＥＬ素子の報告がされており（例えば、非特許文献１参照）、以来、室温で燐光を示す材料の研究が活発になってきている（例えば、特許文献１、非特許文献２参照）。
さらに、最近発見されたリン光発光を利用する有機ＥＬ素子では、以前の蛍光発光を利用する素子に比べ原理的に約４倍の発光効率が実現可能であることから、その材料開発を初めとし、発光素子の層構成や電極の研究開発が世界中で行われている。例えば多くの化合物についてイリジウム錯体系等重金属錯体を中心に合成検討がなされている（例えば、非特許文献３参照）。【０００４】
このように、リン光発光方式は大変ポテンシャルの高い方式であるが、リン光発光を利用する有機ＥＬデバイスにおいては、蛍光発光を利用する有機ＥＬデバイスとは大きく異なり、発光中心の位置をコントロールする方法、とりわけ発光層の内部で再結合を行い、いかに発光を安定に行わせることができるかが、素子の効率・寿命を捉える上で重要な技術的な課題となっている。
そこで近年、発光層に隣接する形で、（発光層の陽極側に位置する）正孔輸送層と（発光層の陰極側に位置する）電子輸送層を備えた多層積層型の素子が良く知られている（例えば、特許文献２参照）。また、発光層にはホスト化合物とリン光発光性化合物をドーパントとして用いた混合層が多く用いられている。【０００５】
一方、材料の観点からは高いキャリア輸送性や熱的、電気的に安定な材料が求められている。特に青色リン光発光を利用するにあたっては、青色リン光発光性化合物自身が高い三重項励起エネルギー（Ｔ１）を有しているために、適用可能な周辺材料の開発と精密な発光中心の制御が強く求められている。
代表的な青色リン光発光性化合物としてはＦＩｒｐｉｃが知られており、主配位子のフェニルピリジンにフッ素置換をすること、および副配位子としてピコリン酸を用いることにより短波化が実現されている。これらのドーパントはカルバゾール誘導体やトリアリールシラン類をホスト化合物として組み合わせることによって高効率の素子を達成しているが、素子の発光寿命は大幅に劣化するため、そのトレードオフの改善が求められていた。
近年、高いポテンシャルを有する青色リン光発光性化合物として、特定の配位子を有する金属錯体が特許文献３で開示されている。【０００６】
またディスプレイや照明への利用の観点から、有機ＥＬ素子には経時的な安定性も必要となってくる。ドーパントとホスト化合物からなる有機ＥＬ素子の発光層においては、キャリアの輸送性や発光ドーパントの凝集による濃度消光、励起子同士の相互作用による消光等の問題から、ホスト化合物中に発光ドーパントが均一に分散されていることが望ましい。しかし、例えば長時間連続発光させた場合や高温・多湿下等においては発光層内でドーパントとホストの状態が変化し、結果駆動電圧の上昇や発光輝度の低下等、素子性能の劣化が生じる懸念がある。特許文献３にはこのような経時安定性の観点については記載されておらず、研究が不十分であり、更なる改良が必要であることが判ってきた。【０００７】
また一方で、大面積化、低コスト化、高生産性に対する要求から、湿式法（ウエットプロセス等ともいう）に対する期待が大きい。真空プロセスでの成膜に比して低温で成膜可能であるため、下層の有機層のダメージを低減でき、さらに発光効率や素子寿命の改善の面からも大きな期待が寄せられている。
しかしながら、青色リン光発光を利用する有機ＥＬ素子においてウェットプロセスによる素子作製を実現するためには、とりわけ発光層に含有されるホスト材料や発光層上に積層される電子輸送材料の成膜性や塗布溶剤に対する溶解性等が課題となる。それゆえ実用上の観点から、現在知られているホスト材料や電子輸送材料では、溶剤に対する溶解性、溶液安定性、駆動電圧等の点で、まだ不十分であり、更なる改良技術が不可欠であることが判ってきた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】米国特許６，０９７，１４７号明細書
【特許文献２】特開２００５−１１２７６５号公報
【特許文献３】国際公開第２００７／４３８０号
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】Ｍ．Ａ．Ｂａｌｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，ｎａｔｕｒｅ、３９５巻、１５１〜１５４ページ（１９９８年）
【非特許文献２】Ｍ．Ａ．Ｂａｌｄｏ  ｅｔ  ａｌ．，ｎａｔｕｒｅ、４０３巻、１７号、７５０〜７５３頁（２０００年）
【非特許文献３】Ｓ．Ｌａｍａｎｓｋｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１２３巻、４３０４頁（２００１年）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
このように従来においては、有機ＥＬ素子材料に関して様々な化合物が開示されており、低駆動電圧で発光効率が高く、耐久性（寿命）に優れ、さらには駆動時の電圧上昇を小さくすることができる有機ＥＬ素子の開発が試みられている。しかしながら、これらの性能を従来よりも増してさらに向上させた有機ＥＬ素子の開発が望まれている。さらには、経時安定性にも優れる有機ＥＬ素子の開発が望まれている。また、ウェットプロセスによる生産適性を有する有機ＥＬ素子材料の開発が望まれており、このような有機ＥＬ素子材料で作製した有機ＥＬ素子の開発が望まれている。【００１１】
本発明は、前記事情に鑑みてなされたものであり、発光効率が高く、低駆動電圧、長寿命であり、且つ駆動時の電圧上昇が小さく、さらに経時安定性に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子、照明装置、表示装置を提供することを課題とする。
また、ウェットプロセスによる生産適性を有する有機ＥＬ素子材料で作製した有機エレクトロルミネッセンス素子、これを用いた表示装置および照明装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の上記目的は、以下の構成により達成することができる。
１．陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ１）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。【００１３】
【化１】
2014097866.tif 000003
【００１４】
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕【００１５】
【化２】
2014097866.tif 000004
【００１６】
（式中、Ｘ１Ｎ、はＯまたはＳを表し、Ｘ２はＮＲａ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒａは水素原子、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良い複素環基、置換基を有しても良い芳香族複素環基、−ＯＲｂ、−ＳＲｃ、ハロゲン原子またはシアノ基を表し、Ｒｂ、Ｒｃは水素原子、アルキル基、アリール基、複素環基または芳香族複素環基を表す。一般式（Ｈ１）で表される化合物はさらに置換基を有していても良い。）【００１７】
２．陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ２）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化３】
2014097866.tif 000005
【００１８】
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕【００１９】
【化４】
2014097866.tif 000006
【００２０】
（式中、Ｘ１はＮ、ＯまたはＳを表し、一般式（Ｈ２）で表される化合物はさらに置換基を有していてもよい。）【００２１】
３．陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ３）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2014097866.tif 000007
【００２２】
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕【００２３】
【化６】
2014097866.tif 000008
（式中、Ｒ１１１およびＲ１１２は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基を表し、一般式（Ｈ３）で表される化合物はさらに置換基を有していてもよい。）【００２４】
４．陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ４）または下記一般式（Ｈ５）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。【００２５】
【化７】
2014097866.tif 000009
【００２６】
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕【００２７】
【化８】
2014097866.tif 000010
【００２８】
（式中、Ｒ２１１およびＲ２１２はアルキル基、芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基を表す。環Ｚ１〜Ｚ３は芳香族炭化水素環または芳香族複素環を形成する残基を表し、置換基を有していてもよい。）【００２９】
５．陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持された有機エレクトロルミネッセンス素子において、該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ６）で表される化合物とを含有することを特徴とする有機エレクトロルミネッセンス素子。【００３０】
【化９】
2014097866.tif 000011
【００３１】
〔式中、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアルケニル基、置換基を有しても良いアルキニル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、置換基を有しても良いアミノ基、置換基を有しても良いシリル基、置換基を有しても良いホスフィノ基、置換基を有しても良いホスホリル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良いヘテロアリール基、置換基を有しても良い非芳香族炭化水素環基または置換基を有しても良い非芳香族複素環基を表し、さらに置換基を有していても良く、互いに環を形成していても良い。Ｍはイリジウムまたは白金を表し、Ｌは任意の２座配位子を表す。ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。〕【００３２】
【化１０】
2014097866.tif 000012
（式中、Ｒ３１１およびＲ３１２は水素原子、アリールシリル基、アリールホスホリル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基、ジアリールアミノ基、チオール基、ヘテロシクロアルキル基、チオエーテル基、アリルオキシカルボニル基、ジアリルホスフィノ基または、アルキル基を表す。Ａ１〜Ａ８は各々独立にＣ−ＲｘまたはＮを表し、複数のＲｘはそれぞれ同じであっても異なっていても良い。Ｒｘは各々独立に水素原子または置換基を表す。）【００３３】
６．前記一般式（Ｈ１）で表される化合物において、Ｘ１とＸ２が異なる原子であることを特徴とする前記１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００３４】
７．前記一般式（Ｈ１）で表される化合物において、カルバゾールの数が１つであることを特徴とする前記１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００３５】
８．前記一般式（Ｈ２）で表される化合物において、カルバゾールの数が１つであることを特徴とする前記２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００３６】
９．前記一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成される環がピラゾールであることを特徴とする前記１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００３７】
１０．前記一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成される環がイミダゾールであることを特徴とする前記１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００３８】
１１．前記一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成される環がトリアゾールであることを特徴とする前記１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００３９】
１２．前記一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成した環が下記一般式（２）で表される置換基を有することを特徴とする前記１〜１１のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００４０】
【化１１】
2014097866.tif 000013
【００４１】
（式中、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ、Ｒ２ｃ、Ｒ２ｄ、Ｒ２ｅは水素原子または置換基を表し、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂの少なくとも１つが、炭素数２以上のアルキル基である。Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ、Ｒ２ｃ、Ｒ２ｄ、Ｒ２ｅの隣り合った置換基が環を形成しても良い。）【００４２】
１３．白色に発光することを特徴とする前記１〜１２のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。【００４３】
１４．前記１〜１３のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備することを特徴とする表示装置。【００４４】
１５．前記１〜１３のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を具備することを特徴とする照明装置。
【発明の効果】
【００４５】
本発明によれば、発光効率が高く、低駆動電圧、長寿命であり、且つ駆動時の電圧上昇が小さく、さらに経時安定に優れた有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができる。さらには、ウェットプロセスによる生産適性を向上させることができる。
また、前記性能を有する有機エレクトロルミネッセンス素子を備えた表示装置および照明装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。
【図２】図１における表示部Ａの模式図である。
【図３】画素の模式図である。
【図４】図２の表示部Ａに係るパッシブマトリクス方式フルカラー表示装置の模式図である。
【図５】照明装置の概略図である。
【図６】照明装置の模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００４７】
以下、本発明を実施するための形態について詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００４８】
《有機ＥＬ素子》
本発明の有機ＥＬ素子は、陽極と陰極の間に少なくとも発光層を含む有機層が挟持されたものである。そして、該有機層の少なくとも１層が下記一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体と、下記一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）のいずれかで表される化合物とを含有する。
【００４９】
まず、当該有機ＥＬ素子を発明するに至った経緯およびその特徴について説明した後、本発明の有機ＥＬ素子について詳述する。
【００５０】
本発明者らは、前記課題を達成するために鋭意研究を重ねた結果、一般式（１）で表される金属錯体ドーパントと、一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）のいずれかで表される特定の構造を有するホスト化合物を併用することにより、高い発光輝度と低駆動電圧、さらに発光寿命の長寿命化、ＥＬ駆動時の電圧上昇を抑えることを同時に達成できることを見出し、本発明に至った。さらに、本発明のドーパントとホスト化合物を併用して作製された有機ＥＬ素子は経時安定性の点でも改善されることが分かった。
【００５１】
先行特許文献３に記載されているように一般式（１）の骨格を有する配位子を有した金属錯体が、有機ＥＬ素子における発光ドーパントとして有用であることはすでに知られている。しかしながら、その性能は上記課題を解決するには不十分であった。
一般式（１）で表される構造を有する配位子が配位した有機金属錯体に適したホスト化合物についてさらに検討を重ねたところ、特定の構造を分子内に有する化合物をホストとして用いることで有機ＥＬ素子の性能が改善されることを見出した。具体的には、本発明の化合物で表される構造は平面性が維持されており、分子が部分的に配向・配列しやすく、このような配向性や配列性を有したホスト化合物を用いることにより、発光層内で効率よくキャリアが輸送され、結果素子の高発光効率と低駆動電圧の両立が可能であることが判明した。また、一般式（１）の骨格を有する配位子を有した金属錯体がキャリアを運ぶ確率が減ることにより、ＥＬ駆動時の電圧上昇も抑えることができた。
【００５２】
以下、本発明に用いられる化合物について説明する。
《一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体》
本発明の有機ＥＬ素子に、有機ＥＬ素子材料として含有される有機金属錯体化合物（リン光発光性有機金属錯体）について説明する。
本発明に係る有機金属錯体化合物は下記一般式（１）で表される。
【００５３】
《一般式（１）で表される化合物》
【００５４】
【化１２】
2014097866.tif 000014
【００５５】
一般式（１）において、Ａ１〜Ａ５、および、Ｂ１〜Ｂ５は各々独立にＣ、Ｎ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。
【００５６】
一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ６は各々独立に水素原子、ハロゲン原子（例えば、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、フッ素原子等）、シアノ基、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、（ｔ）ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ベンジル基等）、アルケニル基（例えば、ビニル基、アリル基等）、アルキニル基（例えば、プロパルギル基等）、アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等）、アミノ基（例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ジアリールアミノ基（例えば、ジフェニルアミノ基、ジナフチルアミノ基、フェニルナフチルアミノ基等）、ナフチルアミノ基、２−ピリジルアミノ基等）、シリル基（例えば、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、（ｔ）ブチルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、（ｔ）ブチルジフェニルシリル基、トリフェニルシリル基、トリナフチルシリル基、２−ピリジルシリル基等）、ホスフィノ基（ジメチルホスフィノ基、ジエチルホスフィノ基、ジシクロヘキシルホスフィノ基、メチルフェニルホスフィノ基、ジフェニルホスフィノ基、ジナフチルホスフィノ基、ジ（２−ピリジル）ホスホスフィノ基）、ホスホリル基（ジメチルホスホリル基、ジエチルホスホリル基、ジシクロヘキシルホスホリル基、メチルフェニルホスホリル基、ジフェニルホスホリル基、ジナフチルホスホリル基、ジ（２−ピリジル）ホスホリル基）、アリール基（例えば、フェニル基、ｐ−クロロフェニル基、メシチル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、アントリル基、アズレニル基、アセナフテニル基、フルオレニル基、フェナントリル基、インデニル基、ピレニル基、ビフェニリル基等）、ヘテロアリール基（ピリジル基、ピリミジニル基、フリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、ピラゾリル基、ピラジニル基、トリアゾリル基（例えば、１，２，４−トリアゾール−１−イル基、１，２，３−トリアゾール−１−イル基等）、オキサゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、チアゾリル基、イソオキサゾリル基、イソチアゾリル基、フラザニル基、チエニル基、キノリル基、ベンゾフリル基、ジベンゾフリル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾチエニル基、インドリル基、インドロインドリル基、カルバゾリル基、カルボリニル基、ジアザカルバゾリル基（前記カルボリニル基のカルボリン環を構成する炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを示す）、キノキサリニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キナゾリニル基、フタラジニル基等）、ハロゲン原子（例えば、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、フッ素原子等）、アルコキシル基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等）、シクロアルコキシル基（例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、非芳香族炭化水素環基（例えば、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、シクロアルコキシ基（例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等）、シクロアルキルチオ基（例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等）、シクロヘキシルアミノスルホニル基、テトラヒドロナフチル基、９，１０−ジヒドロアントリル基、ビフェニリル基等）、非芳香族複素環基（例えば、エポキシ環、アジリジン環、チイラン環、オキセタン環、アゼチジン環、チエタン環、テトラヒドロフラン環、ジオキソラン環、ピロリジン環、ピラゾリジン環、イミダゾリジン環、オキサゾリジン環、テトラヒドロチオフェン環、スルホラン環、チアゾリジン環、ε−カプロラクトン環、ε−カプロラクタム環、ピペリジン環、ヘキサヒドロピリダジン環、ヘキサヒドロピリミジン環、ピペラジン環、モルホリン環、テトラヒドロピラン環、１，３−ジオキサン環、１，４−ジオキサン環、トリオキサン環、テトラヒドロチオピラン環、チオモルホリン環、チオモルホリン−１，１−ジオキシド環、ピラノース環、ジアザビシクロ［２，２，２］−オクタン環等）から選ばれる何れかの基を表す。ここで、上記水素原子以外の基を置換基と表す。なお、これらの置換基はさらに置換基を有していても良い。
【００５７】
また、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アミノ基、シリル基、ホスフィノ基、ホスホリル基、アリール基、ヘテロアリール基、非芳香族炭化水素環基、非芳香族複素環基は置換基を有していても良い。
なお、一般式（１）においてさらに有していてもよい置換基、および、前記アルキル基等が有していてもよい置換基としては、好ましくは、一般式（１）で示した置換基あるいは、後記する一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）で示す置換基が挙げられる。
また、Ｒ１〜Ｒ６は互いに結合して環を形成していても良い。
【００５８】
一般式（１）において、Ｍはイリジウムまたは白金を表す。Ｍはイリジウムであることが好ましい。
一般式（１）において、Ｌは任意の２座配位子を表す。好ましくは、Ｌは芳香族環を有する２座配位子である。Ｌで表される芳香族環を有する２座の配位子の具体例としては、一般式（１）で表される化合物のうちＭと２座で配位した部分構造（すなわち、一般式（１）のカッコの中の構造）、フェニルピリジン、フェニルピラゾール、フェニルイミダゾール、フェニルトリアゾール、フェニルテトラゾール、ピコリン酸等が挙げられる。好ましくは、フェニルピリジン、フェニルピラゾール、フェニルイミダゾール、フェニルトリアゾール、フェニルテトラゾールである。
一般式（１）において、ｍは１〜３の整数を表し、ｎは０〜２の整数を表し、Ｍがイリジウムの場合は、ｍ＋ｎが３であり、Ｍが白金の場合は、ｍ＋ｎが２である。ｍは２または３であることが好ましく、より好ましくはｍが３であることである。
【００５９】
ここで、一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成される環が、ピラゾール、イミダゾール、あるいはトリアゾールであることが好ましい。
【００６０】
また、一般式（１）で表される化合物のＢ１〜Ｂ５で形成した環が下記一般式（２）で表される置換基を有することが好ましい。
【００６１】
【化１３】
2014097866.tif 000015
【００６２】
一般式（２）において、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ、Ｒ２ｃ、Ｒ２ｄ、Ｒ２ｅは水素原子または置換基を表し、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂの少なくとも１つが、炭素数２以上のアルキル基である。Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ、Ｒ２ｃ、Ｒ２ｄ、Ｒ２ｅの隣り合った置換基が環を形成しても良い。
なお、Ｒ２ａ、Ｒ２ｂ、Ｒ２ｃ、Ｒ２ｄ、Ｒ２ｅが有してもよい置換基としては、好ましくは、一般式（１）で示した置換基あるいは、後記する一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）で示す置換基が挙げられる。
【００６３】
《具体例》
以下に、一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００６４】
【化１４】
2014097866.tif 000016
【００６５】
【化１５】
2014097866.tif 000017
【００６６】
【化１６】
2014097866.tif 000018
【００６７】
【化１７】
2014097866.tif 000019
【００６８】
【化１８】
2014097866.tif 000020
【００６９】
【化１９】
2014097866.tif 000021
【００７０】
【化２０】
2014097866.tif 000022
【００７１】
【化２１】
2014097866.tif 000023
【００７２】
【化２２】
2014097866.tif 000024
【００７３】
【化２３】
2014097866.tif 000025
【００７４】
【化２４】
2014097866.tif 000026
【００７５】
【化２５】
2014097866.tif 000027
【００７６】
《合成例》
以下に、一般式（１）で表される化合物の合成例を説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００７７】
【化２６】
2014097866.tif 000028
【００７８】
（工程１）
３頭フラスコに、中間体Ａを１６ｇ、中間体Ｂを３０ｇ、Ｐｄ（ｄｂａ）２を３．２ｇ、ｄｐｐｆを３．２ｇ、炭酸カリウムを２３．４ｇ入れて、ジメトキシエタンを５００ｍｌ、水を１６０ｍｌ入れ、窒素雰囲気下にて、１４時間還流撹拌した。
反応終了後、室温まで冷却し、反応液を分液ろうとに移して、酢酸エチル１Ｌを投入後、水層を除去した。その後、飽和食塩水で有機層を３回洗浄し、更に有機層を硫酸マグネシウム乾燥した後、有機層をエバポレーターで除去した。この残渣をカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル＝１／４）で精製し、中間体Ｃを１１．５ｇ得た。
【００７９】
（工程２）
３頭フラスコに、中間体Ｃを１０ｇ、塩化イリジウムを４．２ｇ、エトキシエタノールを１００ｍｌ、水を３０ｍｌ入れ、窒素雰囲気下にて１００℃で４時間加熱撹拌した。
析出した結晶をろ取し、ろ取した結晶をメタノール洗浄して、中間体Ｄを６．５ｇ得た。
【００８０】
（工程３）
３頭フラスコに、工程２で得られた中間体Ｄを３．５ｇ、アセチルアセトンを２．５ｇ、炭酸カリウムを７ｇ、エトキシエタノールを１００ｍｌ入れ、窒素雰囲気下にて８０℃で５時間加熱撹拌した。
析出した結晶をろ取し、ろ取した結晶をメタノール洗浄した後、水洗し、中間体Ｅを２．１ｇ得た。
【００８１】
（工程４）
３頭フラスコに、工程３で得られた中間体Ｅを１．３ｇ、中間体Ｃを０．７ｇ、エチレングリコールを５０ｍｌ入れ、窒素雰囲気下にて１５０℃で７時間加熱撹拌した。
析出した結晶をろ取し、ろ取した結晶をメタノール洗浄した後、シリカゲルクロマトグラフィーで分離精製し化合物（５−５）を０．６５ｇ得た。
【００８２】
《一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）で表される化合物》
本発明の有機ＥＬ素子に、有機ＥＬ素子材料として含有される一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）で表される化合物について説明する。
【００８３】
《一般式（Ｈ１）で表される化合物》
【００８４】
【化２７】
2014097866.tif 000029
【００８５】
一般式（Ｈ１）において、式中、Ｘ１はＮ、ＯまたはＳを表し、Ｘ２はＮＲａ、Ｏ、Ｓのいずれか１つを表す。Ｒａは水素原子、置換基を有しても良いアルキル基、置換基を有しても良いアリール基、置換基を有しても良い複素環基、置換基を有しても良い芳香族複素環基、−ＯＲｂ、−ＳＲｃ、ハロゲン原子またはシアノ基を表し、Ｒｂ、Ｒｃは水素原子、アルキル基、アリール基、複素環基または芳香族複素環基を表す。一般式（Ｈ１）で表される化合物はさらに置換基を有していても良い。
【００８６】
一般式（Ｈ１）においてＲａ、Ｒｂ、Ｒｃで表されるアルキル基、アリール基、複素環基、芳香族複素環基、ハロゲン原子、シアノ基としては、後記する一般式（Ｈ３）で示す置換基で挙げたものを用いることができる。
また、一般式（Ｈ１）においてさらに有していてもよい置換基、および、前記アルキル基等が有していてもよい置換基としては、好ましくは、後記する一般式（Ｈ３）で示す置換基が挙げられる。
【００８７】
ここで、一般式（Ｈ１）で表される化合物において、Ｘ１とＸ２が異なる原子であることが好ましい。
また、一般式（Ｈ１）で表される化合物において、カルバゾールの数が１つであることが好ましい。
【００８８】
《一般式（Ｈ２）で表される化合物》
【００８９】
【化２８】
2014097866.tif 000030
【００９０】
一般式（Ｈ２）において、Ｘ１はＮ、ＯまたはＳを表す。一般式（Ｈ２）で表される化合物はさらに置換基を有していてもよい。
一般式（Ｈ２）で表される化合物が有してもよい置換基としては、好ましくは、後記する一般式（Ｈ３）で示す置換基が挙げられる。
【００９１】
ここで、一般式（Ｈ２）で表される化合物において、カルバゾールの数が１つであることが好ましい。
【００９２】
以下に、一般式（Ｈ１）、（Ｈ２）で表される化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、Ｘ１およびＸ２としては、前記以外の官能基であってもよく、その具体例も同時に示す。
【００９３】
【化２９】
2014097866.tif 000031
【００９４】
【化３０】
2014097866.tif 000032
【００９５】
【化３１】
2014097866.tif 000033
【００９６】
【化３２】
2014097866.tif 000034
【００９７】
【化３３】
2014097866.tif 000035
【００９８】
【化３４】
2014097866.tif 000036
【００９９】
《一般式（Ｈ３）で表される化合物》
【０１００】
【化３５】
2014097866.tif 000037
【０１０１】
一般式（Ｈ３）において、Ｒ１１１およびＲ１１２は水素原子、アルキル基、シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基を表し、一般式（Ｈ３）で表される化合物はさらに置換基を有していてもよい。
【０１０２】
一般式（Ｈ３）においてＲ１１１、Ｒ１１２で表される芳香族炭化水素環基としては、例えば、ベンゼン環、ビフェニル環、ナフタレン環、アズレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ピレン環、クリセン環、ナフタセン環、トリフェニレン環、ｏ−テルフェニル環、ｍ−テルフェニル環、ｐ−テルフェニル環、アセナフテン環、コロネン環、フルオレン環、フルオラントレン環、ペンタセン環、ペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピラントレン環、アンスラアントレン環等から導出される１価の基が挙げられる。
【０１０３】
一般式（Ｈ３）においてＲ１１１、Ｒ１１２で表される芳香族複素環基としては、例えば、シロール環、フラン環、チオフェン環、オキサゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアジン環、オキサジアゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、インドール環、ベンズイミダゾール環、ベンズチアゾール環、ベンズオキサゾール環、キノリン環、キノキサリン環、キナゾリン環、フタラジン環、チエノチオフェン環、カルバゾール環、アザカルバゾール環（カルバゾール環を構成する炭素原子の任意の一つ以上が窒素原子で置き換わったものを表す）、ジベンゾシロール環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ベンゾチオフェン環やジベンゾフラン環を構成する炭素原子の任意の一つ以上が窒素原子で置き換わった環、ベンゾジフラン環、ベンゾジチオフェン環、アクリジン環、ベンゾキノリン環、フェナジン環、フェナントリジン環、フェナントロリン環、サイクラジン環、キンドリン環、テペニジン環、キニンドリン環、トリフェノジチアジン環、トリフェノジオキサジン環、フェナントラジン環、アントラジン環、ペリミジン環、ナフトフラン環、ナフトチオフェン環、ナフトジフラン環、ナフトジチオフェン環、アントラフラン環、アントラジフラン環、アントラチオフェン環、アントラジチオフェン環、チアントレン環、フェノキサチイン環、ジベンゾカルバゾール環、インドロカルバゾール環、ジチエノベンゼン環等から導出される１価の基が挙げられる。
Ｒ１１１、Ｒ１１２で表される芳香族炭化水素環、芳香族複素環は、後記するＲ１１１、Ｒ１１２で表される化合物が有していてもよい置換基で置換されていてもよい。また、一般式（Ｈ３）においてさらに有していてもよい置換基としては、好ましくは、後記するＲ１１１、Ｒ１１２で表される化合物が有していてもよい置換基が挙げられる。
その他、一般式（Ｈ３）においてＲ１１１、Ｒ１１２で表される芳香族炭化水素環基あるいは芳香族複素環基としては、後記するＲ１１１、Ｒ１１２で表される化合物が有していてもよい置換基で説明したものを用いることができる。
【０１０４】
一般式（Ｈ３）においてＲ１１１、Ｒ１１２で表される化合物が有していてもよい置換基としては、例えば、水素原子、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、（ｔ）ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等）、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アルケニル基（例えば、ビニル基、アリル基等）、アルキニル基（例えば、プロパルギル基等）、芳香族炭化水素環基（アリール基ともいい、例えば、フェニル基、ｐ−クロロフェニル基、メシチル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、アントリル基、アズレニル基、アセナフテニル基、フルオレニル基、フェナントリル基、インデニル基、ピレニル基、ビフェニリル基等）、複素環基（例えば、エポキシ環、アジリジン環、チイラン環、オキセタン環、アゼチジン環、チエタン環、テトラヒドロフラン環、ジオキソラン環、ピロリジン環、ピラゾリジン環、イミダゾリジン環、オキサゾリジン環、テトラヒドロチオフェン環、スルホラン環、チアゾリジン環、ε−カプロラクトン環、ε−カプロラクタム環、ピペリジン環、ヘキサヒドロピリダジン環、ヘキサヒドロピリミジン環、ピペラジン環、モルホリン環、テトラヒドロピラン環、１，３−ジオキサン環、１，４−ジオキサン環、トリオキサン環、テトラヒドロチオピラン環、チオモルホリン環、チオモルホリン−１，１−ジオキシド環、ピラノース環、ジアザビシクロ［２，２，２］−オクタン環等）、芳香族複素環基（ピリジル基、ピリミジニル基、フリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、ピラゾリル基、ピラジニル基、トリアゾリル基（例えば、１，２，４−トリアゾール−１−イル基、１，２，３−トリアゾール−１−イル基等）、オキサゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、チアゾリル基、イソオキサゾリル基、イソチアゾリル基、フラザニル基、チエニル基、キノリル基、ベンゾフリル基、ジベンゾフリル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾチエニル基、インドリル基、インドロインドリル基、カルバゾリル基、カルボリニル基、ジアザカルバゾリル基（前記カルボリニル基のカルボリン環を構成する炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを示す）、キノキサリニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キナゾリニル基、フタラジニル基等）、ハロゲン原子（例えば、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、フッ素原子等）、アルコキシル基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等）、シクロアルコキシル基（例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等）、シクロアルキルチオ基（例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等）、アルコキシカルボニル基（例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニ��基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等）、スルファモイル基（例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、２−ピリジルアミノスルホニル基等）、ウレイド基（例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基、ナフチルウレイド基、２−ピリジルアミノウレイド基等）、アシル基（例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、２−エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等）、アシルオキシ基（例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等）、アミド基（例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、２−エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等）、カルバモイル基（例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、２−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、２−ピリジルアミノカルボニル基等）、スルフィニル基（例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、２−エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、２−ピリジルスルフィニル基等）、アルキルスルホニル基またはアリールスルホニル基（例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、２−エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、２−ピリジルスルホニル基等）、アミノ基（例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基）、アニリノ基、ジアリールアミノ基（例えば、ジフェニルアミノ基、ジナフチルアミノ基、フェニルナフチルアミノ基等）、ナフチルアミノ基、２−ピリジルアミ��基等）、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基、メルカプト基、アルキルシリル基またはアリールシリル基（例えば、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、（ｔ）ブチルジメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、（ｔ）ブチルジフェニルシリル基、トリフェニルシリル基、トリナフチルシリル基、２−ピリジルシリル基等）、アルキルホスフィノ基またはアリールホスフィノ基（ジメチルホスフィノ基、ジエチルホスフィノ基、ジシクロヘキシルホスフィノ基、メチルフェニルホスフィノ基、ジフェニルホスフィノ基、ジナフチルホスフィノ基、ジ（２−ピリジル）ホスホスフィノ基）、アルキルホスホリル基またはアリールホスホリル基（ジメチルホスホリル基、ジエチルホスホリル基、ジシクロヘキシルホスホリル基、メチルフェニルホスホリル基、ジフェニルホスホリル基、ジナフチルホスホリル基、ジ（２−ピリジル）ホスホリル基）、アルキルチオホスホリル基またはアリールチオホスホリル基（ジメチルチオホスホリル基、ジエチルチオホスホリル基、ジシクロヘキシルチオホスホリル基、メチルフェニルチオホスホリル基、ジフェニルチオホスホリル基、ジナフチルチオホスホリル基、ジ（２−ピリジル）チオホスホリル基）から選ばれる何れかの基を表す。なお、これらの置換基はさらに上記の置換基によって置換されていてもよいし、また、それらが互いに縮合してさらに環を形成してもよい。
さらに、好ましくはアルキル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基、複素環基、シクロアルキル基である。
【０１０５】
一般式（Ｈ３）においては、Ｒ１１１、Ｒ１１２が、フェニル基、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンまたはカルバゾールであることがより好ましい。
【０１０６】
一般式（Ｈ３）で表される化合物として、下記一般式（Ｈ３１）〜（Ｈ３３）で表される化合物が好ましい。
【０１０７】
【化３６】
2014097866.tif 000038
【０１０８】
【化３７】
2014097866.tif 000039
【０１０９】
【化３８】
2014097866.tif 000040
【０１１０】
一般式（Ｈ３１）〜（Ｈ３３）のＲ１１１、Ｒ１１２は、一般式（Ｈ３）のＲ１１１、Ｒ１１２と同義である。
一般式（Ｈ３１）〜（Ｈ３３）において、Ｒ１１１、Ｒ１１２が、フェニル基、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、またはカルバゾールであることがより好ましい。
【０１１１】
以下に、一般式（Ｈ３）、（Ｈ３１）〜（Ｈ３３）で表される化合物の具体例を挙げるが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１１２】
【化３９】
2014097866.tif 000041
【０１１３】
【化４０】
2014097866.tif 000042
【０１１４】
【化４１】
2014097866.tif 000043
【０１１５】
【化４２】
2014097866.tif 000044
【０１１６】
【化４３】
2014097866.tif 000045
【０１１７】
【化４４】
2014097866.tif 000046
【０１１８】
《一般式（Ｈ４）、（Ｈ５）で表される化合物》
【０１１９】
【化４５】
2014097866.tif 000047
【０１２０】
一般式（Ｈ４）および一般式（Ｈ５）において、Ｒ２１１およびＲ２１２はアルキル基、芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基を表す。環Ｚ１〜Ｚ３は芳香族炭化水素環または芳香族複素環を形成する残基を表し、置換基を有していてもよい。
【０１２１】
一般式（Ｈ４）、（Ｈ５）におけるアルキル基、芳香族炭化水素環基あるいは芳香族複素環基としては、一般式（Ｈ３）のＲ１１１、Ｒ１１２で説明したものと同義である。
環Ｚ１〜Ｚ３の置換基としては、それぞれ独立に、水素、炭素数１〜１０のアルキル基、炭素数３〜１１のシクロアルキル基、炭素数６〜１２の芳香族炭化水素環基または、炭素数３〜１１の芳香族複素環基を示す。環Ｚ２の置換基は、置換基が結合する環とともに、縮合環を形成してもよい。好ましくは、環Ｚ１〜Ｚ３が芳香族炭化水素環で、より好ましくはベンゼン環である。さらに好ましくは、環Ｚ１〜Ｚ３が、すべてベンゼン環である。
Ｒ２１１およびＲ２１２は、好ましくは芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基で、より好ましくは、ベンゼン環、ピリジン環、ピリミジン環、トリアジン環、キノリン環である。
【０１２２】
下記に、一般式（Ｈ４）または一般式（Ｈ５）で表される化合物の好ましい具体例を示すが、これらに限定されるものではない。
【０１２３】
【化４６】
2014097866.tif 000048
【０１２４】
【化４７】
2014097866.tif 000049
【０１２５】
【化４８】
2014097866.tif 000050
【０１２６】
【化４９】
2014097866.tif 000051
【０１２７】
【化５０】
2014097866.tif 000052
【０１２８】
【化５１】
2014097866.tif 000053
【０１２９】
【化５２】
2014097866.tif 000054
【０１３０】
【化５３】
2014097866.tif 000055
【０１３１】
【化５４】
2014097866.tif 000056
【０１３２】
【化５５】
2014097866.tif 000057
【０１３３】
【化５６】
2014097866.tif 000058
【０１３４】
【化５７】
2014097866.tif 000059
【０１３５】
【化５８】
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【０１３６】
【化５９】
2014097866.tif 000061
【０１３７】
【化６０】
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【０１３８】
《一般式（Ｈ６）で表される化合物》
【０１３９】
【化６１】
2014097866.tif 000063
【０１４０】
一般式（Ｈ６）において、Ｒ３１１およびＲ３１２は水素原子、アリールシリル基、アリールホスホリル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基、ジアリールアミノ基、チオール基、ヘテロシクロアルキル基、チオエーテル基、アリルオキシカルボニル基、ジアリルホスフィノ基または、アルキル基を表す。
Ｒ３１１およびＲ３１２は、アリールシリル基、アリールホスホリル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基のいずれかであることが好ましく、芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基のいずれかであることがより好ましい。中でも酸素原子または硫黄原子を含む置換基であることが好ましい。
Ｒ３１１およびＲ３１２における、芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基としては、前記した一般式（Ｈ３）のＲ１１１、Ｒ１１２で説明したものと同義である。特にジベンゾフリル基、ジベンゾチエニル基等が最も好ましい置換基として挙げられる。
また、アリールシリル基、アリールホスホリル基、ジアリールアミノ基、アルキル基としては、前記した一般式（Ｈ３）のＲ１１１、Ｒ１１２で説明したものを用いることができる。チオール基、ヘテロシクロアルキル基、チオエーテル基、アリルオキシカルボニル基、ジアリルホスフィノ基としてはどのようなものであってもよい。
【０１４１】
Ａ１〜Ａ８は各々独立にＣ−ＲｘまたはＮを表し、複数のＲｘはそれぞれ同じであっても異なっていてもよい。Ｒｘは各々独立に水素原子または置換基を表す。
置換基としては、一般式（Ｈ３）で挙げた置換基と同義である。
【０１４２】
各々独立した複数のＲｘのうち、１つ以上が置換基であることが好ましく、さらに１つまたは２つが置換基であることがより好ましい。
複数のＲｘのうち１つ以上のＲｘが各々独立に置換基を表す場合、Ａ１、Ａ２、Ａ４のいずれか１つ以上がＣ−Ｒｘであることが好ましく、さらにはＡ１またはＡ２のいずれか１つ以上がＣ−Ｒｘであることが好ましく、特にＡ１がＣ−Ｒｘであることがより好ましい形態として挙げられる。
【０１４３】
各々独立した複数のＲｘのうち１つ以上のＲｘが各々独立に置換基を表す場合、Ｒｘはアリールシリル基、アリールホスホリル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基、ジアリールアミノ基のいずれかであることが好ましく、さらにはアリールシリル基、アリールホスホリル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基のいずれかであることが好ましく、中でも芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基のいずれかであることがより好ましく、芳香族複素環基であることが特に好ましい。中でも酸素原子または硫黄原子を含む置換基である場合には、高い電荷輸送能を有し電荷に対する耐久性が高いため好ましく、芳香族複素環基である場合には熱的安定性も高いため好ましい。特にジベンゾフリル基、ジベンゾチエニル基等が最も好ましい置換基として挙げられる。
【０１４４】
また、Ｒｘで表される置換基はさらに置換されていることが好ましく、置換基としてはアリールシリル基、アリールホスホリル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基、ジアリールアミノ基のいずれかであることが好ましく、さらにはアリールシリル基、アリールホスホリル基、芳香族炭化水素環基、芳香族複素環基のいずれかであることがより好ましく、中でも芳香族炭化水素環基または芳香族複素環基のいずれかであることが特に好ましい。
【０１４５】
本発明において、一般式（Ｈ６）における複数のＲｘ、Ｒ３１１およびＲ３１２のうち何れか１つ以上は、ピリジル基、ピリミジニル基、フリル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、ピラゾリル基、ピラジニル基、トリアゾリル基、オキサゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、チアゾリル基、イソオキサゾリル基、イソチアゾリル基、フラザニル基、チエニル基、キノリル基、ベンゾフリル基、ジベンゾフリル基、ベンゾチエニル基、ジベンゾチエニル基、インドリル基、インドロインドリル基、キノキサリニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キナゾリニル基、フタラジニル基、アリールシリル基、アリールホスホリル基から選ばれる何れかの基であることが好ましい。
【０１４６】
下記に、一般式（Ｈ６）で表される化合物の好ましい具体例を示すが、これらに限定されるものではない。なお、Ｒ３１１およびＲ３１２としては、前記以外の官能基であってもよく、その具体例も同時に示す。
【０１４７】
【化６２】
2014097866.tif 000064
【０１４８】
【化６３】
2014097866.tif 000065
【０１４９】
【化６４】
2014097866.tif 000066
【０１５０】
【化６５】
2014097866.tif 000067
【０１５１】
【化６６】
2014097866.tif 000068
【０１５２】
【化６７】
2014097866.tif 000069
【０１５３】
【化６８】
2014097866.tif 000070
【０１５４】
【化６９】
2014097866.tif 000071
【０１５５】
【化７０】
2014097866.tif 000072
【０１５６】
【化７１】
2014097866.tif 000073
【０１５７】
【化７２】
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【０１５８】
【化７３】
2014097866.tif 000075
【０１５９】
【化７４】
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【０１６０】
【化７５】
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【０１６１】
《合成例》
以下に、一般式（Ｈ６）で表される化合物の合成例を説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。なお、この化合物は、例えば、特願２０１１−１９５３３１等を参考に合成することができる。
《合成例；例示化合物Ｈ６−８９の合成》
下記の方法により例示化合物Ｈ６−８９を合成した。
【０１６２】
【化７６】
2014097866.tif 000078
【０１６３】
（中間体６の合成）
窒素気流下、トリブチルホスフィンの５０％キシレン溶液３．３ｍＬに酢酸パラジウム４００ｍｇ（１．７７ｍｍｏｌ）を加え、室温で３０分間撹拌した。続いて、脱水キシレン１２０ｍＬ、１０．０ｇ（３５．４ｍｍｏｌ）の中間体２、ヨードベンゼン７．２０ｇ（３５．４ｍｍｏｌ）、ナトリウムｔ−ブチラート６．８ｇ（７０．８ｍｍｏｌ）を加え、３時間加熱環流を行った。反応液を放冷後、セライトろ過し、ろ液に水を加え、酢酸エチルで抽出した。有機層は水洗を繰り返し、減圧下で濃縮した。得られた油状の粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、中間体６を９．９０ｇ（収率７８％）得た。構造は核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで確認した。
【０１６４】
（中間体７の合成）
９．９０ｇ（２７．６ｍｍｏｌ）の中間体６のジクロロメタン溶液２５０ｍｌをフラスコ内へいれ、氷冷下でＮ−ブロモスクシンイミド４．９１ｇ（２７．６ｍｍｏｌ）を３回に分けて加えた。反応液を室温に戻し、１時間拡散した。反応液を減圧下で濃縮し、得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、中間体７を１１．３ｇ（収率９４％）得た。構造は核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで確認した。
【０１６５】
（中間体８の合成）
窒素気流下、５．０ｇ（１１．４ｍｍｏｌ）の中間体７とビスピナコラトジボラン４．４ｇ（１７．１ｍｍｏｌ）をフラスコへ入れ、ジメチルスルホキシド３８ｍＬ、酢酸カリウム２．２ｇ（２２．８ｍｍｏｌ）、ジクロロ−１，１′‐ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンパラジウム４６５ｍｇ（０．５７ｍｍｏｌ）を加えた。反応液を１１０℃に加熱し、２時間反応を行った。反応液を室温まで冷却した後、水を加え、酢酸エチルで抽出した。有機層は水洗を繰り返し、減圧下で濃縮した。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、中間体８を３．８ｇ（収率６９％）得た。構造は核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで確認した。
【０１６６】
（例示化合物Ｈ６−８９の合成）
窒素気流下、フラスコ内へ２．０ｇ（４．１３ｍｍｏｌ）の中間体８、１．８ｇ（４．１３ｍｍｏｌ）の中間体７、エチレングリコールジメチルエーテル８ｍＬをいれ、炭酸カリウム１．７ｇ（１２．４ｍｍｏｌ）の水溶液４ｍＬを加えた。そこへ更に、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２４０ｍｇ（０．２１ｍｍｏｌ）を加え、８時間加熱環流を行った。反応液を室温まで冷却した後、水と酢酸エチルを加え、固体をろ別し、酢酸エチルで抽出した。有機層は水洗を繰り返し、減圧下で濃縮した。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、例示化合物Ｈ６−８９を０．７１ｇ（収率６６％）得た。構造は核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで確認した。なお、後述する有機ＥＬ素子の作製にはこの化合物をさらに昇華精製したものを用いた。
【０１６７】
《合成例；例示化合物Ｈ６−９０の合成》
下記の方法により例示化合物Ｈ６−９０を合成した。
【０１６８】
【化７７】
2014097866.tif 000079
【０１６９】
（中間体９の合成）
５．０ｇ（１１．４ｍｍｏｌ）の中間体７のジクロロメタン溶液１１４ｍｌをフラスコ内へいれ、氷冷下でＮ−ブロモスクシンイミド２．０ｇ（１１．４ｍｍｏｌ）を３回に分けて加えた。反応液を室温に戻し、１時間拡散した。反応液を減圧下で濃縮し、得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、中間体９を５．３ｇ（収率９０％）得た。構造は核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで確認した。
【０１７０】
（中間体１０の合成）
窒素気流下、フラスコ内へ５．３ｇ（１０．３ｍｍｏｌ）の中間体９、３．８ｇ（１０．３ｍｍｏｌ）の３−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−９−フェニルカルバゾール、エチレングリコールジメチルエーテル２２ｍＬをいれ、炭酸カリウム４．２ｇ（３０．９ｍｍｏｌ）の水溶液１１ｍＬを加えた。そこへ更に、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム６００ｍｇ（０．５１５ｍｍｏｌ）を加え、６時間加熱環流を行った。反応液を室温まで冷却した後、水と酢酸エチルを加え、固体をろ別し、酢酸エチルで抽出した。有機層は水洗を繰り返し、減圧下で濃縮した。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、中間体１０を５．５ｇ（収率７１％）得た。構造は核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで確認した。
【０１７１】
（例示化合物Ｈ６−９０の合成）
窒素気流下、フラスコ内へ２．５ｇ（３．７２ｍｍｏｌ）の中間体１０、１．８ｇ（３．７２ｍｍｏｌ）の中間体８、エチレングリコールジメチルエーテル８ｍＬをいれ、炭酸カリウム１．５ｇ（１１．２ｍｍｏｌ）の水溶液４ｍＬを加えた。そこへ更に、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２１５ｍｇ（０．１８６ｍｍｏｌ）を加え、１０時間加熱環流を行った。反応液を室温まで冷却した後、水と酢酸エチルを加え、固体をろ別し、酢酸エチルで抽出した。有機層は水洗を繰り返し、減圧下で濃縮した。得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、例示化合物Ｈ６−９０を２．３ｇ（収率６４％）得た。構造は核磁気共鳴スペクトル、マススペクトルで確認した。なお、後述する有機ＥＬ素子の作製にはこの化合物をさらに昇華精製したものを用いた。
【０１７２】
《有機ＥＬ素子の構成層》
本発明の有機ＥＬ素子の構成層について説明する。本発明において、有機ＥＬ素子の層構成の好ましい具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されない。
（ｉ）陽極／発光層／電子輸送層／陰極
（ii）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（iii）陽極／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／陰極
（iv）陽極／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／電子注入層／陰極
（ｖ）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／電子注入層／陰極
（vi）陽極／正孔輸送層／正孔注入層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／電子注入層／陰極
（vii）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極
なお、阻止層としては正孔阻止層の他に、電子阻止層を用いることもできる。
【０１７３】
複数の発光層が含まれる場合、該発光層間に非発光性の中間層を有してもよい。また、上記層構成の内、陽極および陰極を除く発光層を含む有機化合物層を１つの発光ユニットとし、複数の発光ユニットを積層することが可能である。該複数の積層された発光ユニットにおいては、発光ユニット間に非発光性の中間層を有していてもよく、さらに中間層は電荷発生層を含んでいてもよい。
本発明の有機ＥＬ素子としては白色発光層であることが好ましく、これらを用いた表示装置あるいは照明装置であることが好ましい。すなわち、有機ＥＬ素子は白色に発光することが好ましい。
本発明の有機ＥＬ素子を構成する各層について説明する。
【０１７４】
《発光層》
発光層は、電極または電子輸送層、正孔輸送層から注入されてくる電子および正孔が再結合して発光する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても発光層と隣接層との界面であってもよい。
発光層の膜厚の総和は特に制限はないが、膜の均質性や、発光時に不必要な高電圧を印加するのを防止し、かつ、駆動電流に対する発光色の安定性向上の観点から、２ｎｍ〜５μｍの範囲に調整することが好ましく、さらに好ましくは２ｎｍ〜２００ｎｍの範囲に調整され、特に好ましくは、５ｎｍ〜１００ｎｍの範囲である。
【０１７５】
発光層の作製には、後述する発光ドーパントや発光ホストを、例えば、真空蒸着法、湿式法（ウェットプロセスともいい、例えば、スピンコート法、キャスト法、ダイコート法、ブレードコート法、ロールコート法、インクジェット法、印刷法、スプレーコート法、カーテンコート法、ＬＢ法（ラングミュア・ブロジェット（Ｌａｎｇｍｕｉｒ  Ｂｌｏｄｇｅｔｔ法）等を挙げることができる。））等により製膜して形成することができる。
【０１７６】
本発明の有機ＥＬ素子の発光層には、発光ドーパントと、発光ホストとを含有し、少なくとも１つの発光ドーパントは前述の一般式（１）で表されるリン光発光性有機金属錯体であり、少なくとも１つの発光ホストは前述の一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）で表される化合物であることが好ましい。
【０１７７】
（発光ドーパント（リン光発光性ドーパント、リン光ドーパント、発光性ドーパント、リン光発光性ドーパント基、発光性ドーパント化合物、ドーパント化合物、単にドーパントともいう））
発光ドーパントについて説明する。
発光ドーパントとしては、リン光ドーパント、蛍光ドーパントを用いることができる。
【０１７８】
（リン光ドーパント（リン光発光ドーパント、リン光発光体、リン光性化合物、リン光発光性化合物、リン光ドーパント化合物ともいう））
リン光ドーパントについて説明する。
リン光ドーパントは、励起三重項からの発光が観測される化合物であり、具体的には室温（２５℃）にてリン光発光する化合物であり、リン光量子収率が、２５℃において０．０１以上の化合物であると定義されるが、好ましいリン光量子収率は０．１以上である。
上記リン光量子収率は、第４版実験化学講座７の分光IIの３９８頁（１９９２年版、丸善）に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明に係るリン光ドーパントは、任意の溶媒のいずれかにおいて上記リン光量子収率（０．０１以上）が達成されればよい。
【０１７９】
リン光ドーパントの発光は原理としては２種挙げられ、１つはキャリアが輸送されるホスト化合物上でキャリアの再結合が起こって発光性ホスト化合物の励起状態が生成し、このエネルギーをリン光ドーパントに移動させることでリン光ドーパントからの発光を得るというエネルギー移動型、もう１つはリン光ドーパントがキャリアトラップとなり、リン光ドーパント上でキャリアの再結合が起こり、リン光ドーパント化合物からの発光が得られるというキャリアトラップ型であるが、いずれの場合においても、リン光ドーパントの励起状態のエネルギーはホスト化合物の励起状態のエネルギーよりも低いことが条件である。
【０１８０】
また発光層には、以下の特許公報に記載されている化合物等を併用してもよい。
例えば、国際公開第００／７０６５５号、特開２００２−２８０１７８号公報、特開２００１−１８１６１６号公報、特開２００２−２８０１７９号公報、特開２００１−１８１６１７号公報、特開２００２−２８０１８０号公報、特開２００１−２４７８５９号公報、特開２００２−２９９０６０号公報、特開２００１−３１３１７８号公報、特開２００２−３０２６７１号公報、特開２００１−３４５１８３号公報、特開２００２−３２４６７９号公報、国際公開第０２／１５６４５号、特開２００２−３３２２９１号公報、特開２００２−５０４８４号公報、特開２００２−３３２２９２号公報、特開２００２−８３６８４号公報、特表２００２−５４０５７２号公報、特開２００２−１１７９７８号公報、特開２００２−３３８５８８号公報、特開２００２−１７０６８４号公報、特開２００２−３５２９６０号公報、国際公開第０１／９３６４２号、特開２００２−５０４８３号公報、特開２００２−１００４７６号公報、特開２００２−１７３６７４号公報、特開２００２−３５９０８２号公報、特開２００２−１７５８８４号公報、特開２００２−３６３５５２号公報、特開２００２−１８４５８２号公報、特開２００３−７４６９号公報、特表２００２−５２５８０８号公報、特開２００３−７４７１号公報、特表２００２−５２５８３３号公報、特開２００３−３１３６６号公報、特開２００２−２２６４９５号公報、特開２００２−２３４８９４号公報、特開２００２−２３５０７６号公報、特開２００２−２４１７５１号公報、特開２００１−３１９７７９号公報、特開２００１−３１９７８０号公報、特開２００２−６２８２４号公報、特開２００２−１００４７４号公報、特開２００２−２０３６７９号公報、特開２００２−３４３５７２号公報、特開２００２−２０３６７８号公報等である。
【０１８１】
（蛍光ドーパント（蛍光性化合物ともいう））
蛍光ドーパントとしては、クマリン系色素、ピラン系色素、シアニン系色素、クロコニウム系色素、スクアリウム系色素、オキソベンツアントラセン系色素、フルオレセイン系色素、ローダミン系色素、ピリリウム系色素、ペリレン系色素、スチルベン系色素、ポリチオフェン系色素、または希土類錯体系蛍光体等や、レーザー色素に代表される蛍光量子収率が高い化合物が挙げられる。
また発光ドーパントは、複数種の化合物を併用して用いてもよく、構造の異なるリン光ドーパント同士の組み合わせや、リン光ドーパントと蛍光ドーパントを組み合わせて用いてもよい。
【０１８２】
なお、本発明において、好ましく用いることの出来る公知のリン光ドーパント化合物の具体例としては、例えば、特開２０１２−１９５５５４号公報に記載のＤ−１〜Ｄ−４７の化合物や、以下のＤ−４８、Ｄ−４９の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１８３】
【化７８】
2014097866.tif 000080
【０１８４】
（発光ホスト（発光ホスト化合物ともいう））
本発明に用いることができる発光ホストとしては、特に制限はなく、従来有機ＥＬ素子で用いられる化合物を用いることができるが、本発明の有機ＥＬ素子の発光層の青色リン光発光ドーパントに対する発光ホストとして特に好ましいものは、上述した本発明に係る一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）で表される化合物である。
また、発光ホストとしては、従来公知の化合物を本発明に係る一般式（Ｈ１）〜（Ｈ６）で表される化合物と併用してもよい。併用してもよい化合物としては、代表的にはカルバゾール誘導体、トリアリールアミン誘導体、芳香族誘導体、含窒素複素環化合物、チオフェン誘導体、フラン誘導体、オリゴアリーレン化合物等の基本骨格を有するもの、または、カルボリン誘導体やジアザカルバゾール誘導体（ここで、ジアザカルバゾール誘導体とは、カルボリン誘導体のカルボリン環を構成する炭化水素環の少なくとも１つの炭素原子が窒素原子で置換されているものを表す。）等が挙げられる。
【０１８５】
公知の発光ホストの具体例としては、以下の文献に記載の化合物が挙げられる。
特開２００１−２５７０７６号公報、同２００２−３０８８５５号公報、同２００１−３１３１７９号公報、同２００２−３１９４９１号公報、同２００１−３５７９７７号公報、同２００２−３３４７８６号公報、同２００２−８８６０号公報、同２００２−３３４７８７号公報、同２００２−１５８７１号公報、同２００２−３３４７８８号公報、同２００２−４３０５６号公報、同２００２−３３４７８９号公報、同２００２−７５６４５号公報、同２００２−３３８５７９号公報、同２００２−１０５４４５号公報、同２００２−３４３５６８号公報、同２００２−１４１１７３号公報、同２００２−３５２９５７号公報、同２００２−２０３６８３号公報、同２００２−３６３２２７号公報、同２００２−２３１４５３号公報、同２００３−３１６５号公報、同２００２−２３４８８８号公報、同２００３−２７０４８号公報、同２００２−２５５９３４号公報、同２００２−２６０８６１号公報、同２００２−２８０１８３号公報、同２００２−２９９０６０号公報、同２００２−３０２５１６号公報、同２００２−３０５０８３号公報、同２００２−３０５０８４号公報、同２００２−３０８８３７号公報等。
【０１８６】
なお、本発明の有機ＥＬ素子の発光層の公知の発光ホストとして用いられる具体例としては、例えば、特開２０１２−１６４７３１号公報に記載のＯＣ−１〜ＯＣ−３２の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。
さらに、本発明の有機ＥＬ素子の発光層の発光ホストとして特に好ましいものは、例えば、特開２０１２−１６４７３１号公報に記載の一般式（Ｂ）の化合物である１〜５６の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１８７】
《注入層：正孔注入層（陽極バッファー層）、電子注入層（陰極バッファー層）》
注入層とは、必要に応じて、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３頁〜１６６頁）に詳細に記載されており、正孔注入層（陽極バッファー層）と電子注入層（陰極バッファー層）とがある。
【０１８８】
陽極バッファー層（正孔注入層）は、特開平９−４５４７９号公報、同９−２６００６２号公報、同８−２８８０６９号公報等にもその詳細が記載されており、具体例として、銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニンバッファー層、酸化バナジウムに代表される酸化物バッファー層、アモルファスカーボンバッファー層、ポリアニリン（エメラルディン）やポリチオフェン等の導電性高分子を用いた高分子バッファー層、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体等に代表されるオルトメタル化錯体層等が挙げられる。また、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなアザトリフェニレン誘導体も同様に正孔注入材料として用いることができる。
【０１８９】
陰極バッファー層（電子注入層）は、特開平６−３２５８７１号公報、同９−１７５７４号公報、同１０−７４５８６号公報等にもその詳細が記載されており、具体的にはストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属バッファー層、フッ化リチウム、フッ化ナトリウムやフッ化カリウム等に代表されるアルカリ金属化合物バッファー層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物バッファー層、酸化アルミニウムに代表される酸化物バッファー層等が挙げられる。上記バッファー層（注入層）はごく薄い膜であることが望ましく、素材にもよるがその膜厚は０．１ｎｍ〜５μｍの範囲が好ましい。
また、陽極バッファー層および陰極バッファー層に用いられる材料は、他の材料と併用して用いることも可能であり、例えば正孔輸送層や電子輸送層中に混合して用いることも可能である。
【０１９０】
《正孔輸送層》
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられる。また、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなアザトリフェニレン誘導体も同様に正孔輸送材料として用いることができる。
正孔輸送材料としては上記のものを使用することができるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物、特に芳香族第３級アミン化合物を用いることが好ましい。
【０１９１】
芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物の代表例としては、Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノフェニル；Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ビス（３−メチルフェニル）−〔１，１′−ビフェニル〕−４，４′−ジアミン（ＴＰＤ）；２，２−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）プロパン；１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）シクロヘキサン；Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラ−ｐ−トリル−４，４′−ジアミノビフェニル；１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）−４−フェニルシクロヘキサン；ビス（４−ジメチルアミノ−２−メチルフェニル）フェニルメタン；ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）フェニルメタン；Ｎ，Ｎ′−ジフェニル−Ｎ，Ｎ′−ジ（４−メトキシフェニル）−４，４′−ジアミノビフェニル；Ｎ，Ｎ，Ｎ′，Ｎ′−テトラフェニル−４，４′−ジアミノジフェニルエーテル；４，４′−ビス（ジフェニルアミノ）クオードリフェニル；Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリ（ｐ−トリル）アミン；４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）−４′−〔４−（ジ−ｐ−トリルアミノ）スチリル〕スチルベン；４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ−（２−ジフェニルビニル）ベンゼン；３−メトキシ−４′−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノスチルベンゼン；Ｎ−フェニルカルバゾール、さらには米国特許第５，０６１，５６９号明細書に記載されている２個の縮合芳香族環を分子内に有するもの、例えば、４，４′−ビス〔Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ〕ビフェニル（ＮＰＤ）、特開平４−３０８６８８号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが３つスターバースト型に連結された４，４′，４″−トリス〔Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ〕トリフェニルアミン（ＭＴＤＡＴＡ）等が挙げられる。
【０１９２】
さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。また、ｐ型−Ｓｉ、ｐ型−ＳｉＣ等の無機化合物も正孔注入材料、正孔輸送材料として使用することができる。
また、銅フタロシアニンやトリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体等に代表されるシクロメタル化錯体やオルトメタル化錯体等も正孔輸送材料として使用することができる。
また、特開平１１−２５１０６７号公報、Ｊ．Ｈｕａｎｇ  ｅｔ．ａｌ．著文献（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ８０（２００２），ｐ．１３９）に記載されているような、所謂ｐ型正孔輸送材料を用いることもできる。本発明においては、より高効率の発光素子が得られることからこれらの材料を用いることが好ましい。
【０１９３】
正孔輸送層は上記正孔輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法を含む印刷法、ＬＢ法等の公知の方法により、薄膜化することにより形成することができる。
正孔輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍ程度、好ましくは５ｎｍ〜２００ｎｍである。この正孔輸送層は上記材料の一種または２種以上からなる一層構造であってもよい。
また、不純物をドープしたｐ性の高い正孔輸送層を用いることもできる。その例としては、特開平４−２９７０７６号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報の各公報、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等に記載されたものが挙げられる。
本発明においては、このようなｐ性の高い正孔輸送層を用いることが、より低消費電力の素子を作製することができるため好ましい。
【０１９４】
なお、本発明の有機ＥＬ素子の正孔注入層および正孔輸送層の形成に好ましく用いられる化合物の具体例としては、例えば、特開２０１２−１６９３２５号公報に記載のＨＴ−１〜ＨＴ−２９の化合物や、以下のＨＴ−３０〜ＨＴ−４５の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１９５】
【化７９】
2014097866.tif 000081
【０１９６】
《電子輸送層》
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。電子輸送層は単層もしくは複数層を設けることができる。
電子輸送層に用いられる電子輸送材料（正孔阻止材料、電子注入材料も含む）としては陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよく、電子輸送層の構成材料としては従来公知の化合物の中から任意のものを選択して、単独または組み合わせて用いることが可能である。
【０１９７】
電子輸送層に用いられる従来公知の材料（以下、電子輸送材料という）の例としては、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレンペリレン等の複素環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体、カルボリン誘導体、を含むアザカルバゾール誘導体等が挙げられる。
ここで、アザカルバゾール誘導体とは、カルバゾール環を構成する炭素原子の１つ以上が窒素原子で置き換わったものを示す。
さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引性基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も電子輸送材料として用いることができる。
これらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【０１９８】
また、８−キノリノール誘導体の金属錯体、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（Ｚｎｑ）等、およびこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、ＧａまたはＰｂに置き替わった金属錯体も電子輸送材料として用いることができる。
その他、メタルフリーもしくはメタルフタロシアニン、またはそれらの末端がアルキル基やスルホン酸基等で置換されているものも電子輸送材料として用いることができる。
また、正孔注入層、正孔輸送層と同様にｎ型−Ｓｉ、ｎ型−ＳｉＣ等の無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。
有機ＥＬ素子の構成層の形成法については、有機ＥＬ素子の作製方法のところで詳細に説明する。
【０１９９】
電子輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５０００ｎｍ程度、好ましくは５ｎｍ〜２００ｎｍである。この電子輸送層は上記材料の一種または二種以上からなる一層構造であってもよく、複数の層が積層した積層構造であってもよい。
また、不純物をドープしたｎ性の高い電子輸送層を用いることもできる。その例としては、特開平４−２９７０７６号公報、同１０−２７０１７２号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等に記載されたものが挙げられる。
【０２００】
本発明の有機ＥＬ素子の電子輸送層の形成に好ましく用いられる従来公知の化合物（電子輸送材料）としては、例えば、特開２０１２−１６４７３１号公報に記載のＥＴ−１−ＥＴ−４３の化合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２０１】
《阻止層：正孔阻止層、電子阻止層》
阻止層は、上記の如く有機化合物薄膜の基本構成層の他に必要に応じて設けられるものである。例えば、特開平１１−２０４２５８号公報、同１１−２０４３５９号公報、および「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の２３７頁等に記載されている正孔阻止（ホールブロック）層がある。
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有し、電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が著しく小さい正孔阻止材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
また、前述の電子輸送層の構成を必要に応じて、本発明に係わる正孔阻止層として用いることができる。
本発明の有機ＥＬ素子の正孔阻止層は、発光層に隣接して設けられていることが好ましい。
【０２０２】
正孔阻止層には、カルバゾール誘導体、アザカルバゾール誘導体（ここで、アザカルバゾール誘導体とは、カルバゾール環を構成する炭素原子の１つ以上が窒素原子で置き換わったものを示す）、ピリジン誘導体等、含窒素化合物を含有することが好ましい。
また、本発明においては、複数の発光色の異なる複数の発光層を有する場合、その発光極大波長が最も短波にある発光層（最短波層）が、全発光層中、最も陽極に近いことが好ましいい。そしてこのような場合、該最短波層とこの最短波層の次に陽極に近い発光層との間に正孔阻止層を追加して設けることが好ましい。
本発明に用いることができる正孔阻止層、電子阻止層の膜厚としては、好ましくは３ｎｍ〜１００ｎｍであり、さらに好ましくは３ｎｍ〜３０ｎｍである。
【０２０３】
《陽極》
有機ＥＬ素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Ａｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ２、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。
また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ２Ｏ３−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。
あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な物質を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０ｎｍ〜１０００ｎｍ、好ましくは１０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【０２０４】
《陰極》
一方、陰極としては仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。
このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。
これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。
【０２０５】
陰極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
なお、発光した光を透過させるため、有機ＥＬ素子の陽極または陰極のいずれか一方が透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陰極に上記金属を１ｎｍ〜２０ｎｍの膜厚で作製した後に、陽極の説明で挙げた導電性透明材料をその上に作製することで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【０２０６】
《支持基板》
本発明の有機ＥＬ素子に用いることのできる支持基板（以下、基体、基板、基材、支持体等とも言う）としては、ガラス、プラスチック等の種類には特に限定はなく、また透明であっても不透明であってもよい。支持基板側から光を取り出す場合には、支持基板は透明であることが好ましい。
好ましく用いられる透明な支持基板としては、ガラス、石英、透明樹脂フィルムを挙げることができる。特に好ましい支持基板は、有機ＥＬ素子にフレキシブル性を与えることが可能な樹脂フィルムである。
【０２０７】
《有機ＥＬ素子の製造方法》
有機ＥＬ素子の製造方法の一例として、陽極／正孔注入層（陽極バッファー層）／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／電子注入層（陰極バッファー層）／陰極からなる素子の製造方法について説明する。
【０２０８】
まず、適当な基体上に所望の電極物質、例えば、陽極用物質からなる薄膜を１μｍ以下、好ましくは１０ｎｍ〜２００ｎｍの膜厚になるように形成させ、陽極を作製する。
次に、この上に素子材料である正孔注入層、正孔輸送層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層等の有機化合物を含有する薄膜を形成させる。
薄膜の形成方法としては、例えば、真空蒸着法、湿式法（ウェットプロセスともいう）等により成膜して形成することができる。しかしながら、本発明においてはウェットプロセスで有機ＥＬ素子を作製することが好ましい。ウェットプロセスで作製することで、均質な膜が得られやすく、且つピンホールが生成しにくい等の効果を奏することができる。
本発明のリン光発光性の有機ＥＬ素子においては、少なくとも陰極と該陰極に隣接する電子輸送層は、湿式法により塗布・成膜される。
【０２０９】
湿式法としては、スピンコート法、キャスト法、ダイコート法、ブレードコート法、ロールコート法、インクジェット法、印刷法、スプレーコート法、カーテンコート法、ＬＢ法等があるが、精密な薄膜が形成可能で、且つ高生産性の点から、ダイコート法、ロールコート法、インクジェット法、スプレーコート法等のロール・ツー・ロール方式適性の高い方法が好ましい。また、層毎に異なる製膜法を適用してもよい。
【０２１０】
本発明に用いることができる有機ＥＬ材料を溶解または分散する液媒体としては、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル等の脂肪酸エステル類、ジクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素類、トルエン、キシレン、メシチレン、シクロヘキシルベンゼン等の芳香族炭化水素類、シクロヘキサン、デカリン、ドデカン等の脂肪族炭化水素類、ＤＭＦ、ＤＭＳＯ等の有機溶媒を用いることができる。
また、分散方法としては、超音波、高剪断力分散やメディア分散等の分散方法により分散することができる。
【０２１１】
これらの層の形成後、その上に陰極用物質からなる薄膜を１μｍ以下、好ましくは５０ｎｍ〜２００ｎｍの範囲の膜厚になるように形成させ、陰極を設けることにより所望の有機ＥＬ素子が得られる。
また、順序を逆にして、陰極、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層、発光層、正孔輸送層、正孔注入層、陽極の順に作製することも可能である。
このようにして得られた多色の表示装置に、直流電圧を印加する場合には陽極を＋、陰極を−の極性として電圧２Ｖ〜４０Ｖ程度を印加すると発光が観測できる。また交流電圧を印加してもよい。なお、印加する交流の波形は任意でよい。
本発明の有機ＥＬ素子の作製は、一回の真空引きで一貫して正孔注入層から陰極まで作製するのが好ましいが、途中で取り出して異なる製膜法を施しても構わない。その際、作業を乾燥不活性ガス雰囲気下で行うことが好ましい。
【０２１２】
《封止》
本発明に用いられる封止手段としては、例えば、封止部材と電極、支持基板とを接着剤で接着する方法を挙げることができる。
封止部材としては、有機ＥＬ素子の表示領域を覆うように配置されておればよく、凹板状でも平板状でもよい。また透明性、電気絶縁性は特に問わない。具体的には、ガラス板、ポリマー板・フィルム、金属板・フィルム等が挙げられる。
封止部材を凹状に加工するのは、サンドブラスト加工、化学エッチング加工等が使われる。
また、有機層を挟み支持基板と対向する側の電極の外側に該電極と有機層を被覆し、支持基板と接する形で無機物、有機物の層を形成し封止膜とすることも好適にできる。
【０２１３】
《保護膜、保護板》
有機層を挟み支持基板と対向する側の前記封止膜、あるいは前記封止用フィルムの外側に、素子の機械的強度を高めるために保護膜、あるいは保護板を設けてもよい。特に封止が前記封止膜により行われている場合には、その機械的強度は必ずしも高くないため、このような保護膜、保護板を設けることが好ましい。
これに使用することができる材料としては、前記封止に用いたのと同様なガラス板、ポリマー板・フィルム、金属板・フィルム等を用いることができるが、軽量且つ薄膜化ということからポリマーフィルムを用いることが好ましい。
【０２１４】
《光取り出し》
有機ＥＬ素子は空気よりも屈折率の高い（屈折率が１．７〜２．１程度）層の内部で発光し、発光層で発生した光のうち１５％から２０％程度の光しか取り出せないことが一般的に言われている。これは、臨界角以上の角度θで界面（透明基板と空気との界面）に入射する光は、全反射を起こし素子外部に取り出すことができないことや、透明電極ないし発光層と透明基板との間で光が全反射を起こし、光が透明電極ないし発光層を導波し、結果として光が素子側面方向に逃げるためである。
この光の取り出しの効率を向上させる手法としては、例えば、透明基板表面に凹凸を形成し、透明基板と空気界面での全反射を防ぐ方法（米国特許第４，７７４，４３５号明細書）、基板に集光性を持たせることにより効率を向上させる方法（特開昭６３−３１４７９５号公報）、素子の側面等に反射面を形成する方法（特開平１−２２０３９４号公報）、基板と発光体の間に中間の屈折率を持つ平坦層を導入し、反射防止膜を形成する方法（特開昭６２−１７２６９１号公報）、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法（特開２００１−２０２８２７号公報）、基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間（含む、基板と外界間）に回折格子を形成する方法（特開平１１−２８３７５１号公報）等がある。
【０２１５】
本発明においては、これらの方法を本発明の有機ＥＬ素子と組み合わせて用いることができるが、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法、あるいは基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間（含む、基板と外界間）に回折格子を形成する方法を好適に用いることができる。
本発明はこれらの手段を組み合わせることにより、さらに高輝度あるいは耐久性に優れた素子を得ることができる。
【０２１６】
《集光シート》
本発明の有機ＥＬ素子は基板の光取り出し側に、例えば、マイクロレンズアレイ状の構造を設けるように加工したり、あるいは所謂集光シートと組み合わせることにより、特定方向、例えば、素子発光面に対し正面方向に集光することにより、特定方向上の輝度を高めることができる。
マイクロレンズアレイの例としては、基板の光取り出し側に一辺が３０μｍでその頂角が９０度となるような四角錐を二次元に配列する。一辺は１０μｍ〜１００μｍが好ましい。これより小さくなると回折の効果が発生して色付く、大きすぎると厚みが厚くなり好ましくない。
【０２１７】
なお、前記した「有機ＥＬ素子を構成する各層」についての本発明の特徴的部分以外や、「支持基板」、「封止」、「保護膜、保護板」、「光取り出し」、「集光シート」等についてのその他の詳細については、例えば、特開２０１２−１６４７３１号公報、特開２０１２−１５６２９９号公報等の公知文献に記載のものと同様である。
【０２１８】
また、前記した化合物例Ｈ１−１〜Ｈ２−４４等の合成は、例えば、国際公開第２００８／１５６１０５号、Ｈ３−１〜Ｈ３−４０、Ｈ４１−１〜Ｈ４６−２１等の合成は、例えば、国際公開第２００８／０５６７４６号、米国特許出願公開第２０１１/０２６０１３８号明細書、国際公開第２００９／１１６３７７号等を参考に合成することができる。
【０２１９】
《用途》
本発明の有機ＥＬ素子は、表示デバイス、ディスプレイ、各種発光光源として用いることができる。発光光源として、例えば、照明装置（家庭用照明、車内照明）、時計や液晶用バックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるがこれに限定するものではないが、特に液晶表示装置のバックライト、照明用光源としての用途に有効に用いることができる。
【０２２０】
本発明の有機ＥＬ素子においては、必要に応じ成膜時にメタルマスクやインクジェットプリンティング法等でパターニングを施してもよい。パターニングする場合は、電極のみをパターニングしてもよいし、電極と発光層をパターニングしてもよいし、素子全層をパターニングしてもよく、素子の作製においては、従来公知の方法を用いることができる。
本発明の有機ＥＬ素子や本発明に係る化合物の発光する色は、「新編色彩科学ハンドブック」（日本色彩学会編、東京大学出版会、１９８５）の１０８頁の図４．１６において、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタセンシング（株）製）で測定した結果をＣＩＥ色度座標に当てはめたときの色で決定される。
【０２２１】
また、本発明の有機ＥＬ素子が白色素子の場合には、白色とは、２度視野角正面輝度を上記方法により測定した際に、１０００ｃｄ／ｍ２でのＣＩＥ１９３１表色系における色度がＸ＝０．３３±０．０７、Ｙ＝０．３３±０．１の領域内にあることを言う。
【０２２２】
《表示装置》
本発明の表示装置について説明する。本発明の表示装置は、本発明の有機ＥＬ素子を具備したものである。
本発明の表示装置は単色でも多色でもよいが、ここでは多色表示装置について説明する。
【０２２３】
多色表示装置の場合は発光層形成時のみシャドーマスクを設け、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法、印刷法等で膜を形成できる。
発光層のみパターニングを行う場合、その方法に限定はないが、好ましくは蒸着法、インクジェット法、スピンコート法、印刷法である。
表示装置に具備される有機ＥＬ素子の構成は、必要に応じて上記の有機ＥＬ素子の構成例の中から選択される。
また、有機ＥＬ素子の製造方法は、上記の本発明の有機ＥＬ素子の製造の一態様に示したとおりである。
【０２２４】
得られた多色表示装置に直流電圧を印加する場合には、陽極を＋、陰極を−の極性として電圧２Ｖ〜４０Ｖ程度を印加すると発光が観測できる。また、逆の極性で電圧を印加しても電流は流れずに発光は全く生じない。さらに交流電圧を印加する場合には、陽極が＋、陰極が−の状態になったときのみ発光する。なお、印加する交流の波形は任意でよい。
多色表示装置は、表示デバイス、ディスプレイ、各種発光光源として用いることができる。表示デバイス、ディスプレイにおいて、青、赤、緑発光の３種の有機ＥＬ素子を用いることによりフルカラーの表示が可能となる。
【０２２５】
表示デバイス、ディスプレイとしては、テレビ、パソコン、モバイル機器、ＡＶ機器、文字放送表示、自動車内の情報表示等が挙げられる。特に静止画像や動画像を再生する表示装置として使用してもよく、動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は単純マトリクス（パッシブマトリクス）方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。
発光光源としては家庭用照明、車内照明、時計や液晶用のバックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０２２６】
以下、本発明の有機ＥＬ素子を有する表示装置の一例を図面に基づいて説明する。
図１は有機ＥＬ素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。有機ＥＬ素子の発光により画像情報の表示を行う、例えば、携帯電話等のディスプレイの模式図である。
【０２２７】
ディスプレイ１は複数の画素を有する表示部Ａ、画像情報に基づいて表示部Ａの画像走査を行う制御部Ｂ等からなる。
制御部Ｂは表示部Ａと電気的に接続され、複数の画素それぞれに外部からの画像情報に基づいて走査信号と画像データ信号を送り、走査信号により走査線毎の画素が画像データ信号に応じて順次発光して画像走査を行って画像情報を表示部Ａに表示する。
【０２２８】
図２は表示部Ａの模式図である。
表示部Ａは基板上に、複数の走査線５およびデータ線６を含む配線部と複数の画素３等とを有する。表示部Ａの主要な部材の説明を以下に行う。
図においては、画素３の発光した光が白矢印方向（下方向）へ取り出される場合を示している。
【０２２９】
配線部の走査線５および複数のデータ線６はそれぞれ導電材料からなり、走査線５とデータ線６は格子状に直交して、直交する位置で画素３に接続している（詳細は図示していない）。
画素３は走査線５から走査信号が印加されると、データ線６から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。
発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素を適宜同一基板上に並置することによって、フルカラー表示が可能となる。
【０２３０】
次に、画素の発光プロセスを説明する。
図３は画素の模式図である。
画素は有機ＥＬ素子１０、スイッチングトランジスタ１１、駆動トランジスタ１２、コンデンサ１３等を備えている。複数の画素に有機ＥＬ素子１０として、赤色、緑色、青色発光の有機ＥＬ素子を用い、これらを同一基板上に並置することでフルカラー表示を行うことができる。
【０２３１】
図３において、制御部Ｂからデータ線６を介してスイッチングトランジスタ１１のドレインに画像データ信号が印加される。そして、制御部Ｂから走査線５を介してスイッチングトランジスタ１１のゲートに走査信号が印加されると、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオンし、ドレインに印加された画像データ信号がコンデンサ１３と駆動トランジスタ１２のゲートに伝達される。
【０２３２】
画像データ信号の伝達により、コンデンサ１３が画像データ信号の電位に応じて充電されるとともに、駆動トランジスタ１２の駆動がオンする。駆動トランジスタ１２は、ドレインが電源ライン７に接続され、ソースが有機ＥＬ素子１０の電極に接続されており、ゲートに印加された画像データ信号の電位に応じて電源ライン７から有機ＥＬ素子１０に電流が供給される。
【０２３３】
制御部Ｂの順次走査により走査信号が次の走査線５に移ると、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオフする。
しかし、スイッチングトランジスタ１１の駆動がオフしてもコンデンサ１３は充電された画像データ信号の電位を保持するので、駆動トランジスタ１２の駆動はオン状態が保たれて、次の走査信号の印加が行われるまで有機ＥＬ素子１０の発光が継続する。
順次走査により次に走査信号が印加されたとき、走査信号に同期した次の画像データ信号の電位に応じて駆動トランジスタ１２が駆動して有機ＥＬ素子１０が発光する。
即ち、有機ＥＬ素子１０の発光は、複数の画素それぞれの有機ＥＬ素子１０に対して、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタ１１と駆動トランジスタ１２を設けて、複数の画素３それぞれの有機ＥＬ素子１０の発光を行っている。このような発光方法をアクティブマトリクス方式と呼んでいる。
【０２３４】
ここで、有機ＥＬ素子１０の発光は複数の階調電位を持つ多値の画像データ信号による複数の階調の発光でもよいし、２値の画像データ信号による所定の発光量のオン、オフでもよい。また、コンデンサ１３の電位の保持は次の走査信号の印加まで継続して保持してもよいし、次の走査信号が印加される直前に放電させてもよい。
本発明においては、上述したアクティブマトリクス方式に限らず、走査信号が走査されたときのみデータ信号に応じて有機ＥＬ素子を発光させるパッシブマトリクス方式の発光駆動でもよい。
【０２３５】
図４は図２の表示部Ａに係るパッシブマトリクス方式による表示装置の模式図である。図４において、複数の走査線５と複数の画像データ線６が画素３を挟んで対向して格子状に設けられている。
順次走査により走査線５の走査信号が印加されたとき、印加された走査線５に接続している画素３が画像データ信号に応じて発光する。
パッシブマトリクス方式では画素３にアクティブ素子が無く、製造コストの低減が計れる。
【０２３６】
《照明装置》
本発明の照明装置について説明する。本発明の照明装置は、本発明の有機ＥＬ素子を具備したものである。
本発明の有機ＥＬ素子に共振器構造を持たせた有機ＥＬ素子として用いてもよく、このような共振器構造を有した有機ＥＬ素子の使用目的としては、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるが、これらに限定されない。また、レーザー発振をさせることにより上記用途に使用してもよい。
また、本発明の有機ＥＬ素子は照明用や露光光源のような一種のランプとして使用してもよいし、画像を投影するタイプのプロジェクション装置や、静止画像や動画像を直接視認するタイプの表示装置（ディスプレイ）として使用してもよい。
動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は、単純マトリクス（パッシブマトリクス）方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。または、異なる発光色を有する本発明の有機ＥＬ素子を２種以上使用することにより、フルカラー表示装置を作製することが可能である。
【０２３７】
また、本発明の有機ＥＬ材料は照明装置として、実質白色の発光を生じる有機ＥＬ素子に適用できる。複数の発光材料により複数の発光色を同時に発光させて混色により白色発光を得る。
複数の発光色の組み合わせとしては、赤色、緑色、青色の３原色の３つの発光極大波長を含有させたものでもよいし、青色と黄色、青緑と橙色等の補色の関係を利用した２つの発光極大波長を含有したものでもよい。
また、複数の発光色を得るための発光材料の組み合わせは、複数のリン光または蛍光で発光する材料を複数組み合わせたもの、蛍光またはリン光で発光する発光材料と、発光材料からの光を励起光として発光する色素材料との組み合わせたもののいずれでもよいが、本発明に係る白色有機ＥＬ素子においては、発光ドーパントを複数組み合わせ混合するだけでよい。
【０２３８】
発光層、正孔輸送層あるいは電子輸送層等の形成時のみマスクを設け、マスクにより塗り分ける等単純に配置するだけでよく、他層は共通であるのでマスク等のパターニングは不要であり、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法、印刷法等で例えば電極膜を形成でき、生産性も向上する。
この方法によれば、複数色の発光素子をアレー状に並列配置した白色有機ＥＬ装置と異なり、素子自体が発光白色である。
発光層に用いる発光材料としては特に制限はなく、例えば、液晶表示素子におけるバックライトであれば、ＣＦ（カラーフィルター）特性に対応した波長範囲に適合するように、本発明に係る金属錯体、また公知の発光材料の中から任意のものを選択して組み合わせて白色化すればよい。
【０２３９】
《本発明の照明装置の一態様》
本発明の有機ＥＬ素子を具備した、本発明の照明装置の一態様について説明する。
本発明の有機ＥＬ素子の非発光面をガラスケースで覆い、厚み３００μｍのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材として、エポキシ系光硬化型接着剤（東亞合成社製ラックストラックＬＣ０６２９Ｂ）を適用し、これを陰極上に重ねて透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からＵＶ光を照射して、硬化させて、封止し、図５、図６に示すような照明装置を形成することができる。
図５は、照明装置の概略図を示し、本発明の有機ＥＬ素子１０１はガラスカバー１０２で覆われている（なお、ガラスカバーでの封止作業は、有機ＥＬ素子１０１を大気に接触させることなく窒素雰囲気下のグローブボックス（純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下）で行った。）。
図６は、照明装置の断面図を示し、図６において、１０５は陰極、１０６は有機ＥＬ層、１０７は透明電極付きガラス基板を示す。
なお、ガラスカバー１０２内には窒素ガス１０８が充填され、捕水剤１０９が設けられている。
【０２４０】
以下、実施例により本発明を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されない。
また、実施例に用いる化合物の構造を以下に示す。なお、その他の化合物については、本件明細書中に記載のものである。
【０２４１】
【化８０】
2014097866.tif 000082
【０２４２】
【化８１】
2014097866.tif 000083
【０２４３】
【化８２】
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【０２４４】
【化８３】
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【実施例１】
【０２４５】
≪有機ＥＬ素子１−１の作製≫
１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。【０２４６】
この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方モリブデン製抵抗加熱ボートにＨＴ−３０を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン抵抗加熱ボートにＨＴ−２を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに比較１（ｍ−ＣＰ）を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに５−５を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＥＴ−８を２００ｍｇ入れ、さらに別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＥＴ−７を２００ｍｇ入れ、真空蒸着装置に取り付けた。【０２４７】
次いで真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、ＨＴ−３０の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、透明支持基板に蒸着し１０ｎｍの正孔注入層を設けた。
さらにＨＴ−２の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記正孔注入層上に蒸着し３０ｎｍの正孔輸送層を設けた。
さらに比較１（ｍ−ＣＰ）と５−５の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．１ｎｍ／秒、０．０１０ｎｍ／秒で、前記正孔輸送層上に共蒸着し４０ｎｍの発光層を設けた。【０２４８】
さらにＥＴ−８の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記発光層上に蒸着し１０ｎｍの正孔阻止層を設けた。
さらにＥＴ−７の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記正孔阻止層上に蒸着し３０ｎｍの電子輸送層を設けた。
引き続き、陰極バッファー層としてフッ化リチウム０．５ｎｍを蒸着し、さらにアルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子１−１を作製した。【０２４９】
≪有機ＥＬ素子１−２〜１−３４の作製≫
有機ＥＬ素子１−１の作製において、ドーパント化合物とホスト化合物を表１に記載の化合物に変えた以外は同様にして有機ＥＬ素子１−２〜１−３４を作製した。【０２５０】
≪有機ＥＬ素子１−１〜１−３４の評価≫
得られた有機ＥＬ素子を評価するに際しては、作製後の各有機ＥＬ素子の非発光面をガラスカバーで覆い、ガラスカバーと有機ＥＬ素子が作製されたガラス基板とが接触するガラスカバー側の周囲にシール剤としてエポキシ系光硬化型接着剤（東亞合成社製ラクストラックＬＣ０６２９Ｂ）を適用し、これを上記陰極側に重ねて前記透明支持基板と密着させ、ガラス基板側から有機ＥＬ素子を除いた部分にＵＶ光を照射して硬化させ、封止して、下記の図５、６に示すような照明装置を形成して評価した。
次いで、下記評価を行った。【０２５１】
（電力効率）
分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタセンシング社製）を用いて、各有機ＥＬ素子の正面輝度および輝度角度依存性を測定し、正面輝度１０００ｃｄ／ｍ２における電力効率を求めた。
なお、電力効率は有機ＥＬ素子１−１の電力効率を１００と設定する相対値で表した。【０２５２】
（発光寿命）
有機ＥＬ素子を室温下、２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流条件下による連続発光を行い、初期輝度の半分の輝度になるのに要する時間（τ１／２）を測定した。なお、発光寿命は有機ＥＬ素子１−１を１００と設定する相対値で表した。【０２５３】
（電圧上昇率）
６ｍＡ／ｃｍ２の定電流下条件下で駆動したときの、初期電圧と５０時間後の電圧を測定した。初期電圧に対する５０時間後の電圧の相対値を電圧上昇率とした。なお、電圧上昇率は有機ＥＬ素子１−１を１００と設定する相対値で表した。【０２５４】
【表１】
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【０２５５】
表１から明らかな通り、本発明のドーパント化合物とホスト化合物を併用した有機ＥＬ素子は、比較の有機ＥＬ素子に比べ、電力効率、発光寿命および電圧上昇率に優れていることが明らかである。【０２５６】
≪有機ＥＬ素子２−１の作製≫
１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。【０２５７】
この透明支持基板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリスチレンスルホネート（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ、Ｂａｙｅｒ社製、Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  Ａｌ  ４０８３）を純水で７０％に希釈した溶液を用いて３０００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した後、２００℃にて１時間乾燥し、膜厚２０ｎｍの第１正孔輸送層を設けた。【０２５８】
この基板を窒素雰囲気下に移し、前記第１正孔輸送層上に、５０ｍｇのＨＴ−２７を１０ｍｌのトルエンに溶解した溶液を用いて１５００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。８０℃に基板を加熱しながら１１０秒間紫外光を照射し、光重合・架橋を行い、さらに６０℃で１時間真空乾燥し、膜厚約２０ｎｍの第２正孔輸送層とした。
この第２正孔輸送層上に、１００ｍｇの比較１（ｍ−ＣＰ）と１３ｍｇの５−５とを１０ｍｌの酢酸ブチルに溶解した溶液を用いて１０００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。さらに６０℃で１時間真空乾燥し、膜厚約４５ｎｍの発光層とした。【０２５９】
次に、この発光層上に、５０ｍｇのＥＴ−１５を１０ｍｌのヘキサフルオロイソプロパノール（ＨＦＩＰ）に溶解した溶液を用いて１０００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。さらに６０℃で１時間真空乾燥し、膜厚約２５ｎｍの電子輸送層とした。
続いて、この基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、陰極バッファー層としてフッ化カリウム０．４ｎｍを蒸着し、さらにアルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子２−１を作製した。【０２６０】
≪有機ＥＬ素子２−２〜２−３４の作製≫
有機ＥＬ素子２−１の作製において、ドーパント化合物とホスト化合物を表２に記載の化合物に変えた以外は同様にして有機ＥＬ素子２−２〜２−３４を作製した。【０２６１】
≪有機ＥＬ素子２−１〜２−３４の評価≫
得られた有機ＥＬ素子を評価するに際しては、実施例１の有機ＥＬ素子１−１〜１−３４と同様に封止し、図５、図６に示すような照明装置を形成して評価した。
次いで、下記の評価を行った。【０２６２】
（外部取り出し量子効率（ＥＱＥ））
有機ＥＬ素子を室温（約２３℃〜２５℃）、２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流条件下で発光させ、発光開始直後の発光輝度（Ｌ）［ｃｄ／ｍ２］を測定することにより、外部取り出し量子効率（η）を算出した。
ここで、発光輝度の測定はＣＳ−１０００（コニカミノルタセンシング製）を用いた。
外部取り出し量子効率（ＥＱＥ）は有機ＥＬ素子２−１を１００とする相対値で表した。【０２６３】
（発光寿命）
有機ＥＬ素子を室温下、６ｍＡ／ｃｍ２の定電流条件下による連続発光を行い、初期輝度の半分の輝度になるのに要する時間（τ１／２）を測定した。なお、発光寿命は有機ＥＬ素子２−１を１００と設定する相対値で表した。【０２６４】
（電圧上昇率）
電圧上昇率については実施例１と同様の方法で評価した。なお、電圧上昇率は有機ＥＬ素子２−１を１００と設定する相対値で表した。【０２６５】
【表２】
2014097866.tif 000087
【０２６６】
表２から明らかな通り、本発明のドーパント化合物とホスト化合物を併用した有機ＥＬ素子は、比較の有機ＥＬ素子に比べ、ＥＱＥ、発光寿命および電圧上昇率に優れていることが明らかである。【０２６７】
≪有機ＥＬ素子３−１の作製≫
１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。【０２６８】
この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方モリブデン製抵抗加熱ボートにＨＴ−３１を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン抵抗加熱ボートにＨＴ−１を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに比較１（ｍ−ＣＰ）を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに５−５を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＤ−１を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＤ−１０を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＥＴ−２を２００ｍｇ入れ、真空蒸着装置に取り付けた。【０２６９】
次いで真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、ＨＴ−３１の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、透明支持基板に蒸着し１０ｎｍの正孔注入層を設けた。
さらにＨＴ−１の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記正孔注入層上に蒸着し２０ｎｍの正孔輸送層を設けた。
さらに比較１（ｍ−ＣＰ）と５−５とＤ−１とＤ−１０の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．１ｎｍ／秒、０．０２５ｎｍ／秒、０．０００７ｎｍ／秒、０．０００２ｎｍ／秒で、前記正孔輸送層上に共蒸着し６０ｎｍの発光層を設けた。【０２７０】
さらにＥＴ−２の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記発光層上に蒸着し２０ｎｍの電子輸送層を設けた。
引き続き、陰極バッファー層としてフッ化カリウム０．５ｎｍを蒸着し、さらにアルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子３−１を作製した。【０２７１】
≪有機ＥＬ素子３−２〜３−３４の作製≫
有機ＥＬ素子３−１の作製において、比較１（ｍ−ＣＰ）と５−５を表３に記載の化合物に変えた以外は同様にして有機ＥＬ素子３−２〜３−３４を作製した。【０２７２】
≪有機ＥＬ素子３−１〜３−３４の評価≫
得られた有機ＥＬ素子を評価するに際しては、実施例１の有機ＥＬ素子１−１〜１−３４と同様に封止し、図５、図６に示すような照明装置を形成して評価した。
次いで、下記の評価を行った。【０２７３】
（駆動電圧）
有機ＥＬ素子を室温（約２３℃〜２５℃）、２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流条件下で駆動したときの電圧を各々測定し、測定結果を下記に示すように、有機ＥＬ素子３−１を１００として各々相対値で示した。
電圧＝（各素子の駆動電圧／有機ＥＬ素子３−１の駆動電圧）×１００
なお、値が小さいほうが比較に対して駆動電圧が低いことを示す。【０２７４】
（経時安定性）
有機ＥＬ素子を８５℃で２４時間保存後、保存前後における各電力効率を求め、各々の電力効率比を下式に従って求め、これを経時安定性の尺度とした。
経時安定性（％）＝保存後の電力効率／保存前の電力効率×１００
なお、電力効率については分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタセンシング社製）を用いて、各有機ＥＬ素子の正面輝度および輝度角度依存性を測定し、正面輝度１０００ｃｄ／ｍ２における電力効率を求めた。【０２７５】
【表３】
2014097866.tif 000088
【０２７６】
表３から明らかな通り、本発明のドーパント化合物とホスト化合物を併用した有機ＥＬ素子は、比較の有機ＥＬ素子に比べ、駆動電圧および経時安定性に優れていることが明らかである。【０２７７】
≪有機ＥＬ素子４−１の作製≫
１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。【０２７８】
この透明支持基板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリスチレンスルホネート（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ、Ｂａｙｅｒ社製、Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  Ａｌ  ４０８３）を純水で７０％に希釈した溶液を用いて３０００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した後、２００℃にて１時間乾燥し、膜厚２０ｎｍの第１正孔輸送層を設けた。【０２７９】
この基板を窒素雰囲気下に移し、前記第１正孔輸送層上に、４７ｍｇのＨＴ−４４と３ｍｇのＨＴ−４５とを１０ｍｌのトルエンに溶解した溶液を用いて１５００ｒｐｍ、３０秒の条件の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。１２０℃、９０秒間紫外光を照射し、光重合・架橋を行い、さらに６０℃で１時間真空乾燥し、膜厚約２０ｎｍの第２正孔輸送層を形成した。【０２８０】
この第２正孔輸送層上に、１００ｍｇの比較１（ｍ−ＣＰ）と２０ｍｇの５−５、０．５ｍｇのＤ−１、０．２ｍｇのＤ−１０を１０ｍｌの酢酸ブチルに溶解した溶液を用いて６００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。さらに６０℃で１時間真空乾燥し、膜厚約７０ｎｍの発光層とした。
次に、この発光層上に、５０ｍｇのＥＴ−１３を１０ｍｌのヘキサフルオロイソプロパノール（ＨＦＩＰ）に溶解した溶液を用いて１５００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。さらに６０℃で１時間真空乾燥し、膜厚約２０ｎｍの電子輸送層とした。【０２８１】
続いて、この基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、陰極バッファー層としてフッ化カリウム０．４ｎｍを蒸着し、さらにアルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子４−１を作製した。【０２８２】
≪有機ＥＬ素子４−２〜４−３４の作製≫
有機ＥＬ素子４−１の作製において、比較１（ｍ−ＣＰ）と５−５を表４に記載の化合物に変えた以外は同様にして有機ＥＬ素子４−２〜４−３４を作製した。【０２８３】
≪有機ＥＬ素子４−１〜４−３４の評価≫
得られた有機ＥＬ素子を評価するに際しては、実施例１の有機ＥＬ素子１−１〜１−３４と同様に封止し、図５、図６に示すような照明装置を形成して評価した。
次いで、下記の評価を行った。【０２８４】
（外部取り出し量子効率（ＥＱＥ））
外部取り出し量子効率（ＥＱＥ）については実施例２と同様の方法で評価した。【０２８５】
（経時安定性）
有機ＥＬ素子を６０℃、７０％ＲＨの条件で一ヶ月保存後、保存前後における各電力効率を求め、各々の電力効率比を下式に従って求め、これを経時安定性の尺度とした。
経時安定性（％）＝保存後の電力効率／保存前の電力効率×１００
なお、電力効率については分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタセンシング社製）を用いて、各有機ＥＬ素子の正面輝度および輝度角度依存性を測定し、正面輝度１０００ｃｄ／ｍ２における電力効率を求めた。【０２８６】
（駆動電圧）
駆動電圧については実施例３と同様の方法で評価した。【０２８７】
【表４】
2014097866.tif 000089
【０２８８】
表４から明らかな通り、本発明のドーパント化合物とホスト化合物を併用した有機ＥＬ素子は、比較の有機ＥＬ素子に比べ、外部取り出し量子効率、経時安定性および駆動電圧に優れていることが明らかである。【０２８９】
≪有機ＥＬ素子５−１の作製≫
１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。【０２９０】
この透明支持基板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリスチレンスルホネート（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ、Ｂａｙｅｒ社製、Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  Ａｌ  ４０８３）を純水で７０％に希釈した溶液を用いて３０００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した後、２００℃にて１時間乾燥し、膜厚２０ｎｍの第１正孔輸送層を設けた。【０２９１】
この基板を窒素雰囲気下に移し、前記第１正孔輸送層上に、５０ｍｇのＡＤＳ２５４ＢＥ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｙｅ  Ｓｏｕｒｃｅ，Ｉｎｃ製）を１０ｍｌのトルエンに溶解した溶液を用いて２５００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。さらに６０℃で１時間真空乾燥し、第２正孔輸送層を形成した。
この第２正孔輸送層上に、１００ｍｇの比較１（ｍ−ＣＰ）と１０ｍｇの５−５を１０ｍｌの酢酸ブチルに溶解した溶液を用いて２０００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した。さらに６０℃で１時間真空乾燥し、膜厚約３５ｎｍの第１発光層とした。【０２９２】
続いて、この基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方モリブデン製抵抗加熱ボートに比較１（ｍ−ＣＰ）を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＤ−６を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン抵抗加熱ボートにＤ−３を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＥＴ−９を２００ｍｇ入れ、真空蒸着装置に取り付けた。
次いで真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、比較１（ｍ−ＣＰ）とＤ−６とＤ−３の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．１ｎｍ／秒、０．０１０ｎｍ／秒、０．００２ｎｍ／秒で、前記第１発光層上に共蒸着し３５ｎｍの第２発光層を設けた。【０２９３】
さらにＥＴ−９の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記第２発光層上に蒸着し２０ｎｍの電子輸送層を設けた。
引き続き、陰極バッファー層としてフッ化リチウム０．５ｎｍを蒸着し、さらにアルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機EL素子５−１を作製した。【０２９４】
≪有機ＥＬ素子５−２〜５−１５の作製≫
有機ＥＬ素子５−１の作製において、比較１（ｍ−ＣＰ）と５−５を表５に記載の化合物に変えた以外は同様にして有機ＥＬ素子５−２〜５−１５を作製した。【０２９５】
≪有機ＥＬ素子５−１〜５−１５の評価≫
得られた有機ＥＬ素子を評価するに際しては、実施例１の有機ＥＬ素子１−１〜１−３４と同様に封止し、図５、図６に示すような照明装置を形成して評価した。
次いで、下記の評価を行った。【０２９６】
（外部取り出し量子効率（ＥＱＥ））
外部取り出し量子効率（ＥＱＥ）については実施例２と同様の方法で評価した。【０２９７】
（経時安定性）
有機ＥＬ素子を７０℃、６０％ＲＨの条件で一ヶ月保存後、保存前後における各電力効率を求め、各々の電力効率比を下式に従って求め、これを経時安定性の尺度とした。
経時安定性（％）＝保存後の電力効率／保存前の電力効率×１００
なお、電力効率については分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタセンシング社製）を用いて、各有機ＥＬ素子の正面輝度および輝度角度依存性を測定し、正面輝度１０００ｃｄ／ｍ２における電力効率を求めた。【０２９８】
（駆動電圧）
駆動電圧については実施例３と同様の方法で評価した。【０２９９】
【表５】
2014097866.tif 000090
【０３００】
表５から明らかな通り、本発明のドーパント化合物とホスト化合物を併用した有機ＥＬ素子は、比較の有機ＥＬ素子に比べ、外部取り出し量子効率、経時安定性および駆動電圧に優れていることが明らかである。【０３０１】
≪有機ＥＬ素子６−１の作製≫
１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上に、陽極としてＩＴＯ（インジウムチンオキシド）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。【０３０２】
この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、一方モリブデン製抵抗加熱ボートにＨＴ−３０を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン抵抗加熱ボートにＨＴ−３６を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに比較１（ｍ−ＣＰ）を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに５−５を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートに比較１（ｍ−ＣＰ）を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＤ−１を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＤ−１０を２００ｍｇ入れ、別のモリブデン製抵抗加熱ボートにＥＴ−１１を２００ｍｇ入れ、真空蒸着装置に取り付けた。【０３０３】
次いで真空槽を４×１０−４Ｐａまで減圧した後、ＨＴ−３０の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、透明支持基板に蒸着し１０ｎｍの正孔注入層を設けた。
さらにＨＴ−３６の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記正孔注入層上に蒸着し２０ｎｍの正孔輸送層を設けた。
さらに比較１（ｍ−ＣＰ）と５−５の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．１ｎｍ／秒、０．０１２ｎｍ／秒で、前記正孔輸送層上に共蒸着し６０ｎｍの第１発光層を設けた。【０３０４】
さらに比較１（ｍ−ＣＰ）とＤ−１とＤ−１０の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、それぞれ蒸着速度０．１ｎｍ／秒、０．０１２ｎｍ／秒、０．００２ｎｍ／秒で、前記第１発光層上に共蒸着し６０ｎｍの第２発光層を設けた。
さらにＥＴ−１１の入った前記加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒で、前記第２発光層上に蒸着し２５ｎｍの電子輸送層を設けた。
引き続き、陰極バッファー層としてフッ化カリウム０．５ｎｍを蒸着し、さらにアルミニウム１１０ｎｍを蒸着して陰極を形成し、有機ＥＬ素子６−１を作製した。【０３０５】
≪有機ＥＬ素子６−２〜６−８の作製≫
有機ＥＬ素子６−１の作製において、比較１（ｍ−ＣＰ）、５−５を表６に記載の化合物に変えた以外は同様にして有機ＥＬ素子６−２〜６−８を作製した。【０３０６】
≪有機ＥＬ素子６−１〜６−８の評価≫
得られた有機ＥＬ素子を評価するに際しては、実施例１の有機ＥＬ素子１−１〜１−３４と同様に封止し、図５、図６に示すような照明装置を形成して評価した。
次いで、下記の評価を行った。【０３０７】
（外部取り出し量子効率（ＥＱＥ））
外部取り出し量子効率（ＥＱＥ）については実施例２と同様の方法で評価した。【０３０８】
（経時安定性）
経時安定性については実施例３と同様の方法で評価した。【０３０９】
（駆動電圧）
駆動電圧については実施例３と同様の方法で評価した。【０３１０】
【表６】
2014097866.tif 000091
【０３１１】
表６から明らかな通り、本発明のドーパント化合物とホスト化合物を併用した有機ＥＬ素子は、比較の有機ＥＬ素子に比べ、外部取り出し量子効率、経時安定性および駆動電圧に優れていることが明らかである。
【符号の説明】
【０３１２】
１  ディスプレイ
３  画素
５  走査線
６  データ線
７  電源ライン
１０  有機ＥＬ素子
１１  スイッチングトランジスタ
１２  駆動トランジスタ
１３  コンデンサ
Ａ  表示部
Ｂ  制御部
１０１  有機ＥＬ素子
１０２  ガラスカバー
１０５  陰極
１０６  有機ＥＬ層
１０７  透明電極付きガラス基板
１０８  窒素ガス
１０９  捕水剤
【図１】
2014097866.tif 000104
【図２】
2014097866.tif 000105
【図３】
2014097866.tif 000106
【図４】
2014097866.tif 000107
【図５】
2014097866.tif 000108
【図６】
2014097866.tif 000109
【国際調査報告】
2014097866.tif 000110
2014097866.tif 000111
2014097866.tif 000112
2014097866.tif 000113