(57)【要約】  本発明は、天然ゴムをゴム成分の主成分とするタイヤ用ゴム組成物の配合において、ゴム組成物に柔軟性を与えることで氷雪路面及び湿潤路面の双方での性能を維持しつつ、未加硫状態の粘度を向上させて作業性を改善し、且つ、加硫後のゴム組成物の低ロス性を改善することを目的とする。  本発明においては、ゴム成分が天然ゴムを６０質量％以上含み、前記ゴム成分１００質量部に対して熱可塑性樹脂を８〜４０質量部含み、且つ、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼンを含むゴム組成物を用いる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分（Ａ）が天然ゴムを６０質量％以上含むゴム組成物において、該ゴム組成物が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して熱可塑性樹脂（Ｂ）を８〜４０質量部含み、且つ、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（Ｃ）を０．１〜３質量部を含むことを特徴とするゴム組成物。
【請求項２】
補強用充填剤を含む、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項３】
補強用充填剤がシリカである、請求項２に記載のゴム組成物。
【請求項４】
補強用充填剤がカーボンブラックを含む、請求項２に記載のゴム組成物。
【請求項５】
ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、シリカを４０〜１００質量部含むことを特徴とする、請求項１〜４に記載のゴム組成物。
【請求項６】
熱可塑性樹脂（Ｂ）が、Ｃ５〜Ｃ９石油樹脂、ロジン系樹脂及びアルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂からなる群から選択される１種又は２種以上の熱可塑性樹脂である、請求項１〜５に記載のゴム組成物。
【請求項７】
請求項１〜６に記載のゴム組成物から製造されたトレッド用部材。
【請求項８】
請求項７のトレッド用部材から製造された、空気入りタイヤ。
【請求項９】
天然ゴムを６０質量％以上含むゴム成分（Ａ）を含むゴム組成物の製造方法において、該ゴム組成物が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して熱可塑性樹脂（Ｂ）を８〜４０質量部、且つ、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（Ｃ）を０．１〜３質量部配合することにより、前記ゴム組成物の粘度を増加させることを特徴とするゴム組成物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム組成物、それから製造されたトレッド用部材及び空気入りタイヤ並びにゴム組成物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
天然ゴムをゴム成分として用いたタイヤは、一定の柔軟性が保たれることにより、幅広い温度範囲の環境下でタイヤと路面との摩擦を確保することができる。従って、天然ゴムをゴム成分として用いたタイヤ用ゴム組成物は、タイヤの氷雪路面及び湿潤路面の双方での性能を高めることから、安全性向上の観点で有用である。更に、天然ゴムは、天然物由来であるという点で、タイヤ原料の環境への配慮という点でも有用である。
例えば、特許文献１には、天然ゴム等の少なくとも一種のジエン系ゴムを含み、天然ゴム及び／又はポリイソプレンゴムを合計３０質量％以上含むゴム成分１００質量部に対して、Ｃ５系樹脂を５〜５０質量部配合してなるゴム組成物をトレッドゴムに用いたことを特徴とする冬用タイヤが記載されている。上記配合を採用することで、氷雪路面及び湿潤路面の双方での性能を向上させることができる。【０００３】
しかし、天然ゴムを主要なゴム成分として用いた場合、未加硫状態における粘度が一般的なタイヤ用合成ゴムよりも小さくなる。
また、天然ゴムをゴム成分の主成分としたゴム組成物に可塑剤を適用すると、未加硫状態のゴム組成物の粘度が更に下がる。その結果、押出し工程後の未加硫状態のゴム組成物のシートを取り扱う際の作業性に大きな問題が生じる。【０００４】
従って、氷雪路面及び湿潤路面の双方での性能を向上させるゴム組成物には、従来の一般的なタイヤ用合成ゴムのために用いられてきた配合を単に置換した配合とは、異なる配合が求められている。【０００５】
しかしながら、特許文献１には、天然ゴムを含むゴム組成物において、未加硫ゴムの粘度を増加させ、且つ、加硫後のゴム組成物のｔａｎδを低下させることについては記載も示唆もされていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−２５６５４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記従来技術の課題等について、これを解消しようとするものである。即ち、本願発明は、天然ゴムをゴム成分の主成分とするタイヤ用ゴム組成物の配合において、氷雪路面及び湿潤路面の双方での性能を維持しつつ未加硫状態の粘度を向上させて作業性を改善し、且つ、加硫後のゴム組成物の低ロス性（低ｔａｎδ）を改善することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の発明者は、鋭意研究した結果、天然ゴムを６０質量％以上含むゴム成分（Ａ）を含むゴム組成物において、該ゴム組成物が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して熱可塑性樹脂（Ｂ）を８〜４０質量部含み、且つ、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（Ｃ）を０．１〜３質量部を含むことを特徴とするゴム組成物とすることで、上記課題を解決できることを見出した。【０００９】
即ち、本発明は、次の（１）〜（９）に関する。
（１）  ゴム成分（Ａ）が天然ゴムを６０質量％以上含むゴム組成物において、該ゴム組成物が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して熱可塑性樹脂（Ｂ）を８〜４０質量部含み、且つ、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（Ｃ）を０．１〜３質量部を含むことを特徴とするゴム組成物。
（２）  補強用充填剤を含む、上記（１）に記載のゴム組成物。
（３）  補強用充填剤がシリカである、上記（２）に記載のゴム組成物。
（４）  補強用充填剤がカーボンブラックを含む、上記（２）に記載のゴム組成物。
（５）  ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して、シリカを４０〜１００質量部含むことを特徴とする、上記（１）〜（４）に記載のゴム組成物。【００１０】
（６）  熱可塑性樹脂（Ｂ）が、Ｃ５〜Ｃ９石油樹脂、ロジン系樹脂及びアルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂からなる群から選択される１種又は２種以上の熱可塑性樹脂である、上記（１）〜（５）に記載のゴム組成物。
（７）  上記（１）〜（６）に記載のゴム組成物から製造されたトレッド用部材。
（８）  上記（７）のトレッド用部材から製造された、空気入りタイヤ。
（９）  天然ゴムを６０質量％以上含むゴム成分（Ａ）を含むゴム組成物の製造方法において、該ゴム組成物が、前記ゴム成分（Ａ）１００質量部に対して熱可塑性樹脂（Ｂ）を８〜４０質量部、且つ、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（Ｃ）を０．１〜３質量部配合することにより、前記ゴム組成物の粘度を増加させることを特徴とするゴム組成物の製造方法。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、ゴム組成物に天然ゴム及び熱可塑性樹脂を配合することにより、タイヤのグリップ性を向上させつつ、前記タイヤ用ゴム組成物の未加硫状態の粘度を向上させて作業性を改善し、且つ、加硫後のゴム組成物の低ロス性（低ｔａｎδ）を改善することが可能になる。
本発明には、植物由来である天然ゴムをゴム成分の主成分となる原料として使用しつつ、従来存在しない高機能なゴム組成物を得ることができるという点で、天然資源の保全に資するという効果もある。【００１２】
本発明のゴム組成物において以上のような本発明の効果が生じる機構は、次のものに限定されるものではないが、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼンが、天然ゴムポリマーの二重結合等と相互作用を生じること等により生じているものと推測される。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に、本発明の実施形態を詳しく説明する。
〔ゴム成分〕
本発明のゴム組成物において、該ゴム組成物中の全てのゴム成分に対して、天然ゴムが前記ゴム成分のうちの６０重量％以上である。本発明のゴム組成物における天然ゴム以外のゴム成分には、特に制限はなく、例えば、ポリイソプレンゴム（ＩＲ）、ポリブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、エチレン−プロピレン共重合体等のジエン系合成ゴムが使用できる。これらのジエン系合成ゴムは、変性ポリマーであってもよく、また、ジエン系合成ゴム（未変性ポリマー）に変性ポリマーをブレンドして用いてもよい。
ゴム成分は、一種単独で用いても、二種以上をブレンドして用いてもよい。
ゴム成分は、シリカやカーボンブラック等の充填剤の分散性を向上させること等を目的として、末端変性されていてもよい。
【００１４】
〔天然ゴム〕
本発明におけるゴム成分に含まれる天然ゴムは、特に制限がなく、従来公知のものを広く使用できる。
天然ゴム（ＮＲ）の例としては、タイヤ用として一般に用いられているＲＳＳ、ＴＳＲ＃１０、ＴＳＲ＃２０などの他、恒粘度剤含有天然ゴム、高純度化天然ゴム、酵素処理天然ゴム、けん化処理天然ゴム等が挙げられる。恒粘度剤としては、例えば、硫酸ヒドロキシルアミン、セミカルバジド（ＮＨ２ＮＨＣＯＮＨ２）、又はそれらの塩、ヒドロキシルアミン、ヒドラジド化合物（例えば、プロピオン酸ヒドラジド）などを用いることができる。高純度化天然ゴムは、例えば天然ゴムラテックスを遠心分離にかけ、タンパク質等の非ゴム成分が除去された天然ゴムである。酵素処理天然ゴムは、プロテアーゼ、リパーゼ、ホスフォリパーゼ等の酵素により酵素処理された天然ゴムである。けん化処理天然ゴムは、アルカリ（例えば、ＮａＯＨ）等でけん化処理された天然ゴムである。
【００１５】
〔熱可塑性樹脂〕前記目的により配合される熱可塑性樹脂であれば、特に制限はない。
【００１６】
本発明のゴム組成物に使用できる樹脂としては、分子量が数百から数千の熱可塑性樹脂で、天然ゴムや合成ゴムに配合することによって粘着性を付与する樹脂が挙げられ、種々の天然樹脂及び合成樹脂を使用することができる。
具体的には、ロジン系樹脂、テルペン系樹脂などの天然樹脂、石油系樹脂、フェノール系樹脂、石炭系樹脂、キシレン系樹脂などの合成樹脂が使用できる。
【００１７】
ロジン系樹脂としては、ガムロジン、トール油ロジン、ウッドロジン、水素添加ロジン、不均化ロジン、重合ロジン、変性ロジンのグリセリン、ペンタエリスリトールエステル等が挙げられ、テルペン系樹脂としては、α−ピネン系、β−ピネン系、ジペンテン系等のテルペン樹脂、芳香族変性テルペン樹脂、テルペンフェノール樹脂、水素添加テルペン樹脂等が挙げられる。
これらの天然樹脂の中でも、配合されたゴム組成物の耐摩耗性とグリップ特性の観点から、重合ロジン、テルペンフェノール樹脂、水素添加テルペン樹脂が好ましい。
【００１８】
石油系樹脂は、例えば石油化学工業のナフサの熱分解により、エチレン、プロピレンなどの石油化学基礎原料とともに副生するオレフィンやジオレフィン等の不飽和炭化水素を含む分解油留分を混合物のままフリーデルクラフツ型触媒により重合して得られる。
該石油系樹脂としては、ナフサの熱分解によって得られるＣ５留分を（共）重合して得られる脂肪族系石油樹脂、ナフサの熱分解によって得られるＣ９留分を（共）重合して得られる芳香族系石油樹脂、前記Ｃ５留分とＣ９留分を共重合して得られる共重合系石油樹脂、水素添加系，ジシクロペンタジエン系等の脂環式化合物系石油樹脂、スチレン，置換スチレン，スチレンと他のモノマーとの共重合体等のスチレン系樹脂等の石油系樹脂が挙げられる。
【００１９】
ナフサの熱分解によって得られるＣ５留分には、通常１−ペンテン、２−ペンテン、２−メチル−１−ブテン、２−メチル−２−ブテン、３−メチル−１−ブテン等のオレフィン系炭化水素、２−メチル−１，３−ブタジエン、１，２−ペンタジエン、１，３−ペンタジエン、３−メチル−１，２−ブタジエンなどのジオレフィン系炭化水素等が含まれる。
また、Ｃ９留分を（共）重合して得られる芳香族系石油樹脂とは、ビニルトルエン、インデンを主要なモノマーとする炭素数９の芳香族を重合した樹脂であり、ナフサの熱分解によって得られるＣ９留分の具体例としては、α−メチルスチレン、β−メチルスチレン、γ−メチルスチレン等のスチレン同族体やインデン、クマロン等のインデン同族体等が挙げられる。
商品名としては、三井化学製ペトロジン、ミクニ化学製ペトライト、ＪＸ日鉱日石エネルギー製ネオポリマー、東ソー製ペトコール等がある。
【００２０】
さらに、前記Ｃ９留分からなる石油樹脂を変性した変性石油樹脂が、グリップ性及び工場作業性の両立を可能にする樹脂として、本発明では、好適に使用される。
変性石油樹脂としては、不飽和脂環式化合物で変性したＣ９系石油樹脂、水酸基を有する化合物で変性したＣ９系石油樹脂、不飽和カルボン酸化合物で変性したＣ９系石油樹脂等が挙げられる。
【００２１】
好ましい不飽和脂環式化合物としては、シクロペンタジエン、メチルシクロペンタジエンなど、また、アルキルシクロペンタジエンのディールスアルダー反応生成物として、ジシクロペンタジエン、シクロペンタジエン／メチルシクロペンタジエン共二量化物、トリシクロペンタジエン等が挙げられ、ジシクロペンタジエンが特に好ましい。
ジシクロペンタジエン変性Ｃ９系石油樹脂は、ジシクロペンタジエンおよびＣ９留分両者の存在下、熱重合等で得ることができる。
ジシクロペンタジエン変性Ｃ９系石油樹脂としては、例えばＪＸ日鉱日石エネルギー製ネオポリマー１３０Ｓが挙げられる。
【００２２】
また、水酸基を有する化合物としては、アルコール化合物やフェノール化合物が挙げられる。
アルコール化合物の具体例としては、例えば、アリルアルコール、２−ブテン−１，４ジオール等の二重結合を有するアルコール化合物が挙げられる。
フェノール化合物としては、フェノール、クレゾール、キシレノール、ｐ−ｔ−ブチルフェノール、ｐ−オクチルフェノール、ｐ−ノニルフェノール等のアルキルフェノール類を使用できる。
これらの水酸基含有化合物は、単独で用いてもよく、２種以上を併用して使用してもよい。
【００２３】
水酸基含有Ｃ９系石油樹脂は、石油留分とともに（メタ）アクリル酸アルキルエステル等を熱重合して石油樹脂中にエステル基を導入した後、該エステル基を還元する方法、石油樹脂中に二重結合を残存又は導入した後、当該二重結合を水和する方法、等によっても製造できる。
本発明では、水酸基含有Ｃ９系石油樹脂として、前記のように各種の方法により得られるものを使用できるが、性能面、製造面から見て、フェノール変性石油樹脂等を使用するのが好ましく、フェノール変性石油樹脂は、Ｃ９留分をフェノールの存在下でカチオン重合して得られ、変性が容易であり、低価格である。
フェノール変性Ｃ９系石油樹脂としては、例えばＪＸ日鉱日石エネルギー製ネオポリマー−Ｅ−１３０が挙げられる。
【００２４】
さらに、不飽和カルボン酸化合物で変性したＣ９系石油樹脂としては、Ｃ９系石油樹脂をエチレン性不飽和カルボン酸で変性したものを使用することができる。
かかるエチレン性不飽和カルボン酸の代表的なものとして、（無水）マレイン酸、フマール酸、イタコン酸、テトラヒドロ（無水）フタール酸、（メタ）アクリル酸またはシトラコン酸などが挙げられる。
不飽和カルボン酸変性Ｃ９系石油樹脂は、Ｃ９系石油樹脂及びエチレン系不飽和カルボン酸を熱重合することで得ることができる。
不飽和カルボン酸変性Ｃ９系石油樹脂としては、例えばＪＸ日鉱日石エネルギー製ネオポリマー１６０が挙げられる。
【００２５】
また、本発明では、ナフサの熱分解によって得られるＣ５留分とＣ９留分の共重合樹脂を好適に使用することができる。
ここでＣ９留分としては、特に制限はないが、ナフサの熱分解によって得られたＣ９留分であることが好ましい。
具体的には、ＳＣＨＩＬＬ＆ＳＥＩＬＡＣＨＥＲ社製ＳｔｒｕｋｔｏｌシリーズのＴＳ３０、ＴＳ３０−ＤＬ、ＴＳ３５、ＴＳ３５−ＤＬ等が挙げられる。
【００２６】
前記フェノール系樹脂としては、アルキルフェノールホルムアルデヒド系樹脂及びそのロジン変性体、アルキルフェノールアセチレン系樹脂、変性アルキルフェノール樹脂、テルペンフェノール樹脂等が挙げられ、具体的にはノボラック型アルキルフェノール樹脂である商品名日立化成工業社製ヒタノール１５０２、ｐ−ｔ−ブチルフェノールアセチレン樹脂である商品名ＢＡＳＦ社製コレシン等が挙げられる。
【００２７】
また、石炭系樹脂としては、クマロンインデン樹脂等が挙げられ、キシレン系樹脂としては、キシレンホルムアルデヒド樹脂等が挙げられる。
その他ポリブテンも粘着付与性を有する樹脂として使用することができる。
これらの合成樹脂の中で、配合されたゴム組成物の耐摩耗性とグリップ性能の観点から、Ｃ５留分とＣ９留分の共重合樹脂、Ｃ９留分を（共）重合して得られる芳香族系石油樹脂、フェノール系樹脂及びクマロンインデン樹脂が好ましい。
【００２８】
〔補強性充填剤〕
本発明のゴム組成物には、シリカ、カーボンブラック等の補強性充填剤を加えてもよい。
【００２９】
〔シリカ〕
本発明のゴム組成物に用いるシリカの製法としては、特に制限がなく、従来公知のものを広く使用できる。例えば、乾式法による無水ケイ酸、湿式法による含水ケイ酸、合成ケイ酸塩などがあげられる。シランカップリング剤で変成したシリカなども挙げることができる。
本発明のゴム組成物中におけるシリカの含量は、ゴム成分１００重量部に対して１０〜１００重量部、好ましくは６０〜１００重量部、より好ましくは４０〜１００重量部である。発熱性を抑制する観点から、１００重量部以下が好ましい。
シリカは、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン及びゴム成分中のゴムポリマー中の２重結合との相互作用に関与している可能性があるものと推測され、本発明のゴム組成物に加えることが好ましい。
【００３０】
〔シランカップリング剤〕
本発明で用いることができるシランカップリング剤は、特に制限はない。ゴム成分を含む溶液にシリカを配合する場合には、シランカップリング剤は、ゴム成分中分散されたシリカ部分の補強の観点からも用いることが好ましい。
用いることができるシランカップリング剤は、特に制限なく、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、３−ニトロプロピルトリメトキシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシラン、３−クロロプロピルメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、２−クロロエチルトリメトキシシラン、２−クロロエチルトリエトキシシラン、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、ビス（３−ジエトキシメチルシリルプロピル）テトラスルフィド、３−メルカプトプロピルジメトキシメチルシラン、３−ニトロプロピルジメトキシメチルシラン、３−クロロプロピルジメトキシメチルシラン、ジメトキシメチルシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、ジメトキシメチルシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィドなどの少なくとも１種が挙げられる。
シランカップリング剤は、シリカ、ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン及びゴム成分中のゴムポリマー中の２重結合の相互作用を増強する可能性があると推測され、本発明のゴム組成物中、必要に応じてシリカと併用することが好ましい。
【００３１】
〔カーボンブラック〕
本発明のゴム組成物は、補強性充填剤として、カーボンブラックを含んでもよい。本発明において用いることができるカーボンブラックは、種類またはグレードの制限はない。
カーボンブラックの配合量は、発熱性を抑制する観点から、１００質量部以下が好ましい。
【００３２】
〔ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン〕
本発明に用いられるポリ−ｐ−ジニトロソベンゼンには、特に制限はなく、市販のものを用いることが出来る。本発明に用いられるポリ−ｐ−ジニトロソベンゼンを限定するものではないが、本発明に用いられるポリ−ｐ−ジニトロソベンゼンの構造は、ＣＡＳ  Ｎｏ．９００３−３４−３で示されるものである。
本発明に用いられるポリ−ｐ−ジニトロソベンゼンは、一定含有量、例えば２０％以上ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼンが含まれている混合物をそのまま用いてもよい。
本発明に用いられるポリ−ｐ−ジニトロソベンゼンは、ゴム組成物中、０．１〜５質量部、好ましくは０．１〜３質量部、より好ましくは、０．２〜０．６質量部配合される。
【００３３】
〔ゴム組成物〕
本発明のゴム組成物には、天然ゴムを６０質量％以上含むゴム成分（Ａ）、熱可塑性樹脂（Ｂ）及びポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（Ｃ）の他に、ゴム工業界で通常使用される補強性充填剤、配合剤、例えば、老化防止剤、軟化剤、ステアリン酸、加硫促進剤、加硫促進助剤、加硫剤等を、本発明の目的を阻害しない範囲内で適宜選択して配合することができる。これら配合剤としては、市販品を好適に使用することができる。
【００３４】
また、本発明のゴム組成物は、上記の（Ａ）、熱可塑性樹脂（Ｂ）及びポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（Ｃ）と、必要に応じて適宜選択した各種配合剤とを配合して得られる混合物を、混練して得られるものである。
本発明のゴム組成物は、タイヤの部品・部材製造時に加硫して用いることができる。
本発明のゴム組成物は、例えば、乗用車用空気入りタイヤのトレッド部材の用途に好適に用いることができる。
【実施例】
【００３５】
以下に実施例を挙げ本発明を説明するが、本実施例によって本発明の範囲が制限されるものではない。
この発明において各種の測定は、下記の方法によって行った。
〔未加硫ゴム粘度の測定方法〕
未加硫ゴム粘度は、ＪＩＳ  Ｋ  ６３００−１：２００１（ムーニー粘度）に準拠して行った。
評価は、比較例１の値を１００として、各実施例、比較例の値を指標により示した。高い値の方が、粘度が高いことを示している。【００３６】
〔ｔａｎδの評価方法〕
上島製作所（株）製スペクトロメーター（動的粘弾性測定試験機）を用いて周波数５２Ｈｚ、初期歪率２％、動歪率１％で６０℃におけるｔａｎδの値を測定し、比較例１を１００として指数表示した。
高い値の方が、ｔａｎδは小さく、ヒステリシスロスが小さいことを示している。【００３７】
〔実施例１〜８及び比較例１〜４〕
下記表１に示す配合処方で常法により、ゴム組成物を調製した。また、表１中の各欄の数値は、質量部である。
得られた各ゴム組成物について、下記測定方法により、未加硫ゴム粘度及びｔａｎδの測定を行った。【００３８】
これらの結果を下記表１に示す。
【表１】
2016111331.tif 000002
【００３９】
上記表１中の＊１〜＊１１は下記のとおりである。
＊１  天然ゴム  ＲＳＳ＃３
＊２  ブタジエンゴム（シス−１，４−ポリブタジエン，ＪＳＲ社製ＢＲ０１）
＊３  カーボンブラック（Ｎ２３４）
＊４  シリカ（東ソー・シリカ株式会社社製、商品名：ニプシルＡＱ）
＊５  プロセスオイル（株式会社ジャパンエナジー製、商品名「プロセスＸ−１４０」）
＊６  ロジン（大社松精油社製、商品名：ハイロジンＳ）
＊７  Ｃ９樹脂（新日本石油化学社製、商品名：ネオポリマー１４０）
＊８  アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂（ＳＩ  ＧＲＯＵＰ社製、商品名：Ｒ７５１０ＰＪ）
＊９  老化防止剤  Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン（大内新興工業株式会社製、商品名「ノクラック６Ｃ」）
＊１０  加硫促進剤  ジベンゾチアジルジスルフィド（大内新興化学工業株式会社製、商品名「ノクセラー（登録商標）ＤＭ−Ｐ」）
＊１１  ポリ−ｐ−ジニトロソベンゼン（川口化学工業株式会社製、商品名：ＡＣＴＯＲ  ＤＢ）【００４０】
上記表１から明らかなように、本発明範囲となる実施例１〜８のゴム組成物は、本発明の範囲外となる比較例１、３及び５に較べて、未加硫粘度及び６０℃ｔａｎδの評価値の和の値が高い。また、比較例２は、熱可塑性樹脂が配合されておらず、比較例４は、天然ゴムの配合比率が低い。
【産業上の利用可能性】
【００４１】
本発明のゴム組成物は、乗用車用タイヤのトレッド部材の原材料として好適に用いることができる。
【国際調査報告】
2016111331.tif 000003
2016111331.tif 000004
2016111331.tif 000005
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