(57)【要約】  ピロメテンホウ素錯体や、ピロメテンホウ素錯体を含む色変換組成物により、発光効率と耐久性に優れ、液晶ディスプレイやＬＥＤ照明に用いられる色変換材料として好適な有機発光材料を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
入射光を、その入射光よりも長波長の光に変換する色変換組成物であって、一般式（１）で表される化合物およびバインダー樹脂を含むことを特徴とする色変換組成物。
【化１】
2016190283.tif 000051
（ＸはＣ−Ｒ７またはＮである。
Ｒ１〜Ｒ７はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアミノ基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。
Ｒ８およびＲ９はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲンの中から選ばれる。
但し、以下の（Ａ）および（Ｂ）の少なくとも一方を満たす。
（Ａ）Ｒ１〜Ｒ７のうち少なくともひとつが電子吸引基である。
（Ｂ）Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ６がそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、ハロゲン、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアミノ基、置換もしくは無置換のシリル基またはシアノ基であり、ＸがＣ−Ｒ７であり、Ｒ７が置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基のいずれかである。）
【請求項２】
一般式（１）において（Ａ）を満たし、かつ、Ｒ１〜Ｒ６の少なくともひとつが電子吸引基である請求項１記載の色変換組成物。
【請求項３】
ＸがＣ−Ｒ７であり、Ｒ７が置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である、請求項２に記載の色変換組成物。
【請求項４】
ＸがＣ−Ｒ７であり、Ｒ７が下記一般式（２）で表される請求項２または３に記載の色変換組成物； 
【化２】
2016190283.tif 000052
（ｒは、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基、置換もしくは無置換のアミノ基からなる群より選ばれる。ｋは１〜３の整数である。ｋが２以上である場合、ｒはそれぞれ同じでも異なっても良い。）
【請求項５】
一般式（２）のｒが置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である請求項４記載の色変換組成物。
【請求項６】
一般式（１）において（Ａ）を満たし、かつ、ＸがＣ−Ｒ７であり、Ｒ７が電子吸引基である請求項１記載の色変換組成物。
【請求項７】
一般式（１）において（Ａ）を満たし、かつ、一般式（１）で表される化合物が、一般式（３）で表される化合物である請求項１記載の色変換組成物。
【化３】
2016190283.tif 000053
（Ｒ１〜Ｒ６、Ｒ８およびＲ９はそれぞれ一般式（１）におけるものと同じである。
Ｌ１およびＬ２は、単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。
ｘおよびｙは１〜５の整数である。
但し、Ｒ１７は電子吸引基であり、且つ、Ｒ１〜Ｒ６のうち少なくともひとつは電子吸引基である。）
【請求項８】
一般式（１）において（Ａ）を満たし、かつ、Ｒ２およびＲ５の少なくとも１つが電子吸引基である、請求項１〜７のいずれか記載の色変換組成物。
【請求項９】
一般式（１）において（Ａ）を満たし、かつ、前記電子吸引基がフッ素、含フッ素アリール基、含フッ素ヘテロアリール基、含フッ素アルキル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基、またはシアノ基である請求項１〜８のいずれかに記載の色変換組成物。
【請求項１０】
Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のフェニル基である、請求項１〜９のいずれかに記載の色変換組成物。
【請求項１１】
一般式（１）において（Ｂ）を満たし、かつ、Ｒ７が下記一般式（２）で表される請求項１記載の色変換組成物；
【化４】
2016190283.tif 000054
（ｒは、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基、置換もしくは無置換のアミノ基からなる群より選ばれる。ｋは１〜３の整数である。ｋが２以上である場合、ｒはそれぞれ同じでも異なっても良い。）
【請求項１２】
一般式（２）のｒが置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である請求項１１記載の色変換組成物。
【請求項１３】
一般式（２）のｒが置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、またはハロゲンである請求項１２記載の色変換組成物。
【請求項１４】
一般式（２）のｋが１もしくは２である請求項１１〜１３いずれかに記載の色変換組成物。
【請求項１５】
Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアルキル基である、請求項１〜１４のいずれかに記載の色変換組成物。
【請求項１６】
下記一般式（３）で表されるピロメテンホウ素錯体。
【化５】
2016190283.tif 000055
（Ｒ１〜Ｒ６はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアミノ基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。
Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲンの中から選ばれる。
Ｌ１およびＬ２は、単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。
ｘおよびｙは１〜５の整数である。
但し、Ｒ１７は電子吸引基であり、且つ、Ｒ１〜Ｒ６のうち少なくともひとつは電子吸引基である。）
【請求項１７】
一般式（３）において、Ｒ２およびＲ５の少なくとも１つが電子吸引基である、請求項１６に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１８】
一般式（３）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアルキル基である、請求項１６または１７に記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項１９】
一般式（３）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアリール基である、請求項１６〜１８のいずれかに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項２０】
前記電子吸引基がフッ素、含フッ素アリール基、含フッ素ヘテロアリール基、含フッ素アルキル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基、またはシアノ基である請求項１６〜１９のいずれか記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項２１】
励起光を用いることによりピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する、請求項１６〜２０のいずれかに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項２２】
励起光を用いることによりピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する、請求項１６〜２０のいずれかに記載のピロメテンホウ素錯体。
【請求項２３】
一般式（１）で表される化合物が、励起光を用いることによりピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する、請求項１〜１５のいずれかに記載の色変換組成物。
【請求項２４】
一般式（１）で表される化合物が、励起光を用いることによりピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する、請求項１〜１５のいずれかに記載の色変換組成物。
【請求項２５】
前記色変換組成物が、下記の発光材料（ａ）および（ｂ）を含有し、発光材料（ａ）もしくは（ｂ）の少なくとも一つが一般式（１）で表される化合物である、請求項１〜１５のいずれかに記載の色変換組成物。
（ａ）励起光を用いることによりピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
（ｂ）励起光もしくは発光材料（ａ）からの発光の少なくとも一方により励起されることにより、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料
【請求項２６】
前記発光材料（ａ）および（ｂ）がともに一般式（１）で表される化合物である、請求項２５に記載の色変換組成物。
【請求項２７】
前記発光材料（ａ）の含有量ｗａと、発光材料（ｂ）の含有量ｗｂが、ｗａ≧ｗｂの関係である、請求項２５または２６に記載の色変換組成物。
【請求項２８】
さらに溶媒を含有する、請求項１〜１５のいずれかに記載の色変換組成物。
【請求項２９】
前記バインダー樹脂が熱可塑性樹脂であることを特徴とする、請求項１〜１５のいずれかに記載の色変換組成物。
【請求項３０】
請求項１〜１５のいずれかに記載の色変換組成物の硬化物からなる層を含む、色変換フィルム。
【請求項３１】
さらにバリアフィルムを有する請求項３０記載の色変換フィルム。
【請求項３２】
光源および請求項３０または３１記載の色変換フィルムを含む、光源ユニット。
【請求項３３】
光源が４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲に極大発光を有する発光ダイオードである、請求項３２記載の光源ユニット。
【請求項３４】
光源が４５０ｎｍ以上４７０ｎｍ以下の範囲に極大発光を有する発光ダイオードである、請求項３３記載の光源ユニット。
【請求項３５】
光源の発光波長ピークが４３０〜４７０ｎｍの範囲にあり、かつ発光波長領域が４００〜５００ｎｍの範囲にある発光ダイオードであって、発光スペクトルが、数式（１）を満たす発光ダイオードである、請求項３２記載の光源ユニット。
【数１】
2016190283.tif 000056
（αは発光スペクトルの発光波長ピークにおける発光強度であり、βは発光波長ピーク＋１５ｎｍの波長における発光強度である。）
【請求項３６】
請求項３０または３１記載の色変換フィルムを含むディスプレイ。
【請求項３７】
請求項３０または３１記載の色変換フィルムを含む照明。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ピロメテンホウ素錯体、色変換組成物、色変換フィルム、ならびにそれを含む光源ユニット、ディスプレイおよび照明に関する。
【背景技術】
【０００２】
色変換方式によるマルチカラー化技術は液晶ディスプレイや有機ＥＬディスプレイ、照明などへの応用が盛んに検討されている。色変換とは、発光体からの発光をより長波長な光へと変換することであり、たとえば青色発光を緑色や赤色発光へと変換することを表す。この色変換機能を有する組成物をフィルム化し、例えば青色光源と組み合わせることにより、青色光源から、青、緑、赤色の３原色を取り出すこと、すなわち白色光を取り出すことが可能となる。このような青色光源と色変換機能を有するフィルムを組み合わせた白色光源を光源ユニットとし、液晶駆動部分と、カラーフィルターと組み合わせることで、フルカラーディスプレイの作製が可能になる。また液晶駆動部分が無ければ、そのまま白色光源として用いることができ、たとえばＬＥＤ照明などの白色光源として応用できる。【０００３】
液晶ディスプレイの課題として、色再現性の向上が挙げられる。色再現性の向上には、光源ユニットの青、緑、赤の各発光スペクトルの半値幅を狭くし、青、緑、赤各色の色純度を高めることが有効である。これを解決する手段として無機半導体微粒子による量子ドットを色変換組成物の成分として用いる技術が提案されている（例えば、特許文献１参照）。これら量子ドットを用いる技術は、確かに緑、赤色の発光スペクトルの半値幅が狭く、色再現性は向上するが、反面、量子ドットは熱、空気中の水分や酸素に弱く、耐久性が十分でなかった。【０００４】
また量子ドットの代わりに有機物の発光材料を色変換組成物の成分として用いる技術も提案されている。有機発光材料を色変換組成物の成分として用いる技術の例としては、ピリジン−フタルイミド縮合体を用いたもの（例えば、特許文献２参照）、クマリン誘導体を用いたもの（例えば、特許文献３参照）、赤色発光材料についてはこれまでペリレン誘導体を用いたもの（例えば、特許文献４参照）、ローダミン誘導体を用いたもの（例えば、特許文献５参照）、ピロメテン誘導体を用いたもの（例えば、特許文献６〜７参照）が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１２−２２０２８号公報
【特許文献２】特開２００２−３４８５６８号公報
【特許文献３】特開２００７−２７３４４０号公報
【特許文献４】特開２００２−３１７１７５号公報
【特許文献５】特開２００１−１６４２４５号公報
【特許文献６】特開２０１１−２４１１６０号公報
【特許文献７】特開２０１４−１３６７７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしこれらの有機発光材料を用いて色変換組成物を作製しても、色再現性、発光効率および耐久性の向上という観点では未だ不十分であった。特に高発光効率と高い耐久性を両立できる技術や、高色純度の緑色発光と耐久性を両立できる技術が不十分であった。【０００７】
本発明が解決しようとする課題は、液晶ディスプレイやＬＥＤ照明に用いられる色変換組成物において、色再現性、発光効率および耐久性を向上させることである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち本発明は、入射光を、その入射光よりも長波長の光に変換する色変換組成物であって、一般式（１）で表される化合物およびバインダー樹脂を含むことを特徴とする色変換組成物である。【０００９】
【化１】
2016190283.tif 000002
【００１０】
（ＸはＣ−Ｒ７またはＮである。
Ｒ１〜Ｒ７はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアミノ基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。
Ｒ８およびＲ９はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲンの中から選ばれる。
但し、以下の（Ａ）および（Ｂ）の少なくとも一方を満たす。
（Ａ）Ｒ１〜Ｒ７のうち少なくともひとつが電子吸引基である。
（Ｂ）Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６がそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、ハロゲン、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアミノ基、置換もしくは無置換のシリル基またはシアノ基であり、ＸがＣ−Ｒ７であり、Ｒ７が置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基のいずれかである。）
また、本発明は、下記一般式（３）で表されるピロメテンホウ素錯体である。【００１１】
【化２】
2016190283.tif 000003
【００１２】
（Ｒ１〜Ｒ６はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアミノ基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。
Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲンの中から選ばれる。
Ｌ１およびＬ２は、単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。
ｘおよびｙは１〜５の整数である。
但し、Ｒ１７は電子吸引基であり、且つ、Ｒ１〜Ｒ６のうち少なくともひとつは電子吸引基である。）
【発明の効果】
【００１３】
本発明のピロメテンホウ素錯体や色変換組成物を用いた色変換フィルムは、高色純度と耐久性が両立されているため、色再現性と耐久性を両立させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の色変換フィルムの一例を示す模式断面図。
【図２】本発明の色変換フィルムの一例を示す模式断面図。
【図３】本発明の色変換フィルムの一例を示す模式断面図。
【図４】本発明の色変換フィルムの一例を示す模式断面図。
【図５】合成例１の化合物の吸収スペクトル。
【図６】合成例１の化合物の発光スペクトル。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の１つの特徴は、入射光を、その入射光よりも長波長の光に変換する色変換組成物であって、一般式（１）で表される化合物およびバインダー樹脂を含むことを特徴とする色変換組成物である。
【００１６】
また、本発明の別の特徴は、一般式（３）で表されるピロメテンホウ素錯体である。
【００１７】
以下、本発明の実施の形態を具体的に説明するが、本発明は以下の実施の形態に限定されるものではなく、目的や用途に応じて種々に変更して実施することができる。
【００１８】
＜一般式（１）で表される化合物＞
一般式（１）で表されるピロメテンホウ素錯体について詳細に説明する。
【００１９】
【化３】
2016190283.tif 000004
【００２０】
ＸはＣ−Ｒ７またはＮである。
Ｒ１〜Ｒ７はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアミノ基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。
Ｒ８およびＲ９はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲンの中から選ばれる。
但し、以下の（Ａ）および（Ｂ）の少なくとも一方を満たす。
（Ａ）Ｒ１〜Ｒ７のうち少なくともひとつが電子吸引基である。
（Ｂ）Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６がそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、ハロゲン、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアミノ基、置換もしくは無置換のシリル基またはシアノ基であり、ＸがＣ−Ｒ７であり、Ｒ７が置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基のいずれかである。
【００２１】
上記の全ての基において、水素は重水素であってもよい。以下に説明する化合物またはその部分構造においても同様である。
【００２２】
また、以下の説明において例えば炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基とは、アリール基に置換した置換基に含まれる炭素数も含めて６〜４０であり、炭素数を規定している他の置換基もこれと同様である。
【００２３】
また、上記の全ての基において、置換される場合における置換基としては、アルキル基、シクロアルキル基、複素環基、アルケニル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、水酸基、チオール基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリールエーテル基、アリールチオエーテル基、アリール基、ヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、カルボニル基、カルボキシル基、オキシカルボニル基、カルバモイル基、アミノ基、ニトロ基、シリル基、シロキサニル基、ボリル基、ホスフィンオキシド基が好ましく、さらには、各置換基の説明において好ましいとする具体的な置換基が好ましい。また、これらの置換基は、さらに上述の置換基により置換されていてもよい。
【００２４】
「置換もしくは無置換の」という場合における「無置換」とは、水素原子または重水素原子が置換したことを意味する。
【００２５】
以下に説明する化合物またはその部分構造において、「置換もしくは無置換の」という場合についても、上記と同様である。
【００２６】
アルキル基とは、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基などの飽和脂肪族炭化水素基を示し、これは置換基を有していても有していなくてもよい。置換されている場合の追加の置換基には特に制限は無く、例えば、アルキル基、ハロゲン、アリール基、ヘテロアリール基等を挙げることができ、この点は、以下の記載にも共通する。また、アルキル基の炭素数は特に限定されないが、入手の容易性やコストの点から、好ましくは１以上２０以下、より好ましくは１以上８以下の範囲である。
【００２７】
シクロアルキル基とは、例えば、シクロプロピル基、シクロヘキシル基、ノルボルニル基、アダマンチル基などの飽和脂環式炭化水素基を示し、これは置換基を有していても有していなくてもよい。アルキル基部分の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、３以上２０以下の範囲である。
【００２８】
複素環基とは、例えば、ピラン環、ピペリジン環、環状アミドなどの炭素以外の原子を環内に有する脂肪族環を示し、これは置換基を有していても有していなくてもよい。複素環基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、２以上２０以下の範囲である。
【００２９】
アルケニル基とは、例えば、ビニル基、アリル基、ブタジエニル基などの二重結合を含む不飽和脂肪族炭化水素基を示し、これは置換基を有していても有していなくてもよい。アルケニル基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、２以上２０以下の範囲である。
【００３０】
シクロアルケニル基とは、例えば、シクロペンテニル基、シクロペンタジエニル基、シクロヘキセニル基などの二重結合を含む不飽和脂環式炭化水素基を示し、これは置換基を有していても有していなくてもよい。
【００３１】
アルキニル基とは、例えば、エチニル基などの三重結合を含む不飽和脂肪族炭化水素基を示し、これは置換基を有していても有していなくてもよい。アルキニル基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、２以上２０以下の範囲である。
【００３２】
アルコキシ基とは、例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのエーテル結合を介して脂肪族炭化水素基が結合した官能基を示し、この脂肪族炭化水素基は置換基を有していても有していなくてもよい。アルコキシ基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。
【００３３】
アルキルチオ基とは、アルコキシ基のエーテル結合の酸素原子が硫黄原子に置換されたものである。アルキルチオ基の炭化水素基は置換基を有していても有していなくてもよい。アルキルチオ基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。
【００３４】
アリールエーテル基とは、例えば、フェノキシ基など、エーテル結合を介した芳香族炭化水素基が結合した官能基を示し、芳香族炭化水素基は置換基を有していても有していなくてもよい。アリールエーテル基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、６以上４０以下の範囲である。
【００３５】
アリールチオエーテル基とは、アリールエーテル基のエーテル結合の酸素原子が硫黄原子に置換されたものである。アリールエーテル基における芳香族炭化水素基は置換基を有していても有していなくてもよい。アリールエーテル基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、６以上４０以下の範囲である。
【００３６】
アリール基とは、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、ベンゾフルオレニル基、ジベンゾフルオレニル基、フェナントリル基、アントラセニル基、ベンゾフェナントリル基、ベンゾアントラセニル基、クリセニル基、ピレニル基、フルオランテニル基、トリフェニレニル基、ベンゾフルオランテニル基、ジベンゾアントラセニル基、ペリレニル基、ヘリセニル基などの芳香族炭化水素基を示す。
【００３７】
中でも、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントリル基、アントラセニル基、ピレニル基、フルオランテニル基、トリフェニレニル基が好ましい。アリール基は、置換基を有していても有していなくてもよい。アリール基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは６以上４０以下、より好ましくは６以上３０以下の範囲である。
【００３８】
Ｒ１〜Ｒ９が置換もしくは無置換のアリール基の場合、アリール基としてはフェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントリル基、アントラセニル基が好ましく、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基がより好ましい。さらに好ましくは、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基であり、フェニル基が特に好ましい。
【００３９】
それぞれの置換基がさらにアリール基で置換される場合、アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、フルオレニル基、フェナントリル基、アントラセニル基が好ましく、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基がより好ましい。特に好ましくは、フェニル基である。
【００４０】
ヘテロアリール基とは、例えば、ピリジル基、フラニル基、チオフェニル基、キノリニル基、イソキノリニル基、ピラジニル基、ピリミジル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、ナフチリジニル基、シンノリニル基、フタラジニル基、キノキサリニル基、キナゾリニル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、インドリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基、ベンゾカルバゾリル基、カルボリニル基、インドロカルバゾリル基、ベンゾフロカルバゾリル基、ベンゾチエノカルバゾリル基、ジヒドロインデノカルバゾリル基、ベンゾキノリニル基、アクリジニル基、ジベンゾアクリジニル基、ベンゾイミダゾリル基、イミダゾピリジル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、フェナントロリニル基などの、炭素以外の原子を一個または複数個環内に有する環状芳香族基を示す。ただし、ナフチリジニル基とは、１，５−ナフチリジニル基、１，６−ナフチリジニル基、１，７−ナフチリジニル基、１，８−ナフチリジニル基、２，６−ナフチリジニル基、２，７−ナフチリジニル基のいずれかを示す。ヘテロアリール基は置換基を有していても有していなくてもよい。ヘテロアリール基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、２以上４０以下、より好ましくは２以上３０以下の範囲である。
【００４１】
Ｒ１〜Ｒ９が置換もしくは無置換のヘテロアリール基の場合、ヘテロアリール基としてはピリジル基、フラニル基、チオフェニル基、キノリニル基、ピリミジル基、トリアジニル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、インドリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、イミダゾピリジル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、フェナントロリニル基が好ましく、ピリジル基、フラニル基、チオフェニル基、キノリニル基がより好ましい。特に好ましくは、ピリジル基である。
【００４２】
それぞれの置換基がさらにヘテロアリール基で置換される場合、ヘテロアリール基としては、ピリジル基、フラニル基、チオフェニル基、キノリニル基、ピリミジル基、トリアジニル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、インドリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、カルバゾリル基、ベンゾイミダゾリル基、イミダゾピリジル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、フェナントロリニル基が好ましく、ピリジル基、フラニル基、チオフェニル基、キノリニル基がより好ましい。特に好ましくは、ピリジル基である。
【００４３】
ハロゲンとは、フッ素、塩素、臭素およびヨウ素から選ばれる原子を示す。
【００４４】
カルボニル基、カルボキシル基、オキシカルボニル基、カルバモイル基は、置換基を有していても有していなくてもよい。ここで、置換基としては、例えばアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基などが挙げられ、これら置換基はさらに置換されてもよい。
【００４５】
エステル基とは、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基などのエステル結合を介して置換基が結合した官能基を示し、この置換基はさらに置換されていてもよい。エステル基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。より具体的には、メチルエステル基、エチルエステル基、プロピルエステル基、ブチルエステル基、イソプロピルエステル基、ヘキシルエステル基、フェニルエステル基などが挙げられる。
【００４６】
アミド基とは、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基などのアミド結合を介して置換基が結合した官能基を示し、この置換基はさらに置換されていてもよい。アミド基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。より具体的には、メチルアミド基、エチルアミド基、プロピルアミド基、ブチルアミド基、イソプロピルアミド基、ヘキシルアミド基、フェニルアミド基などが挙げられる。
【００４７】
アミノ基とは、置換もしくは無置換のアミノ基である。置換する場合の置換基としては、例えば、アリール基、ヘテロアリール基、直鎖アルキル基、分岐アルキル基が挙げられる。アリール基、ヘテロアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ピリジル基、キノリニル基が好ましい。これら置換基はさらに置換されてもよい。炭素数は特に限定されないが、好ましくは、２以上５０以下、より好ましくは６以上４０以下、特に好ましくは６以上３０以下の範囲である。
【００４８】
シリル基とは、例えば、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基、プロピルジメチルシリル基、ビニルジメチルシリル基などのアルキルシリル基や、フェニルジメチルシリル基、ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルシリル基、トリフェニルシリル基、トリナフチルシリル基などのアリールシリル基を示す。ケイ素上の置換基はさらに置換されてもよい。シリル基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、１以上３０以下の範囲である。
【００４９】
シロキサニル基とは、例えばトリメチルシロキサニル基などのエーテル結合を介したケイ素化合物基を示す。ケイ素上の置換基はさらに置換されてもよい。
【００５０】
ボリル基とは、置換もしくは無置換のボリル基である。置換する場合の置換基としては、例えば、アリール基、ヘテロアリール基、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、アリールエーテル基、アルコキシ基、ヒドロキシル基が挙げられ、中でもアリール基、アリールエーテル基が好ましい。
【００５１】
ホスフィンオキシド基とは、−Ｐ（＝Ｏ）Ｒ１０Ｒ１１で表される基である。Ｒ１０Ｒ１１はＲ１〜Ｒ９と同様の群から選ばれる。
【００５２】
アシル基とは、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基などのカルボニル結合を介して置換基が結合した官能基を示し、この置換基はさらに置換されていてもよい。アシル基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、１以上２０以下の範囲である。より具体的には、アセチル基、プロピオニル基、ベンゾイル基、アクリリル基などが挙げられる。
【００５３】
スルホニル基とは、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基などが−Ｓ（＝Ｏ）２−結合を介して置換基が結合した官能基を示し、この置換基はさらに置換されていてもよい。
【００５４】
アリーレン基とは、ベンゼン、ナフタレン、ビフェニル、フルオレン、フェナントレンなどの芳香族炭化水素基から導かれる２価以上の基を示し、これは置換基を有していても有していなくてもよい。好ましくは、２価もしくは３価のアリーレン基である。アリーレン基としては、具体的には、フェニレン基、ビフェニレン基、ナフチレン基などが挙げられる。
【００５５】
ヘテロアリーレン基とは、ピリジン、キノリン、ピリミジン、ピラジン、トリアジン、キノキサリン、キナゾリン、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェンなどの炭素以外の原子を一個または複数個環内に有する芳香族基から導かれる２価以上の基を示し、これは置換基を有していても有していなくてもよい。好ましくは２価もしくは３価のヘテロアリーレン基である。ヘテロアリーレン基の炭素数は特に限定されないが、好ましくは、２〜３０の範囲である。ヘテロアリーレン基としては、具体的には、２，６−ピリジレン基、２，５−ピリジレン基、２，４−ピリジレン基、３，５−ピリジレン基、３，６−ピリジレン基、２，４，６−ピリジレン基、２，４−ピリミジニレン基、２，５−ピリミジニレン基、４，６−ピリミジニレン基、４，６−ピリミジニレン基、２，４，６−ピリミジニレン基、２，４，６−トリアジニレン基、４，６−ジベンゾフラニレン基、２，６−ジベンゾフラニレン基、２，８−ジベンゾフラニレン基、３，７−ジベンゾフラニレン基である。
【００５６】
電子吸引基とは、電子受容性基とも呼称し、有機電子論において、誘起効果や共鳴効果により、置換した原子団から、電子を引き付ける原子団である。電子吸引基としては、ハメット則の置換基定数（σｐ（パラ））として、正の値をとるものが挙げられる。ハメット則の置換基定数（σｐ（パラ））は、化学便覧基礎編改訂５版（II−３８０頁）から引用することができる。
【００５７】
なお、フェニル基も正の値をとる例もあるが、本願の電子吸引基にフェニル基は含まれない。
【００５８】
電子吸引基の例として、例えば、−Ｆ（σｐ：＋０．０６）、−Ｃｌ（σｐ：＋０．２３）、−Ｂｒ（σｐ：＋０．２３）、−Ｉ（σｐ：＋０．１８）、−ＣＯ２Ｒ１２（σｐ：Ｒ１２がエチル基の時＋０．４５）、−ＣＯＮＨ２（σｐ：＋０．３８）、−ＣＯＲ１２（σｐ：Ｒ１２がメチル基の時＋０．４９）、−ＣＦ３（σｐ：＋０．５０）、−ＳＯ２Ｒ１２（σｐ：Ｒ１２がメチル基の時＋０．６９）、−ＮＯ２（σｐ：＋０．８１）等が挙げられる。Ｒ１２は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のシクロアルキル基を表す。これら各基の具体例としては、上記と同様の例が挙げられる。
【００５９】
好ましい電子吸引基としては、フッ素、含フッ素アリール基、含フッ素ヘテロアリール基、含フッ素アルキル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基またはシアノ基が挙げられる。これらは化学的に分解しにくいからである。
【００６０】
より好ましい電子吸引基としては、含フッ素アルキル基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基またはシアノ基が挙げられる。濃度消光を防ぎ発光量子収率を向上させる効果につながるからである。特に好ましいのは、置換もしくは無置換のエステル基である。
【００６１】
Ｒ１２の好ましい例としては、置換もしくは無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のシクロアルキル基が挙げられる。さらに好ましい置換基は、溶解性の観点から、置換もしくは無置換の炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ヘキシル基、イソプロピル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基などが挙げられる。また合成の容易さ、原料入手の容易さという観点から、エチル基が好ましく用いられる。
【００６２】
一般式（１）で表される化合物は、ピロメテンホウ素錯体骨格を有する。ピロメテンホウ素錯体骨格は、強固で平面性の高い骨格であるため、高い蛍光量子収率を示し、かつ、発光スペクトルのピーク半値幅が小さいため、効率的な色変換と高い色純度を達成することができる。
【００６３】
一般式（１）で表される化合物は、上述の（Ａ）および（Ｂ）の少なくとも一方を満たす。以下、（Ａ）を満たす場合を実施形態１Ａ、（Ｂ）を満たす場合を実施形態１Ｂとして説明する。
【００６４】
＜実施形態１Ａ＞
実施形態１Ａでは、一般式（１）で表される化合物は、ピロメテンホウ素錯体骨格に必ず電子吸引基を有する。本実施形態の色変換組成物は、含有されるピロメテンホウ素錯体が励起光により励起され、励起光とは異なる波長の光を発光することで光の色変換を行う。ピロメテンホウ素錯体骨格に電子吸引基を導入することで、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を下げることができる。これにより、一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性が向上し、耐久性を向上させることができる。
【００６５】
実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物には、具体的には、Ｒ１〜Ｒ６の少なくともひとつが電子吸引基である実施形態１Ａ−１と、ＸがＣ−Ｒ７であり、Ｒ７は電子吸引基である実施形態１Ａ−２と、一般式（３）で表される化合物である実施形態１Ａ−３とがある。
【００６６】
【化４】
2016190283.tif 000005
【００６７】
Ｒ１〜Ｒ６はそれぞれ同じでも異なっていてもよく、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、アルデヒド基、置換もしくは無置換のカルボニル基、カルボキシル基、置換もしくは無置換のオキシカルボニル基、置換もしくは無置換のカルバモイル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のアミノ基、ニトロ基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のシロキサニル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基の中から選ばれる。
Ｒ８およびＲ９は、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、水酸基、チオール基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲンの中から選ばれる。Ｌ１およびＬ２は、単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基、または置換もしくは無置換のヘテロアリーレン基である。ｘおよびｙは１〜５の整数である。但し、Ｒ１７は電子吸引基であり、且つ、Ｒ１〜Ｒ６のうち少なくともひとつは電子吸引基である。
【００６８】
（実施形態１Ａ−１）
実施形態１Ａ−１においては、電子吸引基がピロメテンホウ素錯体骨格に直接置換するため、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を大幅に下げることができる。これにより、酸素に対する安定性が向上し、耐久性を大幅に向上させることができる。
【００６９】
実施形態１Ａ−１の中でも、ＸがＣ−Ｒ７であり、Ｒ７が置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることが好ましい。この場合、耐久性をより向上することができる。
【００７０】
実施形態１Ａ−１の中でも、さらに光安定性を高めるには、Ｒ７とピロメテン骨格の炭素−炭素結合のねじれを適度に抑えることが好ましい。過度にねじれが大きいと、励起光に対する反応性が高まるなど、光安定性が低下する。このような観点から、Ｒ７としては、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基、置換もしくは無置換のナフチル基が好ましく、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基であることがより好ましい。特に好ましくは、置換もしくは無置換のフェニル基である。
【００７１】
また、Ｒ７は適度にかさ高い置換基であることが好ましい。Ｒ７がある程度のかさ高さを有することで分子の凝集を防ぐことができ、発光効率や耐久性がより向上する。
【００７２】
このようなかさ高い置換基のさらに好ましい例としては、下記一般式（２）で表される構造が挙げられる。
【００７３】
【化５】
2016190283.tif 000006
【００７４】
ｒは、水素、アルキル基、シクロアルキル基、複素環基、アルケニル基、シクロアルケニル基、アルキニル基、水酸基、チオール基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリールエーテル基、アリールチオエーテル基、アリール基、ヘテロアリール基、アミノ基からなる群より選ばれる。ｋは１〜３の整数である。ｋが２以上である場合、ｒはそれぞれ同じでも異なっても良い。
【００７５】
ｒが置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることが好ましい。ｒが置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることで、凝集による濃度消光を防ぐことができ、高い蛍光量子収率を得られる。
【００７６】
より高い蛍光量子収率を与えられる点で、ｒは置換もしくは無置換のアリール基であることが好ましい。アリール基の中でも特にフェニル基、ナフチル基が好ましい例として挙げられる。ｒがアリール基である場合、一般式（２）のｋは１もしくは２であることが好ましく、分子の凝集をより防ぐ観点からｋは２であることがより好ましい。さらに、ｒの少なくとも１つがアルキル基で置換されていることが好ましい。この場合のアルキル基としては、熱的安定性の観点からメチル基、エチル基およびｔｅｒｔ−ブチル基が特に好ましい例として挙げられる。
【００７７】
また、蛍光波長や吸収波長を制御したり、溶媒との相溶性を高めたり、発光効率を向上する点では、ｒは置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基であることが好ましく、メチル基、エチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基がより好ましい。分散性の観点からは、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基が特に好ましく、分子同士の凝集による消光を防ぐ。
【００７８】
（実施形態１Ａ−２）
実施形態１Ａ−２においては、さらにＲ１〜Ｒ６のうち少なくともひとつは電子吸引基であることが好ましい。これにより、ピロメテンホウ素錯体骨格の電子密度を下げることができる。そして、酸素に対する安定性がより向上し、耐久性をより向上させることができる。
【００７９】
（実施形態１Ａ−３）
実施形態１Ａ−３においては、Ｒ１〜Ｒ６だけではなく、Ｒ１７に電子吸引基を導入することで、ピロメテンホウ素錯体の電子密度をさらに下げることができる。これにより、酸素に対する安定性が大幅に向上し、耐久性をさらに向上させることができる。
【００８０】
Ｌ１は置換もしくは無置換のアリーレン基であることが、光安定性の観点から好ましい。
【００８１】
Ｌ１が置換もしくは無置換のアリーレン基であるとき、一般式（３）で表される化合物の耐久性、すなわち発光強度の経時的な低下には、置換基Ｌ１が大きく影響する。Ｌ１は剛直で、かつ運動の自由度が小さく凝集を引き起こしにくい基であることで耐久性が向上する。
【００８２】
より高い蛍光量子収率を与え、より熱分解しづらい点、また光安定性の観点から、Ｌ１が置換もしくは無置換のフェニレン基であることが好ましい。アリーレン基としては、発光波長を損なわないという観点から、具体的には、フェニレン基、ビフェニレン基、ナフチレン基が好ましい。
【００８３】
Ｌ２が置換もしくは無置換のアリーレン基であると共役が広がることで光に対する安定性がより向上する。この結果、本発明の一般式（３）で表されるピロメテンホウ素錯体の耐久性を向上させることができる。
【００８４】
また、より高い蛍光量子収率を与え、より熱分解しづらい点、また光安定性の観点から、Ｌ２が置換もしくは無置換のフェニレン基であることが好ましい。さらに、Ｌ２が置換もしくは無置換のフェニレン基であることで分子の凝集を防ぐことができ、発光効率や耐久性がより向上する。
【００８５】
Ｌ２が単結合であると、Ｒ１７がピロメテンホウ素錯体の電子密度を適度に下がることができる。これにより、酸素に対する安定性が向上し、耐久性を向上することができる。
【００８６】
一般式（３）において、ｘ＝１およびｙ＝１であることが好ましい。すなわち、一般式（３）においてＲ１７が一つ含まれることが好ましい。電子吸引性をもつＲ１７が一つ含まれることにより、一般式（３）で表されるピロメンテンホウ素錯体は、適度に電子密度が下がる。その結果、高い蛍光量子収率を維持したまま、耐久性を向上させることができる。
【００８７】
一般式（３）において、ｘ＋ｙ＝３であることも好ましい。すなわち、一般式（３）においてＲ１７が二つ含まれることも好ましい。電子吸引性をもつＲ１７が二つ含まれることにより、一般式（３）で表されるピロメンテンホウ素錯体は、電子密度が大きく低下する。その結果、耐久性をさらに向上することができる。
【００８８】
さらに、一般式（３）において、ｘ＝１およびｙ＝２であることも好ましい。すなわち、一般式（３）においてＬ２−Ｒ１７が二つ含まれることも好ましい。電子吸引性をもつＲ１７が二つ含まれるだけではなく、Ｌ２も二つ含まれることで、置換基の全体が嵩高くなり、分子の凝集を防ぐことができ、高い蛍光量子収率を維持した上で、耐久性をさらに向上することができる。
【００８９】
一般式（３）において、ｘおよびｙは１もしくは２であることが好ましい。ただし、Ｒ１７がフッ素のときは、ｘおよびｙは１〜５が好ましい。ｘおよびｙが１〜３であるとき、Ｒ１７の数が制限でき、Ｒ７の原子団の分子振動による蛍光量子収率の低下が抑制できるため、高い蛍光量子収率を発現する。但し、Ｒ１７がフッ素のとき、フッ素は原子数１個であるため、そもそも分子振動による蛍光量子収率の低下がほとんど起こらず、耐久性向上効果の方が大きいため、Ｒ１７がフッ素の場合はｘおよびｙは１〜５が好ましい。
【００９０】
一般式（３）で表される化合物の特に好ましい例の一つとして、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアルキル基であって、さらにＬ１が置換もしくは無置換のアリーレン基であり、Ｌ２が単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基であり、ｘおよびｙが１もしくは２である場合が挙げられる。
【００９１】
また、一般式（３）で表される化合物の特に好ましい例の別の一つとして、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアルキル基であって、さらにＬ１が置換もしくは無置換のアリーレン基であり、Ｌ２が単結合、置換もしくは無置換のアリーレン基であり、ｘおよびｙが１もしくは２、Ｒ１７は、ハロゲン、シアノ基、置換もしくは無置換のエステル基である場合が挙げられる。
【００９２】
以上より、実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物は、分子中にピロメテンホウ素錯体骨格と電子吸引基とを有していることにより、高効率発光と高色純度、高い耐久性を両立することが可能となる。
【００９３】
実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物は、高い蛍光量子収率を示し、かつ、発光スペクトルのピーク半値幅が小さいため、効率的な色変換と高い色純度を達成することができる。
【００９４】
さらに、実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物は、適切な置換基を適切な位置に導入することで、発光効率・色純度・熱的安定性・光安定性・分散性などのさまざまな特性・物性を調整することができる。
【００９５】
実施形態１Ａにおける一般式（１）および一般式（３）において、Ｒ２およびＲ５の少なくとも１つが電子吸引基であることが好ましい。発光効率、色純度を損なうことなく、実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性がより向上し、耐久性をより向上させることができるからである。
【００９６】
さらに、実施形態１Ａにおける一般式（１）および一般式（３）において、Ｒ２およびＲ５が電子吸引基であることがより好ましい。発光効率、色純度を損なうことなく、実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物の酸素に対する安定性がさらに向上し、耐久性を大幅に向上させることができるからである。
【００９７】
実施形態１Ａにおける一般式（１）および一般式（３）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアリール基であることが好ましい。この場合、光安定性がより向上する。アリール基としては、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基が好ましく、さらに好ましくは、フェニル基、ビフェニル基であり、フェニル基が特に好ましい。
【００９８】
実施形態１Ａにおける一般式（１）および一般式（３）において、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のヘテロアリール基である場合、ヘテロアリール基としてはピリジル基、キノリニル基、チオフェニル基が好ましく、ピリジル基、キノリニル基がより好ましい。特に好ましくは、ピリジル基である。
【００９９】
＜実施形態１Ｂ＞
実施形態１Ｂでは、一般式（１）で表される化合物の耐久性低下には、置換基Ｒ７が大きく影響する。すなわちＲ７が水素である場合、この水素の反応性が高く、容易に空気中の水分や酸素と反応してしまい分解を引き起こす。また、Ｒ７が例えばアルキル基のような分子鎖の運動の自由度が大きい置換基である場合は、確かに反応性は低下するが、組成物中で化合物同士が経時的に凝集し、結果的に濃度消光による発光強度の低下を招く。したがって、Ｒ７は剛直で、かつ運動の自由度が小さく凝集を引き起こしにくい、置換もしくは無置換のアリール基、または置換もしくは無置換のヘテロアリール基のいずれかである。
【０１００】
より高い蛍光量子収率を与え、より熱分解しづらい点、また励起光に対する安定性の観点から、置換もしくは無置換のアリール基であることが好ましい。アリール基の中でも発光波長を損なわないという観点から、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニリル基、置換もしくは無置換のナフチル基、置換もしくは無置換のフルオレニル基、置換もしくは無置換のスピロフルオレニル基、置換もしくは無置換のアントラセニル基、置換もしくは無置換のピレニル基、置換もしくは無置換のフェナンスレニル基、置換もしくは無置換のトリフェニレニル基、置換もしくは無置換のクリセニル基、置換もしくは無置換のジベンゾクリセニル基が好ましく、さらに置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニリル基、置換もしくは無置換のナフチル基、置換もしくは無置換のフルオレニル基、置換もしくは無置換のスピロフルオレニル基、置換もしくは無置換のアントラセニル基、置換もしくは無置換のピレニル基、置換もしくは無置換のフェナンスレニル基が好ましい。
【０１０１】
さらに励起光に対する安定性を高めるには、Ｒ７とピロメテン骨格の炭素−炭素結合のねじれを適度に抑える必要がある。過度にねじれが大きいと、励起光に対する反応性が高まるなど、光安定性が低下する。このような観点から、Ｒ７としては、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基、置換もしくは無置換のナフチル基が好ましく、置換もしくは無置換のフェニル基、置換もしくは無置換のビフェニル基、置換もしくは無置換のターフェニル基であることがより好ましい。特に好ましくは、置換もしくは無置換のフェニル基である。置換のフェニル基と結合する場合は、立体障害を少なくし結合の捩れを抑える観点で、置換基をピロメテン骨格との結合位置に対してメタ位またはパラ位に結合させることが好ましい。
【０１０２】
また、Ｒ７は適度にかさ高い置換基であることが好ましい。Ｒ７がある程度のかさ高さを有することで分子の凝集を防ぐことができ、発光効率や耐久性がより向上する。
【０１０３】
このようなかさ高い置換基のさらに好ましい例としては、下記一般式（２）で表される構造が挙げられる。
【０１０４】
【化６】
2016190283.tif 000007
【０１０５】
ｒは、水素、置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のシクロアルキル基、置換もしくは無置換の複素環基、置換もしくは無置換のアルケニル基、置換もしくは無置換のシクロアルケニル基、置換もしくは無置換のアルキニル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、置換もしくは無置換のアルキルチオ基、置換もしくは無置換のアリールエーテル基、置換もしくは無置換のアリールチオエーテル基、置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基、ハロゲン、シアノ基、置換もしくは無置換のアシル基、置換もしくは無置換のエステル基、置換もしくは無置換のアミド基、置換もしくは無置換のスルホニル基、置換もしくは無置換のシリル基、置換もしくは無置換のボリル基、置換もしくは無置換のホスフィンオキシド基、置換もしくは無置換のアミノ基からなる群より選ばれる。ｋは１〜３の整数である。ｋが２以上である場合、ｒはそれぞれ同じでも異なっても良い。
【０１０６】
ｒが置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることが好ましい。ｒが置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基であることで、凝集による濃度消光を防ぐことができ、高い蛍光量子収率を得られる。
【０１０７】
より高い蛍光量子収率を与えられる点で、ｒは置換もしくは無置換のアリール基であることが好ましい。アリール基の中でも特にフェニル基、ナフチル基が好ましい例として挙げられる。さらに、ｒの少なくとも１つがアルキル基で置換されていることが好ましい。この場合のアルキル基としては、熱的安定性の観点からメチル基、エチル基およびｔｅｒｔ−ブチル基が特に好ましい例として挙げられる。
【０１０８】
また、蛍光波長や吸収波長を制御したり、溶媒との相溶性を高めたりする点では、ｒは置換もしくは無置換のアルキル基、置換もしくは無置換のアルコキシ基、またはハロゲンであることが好ましく、メチル基、エチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基がより好ましい。分散性の観点からは、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基が特に好ましく、分子同士の凝集による消光を防ぐ。
【０１０９】
一般式（２）のｋは１もしくは２であることが好ましい。一般式（２）のｋは１もしくは２であると、程よいかさ高さを有するため分子の凝集を防ぐことができ、発光効率や耐久性がより向上する。さらに、分子の凝集をより防ぐ観点からｋは２であることがより好ましい。
【０１１０】
以下、すべての実施形態における一般式（１）で表される化合物に共通の性質を説明する。
【０１１１】
Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て水素の場合に比べ、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアルキル基や置換もしくは無置換のアリール基、置換もしくは無置換のヘテロアリール基である場合の方が、より良い熱的安定性および光安定性を示す。
【０１１２】
Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアルキル基であることが好ましい。Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の少なくとも１つが置換もしくは無置換のアルキル基である場合、色純度の優れた発光を得られる。アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基といった炭素数１〜６のアルキル基が好ましく、さらに熱的安定性に優れることから、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基が好ましい。さらに濃度消光を防ぎ発光量子収率を向上させるという観点では、立体的にかさ高いｔｅｒｔ−ブチル基がより好ましい。また合成の容易さ、原料入手の容易さという観点から、メチル基も好ましく用いられる。
【０１１３】
Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアルキル基である場合、バインダー樹脂や溶媒への溶解性が良好なため、好ましい。アルキル基としては、合成の容易さ、原料入手の容易さという観点から、メチル基が好ましい。
【０１１４】
Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアリール基または置換もしくは無置換のヘテロアリール基である場合、より良い熱的安定性および光安定性を示すため好ましく、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアリール基であることがより好ましい。
【０１１５】
複数の性質を向上させる置換基もあるが、全てにおいて十分な性能を示す置換基は限られている。特に高発光効率と高色純度の両立が難しい。そのため、複数種類の置換基を導入することで、発光特性や色純度などにバランスの取れた化合物を得ることが可能である。
【０１１６】
特に、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアリール基の場合、例えば、Ｒ１≠Ｒ４、Ｒ３≠Ｒ６、Ｒ１≠Ｒ３またはＲ４≠Ｒ６などのように、複数種類の置換基を導入することが好ましい。ここで≠は、異なる構造の基であることを示す。色純度に影響を与えるアリール基と効率に影響を与えるアリール基を同時に導入することができるため、細やかな調節が可能となる。
【０１１７】
中でも、Ｒ１≠Ｒ３またはＲ４≠Ｒ６であることが、発光効率と色純度をバランスよく向上させる点において、好ましい。色純度に影響を与えるアリール基を両側のピロール環にそれぞれ１つ以上導入し、それ以外の位置に効率に影響を与えるアリール基を導入することができるため、両方の性質を最大限に向上させることができる。Ｒ１≠Ｒ３またはＲ４≠Ｒ６である場合、耐熱性と色純度の点から、Ｒ１＝Ｒ４およびＲ３＝Ｒ６であることがより好ましい。
【０１１８】
主に色純度に影響を与えるアリール基としては、電子供与性基で置換されたアリール基が好ましい。電子供与性基としては、アルキル基やアルコキシ基などが挙げられる。特に、炭素数１〜８のアルキル基または炭素数１〜８のアルコキシ基が好ましく、メチル基、エチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基がより好ましい。分散性の観点からは、ｔｅｒｔ−ブチル基、メトキシ基が特に好ましく、分子同士の凝集による消光を防ぐ。置換基の置換位置は特に限定されないが、光安定性を高めるには結合のねじれを抑える必要があるため、ピロメテン骨格との結合位置に対してメタ位またはパラ位に結合させることが好ましい。
【０１１９】
主に効率に影響を与えるアリール基としては、ｔｅｒｔ−ブチル基、アダマンチル基、メトキシ基などのかさ高い置換基を有するアリール基が好ましい。
【０１２０】
Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６が全て、それぞれ同じでも異なっていてもよく、置換もしくは無置換のアリール基の場合、それらは、それぞれ以下のＡｒ−１〜Ａｒ−６から選ばれることが好ましい。この場合、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４およびＲ６の好ましい組み合わせとしては、表１−１〜表１−１１に示すような組み合わせが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１２１】
【化７】
2016190283.tif 000008
【０１２２】
【表１−１】
2016190283.tif 000009
【０１２３】
【表１−２】
2016190283.tif 000010
【０１２４】
【表１−３】
2016190283.tif 000011
【０１２５】
【表１−４】
2016190283.tif 000012
【０１２６】
【表１−５】
2016190283.tif 000013
【０１２７】
【表１−６】
2016190283.tif 000014
【０１２８】
【表１−７】
2016190283.tif 000015
【０１２９】
【表１−８】
2016190283.tif 000016
【０１３０】
【表１−９】
2016190283.tif 000017
【０１３１】
【表１−１０】
2016190283.tif 000018
【０１３２】
【表１−１１】
2016190283.tif 000019
【０１３３】
Ｒ８およびＲ９は、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、フッ素、含フッ素アルキル基、含フッ素ヘテロアリール基または含フッ素アリール基が好ましく、励起光に対して安定でより高い蛍光量子収率が得られることから、フッ素または含フッ素アリール基であることがより好ましい。合成の容易さから、フッ素であることがさらに好ましい。
【０１３４】
ここで、含フッ素アリール基とはフッ素を含むアリール基であり、例えばフルオロフェニル基、トリフルオロメチルフェニル基およびペンタフルオロフェニル基などがあげられる。含フッ素ヘテロアリール基とは、フッ素を含むヘテロアリール基であり、例えばフルオロピリジル基、トリフルオロメチルピリジル基およびトリフルオロピリジル基などがあげられる。含フッ素アルキル基とは、フッ素を含むアルキル基であり、トリフルオロメチル基やペンタフルオロエチル基などがあげられる。
【０１３５】
一般式（１）で表される化合物の一例を以下に示すが、これらに限定されるものではない。
【０１３６】
【化８】
2016190283.tif 000020
【０１３７】
【化９】
2016190283.tif 000021
【０１３８】
【化１０】
2016190283.tif 000022
【０１３９】
【化１１】
2016190283.tif 000023
【０１４０】
【化１２】
2016190283.tif 000024
【０１４１】
【化１３】
2016190283.tif 000025
【０１４２】
【化１４】
2016190283.tif 000026
【０１４３】
【化１５】
2016190283.tif 000027
【０１４４】
【化１６】
2016190283.tif 000028
【０１４５】
【化１７】
2016190283.tif 000029
【０１４６】
【化１８】
2016190283.tif 000030
【０１４７】
【化１９】
2016190283.tif 000031
【０１４８】
【化２０】
2016190283.tif 000032
【０１４９】
【化２１】
2016190283.tif 000033
【０１５０】
一般式（１）で表される化合物は、例えば特表平８−５０９４７１号公報や特開２０００−２０８２６２号公報に記載の方法で製造することができる。すなわち、ピロメテン化合物と金属塩を塩基共存下で反応することにより目的とするピロメテン系金属錯体が得られる。
【０１５１】
また、ピロメテン−フッ化ホウ素錯体の合成については、J. Org. Chem., vol.64, No.21, pp.7813-7819 (1999)、Angew. Chem., Int. Ed. Engl., vol.36, pp.1333-1335 (1997)などに記載されている方法を参考に製造することができる。例えば、下記一般式（４）で表される化合物と一般式（５）で表される化合物をオキシ塩化リン存在下、１，２−ジクロロエタン中で加熱した後、下記一般式（６）で表される化合物をトリエチルアミン存在下、１，２−ジクロロエタン中で反応させる方法が挙げられるが、これに限定されるものではない。ここで、Ｒ１〜Ｒ９は前記と同様である。Ｊはハロゲンを表す。
【０１５２】
【化２２】
2016190283.tif 000034
【０１５３】
さらに、アリール基やヘテロアリール基の導入の際は、ハロゲン化誘導体とボロン酸あるいはボロン酸エステル化誘導体とのカップリング反応を用いて炭素−炭素結合を生成する方法が挙げられるが、これに限定されるものではない。同様に、アミノ基やカルバゾリル基の導入の際にも、例えば、パラジウムなどの金属触媒下でのハロゲン化誘導体とアミンあるいはカルバゾール誘導体とのカップリング反応を用いて炭素−窒素結合を生成する方法が挙げられるが、これに限定されるものではない。
【０１５４】
実施形態１Ｂにおける一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによりピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。以後、ピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を「緑色の発光」という。
【０１５５】
実施形態１Ｂにおける一般式（１）で表される化合物は、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光を用いることにより緑色の発光を呈することが好ましい。一般に、励起光のエネルギーが大きいほど材料の分解を引き起こしやすいが、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光は比較的小さい励起エネルギーであるため、色変換組成物中の発光材料の分解を引き起こすことなく、色純度の良好な緑色の発光が得られる。
【０１５６】
実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによりピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。
【０１５７】
実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物は、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光を用いることにより緑色の発光を呈することが好ましい。一般に、励起光のエネルギーが大きいほど材料の分解を引き起こしやすいが、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光は比較的小さい励起エネルギーであるため、色変換組成物中の発光材料の分解を引き起こすことなく、色純度の良好な緑色の発光が得られる。
【０１５８】
実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物は、励起光を用いることによりピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。以後、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を「赤色の発光」という。
【０１５９】
実施形態１Ａにおける一般式（１）で表される化合物は、波長４３０ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の範囲の励起光を用いることにより赤色の発光を呈することが好ましい。一般に、励起光のエネルギーが大きいほど材料の分解を引き起こしやすいが、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光は比較的小さい励起エネルギーであるため、色変換組成物中の発光材料の分解を引き起こすことなく、色純度の良好な赤色の発光が得られる。
【０１６０】
＜色変換組成物＞
本発明の色変換組成物は、一般式（１）または（３）で表される化合物およびバインダー樹脂を含むことが好ましい。
【０１６１】
本発明の色変換組成物は、一般式（１）または（３）で表される化合物以外に、必要に応じてその他の化合物を適宜含有することができる。例えば、励起光から一般式（１）または（３）で表される化合物へのエネルギー移動効率を更に高めるために、ルブレンなどのアシストドーパントを含有してもよい。また、一般式（１）または（３）で表される化合物の発光色以外の発光色を加味したい場合は、前述の有機発光材料を添加することができる。その他、有機発光材料以外でも、無機蛍光体、蛍光顔料、蛍光染料、量子ドットなどの公知の発光材料を組み合わせて添加することも可能である。
【０１６２】
一般式（１）または（３）で表される化合物以外の有機発光材料の一例を以下に示すが、特にこれらに限定されるものではない。
【０１６３】
【化２３】
2016190283.tif 000035
【０１６４】
本発明の色変換組成物の１つの実施形態においては、励起光を用いることによりピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。
【０１６５】
本発明の色変換組成物の１つの実施形態においては、励起光を用いることによりピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈することが好ましい。
【０１６６】
本発明の色変換組成物の１つの実施形態においては、（ａ）励起光を用いることによりピーク波長が５００ｎｍ以上５８０ｎｍ以下の発光を呈する発光材料（以下「発光材料（ａ）」という）、および（ｂ）励起光もしくは発光材料（ａ）からの発光の少なくとも一方により励起されることにより、ピーク波長が５８０ｎｍ以上７５０ｎｍ以下の領域に観測される発光を呈する発光材料（以下「発光材料（ｂ）」という）、を含み、発光材料（ａ）もしくは（ｂ）の少なくとも一つが一般式（１）または（３）で表される化合物であることが好ましい。また、波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光を用いることがより好ましい。
【０１６７】
波長４３０ｎｍ以上５００ｎｍ以下の範囲の励起光の一部は本発明の色変換フィルムを一部透過するため、発光ピークが鋭い青色ＬＥＤを使用した場合、青・緑・赤の各色において鋭い形状の発光スペクトルを示し、色純度の良い白色光を得ることができる。その結果、特にディスプレイにおいては色彩がいっそう鮮やかな、より大きな色域が効率的に作ることができる。また、照明用途においては、現在主流となっている青色ＬＥＤと黄色蛍光体を組み合わせた白色ＬＥＤに比べ、特に緑色領域と赤色領域の発光特性が改善されるため、演色性が向上し好ましい白色光源となる。
【０１６８】
発光材料（ａ）としては、クマリン６、クマリン７、クマリン１５３等のクマリン誘導体、インドシアニングリーン等のシアニン誘導体、フルオレセイン、フルオレセインイソチオシアネート、カルボキシフルオレセインジアセテート等のフルオレセイン誘導体、フタロシアニングリーン等のフタロシアニン誘導体、ジイソブチル−４，１０−ジシアノペリレン−３，９−ジカルボキシレート等のペリレン誘導体、他にピロメテン誘導体、スチルベン誘導体、オキサジン誘導体、ナフタルイミド誘導体、ピラジン誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体、イミダゾピリジン誘導体、アゾール誘導体、アントラセン等の縮合アリール環を有する化合物やその誘導体、芳香族アミン誘導体、有機金属錯体化合物等が好適なものとして挙げられるが特にこれらに限定されるものではない。これらの化合物の中でも、ピロメテン誘導体は高い蛍光量子収率を与え、色純度の高い発光を示すことから特に好適な化合物であり、中でも一般式（１）で表される化合物は、耐久性が大幅に向上するため好ましい。
【０１６９】
発光材料（ｂ）としては、４−ジシアノメチレン−２−メチル−６−（ｐ−ジメチルアミノスチルリル）−４Ｈ−ピラン等のシアニン誘導体、ローダミンＢ・ローダミン６Ｇ・ローダミン１０１・スルホローダミン１０１などのローダミン誘導体、１−エチル−２−（４−（ｐ−ジメチルアミノフェニル）−１，３−ブタジエニル）−ピリジニウム−パークロレートなどのピリジン誘導体、Ｎ，Ｎ'−ビス(２，６−ジイソプロピルフェニル)−１，６，７，１２−テトラフェノキシペリレン−３，４：９，１０−ビスジカルボイミド等のペリレン誘導体、他にポルフィリン誘導体、ピロメテン誘導体、オキサジン誘導体、ピラジン誘導体、ナフタセンやジベンゾジインデノペリレン等の縮合アリール環を有する化合物やその誘導体、有機金属錯体化合物等が好適なものとして挙げられるが特にこれらに限定されるものではない。これらの化合物の中でも、ピロメテン誘導体は高い蛍光量子収率を与え、色純度の高い発光を示すことから特に好適な化合物であり、中でも一般式（１）または（３）で表される化合物は、耐久性が飛躍的に向上するため好ましい。
【０１７０】
また、発光材料（ａ）および（ｂ）がともに一般式（１）または（３）で表される化合物であると、高効率発光と高色純度、高い耐久性を両立することが可能となるため好ましい。
【０１７１】
本発明の色変換組成物における一般式（１）または（３）で表される化合物の含有量は、化合物のモル吸光係数、蛍光量子収率および励起波長における吸収強度、ならびに作製するフィルムの厚みや透過率にもよるが、通常はバインダー樹脂の１００重量部に対して、１．０×１０−４重量部〜３０重量部であり、１．０×１０−３重量部〜１０重量部であることがさらに好ましく、１．０×１０−２重量部〜５重量部であることが特に好ましい。
【０１７２】
また色変換組成物に、緑色の発光を呈する発光材料（ａ）と、赤色の発光を呈する発光材料（ｂ）とを両方含有する場合、緑色の発光の一部が赤色の発光に変換されることから、前記発光材料（ａ）の含有量ｗａと、発光材料（ｂ）の含有量ｗｂが、ｗａ≧ｗｂの関係であることが好ましく、それぞれの材料の含有比率はｗａ：ｗｂ＝１０００：１〜１：１であり、５００：１〜２：１であることがさらに好ましく、２００：１〜３：１であることが特に好ましい。ただし、ｗａおよびｗｂはバインダー樹脂の重量に対する重量パーセントである。
【０１７３】
＜バインダー樹脂＞
バインダー樹脂は、連続相を形成するものであり、成型加工性、透明性、耐熱性等に優れる材料であれば良い。バインダー樹脂の例としては、アクリル酸系、メタクリル酸系、ポリケイ皮酸ビニル系、環ゴム系等の反応性ビニル基を有する光硬化型レジスト材料、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂（シリコーンゴム、シリコーンゲル等のオルガノポリシロキサン硬化物（架橋物）を含む）、ウレア樹脂、フッ素樹脂、ポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリアミド樹脂、フェノール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、セルロース樹脂、脂肪族エステル樹脂、芳香族エステル樹脂、脂肪族ポリオレフィン樹脂、芳香族ポリオレフィン樹脂などの公知のものが挙げられる。またこれらの共重合樹脂を用いても構わない。これらの樹脂を適宜設計することで、本発明の色変換組成物に有用な樹脂が得られる。これらの樹脂の中でも、フィルム化のプロセスが容易であることから熱可塑性樹脂がさらに好ましい。透明性、耐熱性などの観点から、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂またはこれらの混合物を好適に用いることができる。
【０１７４】
また、添加剤として塗布膜安定化のための分散剤やレベリング剤、フィルム表面の改質剤としてシランカップリング剤等の接着補助剤等を添加することも可能である。また、色変換材沈降抑制剤としてシリカ粒子やシリコーン微粒子等の無機粒子を添加することも可能である。
【０１７５】
バインダー樹脂は、耐熱性の観点から、シリコーン樹脂が特に好ましい。シリコーン樹脂の中でも付加反応硬化型シリコーン組成物が好ましい。付加反応硬化型シリコーン組成物は、常温または５０〜２００℃の温度で、加熱、硬化し、透明性、耐熱性、接着性に優れる。付加反応硬化型シリコーン組成物は、一例として、ケイ素原子に結合したアルケニル基を含有する化合物と、ケイ素原子に結合した水素原子を有する化合物のヒドロシリル化反応により形成される。このような材料としては、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、アリルトリメトキシシラン、プロペニルトリメトキシシラン、ノルボルネニルトリメトキシシラン、オクテニルトリメトキシシラン等のケイ素原子に結合したアルケニル基を含有する化合物と、メチルハイドロジェンポリシロキサン、ジメチルポリシロキサン-ＣＯ-メチルハイドロジェンポリシロキサン、エチルハイドロジェンポリシロキサン、メチルハイドロジェンポリシロキサン-ＣＯ-メチルフェニルポリシロキサン等のケイ素原子に結合した水素原子を有する化合物のヒドロシリル化反応により形成されるものが挙げられる。また、他にも、例えば特開２０１０−１５９４１１号公報に記載されているような公知のものを利用することができる。
【０１７６】
また、市販されているものとして、一般的なＬＥＤ用途のシリコーン封止材を使用することも可能である。具体例としては、東レ・ダウコーニング社製のＯＥ−６６３０Ａ／Ｂ、ＯＥ−６３３６Ａ／Ｂや信越化学工業株式会社製のＳＣＲ−１０１２Ａ／Ｂ、ＳＣＲ−１０１６Ａ／Ｂなどがある。
【０１７７】
本発明の色変換フィルム作製用の色変換組成物において、その他の成分として、常温での硬化を抑制してポットライフを長くするためにアセチレンアルコールなどのヒドロシリル化反応遅延剤を配合することが好ましい。また、本発明の効果が損なわれない範囲で、必要に応じてフュームドシリカ、ガラス粉末、石英粉末等の微粒子、酸化チタン、酸化ジルコニア、チタン酸バリウム、酸化亜鉛等の無機充填剤や顔料、難燃剤、耐熱剤、酸化防止剤、分散剤、溶剤、シランカップリング剤やチタンカップリング剤などの接着性付与剤等を配合してもよい。
【０１７８】
特に、色変換フィルムの表面平滑性の点から、色変換フィルム作製用の組成物には低分子量のポリジメチルシロキサン成分、シリコーンオイルなどを添加することが好ましい。このような成分は、全体組成物に対して、１００〜２，０００ｐｐｍ添加することが好ましく、５００〜１，０００ｐｐｍ添加することがさらに好ましい。
【０１７９】
＜その他の成分＞
本発明の色変換組成物は、一般式（１）または（３）で表される化合物およびバインダー樹脂以外に、光安定化剤、酸化防止剤、加工および熱安定化剤、紫外線吸収剤等の耐光性安定化剤、シリコーン微粒子およびシランカップリング剤を含有してもよい。
【０１８０】
光安定化剤としては、３級アミン、カテコール誘導体およびニッケル化合物を挙げることができるが特に限定されるものではない。また、これらの光安定化剤は単独で使用してもよく、複数併用してもよい。
【０１８１】
酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール等のフェノール系酸化防止剤を挙げることができるが特に限定されるものではない。また、これらの酸化防止剤は単独で使用してもよく、複数併用してもよい。
【０１８２】
加工および熱安定化剤としては、トリブチルホスファイト、トリシクロヘキシルホスファイト、トリエチルホスフィン、ジフェニルブチルホスフィン等のリン系安定化剤を挙げることができるが特に限定されるものではない。また、これらの安定化剤は単独で使用してもよく、複数併用してもよい。
【０１８３】
耐光性安定化剤としては、例えば、２−（５−メチル−２−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−〔２−ヒドロキシ−３，５−ビス（α、α−ジメチルベンジル）フェニル〕−２Ｈ−ベンゾトリアゾール等のベンゾトリアゾール類を挙げることができるが特に限定されるものではない。また、これらの耐光性安定化剤は単独で使用してもよく、複数併用してもよい。
【０１８４】
本発明の色変換組成物におけるこれらの添加剤の含有量は、化合物のモル吸光係数、蛍光量子収率および励起波長における吸収強度、ならびに作製するフィルムの厚みや透過率にもよるが、通常は（Ｂ）成分の１００重量部に対して、１．０×１０−３重量部以上３０重量部以下であり、１．０×１０−２重量部以上１５重量部以下であることがさらに好ましく、１．０×１０−１重量部以上１０重量部以下であることが特に好ましい。
【０１８５】
＜溶剤＞
本発明の色変換組成物は溶剤を含んでいてもよい。溶剤は、流動状態の樹脂の粘度を調整でき、発光物質の発光および耐久性に過度な影響を与えないものであれば、特に限定されない。例えば、トルエン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、ヘキサン、アセトン、テルピネオール、テキサノール、メチルセルソルブ、ブチルカルビトール、ブチルカルビトールアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート等が挙げられ、これらの溶剤を２種類以上混合して使用することも可能である。これらの溶剤の中で特にトルエンは、一般式（１）または（３）で表される化合物の劣化に影響を与えず、乾燥後の残存溶媒が少ない点で好適に用いられる。
【０１８６】
＜色変換組成物の製造方法＞
以下に、本発明の色変換組成物の製造方法の一例を説明する。前述した一般式（１）または（３）で表される化合物、バインダー樹脂、溶剤等を所定量混合する。上記の成分を所定の組成になるよう混合した後、ホモジナイザー、自公転型攪拌機、３本ローラー、ボールミル、遊星式ボールミル、ビーズミル等の撹拌・混練機で均質に混合分散することで、色変換組成物が得られる。混合分散後、もしくは混合分散の過程で、真空もしくは減圧条件下で脱泡することも好ましく行われる。また、ある特定の成分を事前に混合することや、エージング等の処理をしても構わない。エバポレーターによって溶剤を除去して所望の固形分濃度にすることも可能である。
【０１８７】
＜色変換フィルムの作製方法＞
本発明において色変換フィルムは色変換組成物の硬化物を含んでいればその構成に限定はない。色変換組成物の硬化物は、色変換組成物を硬化することにより得られる層として色変換フィルムに含まれることが好ましい。
【０１８８】
色変換フィルムの代表的な構造例として、図１に示すように、色変換層１１のみのフィルム、図２に示すように、基材層１０と、色変換組成物を硬化することにより得られる色変換層１１との積層体、または、図３に示すように、色変換層１１が複数の基材層１０によって挟まれた積層体が挙げられる。色変換フィルムには、色変換層の酸素、水分や熱による劣化を防ぐために、さらに図４に示すようにバリアフィルム１２を設けても良い。
【０１８９】
（基材層）
基材層としては、特に制限無く公知の金属、フィルム、ガラス、セラミック、紙等を使用することができる。具体的には、アルミニウム（アルミニウム合金も含む）、亜鉛、銅、鉄などの金属板や箔、セルロースアセテート、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレン、ポリエステル、ポリアミド、ポリイミド、ポリフェニレンスルフィド、ポリスチレン、ポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリビニルアセタール、アラミド、シリコーン、ポリオレフィン、熱可塑性フッ素樹脂で、テトラフルオロエチレンとエチレンの共重合体（ＥＴＦＥ）などのプラスチックのフィルム、α−ポリオレフィン樹脂、ポリカプロラクトン樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂およびこれらとエチレンの共重合樹脂からなるプラスチックのフィルム、前記プラスチックがラミネートされた紙、または前記プラスチックによりコーティングされた紙、前記金属がラミネートまたは蒸着された紙、前記金属がラミネートまたは蒸着されたプラスチックフィルムなどが挙げられる。また、基材が金属板の場合、表面にクロム系やニッケル系などのメッキ処理やセラミック処理されていてもよい。
【０１９０】
これらの中でも、色変換フィルムの作製のし易さや色変換フィルムの成形のし易さからガラスや樹脂フィルムが好ましく用いられる。また、フィルム状の基材を取り扱う際に破断などの恐れがないように強度が高いフィルムが好ましい。それらの要求特性や経済性の面で樹脂フィルムが好ましく、これらの中でも、経済性、取り扱い性の面でＰＥＴ、ポリフェニレンサルファイド、ポリカーボネート、ポリプロピレンからなる群より選ばれるプラスチックフィルムが好ましい。また、色変換フィルムを乾燥させる場合や色変換フィルムを押し出し機により２００℃以上の高温で圧着成形する場合は、耐熱性の面でポリイミドフィルムが好ましい。シートの剥離のし易さから、基材層は、あらかじめ表面が離型処理されていてもよい。
【０１９１】
基材層の厚さは特に制限はないが、下限としては２５μｍ以上が好ましく、３８μｍ以上がより好ましい。また、上限としては５０００μｍ以下が好ましく、３０００μｍ以下がより好ましい。
【０１９２】
（色変換層）
次に、本発明の色変換フィルムの色変換層の製造方法の一例を説明する。上述した方法で作製した色変換組成物を基材上に塗布し、乾燥させる。塗布は、リバースロールコーター、ブレードコーター、スリットダイコーター、ダイレクトグラビアコーター、オフセットグラビアコーター、キスコーター、ナチュラルロールコーター、エアーナイフコーター、ロールブレードコーター、バリバーロールブレードコーター、トゥーストリームコーター、ロッドコーター、ワイヤーバーコーター、アプリケーター、ディップコーター、カーテンコーター、スピンコーター、ナイフコーター等により行うことができる。色変換層の膜厚均一性を得るためにはスリットダイコーターで塗布することが好ましい。
【０１９３】
色変換層の乾燥は熱風乾燥機や赤外線乾燥機等の一般的な加熱装置を用いて行うことができる。色変換フィルムの加熱には、熱風乾燥機や赤外線乾燥機等の一般的な加熱装置が用いられる。この場合、加熱条件は、通常、４０〜２５０℃で１分〜５時間、好ましくは６０℃〜２００℃で２分〜４時間である。また、ステップキュア等の段階的に加熱硬化することも可能である。
【０１９４】
色変換層を作製した後、必要に応じて基材を変更することも可能である。この場合、簡易的な方法としてはホットプレートを用いて貼り替えを行なう方法や、真空ラミネーターやドライフィルムラミネーターを用いた方法などが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１９５】
色変換層の厚みは特に制限はないが、１０〜１０００μｍであることが好ましい。１０μｍより小さいと、フィルムの強靭性が小さくなるという問題がある。１０００μｍを超えると、クラックが生じやすくなり、色変換フィルム成型が難しい。より好ましくは、３０〜１００μｍである。
【０１９６】
一方で、色変換フィルムの耐熱性を高める観点からは、色変換フィルムの膜厚は２００μｍ以下であることが好ましく、１００μｍ以下であることがより好ましく、５０μｍ以下であることがさらに好ましい。
【０１９７】
本発明における色変換フィルムの膜厚は、ＪＩＳ  Ｋ７１３０（１９９９）プラスチック−フィルム及びシート−厚さ測定方法における機械的走査による厚さの測定方法Ａ法に基づいて測定される膜厚（平均膜厚）のことをいう。
【０１９８】
（バリアフィルム）
バリアフィルムとしては、色変換層に対してガスバリア性を向上する場合などにおいて適宜用いられ、例えば、酸化ケイ素、酸化アルミニウム、酸化チタン、酸化タンタル、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化インジウム、酸化イットリウム、酸化マグネシウムなどの無機酸化物や、窒化ケイ素、窒化アルミニウム、窒化チタン、炭化窒化ケイ素などの無機窒化物、またはこれらの混合物、またはこれらに他の元素を添加した金属酸化物薄膜や金属窒化物薄膜、あるいはポリ塩化ビニリデン、アクリル系樹脂、シリコン系樹脂、メラミン系樹脂、ウレタン系樹脂、フッ素系樹脂、酢酸ビニルのけん化物等のポリビニルアルコール系樹脂などの各種樹脂から成る膜を挙げることができる。また、水分に対してバリア機能を有する膜としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ナイロン、ポリ塩化ビニリデン、塩化ビニリデンと塩化ビニル、塩化ビニリデンとアクリロニトリルの共重合物、フッ素系樹脂、酢酸ビニルのけん化物等のポリビニルアルコール系樹脂などの各種樹脂から成る膜を挙げることができる。
【０１９９】
バリアフィルムは、図４に示すように色変換層１１の両面に設けられてもよいし、片面だけに設けられてもよい。
【０２００】
また、色変換フィルムの要求される機能に応じて、反射防止機能、防眩機能、反射防止防眩機能、ハードコート機能（耐摩擦機能）、帯電防止機能、防汚機能、電磁波シールド機能、赤外線カット機能、紫外線カット機能、偏光機能、調色機能を有した補助層をさらに設けてもよい。
【０２０１】
＜励起光＞
励起光の種類は、一般式（１）または（３）で表される化合物等の混合する発光物質が吸収可能な波長領域に発光を示すものであればいずれの励起光でも用いることができる。例えば、熱陰極管や冷陰極管、無機ＥＬなどの蛍光性光源、有機エレクトロルミネッセンス素子光源、ＬＥＤ、白熱光源、あるいは太陽光などいずれの励起光でも原理的には利用可能である。
【０２０２】
特にＬＥＤが好適な励起光であり、ディスプレイや照明用途では、青色光の色純度を高められる点で、４３０〜５００ｎｍの範囲の励起光を持つ青色ＬＥＤがさらに好適な励起光である。
【０２０３】
励起光は１種類の発光ピークを持つものでもよく、２種類以上の発光ピークを持つものでもよいが、色純度を高めるためには１種類の発光ピークを持つものが好ましい。また、発光ピークの種類の異なる複数の励起光源を任意に組み合わせて使用することも可能である。
【０２０４】
＜光源ユニット＞
本発明における光源ユニットは、少なくとも光源および上述の色変換フィルムを含む構成である。光源と色変換フィルムの配置方法については特に限定されず、光源と色変換フィルムを密着させた構成を取っても良いし、光源と色変換フィルムを離したリモートフォスファー形式を取っても良い。また、色純度を高める目的で、さらにカラーフィルターを含む構成を取っても良い。前述の通り、４３０〜５００ｎｍの範囲の励起光は比較的小さい励起エネルギーであり、一般式（１）または（３）で表される化合物等の発光物質の分解を防止できるので、光源は４３０〜５００ｎｍの範囲に極大発光を有する発光ダイオードであることが好ましい。さらに光源は４５０〜４７０ｎｍが好ましい。
【０２０５】
また、光源の発光波長ピークが４３０〜４７０ｎｍの範囲にあり、かつ発光波長領域が４００〜５００ｎｍの範囲にある発光ダイオードであって、発光スペクトルが、数式（１）を満たす発光ダイオードであることが好ましい。
【０２０６】
【数１】
2016190283.tif 000036
【０２０７】
αは発光スペクトルの発光波長ピークにおける発光強度であり、βは発光波長ピーク＋１５ｎｍの波長における発光強度である。
【０２０８】
本発明における光源ユニットは、ディスプレイ、照明、インテリア、標識、看板、などの用途に使用できるが、特にディスプレイや照明用途に特に好適に用いられる。
【実施例】
【０２０９】
以下、実施例をあげて本発明を説明するが、本発明はこれらの例によって限定されるものではない。【０２１０】
下記の実施例および比較例における化合物は以下に示す化合物である。【０２１１】
【化２４】
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【０２１２】
【化２５】
2016190283.tif 000038
【０２１３】
【化２６】
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【０２１４】
【化２７】
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【０２１５】
【化２８】
2016190283.tif 000041
【０２１６】
【化２９】
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【０２１７】
【化３０】
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【０２１８】
【化３１】
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【０２１９】
【化３２】
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【０２２０】
【化３３】
2016190283.tif 000046
【０２２１】
構造分析に関する評価方法を下記に示す。【０２２２】
＜１Ｈ−ＮＭＲの測定＞
化合物の１Ｈ−ＮＭＲは、超伝導ＦＴＮＭＲ  ＥＸ−２７０（日本電子（株）製）を用い、重クロロホルム溶液にて測定を行った。【０２２３】
＜吸収スペクトルの測定＞
化合物の吸収スペクトルは、Ｕ−３２００形分光光度計（日立製作所（株）製）を用い、化合物をトルエンに１×１０−６ｍｏｌ／Ｌの濃度で溶解させて測定を行った。【０２２４】
＜蛍光スペクトルの測定＞
化合物の蛍光スペクトルは、Ｆ−２５００形分光蛍光光度計（日立製作所（株）製）を用い、化合物をトルエンに１×１０−６ｍｏｌ／Ｌの濃度で溶解させ、波長４６０ｎｍで励起させた際の蛍光スペクトルを測定した。【０２２５】
＜色変換特性の測定＞
各色変換フィルムおよび青色ＬＥＤ素子（ＰｒｏＬｉｇｈｔ社製；型番ＰＭ２Ｂ−３ＬＢＥ−ＳＤ、発光ピーク波長：４６０ｎｍ）を搭載した発光装置に、１０ｍＡの電流を流してＬＥＤを点灯させ、分光放射輝度計（ＣＳ−１０００、コニカミノルタ社製）を用いて、発光スペクトル、半値幅、ピーク波長における発光強度および色度を測定した。尚、発光強度については一定の照射強度で測定しているため、発光強度が高い場合、発光効率が高いことを意味する。すなわち、発光強度を測定することで発光効率を評価した。また、半値幅が狭いほど高色純度になるため、半値幅を測定することで色純度を評価した。各色変換フィルムと青色ＬＥＤ素子との距離を３ｃｍとした。【０２２６】
合成例１
化合物Ｇ−２０１の合成方法
３，５−ジブロモベンズアルデヒド（３．０ｇ）、４−ｔ−ブチルフェニルボロン酸（５．３ｇ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（０．４ｇ）、炭酸カリウム（２．０ｇ）をフラスコに入れ、窒素置換した。ここに脱気したトルエン（３０ｍＬ）および脱気した水（１０ｍＬ）を加え、４時間還流した。反応溶液を室温まで冷却し、有機層を、分液した後に飽和食塩水で洗浄した。この有機層を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒を留去した。得られた反応生成物をシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、３，５−ビス（４−ｔ−ブチルフェニル）ベンズアルデヒド（３．５ｇ）を白色固体として得た。【０２２７】
３，５−ビス（４−ｔ−ブチルフェニル）ベンズアルデヒド（１．５ｇ）と２，４−ジメチルピロール（０．７ｇ）を反応溶液に入れ、脱水ジクロロメタン（２００ｍＬ）およびトリフルオロ酢酸（１滴）を加えて、窒素雰囲気下、４時間撹拌した。２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン（０．８５ｇ）の脱水ジクロロメタン溶液を加え、さらに１時間撹拌した。反応終了後、三弗化ホウ素ジエチルエーテル錯体（７．０ｍＬ）およびジイソプロピルエチルアミン（７．０ｍＬ）を加えて、４時間撹拌した後、さらに水（１００ｍＬ）を加えて撹拌し、有機層を分液した。この有機層を硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過後、溶媒を留去した。得られた反応生成物をシリカゲルクロマトグラフィーにより精製し、下記に示す化合物Ｇ−１を０．４ｇ得た（収率１８％）。【０２２８】
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，ｐｐｍ）：７．９５（ｓ，１Ｈ）、７．６３−７．４８（ｍ，１０Ｈ）、６．００（ｓ，２Ｈ）、２．５８（ｓ，６Ｈ）、１．５０（ｓ，６Ｈ）、１．３７（ｓ，１８Ｈ）。【０２２９】
なお、この化合物の吸収スペクトルは図５に示す通りとなり、青色の励起光源（４６０ｎｍ）に光の吸収特性を示した。蛍光スペクトルは図６に示す通りとなり、緑色領域に鋭い発光ピークを示した。蛍光量子収率は８３％を示し、効率的な色変換が可能な化合物であった。【０２３０】
合成例２
化合物Ｇ−３２の合成方法
ピロール原料として、２，４−ジメチルピロールの代わりに２，４-ジメチルピロール−３−カルボン酸エチルを用いた以外は、合成例１と同様にして化合物Ｇ−３２を合成した。【０２３１】
合成例３
化合物Ｇ−１０４の合成方法
ボロン酸原料として、４−ｔ−ブチルフェニルボロン酸の代わりに４−(メトキシカルボニル)フェニルボロン酸を用いた以外は、合成例２と同様にして化合物Ｇ−１０４を合成した。【０２３２】
＜実施形態１Ａ＞
＜光耐久性のテスト＞
各色変換フィルムおよび青色ＬＥＤ素子（ＰｒｏＬｉｇｈｔ社製；型番ＰＭ２Ｂ−３ＬＢＥ−ＳＤ、発光ピーク波長：４６０ｎｍ）を搭載した発光装置に、１０ｍＡの電流を流してＬＥＤチップを点灯させ、分光放射輝度計（ＣＳ−１０００、コニカミノルタ社製）を用いて初期輝度を測定した。なお、各色変換フィルムと青色ＬＥＤ素子との距離を３ｃｍとした。その後、室温下で青色ＬＥＤ素子からの光を連続照射し、輝度が一定量低下するまでの時間を観測することで、光耐久性を評価した。【０２３３】
実施例１
シリコーン樹脂 “ＯＥ−６６３０Ａ／Ｂ” （東レ・ダウコーニング社製）１００重量部に対して、発光材料として化合物Ｇ−１を０．２０重量部、硬化剤を０．５重量部混合した後、遊星式撹拌・脱泡装置“マゼルスターＫＫ−４００”（クラボウ製）を用い、１０００ｒｐｍで２０分間撹拌・脱泡してフィルム作製用樹脂液としての色変換組成物を得た。【０２３４】
スリットダイコーターを用いてフィルム作製用樹脂液を“セラピール”ＢＬＫ（東レフィルム加工株式会社製）上に塗布し、１３０℃で２時間加熱、乾燥して膜厚２００μｍの色変換フィルムを得た。【０２３５】
この色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ光を色変換させたところ、緑色光の発光領域のみを抜粋すると、ピーク波長５３０ｎｍ、ピーク波長における発光スペクトルの半値幅２５ｎｍの高色純度緑色発光が得られた。ピーク波長における発光強度は、後述の比較例１における強度を１．００としたときの相対値で１．１２であった。また、室温下で青色ＬＥＤ素子からの光を連続照射したところ、輝度が５％低下する時間は２１０時間であった。【０２３６】
実施例２〜４５および比較例１〜３
発光材料として表２に記載した化合物を用いた以外は、実施例１と同様にして色変換フィルムを作製して評価した。結果を表２に示す。ただし、表中の発光強度（相対値）は、比較例１における強度を１．００としたときの相対値である。【０２３７】
実施例４６
二液型熱硬化性エポキシ系アクリル樹脂１００重量部に対して、発光材料として化合物Ｇ−１を０．２０重量部、化合物Ｒ−１を０．０８重量部、硬化剤を０．５重量部混合した後、３００ｒｐｍで１時間攪拌し、組成物を製造した。【０２３８】
上記組成物を延伸ポリエチレンテレフタル酸フィルム（東レ先端素材（株）製ＸＧ５Ｐ１）の上にバーコーティング方式を用いて、塗布した後、１２０℃で５分間乾燥し、平均膜厚さ１０μｍのコーティング層を形成した。その後、拡散フィルム（東レ先端素材（株）製“Ｔｅｘｃｅｌｌ”（登録商標）ＴＤＦ１２７）をラミネーションした後、６０℃で１時間熟成して、色変換フィルムを得た。【０２３９】
この色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ光を色変換させたところ、緑色の発光領域のみを抜粋すると、ピーク波長５３０ｎｍ、ピーク波長における発光スペクトルの半値幅２５ｎｍの高色純度緑色発光が得られ、赤色の発光領域のみを抜粋すると、ピーク波長６３７ｎｍ、ピーク波長における発光スペクトルの半値幅４７ｎｍの高色純度緑色発光が得られた。ピーク波長における発光強度は、後述の比較例４における強度を１．００としたときの相対値で緑色の発光が１．１３、赤色の発光が１．０７であった。また、室温下で青色ＬＥＤ素子からの光を連続照射したところ、輝度が５％低下する時間は２５０時間であった。【０２４０】
実施例４７〜５７および比較例４〜５
発光材料として表３に記載した化合物を用いた以外は、実施例４６と同様にして色変換フィルムを作製して評価した。結果を表３に示す。ただし、表中の発光強度（相対値）は、比較例４における強度を１．００としたときの相対値である。【０２４１】
【表２】
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【０２４２】
【表３】
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【０２４３】
実施例５８
シリコーン樹脂 “ＯＥ−６６３０Ａ／Ｂ” （東レ・ダウコーニング社製）１００重量部に対して、発光材料として化合物Ｇ−１０１を０．３０重量部、硬化剤を０．５重量部混合した後、遊星式撹拌・脱泡装置“マゼルスターＫＫ−４００”（クラボウ製）を用い、１０００ｒｐｍで２０分間撹拌・脱泡してフィルム作製用樹脂液としての色変換組成物を得た。【０２４４】
スリットダイコーターを用いてフィルム作製用樹脂液を“セラピール”ＢＬＫ（東レフィルム加工株式会社製）上に塗布し、１３０℃で２時間加熱、乾燥して膜厚２００μｍの色変換フィルムを得た。【０２４５】
この色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ光を色変換させたところ、緑色光の発光領域のみを抜粋すると、ピーク波長５３０ｎｍの高色純度緑色発光が得られた。ピーク波長における発光強度は、後述の比較例６における強度を１．００としたときの相対値で１．２１であった。また、室温下で青色ＬＥＤ素子からの光を連続照射したところ、輝度が５％低下する時間は６７０時間であった。【０２４６】
実施例５９〜７９および比較例６〜９
発光材料として表４に記載した化合物を用いた以外は、実施例５８と同様にして色変換フィルムを作製して評価した。結果を表４に示す。ただし、表中の発光強度（相対値）は、比較例６における強度を１．００としたときの相対値である。【０２４７】
【表４】
2016190283.tif 000049
【０２４８】
＜実施形態１Ｂ＞
＜光耐久性のテスト＞
各色変換フィルムおよび青色ＬＥＤ素子（ＰｒｏＬｉｇｈｔ社製；型番ＰＭ２Ｂ−３ＬＢＥ−ＳＤ、発光ピーク波長：４６０ｎｍ）を搭載した発光装置に、１０ｍＡの電流を流してＬＥＤチップを点灯させ、分光放射輝度計（ＣＳ−１０００、コニカミノルタ社製）を用いて初期輝度を測定した。なお、各色変換フィルムと青色ＬＥＤ素子との距離を３ｃｍとした。その後、室温下で青色ＬＥＤ素子からの光を２０時間照射した後の輝度を測定した。下記式により輝度保持率を算出することで光耐久性を評価した。【０２４９】
輝度保持率（％）＝（青色ＬＥＤ照射２０時間後の輝度／初期輝度）×１００
（小数第１位を四捨五入）。【０２５０】
実施例８０
容積３００ｍｌのポリエチレン製容器を用いて、シリコーン樹脂として“ＯＥ−６６３０Ａ／Ｂ” （東レ・ダウコーニング社製）を９９．７８重量％、化合物Ｇ−２０１を０．２２重量％の比率で混合した。【０２５１】
その後、遊星式撹拌・脱泡装置“マゼルスターＫＫ−４００”（クラボウ製）を用い、１０００ｒｐｍで２０分間撹拌・脱泡してフィルム作製用樹脂液を得た。【０２５２】
スリットダイコーターを用いてフィルム作製用樹脂液を“セラピール”ＢＬＫ（東レフィルム加工株式会社製）上に塗布し、１３０℃で２時間加熱、乾燥して膜厚２００μｍの色変換フィルムを得た。【０２５３】
この色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ光を色変換させたところ、緑色光の発光領域のみを抜粋するとＣ．Ｉ．Ｅ．色度座標で（０．２２、０．７２）が得られ、最大発光波長５２６ｎｍ、最大発光波長における発光スペクトルの半値幅２５ｎｍの高色純度緑色発光が得られた。最大発光波長における発光強度は、後述の化合物Ｇ−３０１を用いた場合における強度を１．００としたときの相対値で２．８０であった。また、この色変換フィルムの輝度保持率は９５％であり、光耐久性が非常に良好であった。【０２５４】
比較例１０
化合物としてＧ−３０１を用いた以外は、実施例８０と同様にして色変換フィルムを作製した。これらの色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ光を色変換させたところ、緑色光の発光領域のみを抜粋するとＣ．Ｉ．Ｅ．色度座標で（０．２２、０．７２）が得られ、発光スペクトルの半値幅２５ｎｍの高色純度緑色発光が得られたが、化合物Ｇ−３０１の蛍光量子収率が４１％であったため、実施例と比較して弱い発光強度となった。また、この色変換フィルムの輝度保持率は４３％であり、光耐久性が悪い結果となった。【０２５５】
比較例１１
化合物としてＧ−３０２を用いた以外は、実施例８０と同様にして色変換フィルムを作製した。これらの色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ光を色変換させたところ、緑色光の発光領域のみを抜粋するとＣ．Ｉ．Ｅ．色度座標で（０．２４、０．６８）が得られ、発光スペクトルの半値幅２５ｎｍの高色純度緑色発光が得られたが、化合物Ｇ−３０２の蛍光量子収率が４２％であったため、実施例と比較して弱い発光強度となった。また、この色変換フィルムの輝度保持率は４２％であり、光耐久性が悪い結果となった。【０２５６】
実施例８１〜９３
発光材料として表５に記載した化合物を用いた以外は、実施例８０と同様にして色変換フィルムを作製した。これらの色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ光を色変換させた時の、緑色発光領域のＣ．Ｉ．Ｅ色度座標および発光スペクトルの半値幅、蛍光量子収率、最大発光波長における発光強度（化合物Ｇ−３０１を用いた場合における強度を１．００としたときの相対値）を表５に示す。【０２５７】
【表５】
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【０２５８】
比較例１２
化合物としてＧ−３０３を用いた以外は、実施例８０と同様にして色変換フィルムを作製した。これらの色変換フィルムを用いて青色ＬＥＤ光を色変換させたところ、緑色光の発光領域のみを抜粋するとＣ．Ｉ．Ｅ．色度座標で（０．２７、０．６１）、発光スペクトルの半値幅５５ｎｍとなった。最大発光波長における発光強度は、化合物Ｇ−３０１を用いた場合における強度を１．００としたときの相対値で２．８１であった。光耐久性は９０％で良好であったものの、発光スペクトルが広くなったため色純度が低下した。【０２５９】
比較例１３
化合物として量子ドット（ＣｄＳｅ：ドット径３ｎｍ、シグマアルドリッチ製）を用いた以外は、実施例８０と同様にして色変換フィルムを作製した。緑色光の発光領域のみを抜粋するとＣ．Ｉ．Ｅ．色度座標で（０．２２、０．７０）が得られ、発光スペクトルの半値幅３５ｎｍとなったが、この色変換フィルムの輝度保持率は４５％であり、光耐久性が悪い結果となった。
【符号の説明】
【０２６０】
１    色変換フィルム
１０  基材層
１１  色変換層
１２  バリアフィルム
【図１】
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【図２】
2016190283.tif 000058
【図３】
2016190283.tif 000059
【図４】
2016190283.tif 000060
【図５】
2016190283.tif 000061
【図６】
2016190283.tif 000062
【国際調査報告】
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