(57)【要約】  複素環基の置換したアミノ基又は窒素原子を含有する複素環基を有し、酸部分をＰＯＭ基やｎ−ブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基等でエステル化した下記一般式（１）：Ｙ−Ｃｙ−（ＮＨ）ｍ−（ＣＨ２）ｎ−Ｃ（Ｘ）（ＰＯ（ＯＲ１）（ＯＲ２））２  （１）（式中、各記号の意味は明細書中に定義される通りである）で表される新規なビスホスホン酸エステル誘導体は、腫瘍細胞及びウイルス感染細胞に対する優れた直接的及び間接的細胞障害効果を発揮する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）：
Ｙ−Ｃｙ−（ＮＨ）ｍ−（ＣＨ２）ｎ−Ｃ（Ｘ）（ＰＯ（ＯＲ１）（ＯＲ２））２  （１）
（式中、Ｃｙはフェニル基又は複素環基であり、Ｙは水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基、水酸基、ハロゲン原子若しくはアルコキシ基で置換されてもよいアリール基、又は、アラルキルオキシ基であり、Ｘは水素原子又は水酸基であり、Ｒ１及びＲ２は、同一又は互いに異なって、水素原子又はアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つはアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、ｍは０又は１の数を表し、ｎは１〜６の整数を表す（ただし、Ｃｙが２−ピリジル基であり、ｍが１であり、ｎが１であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル基である場合を除く））
で表されるビスホスホン酸エステル誘導体。
【請求項２】
一般式（１）において、Ｃｙがフェニル基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項３】
一般式（１）において、Ｃｙが窒素原子、硫黄原子及び酸素原子から選ばれる１〜３個の原子を含む５〜１０員環の複素環基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項４】
一般式（１）において、Ｃｙが窒素原子及び硫黄原子から選ばれる１又は２個の原子を含む５又は６員環の複素環基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項５】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基、ピリジル基、ピリミジル基、又は７−アザインドリル基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項６】
一般式（１）において、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子、Ｃ１−３アルキル基、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基又はフェニル基であり、Ｒ１及びＲ２がＣ２−７アルキルカルボニルオキシ−Ｃ１−３アルキル基である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の誘導体。
【請求項７】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項８】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項９】
一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、請求項１に記載の誘導体。
【請求項１０】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１１】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１２】
一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１３】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１４】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１５】
一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか１項に記載の誘導体を有効成分として含む医薬組成物。
【請求項１７】
請求項１〜１５のいずれか１項に記載の誘導体及びアルキル化シクロデキストリンを含む医薬組成物。
【請求項１８】
アルキル化シクロデキストリンがトリメチル−β−シクロデキストリンである、請求項１７記載の医薬組成物。
【請求項１９】
抗腫瘍細胞剤である、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２０】
抗ウイルス感染細胞剤である、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２１】
リンパ球処理剤である、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２２】
アルキル化シクロデキストリンを水溶性有機溶媒に溶解する工程、及びアルキル化シクロデキストリンを溶解した水溶性有機溶媒中に難水溶性薬剤を混合する工程を含む、難水溶性薬剤を溶媒に溶解させる方法。
【請求項２３】
難水溶性薬剤がビスホスホン酸エステル誘導体である、請求項２２記載の方法。
【請求項２４】
ビスホスホン酸エステル誘導体が、請求項１〜１５のいずれか１項に記載の誘導体である、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
アルキル化シクロデキストリンがトリメチル−β−シクロデキストリンである、請求項２２〜２４のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規ビスホスホン酸誘導体及びその用途に関する。より詳細には、本発明はビスホスホン酸エステル誘導体及び当該誘導体を有効成分とする医薬組成物、抗腫瘍細胞剤、抗ウイルス感染細胞剤、リンパ球処理剤等に関する。
【背景技術】
【０００２】
ビスホスホン酸はＰ−Ｃ−Ｐ骨格を有する一群の化合物であり、骨組織に親和性が高く、破骨細胞に取り込まれると、細胞障害性を示して骨吸収作用を抑制する。この性質を治療目的に利用し、骨粗鬆症、変形性骨炎、骨形成不全症など骨の脆弱性に関わる疾患の予防や治療薬として用いられている。また、パミドロン酸、アレンドロン酸、リセドロン酸、ゾレドロン酸等の側鎖に窒素原子を含有するビスホスホン酸は、悪性腫瘍の際の高カルシウム血症改善薬として市販されている。また最近、閉経前エストロゲン感受性初期乳がん症例や多発性骨髄腫に対する内分泌療法や化学療法において、ゾレドロン酸をアジュバント療法薬として用いると無病生存期間が有意に延長されることが報告された（非特許文献１，２）。このように、側鎖に窒素原子を有するビスホスホン酸と抗腫瘍効果との関係が示唆されており、その作用機序については、まだ統一的見解は得られていないが、腫瘍細胞に対する直接的及び／あるいは免疫細胞の活性化を介した間接的細胞障害性がその理由と考えられている。【０００３】
例えば、生体に投与されたゾレドロン酸の一部は、液相エンドサイトーシス作用により細胞内に入り、ヌクレオシド一リン酸に転移し、ヌクレオシド三リン酸類縁化合物に転換され、ヌクレオシド三リン酸の高エネルギーリン酸結合を利用した生体酵素反応を拮抗的に阻害する可能性があり、これにより腫瘍細胞が傷害されることが示唆されている。【０００４】
さらに、細胞内に移行したビスホスホン酸は、コレステロールなどのイソプレノイド系代謝産物の生合成経路に関与するファーネシル二リン酸合成酵素を阻害することが示されている。かかる酵素は、イソペンテニル二リン酸とジメチルアリル二リン酸からゲラニル二リン酸を合成する反応と、イソペンテニル二リン酸とゲラニル二リン酸からファーネシル二リン酸を合成する反応を触媒する。従って、ファーネシル二リン酸合成酵素の阻害により、ゲラニル二リン酸以降の代謝経路が遮断されるとともに、酵素の基質となるイソペンテニル二リン酸が蓄積すると考えられる。ゲラニル二リン酸以降の生合成経路が遮断されると、イソプレノイド系化合物である、コレステロール、脂溶性ビタミン類、胆汁酸、リポタンパク質などが生合成されず、腫瘍細胞の増殖が抑制されると考えられる。【０００５】
ファーネシル二リン酸合成酵素により生合成されるファーネシル二リン酸及びゲラニルゲラニル二リン酸の、イソプレニル基は、Ｒａｓ、Ｒｈｏ、Ｒａｐ、Ｒａｂ、ＲａｃなどのいわゆるスモールＧタンパク質に転移される。このように、イソプレニル基が転移したスモールＧタンパク質は、イソプレニル基がアンカーとなり細胞膜移行し、細胞の増殖、接着などに重要な役割を果たす。ここで、ゾレドロン酸などの窒素含有型ビスホスホン酸がファーネシル二リン酸合成酵素を阻害すると、このイソプレニル基転移が阻害されるため、スモールＧタンパク質の膜移行が阻止され、結果的に腫瘍細胞の増殖が阻害される。【０００６】
ファーネシルピロリン酸合成酵素が阻害されると、その基質であるイソペンテニル二リン酸の細胞内濃度が上昇する。このイソペンテニル二リン酸の細胞内濃度上昇は、ブチロフィリン３Ａ１膜貫通型タンパク質に感知され、その変化をＶγ２Ｖδ２型のＴ細胞受容体を有するγδ型Ｔ細胞が認識する。その結果、γδ型Ｔ細胞が脱顆粒を起こし、パーフォリン及びグランザイムＢを放出し、腫瘍細胞やウイルス感染細胞にアポトーシスを誘導する。このようにして、窒素含有型ビスホスホン酸は、間接的に免疫細胞の活性化を介して、腫瘍細胞やウイルス感染細胞を効率的に障害することが示されている。【０００７】
上記のような窒素含有型ビスホスホン酸による直接的及び間接的な腫瘍細胞及びウイルス感染細胞に対する障害性は、窒素含有型ビスホスホン酸が標的細胞内に入らなければ有効に発揮されることはない。ところが、現在臨床適応になっているビスホスホン酸はいずれも骨事象の改善を目的として合成されたため、腫瘍細胞やウイルス感染細胞に到達する効率が低い上に、Ｐ−Ｃ−Ｐの酸の構造を有するため、分子が負に荷電し、細胞内移行性が著しく低い。【０００８】
ここで、無置換の２−ピリジル基を有するビスホスホン酸のピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基エステル誘導体、具体的には、２−（ピリジル−２−アミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸テトラキスピバロイルオキシメチルエステルが、細胞障害性を示し、腫瘍細胞の増殖を抑制することが開示されているが、その機構については明らかにされていない（非特許文献３）。【０００９】
又、ビスホスホン酸誘導体はｉｎ  ｖｉｔｒｏ実験系においてはＤＭＳＯなどに溶解し使用することが可能であるが、生体に投与する場合にはバイオトレラブルな形態で可溶化する必要がある。薬剤を可溶化する手段として様々な技術が開発されている。例えばＴｗｅｅｎ８０やＨＣ０−６０等の界面活性剤を用いる方法、シクロデキストリン（以下、「ＣＤ」と称することもある）等の包接化剤を用いる方法等が知られている。特許文献１には、アルキル化シクロデキストリンの製造方法と、アルキル化シクロデキストリンを使用して難水溶性薬剤を可溶化する方法が開示されている。特許文献１に記載のアルキル化シクロデキストリンは、メチル化シクロデキストリン誘導体であり、１Ｈ−ＮＭＲで測定して平均置換率が１．７〜１．９であり、０６位置が５５〜７５％メチル化されていることを特徴とするものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開平７−１４９８０１号公報
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】N. Engl. J. Med., 360(7):679-691 February 12, 2009
【非特許文献２】Lancet 376: 1989-1999 2010
【非特許文献３】J. Med. Chem., 49(19):5804-5814 2006
【非特許文献４】N. Engl. J. Med., 340(9):737-738 March 4, 1999
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、腫瘍細胞及びウイルス感染細胞に対する優れた直接的及び間接的細胞障害効果を発揮しうる新規なビスホスホン酸誘導体を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、複素環基の置換したアミノ基又は窒素原子を含有する複素環基を有し、酸部分をＰＯＭ基やｎ−ブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基等でエステル化した新規なビスホスホン酸誘導体が、プロドラッグとなり、各種腫瘍細胞及びウイルス感染細胞内に容易に移行し、その結果、高い増殖抑制作用及び細胞障害作用を有することを知得し、本発明を完成するに至った。
即ち本願発明は、以下に示す通りである。【００１４】
［１］下記一般式（１）：
Ｙ−Ｃｙ−（ＮＨ）ｍ−（ＣＨ２）ｎ−Ｃ（Ｘ）（ＰＯ（ＯＲ１）（ＯＲ２））２  （１）
（式中、Ｃｙはフェニル基又は複素環基であり、Ｙは水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基、水酸基、ハロゲン原子若しくはアルコキシ基で置換されてもよいアリール基、又は、アラルキルオキシ基であり、Ｘは水素原子又は水酸基であり、Ｒ１及びＲ２は、同一又は互いに異なって、水素原子又はアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つはアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、ｍは０又は１の数を表し、ｎは１〜６の整数を表す（ただし、Ｃｙが２−ピリジル基であり、ｍが１であり、ｎが１であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル基である場合を除く））
で表されるビスホスホン酸エステル誘導体。
［２］一般式（１）において、Ｃｙがフェニル基である、上記［１］記載の誘導体。
［３］一般式（１）において、Ｃｙが窒素原子、硫黄原子及び酸素原子から選ばれる１〜３個の原子を含む５〜１０員環の複素環基である、上記［１］記載の誘導体。
［４］一般式（１）において、Ｃｙが窒素原子及び硫黄原子から選ばれる１又は２個の原子を含む５又は６員環の複素環基である、上記［１］記載の誘導体。
［５］一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基、ピリジル基、ピリミジル基、又は７−アザインドリル基である、上記［１］記載の誘導体。
［６］一般式（１）において、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子、Ｃ１−３アルキル基、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基又はフェニル基であり、Ｒ１及びＲ２がＣ２−７アルキルカルボニルオキシ−Ｃ１−３アルキル基である、上記［１］〜［５］のいずれかに記載の誘導体。
［７］一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、上記［１］記載の誘導体。
［８］一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、上記［１］記載の誘導体。
［９］一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、上記［１］に記載の誘導体。
［１０］一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、上記［１］記載の誘導体。
［１１］一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、上記［１］記載の誘導体。
［１２］一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、上記［１］記載の誘導体。
［１３］一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、上記［１］記載の誘導体。
［１４］一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、上記［１］記載の誘導体。
［１５］一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、上記［１］記載の誘導体。
［１６］上記［１］〜［１５］のいずれかに記載の誘導体を有効成分として含む医薬組成物。
［１７］上記［１］〜［１５］のいずれかに記載の誘導体及びアルキル化シクロデキストリンを含む医薬組成物。
［１８］アルキル化シクロデキストリンがトリメチル−β−シクロデキストリンである、上記［１７］記載の医薬組成物。
［１９］抗腫瘍細胞剤である、上記［１６］〜［１８］のいずれかに記載の医薬組成物。
［２０］抗ウイルス感染細胞剤である、上記［１６］〜［１８］のいずれかに記載の医薬組成物。
［２１］リンパ球処理剤である、上記［１６］〜［１８］のいずれかに記載の医薬組成物。
［２２］アルキル化シクロデキストリンを水溶性有機溶媒に溶解する工程、及びアルキル化シクロデキストリンを溶解した水溶性有機溶媒中に難水溶性薬剤を混合する工程を含む、難水溶性薬剤を溶媒に溶解させる方法。
［２３］難水溶性薬剤がビスホスホン酸エステル誘導体である、上記［２２］記載の方法。
［２４］ビスホスホン酸エステル誘導体が、上記［１］〜［１５］のいずれかに記載の誘導体である、上記［２３］に記載の方法。
［２５］アルキル化シクロデキストリンがトリメチル−β−シクロデキストリンである、上記［２２］〜［２４］のいずれかに記載の方法。
［２６］上記［１］〜［１５］のいずれかに記載のビスホスホン酸エステル誘導体の有効量を生体に投与することを特徴とする体内におけるリンパ球の処理方法。
［２７］上記［１］〜［１５］のいずれかに記載のビスホスホン酸エステル誘導体の有効量を生体に投与することを特徴とするγδ型Ｔ細胞の増殖及び／又は誘導方法。
［２８］上記［１］〜［１５］のいずれかに記載のビスホスホン酸エステル誘導体の有効量を生体に投与することを特徴とする腫瘍細胞の増殖抑制方法。
［２９］上記［１］〜［１５］のいずれかに記載のビスホスホン酸エステル誘導体の有効量を生体に投与することを特徴とするがんの治療方法。
［３０］上記［１］〜［１５］のいずれかに記載のビスホスホン酸エステル誘導体を、生体外においてγδ型Ｔ細胞を含む検体に作用させることを特徴とするγδ型Ｔ細胞の増殖及び／又は誘導方法。
［３１］上記［１］〜［１５］のいずれかに記載のビスホスホン酸エステル誘導体を、生体から採取したγδ型Ｔ細胞を含む検体に作用させることにより、γδ型Ｔ細胞を増殖及び／又は誘導させる工程、及び、当該γδ型Ｔ細胞を生体に戻す工程を含む腫瘍細胞の増殖抑制方法。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の新規なビスホスホン酸エステル誘導体は、エステル化されていないビスホスホン酸と比較して、効率的に細胞内へ移行するため、高いファーネシル二リン酸合成酵素阻害能を有する。その結果、コレステロール、脂溶性ビタミン、リポタンパクなど、細胞の生存に必須なイソプレノイド代謝産物の産生を抑制し、優れた直接的腫瘍細胞障害効果及びウイルス感染細胞障害効果を発揮する。ファーネシル二リン酸合成酵素の基質となるイソペンテニル二リン酸の細胞内レベルを効率的に上昇させることにより、ブチロフィリン３Ａ１を介したγδ型Ｔ細胞の活性化を誘導し、免疫作用を介した効率的な間接的腫瘍細胞障害効果及びウイルス感染細胞障害効果を発揮する。【００１６】
本発明の誘導体を合成する方法は、従来方法に比べて高収率でかつ効率的にＰＯＭ基やＢｕＯＭ基など種々のアルキルカルボニルオキシアルキル基でエステル化した窒素含有型ビスホスホン酸を製造することができる。即ち、ビニリデンビスホスホン酸テトラメチルエステルのＰＯＭエステル化やＢｕＯＭエステル化により得られるビニリデンホスホン酸ＰＯＭエステルやＢｕＯＭエステルを高収率（３０％〜１００％）で得ることができる。また、ビニリデンビスホスホン酸ＰＯＭエステルやＢｕＯＭエステルを単純精製することにより誘導体合成における反応数を減らすことができることから効率的に、優れた間接的及び直接的腫瘍細胞障害作用及びウイルス感染細胞障害作用を発揮しうる種々の新規なビスホスホン酸エステル誘導体を合成し得る。【００１７】
さらに、本発明の誘導体はシクロデキストリン系の包接化剤で包接することにより可溶化が可能となる。Ｔｗｅｅｎ８０やＨＣ０−６０などの界面活性剤などを使用するのと比較して少量のアルキル化シクロデキストリンによりビスホスホン酸エステル誘導体を可溶化でき、可溶化したビスホスホン酸エステル誘導体は保存安定性にも優れている。【００１８】
界面活性剤で可溶化する場合、ビスホスホン酸エステル誘導体の１００モル当量が必要であり、界面活性剤の含量が多くなりすぎるのに対して、アルキル化シクロデキストリンの場合は、ビスホスホン酸エステル誘導体の１０モル当量で十分な可溶化作用が得られた。さらに界面活性剤で可溶化した場合は、室温で１週間程放置しておくと薬剤の沈殿が見られたが、アルキル化シクロデキストリンの場合は、１週間放置後も沈殿が見られず保存安定性に優れていた。【００１９】
また、シクロデキストリン内に薬剤を包接した場合、細胞内移行性が制限され、十分な効果が期待できない場合があるが、本願発明においては、包接した場合であっても、良好な細胞内移行性を維持し、該誘導体が有する腫瘍細胞に対する細胞障害性、γδ型Ｔ細胞の増殖及び／又は誘導能を有効に発揮し得るものである。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体（化合物３、４、６、７）とそれに対応するビスホスホン酸（化合物１０、１１、１３、１４）の直接的抗腫瘍作用をモノサイト系腫瘍由来の細胞であるＵ９３７細胞を用いて比較検討した結果を示すグラフである。
【図２】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体（化合物３、４、５、６）とそれに対応するビスホスホン酸（化合物１０、１１、１２、１３）の直接的抗腫瘍作用を膀胱がん由来の細胞であるＥＪ−１細胞を用いて比較検討した結果を示すグラフである。
【図３】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に高い直接的抗腫瘍作用があることを種々のがん細胞を用いて調べた結果を示すグラフである。比較対象として同じ側鎖を有するビスホスホン酸である化合物１４を用いた。
【図４】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に高い直接的抗腫瘍作用があることを、血液系腫瘍細胞を用いて調べた結果を示すグラフである。比較対象として同じ側鎖を有するビスホスホン酸である化合物１４を用いた。
【図５】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に関して、種々の腫瘍細胞株に対する直接的腫瘍細胞障害性の検討を行った結果を示すグラフである。図Ａはリンパ腫系の腫瘍細胞（ＭＯＬＴ−３、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、Ｒａｊｉ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１）についての結果を示す。図Ｂはミエロイド系の腫瘍細胞（ＨＬ６０、ＳＣＣ−３、Ｐ３１／ＦＵＪ、ＮＯＭＯ−１）の結果を示す。図Ｃは乳がん由来の腫瘍細胞（ＹＭＢ−１−Ｅ、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）の結果を示す。図Ｄは腎臓がん由来の腫瘍細胞（ＶＭＲＣ−ＲＣＷ、ＵＯＫ１２１、Ｃａｋｉ−１、Ａ−７０４）の結果を示す。図Ｅは膵臓がん由来の腫瘍細胞（ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭｉａＰａＣａ−２）の結果を示す。図Ｆはその他のがん由来の腫瘍細胞（ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＭＫＮ１、Ｃｏｌｏ３２０、ＴＡＫＡＯ）の結果を示す。図Ｇは全７３種類の腫瘍細胞株に関して同様の試験を行い、それらに対する作用を定量的に検討した結果を示すグラフである。
【図６】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体（化合物３、５、６、７）とそれに対応するビスホスホン酸（化合物１０、１２、１３、１４）の間接的抗腫瘍作用を膀胱がん由来の細胞であるＥＪ−１細胞を用いて比較検討した結果を示すグラフである。
【図７】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に高いＴＮＦ−α産生誘導能があることを種々のがん細胞を用いて調べた結果を示すグラフである。比較対象として同じ側鎖を有するビスホスホン酸である化合物１４を用いた。
【図８】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に関して、種々の腫瘍細胞株でのＴＮＦ−α産生誘導能の検討を行った結果を示すグラフである。図Ａはリンパ腫系の腫瘍細胞（ＭＯＬＴ−３、ＰＥＥＲ、Ｃ１Ｒ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、Ｒａｊｉ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、ＭＯＬＴ−４）についての結果を示す。図Ｂはミエロイド系の腫瘍細胞（ＨＬ６０、Ｕ９３７、ＴＨＰ−１、ＳＣＣ−３、Ｐ３１／ＦＵＪ、Ｋ５６２、ＮＯＭＯ−１）の結果を示す。図Ｃは乳がん由来の腫瘍細胞（ＹＭＢ−１−Ｅ、ＭＲＫ−ｎｕ−１、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、Ｔ−４７Ｄ、ＳＫ−ＢＲ−３）の結果を示す。図Ｄは腎臓がん由来の腫瘍細胞（７８６−０、ＶＭＲＣ−ＲＣＺ、ＵＯＫ１２１、Ｃａｋｉ−１、Ａ−７０４）の結果を示す。図Ｅは膵臓がん由来の腫瘍細胞（ＢｘＰＣ−３、ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭｉａＰａＣａ−２）の結果を示す。図Ｆはその他のがん由来の腫瘍細胞（ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＡＣＳ、ＭＧ−６３、ＬＫ−２、Ｃ３２ＴＧ）の結果を示す。図Ｇは多種類の腫瘍細胞株に関して同様の試験を行い、それらに対する作用を定量的に検討した結果を示すグラフである。
【図９】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に関して、種々の腫瘍細胞株でのＲａｐ１Ａのゲラニルゲラニル化阻害能の検討を行った結果を示すグラフである。図Ａはリンパ腫系の腫瘍細胞（ＭＯＬＴ−３、ＰＥＥＲ、Ｃ１Ｒ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、Ｒａｊｉ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、ＭＯＬＴ−４）についての結果を示す。図Ｂはミエロイド系の腫瘍細胞（ＨＬ６０、Ｕ９３７、ＴＨＰ−１、ＳＣＣ−３、Ｐ３１／ＦＵＪ、Ｋ５６２、ＮＯＭＯ−１）の結果を示す。図Ｃは乳がん由来の腫瘍細胞（ＹＭＢ−１−Ｅ、ＭＲＫ−ｎｕ−１、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、Ｔ−４７Ｄ、ＳＫ−ＢＲ−３）の結果を示す。図Ｄは腎臓がん由来の腫瘍細胞（７８６−０、ＶＭＲＣ−ＲＣＺ、ＵＯＫ１２１、Ｃａｋｉ−１、Ａ−７０４）の結果を示す。図Ｅは膵臓がん由来の腫瘍細胞（ＢｘＰＣ−３、ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭｉａＰａＣａ−２）の結果を示す。図Ｆはその他のがん由来の腫瘍細胞（ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＡＣＳ、ＭＧ−６３、ＬＫ−２、ＥＪ−１）の結果を示す。図Ｇは多種類の腫瘍細胞株に関して同様の試験を行い、それらに対する作用を定量的に検討した結果を示すグラフである。
【図１０】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に関して、種々の腫瘍細胞株での間接的腫瘍細胞障害作用としてＴＮＦ−α５０値とファーネシル二リン酸合成酵素阻害作用としてＥＣ５０値を測定した結果を示すグラフである。図Ａはリンパ腫系の腫瘍細胞（Ｒａｊｉ、ＭＯＬＴ−４、ＰＥＥＲ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５）、図Ｂはミエロイド系の腫瘍細胞（ＨＬ６０、Ｕ９３７、Ｋ５６２、ＴＨＰ−１）、図Ｃは乳がん由来の腫瘍細胞（Ｔ−４７Ｄ、ＳＫ−ＢＲ−３、ＭＣＦ−７、ＨＭＣ−１−８）、図Ｄは腎臓がん由来の腫瘍細胞（ＶＭＲＣ−ＲＣＺ、ＶＭＲＣ−ＲＣＷ、ＵＯＫ１２１、Ａ−７０４）、図Ｅは胆道がん由来の腫瘍細胞（ＨｕＣＣＴ１、ＴＧＢＣ２ＴＫＢ、ＴＧＢＣ１ＴＫＢ、ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ）、図Ｆは胃がん由来の腫瘍細胞（ＫＡＴＯＩＩＩ、ＧＣＩＹ、ＡＣＳ、ＭＫＮ１）、図Ｇは膵臓がん由来の腫瘍細胞（ＢｘＰＣ−３、ＰＫ−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−１）、図Ｈは骨肉腫細胞由来の腫瘍細胞（ＨＯＳ、ＳａＯＳ２、ＴＡＫＡＯ、ＭＧ−６３）、図Ｉはその他の悪性腫瘍由来の腫瘍細胞（Ｇ−３６１、ＨＴ１０８０、ＬＫ−２、Ｃｏｌｏ３２０）の結果を示す。
【図１１】ＢｕＯＭなどＰＯＭとは異なるビスホスホン酸エステル誘導体（化合物４３〜５０）について、腫瘍細胞障害性誘導能に関して検討を行った結果を示すグラフである。腫瘍細胞障害誘導作用はＶδ２陽性細胞中のＣＤ１０７ａ陽性細胞の割合を測定することによって評価した。
【図１２】ビスホスホン酸エステル誘導体の化合物７及び化合物４４に関して、ＨＴＬＶ−１ウイルス感染細胞に対する間接的細胞障害性誘導能を検討した。細胞障害誘導作用はＶδ２陽性細胞中のＣＤ１０７ａ陽性細胞の割合を測定することによって評価した。ＨＴＬＶ−１感染細胞としてはＴＬ−Ｓｕ、ＨＣＴ−１、ＨＣＴ−４、及びＨＣＴ−５を用いた。
【図１３】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７を用いた場合の、健常成人由来の末梢血単核球におけるγδ型Ｔ細胞の誘導割合を示す図である。
【図１４】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７を用いた場合の、乳がん患者由来の末梢血単核球におけるγδ型Ｔ細胞の誘導割合を示す図である。
【図１５】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７とアルキル化βＣＤを含む混合溶液による膀胱がん細胞株ＥＪ−１の増殖阻害を示す図である。
【図１６】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７とアルキル化βＣＤを含む混合溶液によるモノサイト系腫瘍細胞株Ｕ９３７の増殖阻害を示す図である。
【図１７】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７とアルキル化βＣＤを含む混合溶液により前処理した膀胱がん細胞株ＥＪ−１に対する、健常成人末梢血γδ型Ｔ細胞の示す細胞障害活性を示す図である。
【図１８】ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７とアルキル化βＣＤを含む混合溶液により前処理した乳がん細胞株Ｔ−４７Ｄに対する、乳がん患者末梢血γδ型Ｔ細胞ＢＣ７の示す細胞障害活性を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明において用いられるビスホスホン酸エステル誘導体の一実施態様は、下記一般式（１）により表される。
Ｙ−Ｃｙ−（ＮＨ）ｍ−（ＣＨ２）ｎ−Ｃ（Ｘ）（ＰＯ（ＯＲ１）（ＯＲ２））２  （１）
ただし、上記一般式（１）により表されるビスホスホン酸エステル誘導体に、Ｃｙが２−ピリジル基であり、ｍが１であり、ｎが１であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル基である場合、即ち、２−（ピリジル−２−アミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸テトラキスピバロイルオキシメチルエステルは含まれない。
【００２２】
上記一般式において、Ｃｙはフェニル基又は複素環基であり、Ｙは水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基、水酸基、ハロゲン原子若しくはアルコキシ基で置換されてもよいアリール基、又は、アラルキルオキシ基であり、Ｘは水素原子又は水酸基であり、Ｒ１及びＲ２は、同一又は互いに異なって、水素原子又はアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つはアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、ｍは０又は１の数を表し、ｎは１〜６の整数を表す。
【００２３】
Ｃｙはフェニル基又は複素環基であり、少なくともＹが結合している。複素環基は、環構成原子として炭素原子以外に窒素原子、硫黄原子及び酸素原子から選ばれるヘテロ原子を１〜４個含有する４〜１５員環の単環式複素環基又は縮合多環式複素環基である。複素環基の例としては、フリル、ピリジル、ピリミジニル、ピリダジニル、ピラジニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、オキサジアゾリル、チアジアゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、トリアジニル、キノリル、イソキノリル、キナゾリル、キノキサリル、ベンゾフリル、ベンゾチエニル、ベンズオキサゾリル、ベンズイソオキサゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンズイミダゾリル、ベンゾトリアゾール、インドリル、インダゾリル、ピロロピラジニル、イミダゾピリジニル、イミダゾピラジニル、ピラゾロピリジニル、ピアゾロチエニル、ピラゾロトリアジニル、オキセタニル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、ピペラジニル、ヘキサメチレンイミニル、オキサゾリジニル、チアゾリジニル、イミダゾリジニル、オキサゾリニル、チアゾリニル、イミダゾリニル、ジオキソラニル、ジヒドロオキサジアゾリル、ピラニル、テトラヒドロピラニル、チオピラニル、テトラヒドロチオピラニル、テトラヒドロフリル、ピラゾリジニル、ピラゾリニル、テトラヒドロピリミジニル、ジヒドロインドリル、ジヒドロイソインドリル、ジヒドロベンゾフラニル、ジヒドロベンゾジオキシニル、ジヒドロベンゾジオキセピニル、テトラヒドロベンゾフラニル、クロメニル、ジヒドロキノリニル、テトラヒドロキノリニル、ジヒドロイソキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ジヒドロフタラジニル、７−アザインドリル等が挙げられる。
【００２４】
好ましくは、上記複素環基は窒素原子、硫黄原子及び酸素原子から選ばれるヘテロ原子を１〜３個含有する５〜１０員環の複素環基であり、より好ましくは窒素原子及び硫黄原子から選ばれるヘテロ原子を１又は２個含有する５又は６員環の複素環基である。かかる複素環基は、具体的にはチアゾリル、ピリジル、ピリミジル、又は、７−アザインドリルが好ましく、チアゾリル又はピリミジルがより好ましく、特に２−チアゾリル基又は４−ピリミジル基が好ましい。
【００２５】
上記複素環基は、置換可能な位置にＹが結合している。Ｙは水素原子、アルキル基（例、メチル、エチル、ヘキシル、オクチル等のＣ１−１０アルキル基）、ハロゲン原子、（例、塩素原子、フッ素原子、臭素原子）、ハロゲン化アルキル基（例、１〜３個のハロゲン原子（前述と同義）によって置換されたＣ１−３アルキル基（例、メチル、エチル、プロピル）、水酸基、アリール基、又は、アラルキルオキシ基である。ここで、前記アリール基はハロゲン原子（前述と同義）若しくはアルコキシ基（例、メトキシ、エトキシ、プロポキシ等のＣ１−３アルコキシ基）で置換されていてもよい。好ましくは、Ｙは水素原子、Ｃ１−３アルキル基、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基、無置換のアリール基であり、より好ましくは、水素原子、メチル基、ハロゲン原子、トリフルオロメチル基又はフェニル基であり、最も好ましくは、水素原子又は臭素原子である。
【００２６】
アリール基は、単環式アリール基及び縮合多環式アリール基を包含し、具体的にはフェニル、ビフェニル、ナフチル、アントリル、フェナントリル及びアセナフチレニルが挙げられる。好ましくはＣ６−１８アリール基であり、より好ましくはＣ６−８アリール基であり、特にフェニル基が好ましい。
【００２７】
アラルキルオキシ基は、好ましくはＣ７−１８アラルキルオキシ基であり、具体的にはベンジルオキシ、フェネチルオキシ等が挙げられるが、ベンジルオキシが好ましい。
【００２８】
Ｒ１及びＲ２は、同一又は互いに異なって、水素原子又はアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つはアルキルカルボニルオキシアルキル基である。アルキルカルボニルオキシアルキル基としては、例えば、Ｃ２−７アルキルカルボニルオキシ−Ｃ１−３アルキル基、好ましくは、Ｃ３−４アルキルカルボニルオキシ−メチル、特にピバロイルオキシメチル及びｎ−ブタノイルオキシメチルが好ましい。また、Ｒ１及びＲ２のいずれもがアルキルカルボニルオキシアルキル基であることが好適である。
【００２９】
ｍは０又は１、好ましくは１を表す。Ｃｙがピロリル、ピロリジニル、ピペリジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、ピペラジニル、ヘキサメチレンイミニル、オキサゾリジニル、チアゾリジニル、イミダゾリジニル等の二級アミンの場合にはｍは０を表し、当該窒素原子で−（ＣＨ２）ｎ−基と結合する。ｎは１〜６の整数を表し、好ましくは１〜３、特に好ましくは１を表す。
【００３０】
Ｘは水素原子若しくは水酸基であるが、好ましくは水素原子である。
【００３１】
本発明のビスホスホン酸エステル誘導体の具体例としては下記化合物が挙げられる。
下記構造式にカッコ書きで付された数字は化合物番号を示している。また、化合物名の後にカッコ書きで付された数字も化合物番号を示している。本発明のビスホスホン酸エステル誘導体として好ましくは化合物番号５、６、７、３４、３９、４３、４４の化合物である。
【００３２】
【化１】
2016098904.tif 000002
【００３３】
【化２】
2016098904.tif 000003
【００３４】
【化３】
2016098904.tif 000004
【００３５】
また、上記化合物１〜７に対応するビスホスホン酸はそれぞれ下記化合物８〜１４である。
【００３６】
【化４】
2016098904.tif 000005
【００３７】
本発明におけるビスホスホン酸エステル誘導体は、３段階の合成ステップで効率的に製造することができる。以下ピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）化を例示して説明する。
まず、（ａ）メチレンジホスホン酸テトラメチルエステルを出発材料とし、ビニリデンジホスホン酸テトラメチルエステルを合成する。次に、（ｂ）ビニリデンジホスホン酸テトラメチルエステルをＰＯＭ化して、ビニリデンジホスホン酸ピバロイルオキシメチルエステルを合成し、精製分離する。最後に（ｃ）当該ビニリデンジホスホン酸ピバロイルオキシメチルエステルをアクセプターとし、所望の化合物をマイケル付加する。
【００３８】
最終産物としてテトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（チアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（化合物７）を合成する場合は、（ｃ）の段階で、所望の化合物として２−アミノチアゾールを用いればよい。
【００３９】
本発明の誘導体は、具体的には、参考例の合成手順に従って合成することができる。例えば化合物７は下記のスキーム１に従って製造することができる。
【００４０】
【化５】
2016098904.tif 000006
【００４１】
なお、実施例に示す方法において用いられた出発原料及び試薬、並びに反応条件等を公知の方法に基づき適宜修飾ないし改変することにより、例えば、ｎが２〜６の化合物については、特表平８−５０８２４５号公報に記載の方法に基づき適宜修飾ないし改変することにより、本発明の範囲に包含される化合物はいずれも製造可能である。
【００４２】
ｎ−ブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）化の場合には、スキーム１の下段最初の反応においてＰＯＭＣｌに代えて、ＢｕＯＭＣｌを用いることにより製造可能である。
【００４３】
本発明における誘導体は、さらに薬学的に許容される塩であってもよい。また本発明の誘導体又はその塩において、異性体（例えば光学異性体、幾何異性体及び互換異性体）などが存在する場合は、本発明はそれらの異性体を包含し、また溶媒和物、水和物及び種々の形状の結晶を包含するものである。
【００４４】
本発明において、薬学的に許容される塩とは、薬理学的及び製剤学的に許容される一般的な塩が挙げられる。そのような塩として、具体的には以下が例示される。
塩基性付加塩としては、例えばナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩；例えばカルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩；例えばアンモニウム塩；例えばトリメチルアミン塩、トリエチルアミン塩；ジシクロヘキシルアミン塩、エタノールアミン塩、ジエタノールアミン塩、トリエタノールアミン塩、ブロカイン塩等の脂肪族アミン塩；たとえばＮ，Ｎ−ジベンジルエチレンジアミン等のアラルキルアミン塩；例えばピリジン塩、ピコリン塩、キノリン塩、イソキノリン塩等の複素環芳香族アミン塩；例えばテトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、ベンジルトリメチルアンモニウム塩、ベンジルトリエチルアンモニウム塩、ベンジルトリブチルアンモニウム塩、メチルトリオクチルアンモニウム塩、テトラブチルアンモニウム塩等の第４級アンモニウム塩；アルギニン塩；リジン塩等の塩基性アミノ酸塩等が挙げられる。
【００４５】
酸付加塩としては、例えば塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩、炭酸塩、炭酸水素塩、過塩素酸塩等の無機酸塩；例えば酢酸塩、プロピオン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、酒石酸塩、リンゴ酸塩、クエン酸塩、アスコルビン酸塩等の有機酸塩；例えばメタンスルホン酸塩、イセチオン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩等のスルホン酸塩；例えばアスパラギン酸塩、グルタミン酸塩等の酸性アミノ酸塩等を挙げることができる。
【００４６】
本発明の新規なビスホスホン酸エステル誘導体は、エステル化されていないビスホスホン酸と比較して、効率的に細胞内へ移行するため、高いファーネシル二リン酸合成酵素阻害能を有する。その結果、コレステロール、脂溶性ビタミン、リポタンパク等、細胞の生存に必須なイソプレノイド代謝産物の産生を抑制し、優れた直接的腫瘍障害効果及びウイルス感染細胞障害効果を発揮する。従って、本発明は当該ビスホスホン酸エステル誘導体を有効成分として含む直接的及び間接的抗腫瘍剤および抗ウイルス剤を提供する。
【００４７】
本発明の抗腫瘍および抗ウイルス剤は、生体に投与して用いることができ、好ましくは哺乳動物（ヒト、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、ネコ、イヌ、ウシ、ヒツジ、サル等）に投与される。
【００４８】
本発明の新規なビスホスホン酸エステル誘導体は、末梢血のような生体の血液中、又はリンパ液中に存在するγδ型Ｔ細胞を特異的に刺激し、増殖及び／又は誘導するとともに、これらの細胞の抗腫瘍作用を誘導・増強することができる。従って、本発明は当該ビスホスホン酸エステル誘導体を有効成分として含むリンパ球処理剤を提供する。
【００４９】
γδ型Ｔ細胞の抗腫瘍作用としては、γδ型Ｔ細胞がそのＴ細胞受容体を介して、がん細胞に発現している分子、例えばＭＩＣＡ／ＢやＩＰＰ（イソペンテニルピロリン酸）を認識して細胞を傷害することが挙げられる。さらに、γδ型Ｔ細胞が産生するＴＮＦ−αやＩＮＦ−γ等のサイトカインが作用して抗腫瘍活性を増強していることが挙げられる。
【００５０】
本発明のリンパ球処理剤は、体内及び体外においてγδ型Ｔ細胞を増殖及び／又は誘導する作用を有するものである。よって本発明のリンパ球処理剤は、生体から採取されたγδ型Ｔ細胞を含む検体を処理したり、又は生体に直接投与したりして用いることができる。ここで生体とは哺乳動物（ヒト、マウス、ラット、ハムスター、ウサギ、ネコ、イヌ、ウシ、ヒツジ、サル等）を意味し、特にヒトが好ましい。
【００５１】
本発明は、本発明のリンパ球処理剤を、生体から採取したγδ型Ｔ細胞を含む検体に作用させることによりγδ型Ｔ細胞の増殖及び／又は誘導させる工程、及び、当該γδ型Ｔ細胞を生体に戻す工程を含む、腫瘍細胞の増殖抑制方法にも及ぶ。
【００５２】
生体から採取されたγδ型Ｔ細胞を含む検体としては、末梢血のような血液、リンパ液が例示される。本発明のリンパ球処理剤の対象としては、末梢血が好ましく、末梢血から比重遠心法により単核球画分を分離して用いることがさらに好ましい。
【００５３】
本発明のリンパ球処理剤と検体とを常法に従って共に培養することにより、当該リンパ球処理剤により検体中のγδ型Ｔ細胞を刺激することが可能である。γδ型Ｔ細胞の誘導及び／又は増殖は、１００ｐＭ〜１００μＭ、好ましくは１００ｐＭ〜２０μＭ、さらに好ましくは１００ｐＭ〜５μＭといった微量の範囲のビスホスホン酸エステル誘導体存在下で培養することにより可能である。
【００５４】
本発明リンパ球処理剤の有効成分であるビスホスホン酸エステル誘導体は、ビスホスホン酸骨格を有するので、従来のリンパ球処理剤に比べてアルカリホスファターゼに対して耐性を示す（Biology Trace Element Research, 104, 131-140 (2005)）。このため、γδ型Ｔ細胞を誘導及び／又は増殖するためのγδ型Ｔ細胞培養培地には、血清を含むものを使用することができ、例えば、ヒトＡＢ血清あるいは牛胎児血清等を用いることができる。血清を含む培地を使用可能であるため、簡便かつ短時間で、がん治療に用いるのに十分な量のγδ型Ｔ細胞を提供することが可能であるという利点がある。
【００５５】
本発明のリンパ球処理剤を生体外において、γδ型Ｔ細胞を増殖及び／又は誘導する目的で使用する場合の構成態様としては、有効成分であるビスホスホン酸エステル誘導体自体のみとすることができるが、エタノール、ＤＭＳＯ等の溶液として製造することもできる。さらに必要に応じて、同時に他の添加物を加えることもできる。また、リンパ球処理剤を検体に作用させる際、補助因子としてインターロイキン−２（ＩＬ−２）、インターロイキン−７（ＩＬ−７）、インターロイキン−１５（ＩＬ−１５）等を０．１〜１５０ＩＵ／ｍｌ、好ましくは１〜１００ＩＵ／ｍｌの濃度で加えてもよい。これらを添加することにより、γδ型Ｔ細胞の特異的増強が顕著になる。
【００５６】
リンパ球処理剤による特異的γδ型Ｔ細胞の誘導及び／又は増殖は、培養後、培養上清中に産生されたＩＦＮ−γ量及び／又はＴＮＦ−α量を測定することにより評価することができる。例えば、ＴＮＦ−α産生量が、培養開始時と比較して多ければ、γδ型Ｔ細胞が誘導されたと判断できる。ＩＦＮ−γ量及び／又はＴＮＦ−α量の確認は、抗ＩＦＮ−γ抗体や抗ＴＮＦ−α抗体等を用いて従来公知の方法により行うことができる。
【００５７】
上記のようにして本発明のリンパ球処理剤によって処理されたγδ型Ｔ細胞は、医薬として患者に投与して使用することができる。例えば腫瘍を有する患者由来の単核球画分を本発明のリンパ球処理剤により処理し、γδ型Ｔ細胞の増殖及び／又は誘導が認められた単核球画分を当該患者に末梢血などとして、患者に投与することにより、抗腫瘍活性を発揮させることができる。投与方法としては、局所への注射、静脈注射、経皮吸収などの方法をとることができる。
【００５８】
本発明の抗腫瘍剤、抗ウイルス剤及びリンパ球処理剤を医薬品として用いる場合、通常それ自体公知の製薬上許容される担体、賦形剤、希釈剤、増量剤、崩壊剤、安定剤、保存剤、緩衝剤、芳香剤、着色剤、甘味剤、粘稠剤、矯味剤、溶解補助剤、その他添加剤、具体的には、水、植物油、アルコール（例えば、エタノール、ベンジルアルコール等）、ポリエチレングリコール、グリセロールトリアセテート、ゼラチン、炭水化物（例えば、ラクトース、でんぷん等）、ステアリン酸マグネシウム、タルク、ラノリン、ワセリン等と混合して、常法により錠剤、丸剤、散剤、顆粒、座剤、注射剤、点眼剤、液剤、カプセル剤、トローチ剤、エアゾール剤、エリキシル剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤などの形態とすることにより、全身的或いは局所的に、経口若しくは非経口で投与することができる。
【００５９】
投与量は、年齢、体重、症状、治療効果、投与方法等により異なるが、通常、成人一人当たり、１回に０．００１ｍｇ／ｋｇ〜１０００ｍｇ／ｋｇ、好ましくは０．０１ｍｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇが１日１回から数回、経口或いは静脈注射等の注射剤の形態で投与される。
【００６０】
本発明の抗腫瘍剤は直接的及び間接的抗腫瘍剤および抗ウイルス剤を包含するものであり、良性及び悪性腫瘍、ウイルス感染細胞に対する治療効果を有する。また、本発明のリンパ球処理剤は、腫瘍の予防及び／又は治療において有用である。対象となる腫瘍としては、脳腫瘍（悪性星細胞腫、乏突起膠腫成分を有する神経膠腫等）、食道がん、胃がん、肝臓がん、膵臓がん、大腸がん（結腸がん、直腸がん等）、膀胱がん、肺がん（非小細胞肺がん、小細胞肺がん、原発性及び転移性扁平上皮がん等）、腎臓がん、乳がん、卵巣がん、前立腺がん、皮膚がん、神経芽細胞腫、肉腫、骨・軟部腫瘍、骨腫瘍、骨肉腫、精巣腫瘍、性腺外腫瘍、睾丸腫瘍、子宮がん（子宮頸がん、子宮体がん等）、頭頸部腫瘍（上顎がん、喉頭がん、咽頭がん、舌がん、口腔がん等）、多発性骨髄腫、悪性リンパ腫（最網肉腫、リンパ肉腫、ホジキン病等）、真性多血症、白血病（急性骨髄性白血病、慢性骨髄性白血病、急性リンパ性白血病、慢性リンパ性白血病等）、甲状腺がん、腎盂がん、尿管腫瘍、膀胱腫瘍、胆のうがん、胆管がん、絨毛がん、悪性黒色腫、小児腫瘍（ユーイング肉腫ファミリー、ウイルムス腫瘍、横紋筋肉腫、血管肉腫、睾丸胎児性がん、神経芽腫、網膜芽腫、肝芽腫、腎芽腫等）等の悪性腫瘍等が挙げられる。対象となるウイルス感染症としては、ＨＴＬＶ−１感染症、ＨＩＶ感染症、インフルエンザ症、ヘルペス症等のウイルス感染症等が挙げられる。本発明において、膀胱がん、腎臓がん、肺がん、乳がん、白血病などの血液系の腫瘍や、ＨＴＬＶ−１感染症への適応が好ましい。
【００６１】
本発明のビスホスホン酸エステル誘導体は、アルキル化シクロデキストリンで包接化されていてもよい。すなわち、本発明は上記した本発明のビスホスホン酸エステル誘導体及びアルキル化シクロデキストリンを含む医薬組成物を提供する（以下、「本発明のアルキル化シクロデキストリン含有医薬組成物」とも称する。該医薬組成物に含有されるアルキル化シクロデキストリンは６〜１２個の（１−４）結合の無水グルコース単位からなる環状オリゴ糖であるシクロデキストリンにおいて、グルコースの２、３、６位の遊離水酸基の一部あるいは全てをアルキル基で置換した化合物をいう。７個のグルコース残基を有するβ−シクロデキストリン（以下「βＣＤ」とも称する）は、６個のグルコース残基を有するα−シクロデキストリンや８個のグルコース残基を有するγ−シクロデキストリンと比較して水溶性が低いことが知られている。β−シクロデキストリンの水酸基を完全メチル化すると水溶性が著しく増加し、アルコール溶解性が増加することが知られている。
【００６２】
本発明のアルキル化シクロデキストリン含有医薬組成物において用いられるアルキル化シクロデキストリンのグルコース残基は６〜８個が好ましく、特に７個が好ましい。またアルキル基はメチル、エチル、プロピル等の炭素数１〜４のアルキル基であり、好ましくは炭素数１〜２のアルキル基であり、特に好ましくはメチル基である。
【００６３】
シクロデキストリン中の遊離水酸基のアルキル化割合は、６０％以上であり、好ましくは８０％以上であり、特に１００％であるものが好ましい。６０％以上１００％未満のアルキル化割合を有するシクロデキストリンにおいて、アルキル基の置換は、グルコースの２、３、６位の遊離水酸基のいずれであってもよく、各グルコースにおける置換基の位置、数は一定ではなく、ランダムなものであってよい。グルコースの２、３、６位の遊離水酸基のうち２つの水酸基がアルキル基により置換されたものは、ジアルキルデキストリンであり、３つ全ての水酸基が置換されたものはトリアルキルデキストリンである。１００％のアルキル化割合を有するシクロデキストリンは、トリアルキル化デキストリンを意味する。本発明において用いられるアルキル化シクロデキストリンは、トリメチル−β−デキストリンであることが特に好ましい。また、本発明のアルキル化シクロデキストリン含有医薬組成物に含有されるアルキル化シクロデキストリンは１種類でもよく、又、２種類以上を混合して使用してもよい。
【００６４】
本発明において用いられるアルキル化シクロデキストリンは、自体公知の手法により合成して入手してもよいし、市販のものを購入して使用してもよい。例えば、東京化成工業株式会社より入手可能である。
【００６５】
本発明のアルキル化シクロデキストリン含有医薬組成物において、ビスホスホン酸エステル誘導体に対するアルキル化シクロデキストリンの配合モル比は２〜１００であり、好ましくは２〜３０であり、特に好ましくは５〜１５である。
【００６６】
さらに本発明のアルキル化シクロデキストリン含有医薬組成物は、水溶性有機溶媒を含有していてもよい。水溶性有機溶媒の含量は少ない程好ましいが、組成物中１０％（重量）以下が好ましい。より好ましくは０．１〜５％であり、さらにより好ましくは０．５〜３％の範囲である。本発明の医薬組成物を注射製剤とするためには水溶性有機溶媒としてエタノールが使用されるが、必ずしもエタノールに限定する必要はなく、水に混和可能な有機性の溶媒で、シクロデキストリンを溶解できる溶媒であり、注射製剤に使用可能なものであればよい。
【００６７】
本発明のアルキル化シクロデキストリン含有医薬組成物の製造方法は、まず、アルキル化シクロデキストリンを水溶性有機溶媒（例えばエタノール）に溶解する。使用する量はアルキル化シクロデキストリン１００ｍｇに対して、通常４〜４００ｍｌ、好ましくは５〜５０ｍｌである。次に、アルキル化シクロデキストリンを溶解したエタノール溶液に、ビスホスホン酸誘導体を添加して撹拌して溶解する。得られた混合溶液は、透明な溶液である。かかる混合溶液をそのまま、例えば、−８０℃〜４℃等の環境下で保存してもよいし、得られた溶液を凍結乾燥あるいは減圧乾燥によって粉末として保存してもよい。注射製剤としての使用時には、混合溶液又は粉末を注射用蒸留水や塩化ナトリウムや糖類等で調製した等張水溶液にて希釈又は溶解して、使用してもよい。
【００６８】
ビスホスホン酸誘導体は、一般に難水溶性であり、生体に投与する場合にはバイオトレラブルな形態で可溶化することが望ましい。本発明は、そのような難水溶性薬剤を生体投与に適するように可溶化する方法を提供する。当該方法は、具体的には、アルキル化シクロデキストリンを水溶性有機溶媒中に難水溶性薬剤を混合する工程を含む（以下、「本発明の可溶化方法」とも称する）。
【００６９】
本発明の可溶化方法において用いられるアルキル化シクロデキストリンは、上記した本発明のアルキル化シクロデキストリン含有医薬組成物において用いられるアルキル化シクロデキストリンと同様である。
【００７０】
「難水溶性薬剤」としては、ビスホスホン酸誘導体、ビスホスホン酸エステル誘導体等が挙げられる。ビスホスホン酸誘導体としては、エチドロネート、クロドロネート等の第１世代ビスホスホネート、パミドロネート、ネリドロネート、アレンドロネート、オルパドロネート、イバンドロネート等の第２世代ビスホスホネート、チルドロネート、インカドロネート、リセドロネート、ゾレドロネート等の第３世代ビスホスホネートが挙げられる。ビスホスホン酸エステル誘導体としては本発明のビスホスホン酸エステル誘導体が挙げられる。他に、アルコキシメチル基で保護したカルボン酸、リン酸、亜リン酸、ビスホスホン酸などのプロドラッグも難水溶性薬剤として例示される。
【００７１】
本発明の可溶化方法は、まず、アルキル化シクロデキストリンを水溶性有機溶媒（例えばエタノール）に溶解する。使用する量はアルキル化シクロデキストリン１００ｍｇに対して、通常４〜４００ｍｌ、好ましくは５〜５０ｍｌである。次に、アルキル化シクロデキストリンを溶解したエタノール溶液に、難水溶性薬剤を添加して撹拌して溶解する。得られた混合溶液は、透明な溶液である。
【００７２】
本発明の可溶化方法において、難溶性薬剤に対するアルキル化シクロデキストリンの割合は、使用する薬剤の種類によって適宜設定されるが、ビスホスホン酸エステル誘導体を用いた場合、モル比で１：２〜１００であり、好ましくは１：２〜３０であり、特に好ましくは１：５〜１５である。
【００７３】
以下、本発明のビスホスホン酸エステル誘導体の製造方法を具体的に説明し、比較例に示される化合物の製造方法も以下に示す。なお、本発明の化合物の製造方法は、以下に具体的に説明されたものに限定されるものではない。さらに、これらの実施例及び比較例に示された化合物の薬理作用を各試験例にて示す。さらに、本発明のアルキル化シクロデキストリン含有医薬組成物、本発明の可溶化方法における検討結果を各試験例にて示す。
すべての反応は別に記載されない限り空気雰囲気下で行った。別に指定しない限り、各種試薬は市販品を用いた。
【００７４】
（測定方法及び標記）
1H NMR及び13C NMRスペクトルは、JNM-AL-400スペクトロメーター(1H NMR at 400 MHz, 13C NMR at 100 MHz)及びJNM-ECA-500スペクトロメーター(1H NMR at 500 MHz, 13C NMR at 125 MHz)(JEOL Ltd., Akishima, Tokyo, Japan)を用いてCDCl3溶液で測定した。1H NMR化学シフトはテトラメチルシラン(TMS)(0.00ppm)を、13C NMR化学シフトはCDCl3(77.0ppm)を、それぞれ参照した。化学シフトは100万分の1（ppm）で表した。
ピークの多重性は以下のように略記する。
s, singlet; d, doublet; t, triplet; q, quartet; quin, quintet; sept, septet; m, multiplet; br, broadened
IRスペクトルはFT/IR-4100 (JASCO Corp., Hachioji, Tokyo, Japan)で測定した。
マススペクトル及び高分解能マススペクトルはJMS-HX/HX 110A (JEOL Ltd.)で測定した。
薄層クロマトグラフィー(TLC)は、プレコートされたプレート(0.25 mm, silica gel plate 60F245, Merck Millipore, MA)上で行った。
カラムクロマトグラフィーはシリカゲルプレート(Kanto Chemical Co., Inc.)上で行った。
（略語一覧）
CHCl3: クロロホルム、(CHO)n: パラホルムアルデヒド、Et2NH: ジエチルアミン、MeCN: アセトニトリル、MeOH: メタノール、NaI: ヨウ化ナトリウム、POMCl: クロロメチルピバレート、TsOH: ｐ−トルエンスルホン酸・一水和物、N-BP: 窒素含有型ビスホスホン酸（誘導体）
【００７５】
１，１−ビスホスホン酸ＰＯＭエステルの合成
【００７６】
【化６】
2016098904.tif 000007
【００７７】
（１）テトラメチルビニリデン−１，１−ビスホスホネート（Ｓ１）の合成
参照文献：Degenhardt, C. R.; Burdsall, D. C. J. Org. Chem. 1986, 51, 3488-3490
パラホルムアルデヒド(9.0g;300mmol)のメタノール(230ml)溶液にジエチルアミン(6.3ml;60mmol)を室温で加え65℃で30分間撹拌した。その後テトラメチルメチレンジホスホネート(14g;60mmol)のメタノール(10ml)溶液を加え1.5時間加熱還流した。得られた混合物を減圧濃縮して粗生成物を得、さらなる精製をすることなく次の反応に用いた。粗生成物をトルエン(200ml)に溶解し、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物(114mg;0.6mmol)を加えた。反応混合物をDean-Stark trapを用いて16時間加熱還流し、次いでクロロホルムで希釈した。得られた混合物を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過し、減圧濃縮して粗生成物を得た。その後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（メタノール／クロロホルム＝１０％）により精製し、無色油状物質として表題の目的化合物を得た(8.9g;60%)。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.15-6.95 (2H, m), 3.85-3.75 (12H, m).
【００７８】
（２）テトラキスピバロイルオキシメチルビニリデン−１，１−ビスホスホネート（Ｓ２）の合成
参照文献：Degenhardt, C. R.; Burdsall, D. C. J. Org. Chem. 1986, 51, 3488-3490
化合物Ｓ１(4.2g;17mmol)のアセトニトリル(85ml)溶液にヨウ化ナトリウム(10.2g;68mmol)、POMCl(12.4ml;85mmol)を添加し、１４時間加熱還流した。水を添加後、得られた混合物を酢酸エチルで抽出し、有機層を食塩水で洗浄し硫酸マグネシウムで乾燥し、ろ過し、減圧濃縮して粗生成物を得た。これをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝５０％）により精製し、淡黄色油状物質として表題の目的化合物を得た(3.8g;35%)。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.12-6.93 (2H, m), 5.75-5.65 (8H, m), 1.23 (36H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.5 (s), 150.1 (t), 130.8 (s, t: JCP = 175 Hz), 82.0 (t, t: JCP = 3.0 Hz), 38.6 (s), 26.7 (q).; IR (neat) cm-1: 1757, 1279, 1138, 964.; FABMS m/z 667 (M++Na).; FABHRMS Calcd for C29H49O14N2P2S (M++Na): 667.2260, found: 667.2271.
【００７９】
実施例１：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（チアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（７）の合成
【００８０】
【化７】
2016098904.tif 000008
【００８１】
化合物Ｓ２(64mg;0.1mmol)のクロロホルム(0.4ml)溶液に２−アミノチアゾール(20mg;0.2mmol)を添加し、室温で１時間撹拌した。得られた混合物を減圧濃縮しその後溶媒を留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／クロロホルム＝５０％）により精製し、無色固体として表題の目的化合物を得た(69mg;92%)。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.09 (1H, d, J = 3.7 Hz), 6.50 (1H, d, J = 3.7 Hz), 5.90 (1H, br), 5.77-5.67 (8H, m), 4.00-3.88 (2H, m), 3.11 (1H, tt, J = 6.0 Hz, JHP = 23.8 Hz), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.82 (s), 176.77 (s), 168.2 (s), 138.9 (d), 107.6 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 40.6 (t, br), 38.6 (s), 38.0 (d, t: JCP = 133 Hz), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1749, 1279, 1136, 958.; FABMS m/z 743 (M--H).; FABHRMS Calcd for C29H49O14N2P2S (M--H): 743.2379, found: 743.2383.
【００８２】
実施例２：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（メチルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（１）の合成
【００８３】
【化８】
2016098904.tif 000009
【００８４】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(83%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.96 (1H, d, J = 4.9 Hz), 7.21 (1H, d, J = 7.1 Hz), 6.53 (1H, dd, J = 4.9, 7.1 Hz), 5.77-5.68 (8H, m), 5.16 (1H, brt, J = 5.8 Hz), 4.10 (2H, ddt, J = 5.8, 6.1 Hz, JHP= 16.3 Hz), 3.18 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.4 Hz), 2.10 (3H, s), 1.22 (18H, s), 1.20 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.8 (s), 155.7 (s), 145.2 (d), 136.8 (d), 117.6 (s), 113.4 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.7 (s), 38.0 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.3 (t, br), 26.8 (q), 16.6 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 1753, 1601, 1481, 1279, 1138, 958.; FABMS m/z 751 (M--H).; FABHRMS Calcd for C32H53O14N2P2 (M--H): 751.2972, found: 751.2982.
【００８５】
実施例３：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（３−ブロモピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２）の合成
【００８６】
【化９】
2016098904.tif 000010
【００８７】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(91%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.04 (1H, dd, J = 1.7, 4.9 Hz), 7.61 (1H, dd, J = 1.7, 7.6 Hz), 6.48 (1H, dd, J = 4.9, 7.6 Hz), 5.87 (1H, brt, J = 6.1 Hz), 5.76-5.64 (8H, m), 4.06 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP= 16.1 Hz), 3.16 (1H, tt, J = 6.3 Hz, JHP = 23.3 Hz), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.61 (s), 176.59 (s), 153.6 (s), 146.5 (d), 139.6 (d), 114.0 (d), 105.7 (s), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.6 (s), 37.8 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.3 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3689, 1753, 1595, 1508, 1263, 1136, 958.; FABMS m/z 815 (M--H), 817 (M-+2-H).; FABHRMS Calcd for C31H50O14N2BrP2 (M--H): 815.1921, found: 815.1911.
【００８８】
実施例４：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−メチルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３）の合成
【００８９】
【化１０】
2016098904.tif 000011
【００９０】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(95%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.90-7.88 (1H, m), 7.22 (1H, dd, J = 2.2, 8.3 Hz), 6.41 (1H, d, J = 8.3 Hz), 5.79-5.67 (8H, m), 5.16 (1H, brt, J = 6.6 Hz), 3.95 (2H, ddt, J = 6.3, 6.6 Hz, JHP = 16.3 Hz), 3.07 (1H, tt, J = 6.3 Hz, JHP = 23.8 Hz), 2.16 (3H, s), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.77 (s), 176.74 (s), 155.3 (s), 147.2 (d), 138.4 (d), 122.2 (s), 108.5 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.6 (s), 38.0 (d, t: JCP = 133 Hz), 37.6 (t, br), 26.7 (q), 17.3 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3689, 1751, 1604, 1506, 1279, 1138, 960.; FABMS m/z 751 (M--H).; FABHRMS Calcd for C32H53O14N2P2(M--H): 751.2972, found: 751.2966.
【００９１】
実施例５：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−ブロモピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（４）の合成
【００９２】
【化１１】
2016098904.tif 000012
【００９３】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(73%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.10 (1H, d, J = 2.4 Hz), 7.44 (1H, dd, J = 8.7, 2.4 Hz), 6.41 (1H, d, J = 8.8 Hz), 5.76-5.67 (8H, m), 5.34 (1H, t, J = 6.3 Hz), 3.94 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 16.5 Hz), 3.02 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.9 Hz), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.7 (s), 176.6 (s), 155.8 (s), 148.2 (d), 139.3 (d), 110.5 (d), 107.7 (s), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 81.9 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.5 (s), 37.8 (d, t: JCP = 133 Hz), 37.2 (t, br), 26.6 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3691, 1751, 1595, 1481, 1280, 1138, 958.; FABMS m/z 815 (M--H), 817 (M-+2-H).; FABHRMS Calcd for C31H50O14N2BrP2 (M--H): 815.1921, found: 815.1933.
【００９４】
実施例６：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−フルオロピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（５）の合成
【００９５】
【化１２】
2016098904.tif 000013
【００９６】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.93 (1H, d, J = 2.9 Hz), 7.18 (1H, ddd, J = 2.9, 9.3 Hz, JHF = 8.0 Hz), 6.46 (1H, dd, J = 9.3 Hz, JHF = 3.4 Hz), 5.76-5.67 (8H, m), 5.25 (1H, br), 3.93 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 16.3 Hz), 3.03 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP= 24.3 Hz), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.8 (s), 176.7 (s), 153.8 (s), 153.7 (s, d: JCF= 242 Hz), 134.1 (d, d: JCF = 25 Hz), 125.1 (d, d: JCF = 22 Hz), 109.4 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.6 (s), 37.9 (d, t: JCP = 133 Hz), 37.7 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3689, 1753, 1496, 1269, 1138, 960.; FABMS m/z 755 (M--H).; FABHRMS Calcd for C31H50O14N2FP2 (M--H): 755.2722, found: 755.2709.
【００９７】
実施例７：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（ピリミジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（６）の合成
【００９８】
【化１３】
2016098904.tif 000014
【００９９】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(66%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.27 (2H, d, J = 4.9 Hz), 6.56 (1H, t, J = 4.9 Hz), 5.81 (1H, br), 5.76-5.69 (8H, m), 4.00 (2H, ddt, J = 6.6, 6.8 Hz, JHP = 15.1 Hz), 3.16 (1H, tt, J = 6.6 Hz, JHP= 23.7 Hz), 1.22 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.7 (s), 161.3 (s), 158.0 (d), 111.3 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.6 (s), 38.2 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.4 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1749, 1277, 1136, 957.; FABMS m/z 738 (M--H).; FABHRMS Calcd for C30H50O14N3P2(M--H): 738.2768, found: 738.2765.
【０１００】
実施例８：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（３−ベンジルオキシピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（１５）の合成
【０１０１】
【化１４】
2016098904.tif 000015
【０１０２】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.68 (1H, dd, J = 1.2, 5.1 Hz), 7.42-7.27 (5H, m), 6.86 (1H, dd, J = 1.2, 7.8 Hz), 6.49 (1H, dd, J = 5.1, 7.8 Hz), 5.75-5.65 (9H, m), 5.08 (2H, s), 4.06 (2H, ddt, J = 6.3, 6.6 Hz, JHP= 15.8 Hz), 3.27 (1H, tt, J = 6.3 Hz, JHP = 23.3 Hz), 1.21 (18H, s), 1.19 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.69 (s), 176.64 (s), 148.8 (s), 141.6 (s), 138.8 (d), 136.4 (s), 128.6 (d), 128.0 (d), 127.3 (d), 115.7 (d), 112.4 (d), 82.2 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 70.0 (t), 38.6 (s), 38.0 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.0 (t, br), 26.77 (q), 26.75 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3689, 1753, 1606, 1508, 1265, 1138, 960.; FABMS m/z 843 (M--H).; FABHRMS Calcd for C38H57O15N2P2 (M--H): 843.3234, found: 843.3227.
【０１０３】
実施例９：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（４−メチルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（１６）の合成
【０１０４】
【化１５】
2016098904.tif 000016
【０１０５】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.93 (1H, d, J = 5.1 Hz), 6.43 (1H, d, J = 5.1 Hz), 6.29 (1H, s), 5.77-5.67 (8H, m), 5.18 (1H, brt, J = 6.3 Hz), 3.96 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 16.3 Hz), 3.07 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.6 Hz), 2.17 (3H, s), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.71 (s), 176.69 (s), 157.3 (s), 148.3 (s), 147.1 (d), 115.1 (d), 108.9 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.6 (s), 38.1 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.4 (t, br), 26.7 (q), 20.9 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3689, 1753, 1616, 1481, 1271, 1138, 960.; FABMS m/z 751 (M--H).; FABHRMS Calcd for C32H53O14N2P2 (M--H): 751.2972, found: 751.2963.
【０１０６】
実施例１０：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−トリフルオロメチルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（１７）の合成
【０１０７】
【化１６】
2016098904.tif 000017
【０１０８】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(85%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.35-8.24 (1H, m), 7.55 (1H, dd, J = 2.4, 8.5 Hz), 6.52 (1H, d, J = 8.5 Hz), 5.76-5.68 (9H, m), 4.02 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 16.3 Hz), 3.02 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP= 23.7 Hz), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.9 (s), 176.8 (s), 159.1 (s), 145.7 (d, q: JCF= 4.8 Hz), 133.9 (d, q: JCF = 3.6 Hz), 124.4 (s, q: JCF = 271 Hz), 116.0 (s, q: JCF = 32.4 Hz), 108.5 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.6 (s), 38.1 (d, t: JCP = 133 Hz), 37.0 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3691, 1751, 1616, 1281, 1136, 958.; FABMS m/z 805 (M--H).; FABHRMS Calcd for C32H50O14N2F3P2(M--H): 805.2689, found: 805.2716.
【０１０９】
実施例１１：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−クロロピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（１８）の合成
【０１１０】
【化１７】
2016098904.tif 000018
【０１１１】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.02 (1H, d, J = 2.4 Hz), 7.33 (1H, dd, J = 2.4, 8.8 Hz), 6.44 (1H, d, J = 8.8 Hz), 5.76-5.67 (8H, m), 5.33 (1H, brt, J = 6.3 Hz), 3.94 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP= 16.3 Hz), 3.02 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.9 Hz), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (500 MHz, CDCl3) δ: 176.8 (s), 176.7 (s), 155.5 (s), 146.0 (d), 136.9 (d), 120.3 (s), 109.9 (d), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 81.9 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.6 (s), 37.9 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.3 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3689, 1751, 1601, 1481, 1279, 1138, 960.;
FABMS m/z 771 (M--H), 773 (M-+2-H).; FABHRMS Calcd for C31H50O14N2ClP2 (M--H): 771.2426, found: 771.2430.
【０１１２】
実施例１２：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−フェニルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（１９）の合成
【０１１３】
【化１８】
2016098904.tif 000019
【０１１４】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(91%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.34 (1H, d, J = 2.2 Hz), 7.64 (1H, dd, J = 2.2, 8.5 Hz), 7.49 (2H, d, J = 7.3 Hz), 7.41 (2H, t, J = 7.3 Hz), 7.30 (1H, t, J = 7.3 Hz), 6.56 (1H, d, J = 8.5 Hz), 5.77-5.71 (8H, m), 5.35 (1H, br), 4.03 (2H, ddt, J = 6.1, 6.5 Hz, JHP = 16.6 Hz), 3.09 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.7 Hz), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.8 (s), 176.7 (s), 156.5 (s), 146.0 (d), 138.4 (s), 135.9 (d), 128.8 (d), 126.6 (d), 126.1 (d), 108.8 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.6 (s), 38.1 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.4 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3689, 1751, 1277, 1138, 960.; FABMS m/z 813 (M--H).; FABHRMS Calcd for C37H55O14N2P2(M--H): 813.3129, found: 817.3117.
【０１１５】
実施例１３：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（６−メチルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２０）の合成
【０１１６】
【化１９】
2016098904.tif 000020
【０１１７】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(92%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.28 (1H, dd, J = 7.3, 8.3 Hz), 6.44 (1H, d, J = 7.3 Hz), 6.27 (1H, d, J = 8.3 Hz), 5.78-5.67 (8H, m), 5.25 (1H, t, J = 6.6 Hz), 3.97 (2H, ddt, J = 6.1, 6.6 Hz, JHP = 16.1 Hz), 3.08 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.7 Hz), 2.34 (3H, s), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.7 (s), 176.6 (s), 156.6 (s), 137.6 (s), 112.5 (d), 105.1 (d), 82.1 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.6 (s), 38.0 (d, t: JCP= 132 Hz), 37.4 (t, br), 26.7 (q), 24.0 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1749, 1277, 1136, 958.; FABMS m/z 751 (M--H).; FABHRMS Calcd for C32H53O14N2P2(M--H): 751.2972, found: 751.2963.
【０１１８】
実施例１４：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（６−ブロモピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２１）の合成
【０１１９】
【化２０】
2016098904.tif 000021
【０１２０】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.21 (1H, dd, J = 7.6, 8.0 Hz), 6.74 (1H, d, J = 7.6 Hz), 6.41 (1H, d, J = 8.0 Hz), 5.79-5.69 (8H, m), 5.44 (1H, t, J = 6.3 Hz), 3.94 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 16.3 Hz), 3.01 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.8 Hz), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.82 (s), 176.76 (s), 157.3 (s), 140.1 (s), 139.1 (d), 116.4 (d), 107.1 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.6 (s), 37.9 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.2 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3689, 1751, 1599, 1279, 1136, 960.; FABMS
m/z 814 (M--2H), 816 (M-+2-2H).; FABHRMS Calcd for C31H50O14N2BrP2(M--H): 815.1921, found: 815.1918.
【０１２１】
実施例１５：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−オクタニルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２２）の合成
【０１２２】
【化２１】
2016098904.tif 000022
【０１２３】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.88 (1H, d, J = 2.0 Hz), 7.25-7.21 (1H, m), 6.42 (1H, d, J = 8.3 Hz), 5.77-5.67 (8H, m), 5.13 (1H, br), 3.95 (2H, ddt, J = 6.1, 6.6 Hz, JHP = 16.3 Hz), 3.06 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.9 Hz), 2.43 (1H, t, J = 7.3 Hz), 1.55-1.50 (2H, m), 1.37-1.15 (10H, m), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s), 0.88 (3H, t, J = 6.9 Hz).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.9 (s), 176.8 (s), 136.7 (s), 127.4 (s), 125.9 (d), 124.4 (d), 108.5 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.7 (s), 38.2 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.7 (t, br), 32.1 (t), 31.9 (t), 31.4 (t), 29.4 (t), 29.3 (t), 29.1 (t), 26.8 (q), 22.7 (t), 14.1 (q).; IR (neat) cm-1: 3413, 1757, 1481, 1279, 1138, 962.; FABMS m/z 849 (M--H).; FABHRMS Calcd for C39H67O14N2P2(M--H): 849.4067, found: 849.4059.
【０１２４】
実施例１６：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（３−オクタニルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２３）の合成
【０１２５】
【化２２】
2016098904.tif 000023
【０１２６】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(92%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.96 (1H, dd, J = 1.7, 5.1 Hz), 7.20 (1H, dd, J = 1.7, 7.1 Hz), 6.56 (1H, dd, J = 5.1, 7.1 Hz), 5.77-5.67 (8H, m), 5.26 (1H, br), 4.04 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP= 16.3 Hz), 3.19 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.4 Hz), 2.40 (2H, t, J = 7.6 Hz), 1.64-1.57 (2H, m), 1.38-1.10 (10H, m), 1.22 (18H, s), 1.20 (18H, s), 0.88 (3H, t, J = 6.8 Hz).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.69 (s), 176.67 (s), 155.1 (s), 144.9 (d), 135.5 (d), 121.8 (s), 113.3 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.6 (s), 37.8 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.3 (t, br), 31.8 (t), 30.1 (t), 29.4 (t), 29.4 (t), 29.2 (t), 27.5 (t), 26.7 (q), 22.6 (t), 14.0 (q).; IR (neat) cm-1: 3411, 1757, 1597, 1481, 1277, 1136, 960.; FABMS m/z 849 (M--H), 848 (M--2H).; FABHRMS Calcd for C39H67O14N2P2(M--H): 849.4067, found: 849.4065.
【０１２７】
実施例１７：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（６−オクタニルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２４）の合成
【０１２８】
【化２３】
2016098904.tif 000024
【０１２９】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(95%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.29 (1H, dd, J = 7.1, 8.0 Hz), 6.44 (1H, d, J = 7.1 Hz), 6.27 (1H, d, J = 8.0 Hz), 5.77-5.67 (8H, m), 5.13 (1H, br), 3.97 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 16.1 Hz), 3.07 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.9 Hz), 2.57 (2H, t, J = 7.6 Hz), 1.70-1.55 (2H, m), 1.33-1.10 (10H, m), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s), 0.87 (3H, t, J = 6.9 Hz).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.8 (s), 176.7 (s), 160.9 (s), 156.7 (s), 137.4 (d), 112.1 (d), 105.4 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.6 (s), 38.1 (t), 38.0 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.5 (t, br), 37.4 (t), 31.8 (t), 29.5 (t), 29.4 (t), 29.3 (t), 26.7 (q), 22.6 (t), 14.1 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1751, 1458, 1279, 1136, 958.; FABMS m/z 849 (M--H).; FABHRMS Calcd for C39H67O14N2P2(M--H): 849.4067, found: 849.4088.
【０１３０】
実施例１８：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−［３−（４−メトキシフェニル）ピリジン−２−イルアミノ］エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２５）の合成
【０１３１】
【化２４】
2016098904.tif 000025
【０１３２】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(92%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.06 (1H, dd, J = 2.0, 5.1 Hz), 7.35 (2H, d, J = 8.3 Hz), 7.28-7.24 (1H, m), 6.98 (2H, d, J = 8.3 Hz), 6.65 (1H, dd, J = 5.1, 7.3 Hz), 5.72-5.62 (8H, m), 5.34 (1H, br), 3.99 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 15.6 Hz), 3.84 (3H, s), 3.32 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.2 Hz), 1.21-1.19 (36H, m).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.64 (s), 176.56 (s), 159.1 (s), 154.3 (s), 146.4 (d), 137.1 (d), 130.0 (d), 129.5 (s), 122.5 (s), 114.4 (d), 113.4 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.60 (s), 38.58 (s), 37.8 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.5 (t, br), 26.71 (q), 26.69 (q).; IR (neat) cm-1: 3447, 1755, 1483, 1279, 1138, 958.; FABMS m/z 843 (M--H), 842 (M--2H).; FABHRMS Calcd for C38H57O15N2P2(M--H): 843.3235, found: 843.3231.
【０１３３】
実施例１９：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−［３−（４−フルオロフェニル）ピリジン−２−イルアミノ］エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２６）の合成
【０１３４】
【化２５】
2016098904.tif 000026
【０１３５】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(91%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.10 (1H, dd, J = 1.7, 4.9 Hz), 7.41 (2H, dd, J = 8.5 Hz, JHF = 5.3 Hz), 7.26 (1H, dd, J = 1.7, 7.3 Hz), 7.18-7.11 (2H, m), 6.67 (1H, dd, J = 4.9, 7.3 Hz), 5.72-5.62 (8H, m), 5.31 (1H, t, J = 6.1 Hz), 3.99 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 16.1 Hz), 3.28 (1H, tt, J = 6.3 Hz, JHP = 23.6 Hz), 1.21 (18H, s), 1.19 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.7 (s), 176.6 (s), 162.3 (s, d: JCF = 247 Hz), 154.1 (s), 146.9 (d), 137.2 (d), 133.3 (s, d: JCF = 3.6 Hz), 130.6 (d, d: JCF= 8.4 Hz), 121.8 (s), 116.0 (d, d: JCF = 21.6 Hz), 113.4 (d), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.60 (s), 38.58 (s), 37.7 (d, t: JCP = 132 Hz), 37.4 (t, br), 26.70 (q), 26.68 (q).; IR (neat) cm-1: 3444, 1755, 1504, 1277, 1138, 958.; FABMS m/z 831 (M--H), 830 (M--2H).; FABHRMS Calcd for C37H54O14N2FP2(M--H): 831.3035, found: 831.3032.
【０１３６】
実施例２０：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（３−ヒドロキシピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２７）の合成
【０１３７】
【化２６】
2016098904.tif 000027
【０１３８】
テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（３−ベンジルオキシピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（化合物１５，253mg,0.30mmol）の酢酸エチル（15ml）溶液に１０％Ｐｄ／Ｃ（62mg,0.058mmol）を添加し水素雰囲気下、室温で１．５時間撹拌した。得られた混合物をろ過し減圧濃縮して粗生成物を得た。それをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル）により精製し、表題の目的化合物を得た（196mg;87%）。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.64 (1H, dd, J = 1.5, 5.1 Hz), 6.93 (1H, dd, J = 1.5, 7.6 Hz), 6.46 (1H, dd, J = 5.1, 7.6 Hz), 5.78-5.65 (8H, m), 5.57 (1H, br), 4.11-4.00 (2H, m), 3.31 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP= 23.9 Hz), 1.22 (18H, s), 1.20 (18H, s).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1749, 1277, 1136, 958.; FABMS m/z 752 (M--2H).; FABHRMS Calcd for C31H51O15N2P2(M--H): 753.2765, found: 753.2750.
【０１３９】
実施例２１：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（４−ブロモピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２８）の合成
【０１４０】
【化２７】
2016098904.tif 000028
【０１４１】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(95%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.89 (1H, d, J = 5.6 Hz), 6.73-6.70 (1H, m), 6.69-6.66 (1H, m), 5.77-5.68 (8H, m), 5.57 (1H, t, J = 6.3 Hz), 3.96 (2H, ddt, J = 5.8, 6.3 Hz, JHP = 16.3 Hz), 3.03 (1H, tt, J = 5.8 Hz, JHP = 23.9 Hz), 1.23-1.20 (36H, m).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.9 (s), 176.8 (s), 158.0 (s), 148.6 (d), 132.9 (s), 116.7 (d), 111.7 (d), 82.1 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 38.6 (s), 38.0 (d, t: JCP= 132 Hz), 37.2 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3421, 1753, 1276, 1136, 958.; FABMS m/z 814 (M--2H), 816 (M-+2-2H).; FABHR MS Calcd for C31H50O14N2BrP2(M--H): 815.1921, found: 815.1915.
【０１４２】
実施例２２：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（２−ブロモピリジン−４−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（２９）の合成
【０１４３】
【化２８】
2016098904.tif 000029
【０１４４】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(93%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.96 (1H, d, J = 5.9 Hz), 6.71 (1H, d, J = 2.0 Hz), 6.48 (1H, dd, J = 2.0, 5.5 Hz), 5.75-5.66 (8H, m), 5.34 (1H, br), 3.71 (2H, ddt, J = 5.8, 6.3 Hz, JHP = 16.8 Hz), 2.82 (1H, tt, J = 5.8 Hz, JHP = 24.2 Hz), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 177.0 (s), 176.9 (s), 153.8 (s), 149.9 (d), 142.9 (s), 110.7 (d), 107.5 (d), 82.2 (t, d: JCP= 4.8 Hz), 38.7 (s), 38.3 (t, br), 37.8 (d, t: JCP= 133 Hz), 26.7 (q).; IR (neat) cm-1: 3332, 1755, 1597, 1273, 1138, 962.; FABMS m/z 814 (M--2H), 816 (M-+2-2H).; FABHRMS Calcd for C31H50O14N2BrP2(M--H): 815.1921, found: 815.1931.
【０１４５】
実施例２３：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（キノリン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３０）の合成
【０１４６】
【化２９】
2016098904.tif 000030
【０１４７】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(90%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.79 (1H, d, J = 8.8 Hz), 7.69 (1H, d, J = 8.5 Hz), 7.57 (1H, d, J = 8.0 Hz), 7.51 (1H, ddd, J = 1.2, 7.0, 8.5 Hz), 7.21 (1H, ddd, J = 1.2, 7.0, 8.0 Hz), 6.69 (1H, d, J = 8.8 Hz), 5.80-5.67 (8H, m), 5.59 (1H, br), 4.16 (2H, ddt, J = 5.9, 6.1 Hz, JHP= 16.1 Hz), 3.27 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.4 Hz), 1.21 (18H, s), 1.19 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.9 (s), 176.8 (s), 155.4 (s), 147.6 (s), 137.0 (d), 129.2 (d), 127.2 (d), 126.7 (d), 123.6 (s), 122.3 (d), 112.7 (d), 82.1 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 38.6 (s), 37.8 (d, t: JCP= 133 Hz), 37.0 (t, br), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1749, 1279, 1136, 960.; FABMS m/z 787 (M--H), 786 (M--2H).; FABHRMS Calcd for C35H53O14N2P2(M--H): 787.2972, found: 787.3005.
【０１４８】
実施例２４：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（７−アザインドール−１−イル）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３１）の合成
【０１４９】
【化３０】
2016098904.tif 000031
【０１５０】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(92%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.25 (1H, dd, J = 1.5, 4.9 Hz), 7.86 (1H, dd, J = 1.5, 7.8 Hz), 7.04 (1H, dd, J = 4.9, 7.8 Hz), 6.39 (1H, d, J = 3.7 Hz), 5.67-5.56 (9H, m), 4.85-4.76 (2H, m), 3.88 (1H, tt, J = 7.3 Hz, JHP = 23.4 Hz), 1.20 (36H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.63 (s), 176.59 (s), 147.4 (s), 142.7 (d), 129.3 (d), 128.7 (d), 120.8 (s), 116.0 (d), 99.6 (d), 82.3 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 41.4 (t, br), 38.62 (s), 38.60 (s), 38.4 (d, t: JCP= 133 Hz), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 1753, 1275, 1136, 958.; FABMS m/z 761 (M--H), 760 (M--2H).; FABHRMS Calcd for C33H51O14N2P2(M--H): 761.2815, found: 761.2783.
【０１５１】
実施例２５：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（ピラゾール−３−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３２）の合成
【０１５２】
【化３１】
2016098904.tif 000032
【０１５３】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(92%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.18 (1H, dd, J = 2.2, 4.4 Hz), 5.76-5.46 (9H, m), 5.51 (1H, dd, J = 2.2, 4.4 Hz), 4.44 (2H, dt, J = 6.6 Hz, JHP = 13.9 Hz), 3.43 (1H, tt, J = 6.6 Hz, JHP = 23.6 Hz), 1.26-1.21 (36H, m).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.7 (s), 176.6 (s), 155.1 (s), 132.1 (d), 93.0 (d), 82.3 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.0 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 46.9 (t, br), 39.4 (d, t: JCP = 133 Hz), 38.6 (s), 26.7 (q).; IR (neat) cm-1: 3354, 2976, 1757, 1483, 1277, 1138, 962.; FABMS m/z 726 (M--H).; FABHRMS Calcd for C29H50O14N3P2(M--H): 726.2768, found: 726.2751.
【０１５４】
実施例２６：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（４−メチルチアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３３）の合成
【０１５５】
【化３２】
2016098904.tif 000033
【０１５６】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(57%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 6.05 (1H, q, J = 1.0 Hz), 5.77-5.69 (9H, m), 3.90 (2H, dt, J = 5.8 Hz, JHP = 16.6 Hz), 3.09 (1H, tt, J = 5.8 Hz, JHP = 23.7 Hz), 2.20 (3H, d, J = 1.0 Hz), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.85 (s), 176.81 (s), 167.4 (s), 148.8 (s), 101.7 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 40.7 (t, br), 38.7 (s), 38.0 (d, t: JCP = 133 Hz), 26.8 (q), 17.3 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1749, 1279, 1136, 958.; FABMS m/z 757 (M--H), 756 (M--2H).; FABHRMS Calcd for C30H51O14N2P2S (M--H): 757.2536, found: 757.2531.
【０１５７】
実施例２７：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−メチルチアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３４）の合成
【０１５８】
【化３３】
2016098904.tif 000034
【０１５９】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 6.72 (1H, q, J = 1.5 Hz), 5.76-5.65 (9H, m), 3.89 (2H, dt, J = 6.1 Hz, JHP = 16.6 Hz), 3.11 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.9 Hz), 2.26 (3H, d, J = 1.5 Hz), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.80 (s), 176.76 (s), 166.7 (s), 135.2 (d), 122.1 (s), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 40.5 (t, br), 38.7 (s), 38.0 (d, t: JCP = 133 Hz), 26.7 (q), 11.8 (q).; IR (neat) cm-1: 3319, 1755, 1481, 1279, 1138, 960.; FABMS m/z 757 (M--H).; FABHRMS Calcd for C30H51O14N2P2S (M--H): 757.2536, found: 757.2529.
【０１６０】
実施例２８：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（４−フェニルチアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３５）の合成
【０１６１】
【化３４】
2016098904.tif 000035
【０１６２】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(88%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.83-7.80 (2H, m), 7.39-7.34 (2H, m), 7.29-7.24 (1H, m), 6.72 (1H, s), 5.91 (1H, br), 5.79-5.67 (8H, m), 4.10-3.96 (2H, m), 3.21 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.6 Hz), 1.22 (18H, s), 1.21 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.9 (s), 176.8 (s), 167.1 (s), 151.2 (s), 134.7 (s), 128.4 (d), 127.5 (d), 126.0 (d), 101.7 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 40.6 (t, br), 38.7 (s), 37.9 (d, t: JCP = 133 Hz), 26.8 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 2979, 1753, 1544, 1481, 1273, 1138, 960.; FABMS m/z 819 (M--H).; FABHRMS Calcd for C35H53O14N2P2S (M--H): 819.2693, found: 819.2711.
【０１６３】
実施例２９：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（イソキサゾール−３−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３６）の合成
【０１６４】
【化３５】
2016098904.tif 000036
【０１６５】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.03 (1H, d, J = 1.7 Hz), 5.90 (1H, d, J = 1.7 Hz), 5.75-5.68 (8H, m), 4.97 (1H, t, J = 6.5 Hz), 3.80 (2H, ddt, J = 5.9, 6.5 Hz, JHP = 16.8 Hz), 3.08 (1H, tt, J = 5.9 Hz, JHP= 23.9 Hz), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.9 (s), 176.8 (s), 162.8 (s), 157.9 (d), 96.5 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 39.6 (t, br), 38.6 (s), 37.6 (d, t: JCP= 133 Hz), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1749, 1541, 1279, 1136, 958.; FABMS m/z 727 (M--H).; FABHRMS Calcd for C29H49O15N2P2(M--H): 727.2608, found: 727.2602.
【０１６６】
実施例３０：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（５−メチルイソキサゾール−３−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３７）の合成
【０１６７】
【化３６】
2016098904.tif 000037
【０１６８】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(99%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 5.75-5.69 (8H, m), 5.54 (1H, s), 4.81 (1H, t, J = 6.6 Hz), 3.75 (2H, ddt, J = 5.9, 6.6 Hz, JHP= 17.1 Hz), 3.07 (1H, tt, J = 5.9 Hz, JHP = 23.9 Hz), 2.27 (3H, s), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 176.82 (s), 176.79 (s), 168.7 (s), 163.6 (s), 93.5 (d), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.1 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 39.4 (t, br), 38.6 (s), 37.8 (d, t: JCP = 133 Hz), 26.7 (q), 12.4 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1751, 1541, 1277, 1136, 958.; FABMS m/z 742 (M-), 741 (M--H).; FABHRMS Calcd for C30H51O15N2P2(M--H): 741.2765, found: 741.2762.
【０１６９】
実施例３１：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（１，３，４−チアジアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３８）の合成
【０１７０】
【化３７】
2016098904.tif 000038
【０１７１】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(88%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.41 (1H, s), 6.19 (1H, br), 5.76-5.65 (8H, m), 4.10-3.97 (2H, m), 3.16 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP= 23.9 Hz), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; 13C-NMR (125 MHz, CDCl3) δ: 177.0 (s), 176.9 (s), 167.8 (s), 142.6 (d), 82.3 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 82.2 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 41.1 (t, br), 38.7 (s), 37.7 (d, t: JCP = 133 Hz), 26.7 (q).; IR (CHCl3) cm-1: 3735, 1749, 1541, 1279, 1136, 958.; FABMS m/z 744 (M--H).; FABHRMS Calcd for C28H48O14N3P2S (M--H): 744.2332, found: 744.2353.
【０１７２】
実施例３２：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−（ピリミジン−４−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（３９）の合成
【０１７３】
【化３８】
2016098904.tif 000039
【０１７４】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物(72%)を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.57 (1H, s), 8.15 (1H, d, J = 6.1 Hz), 6.45 (1H, d, J = 6.1 Hz), 5.80 (1H, br), 5.76-5.67 (8H, m), 4.01 (2H, ddt, J = 5.9, 6.1 Hz, JHP = 16.6 Hz), 2.99 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 23.6 Hz), 1.23 (18H, s), 1.22 (18H, s).; IR (neat) cm-1: 3319, 1755, 1603, 1277, 1138, 960.; FABMS m/z 738 (M--H).; FABHRMS Calcd for C30H50O14N3P2(M--H): 738.2768, found: 738.2805.
【０１７５】
実施例３３：テトラキスアセチルオキシメチル  ２−（ピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（４２）の合成
【０１７６】
【化３９】
2016098904.tif 000040
【０１７７】
実施例１と同様の手法により表題の目的化合物を得た。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.09 (1H, dd, J = 2.0, 5.1 Hz), 7.39 (1H, ddd, J = 2.0, 7.1, 8.3 Hz), 6.59 (1H, dd, J = 5.1, 7.1 Hz), 6.47 (1H, d, J = 8.3 Hz), 5.75-5.66 (8H, m), 5.21 (1H, t, J = 6.3 Hz), 4.00 (2H, ddt, J = 6.1, 6.3 Hz, JHP = 16.3 Hz), 3.14 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP= 23.7 Hz), 2.13 (12H, s).; 13C-NMR (125MHz, CDCl3) δ: 169.4 (s), 169.3 (s), 157.1 (s), 147.5 (s), 137.4 (d), 113.5 (d), 108.9 (d), 81.8 (t, d: JCP = 6.0 Hz), 81.7 (t, d: JCP= 6.0 Hz), 37.9 (d, t: JCP = 133 Hz), 37.2 (t, t: JCP = 3.6 Hz), 20.6 (q).; IR (neat) cm-1: 3413, 1768, 1371, 1213, 1014.; FABMS m/z 569 (M--H).; FABHRMS Calcd for C19H27O14N2P2(M--H): 569.0937, found: 569.0939.
【０１７８】
１，１−ビスホスホン酸ｎ−ＢｕＯＭエステル及びｎ−ＨｅｐＯＭエステルの合成
ｎ−ＢｕＯＭ体およびｎ−ＨｅｐＯＭ体についても、ＰＯＭ体と同じ条件で合成した。
【０１７９】
【化４０】
2016098904.tif 000041
【０１８０】
実施例３４：テトラキスノルマルブチルオキシメチル  ２−（チアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（４３）の合成
【０１８１】
【化４１】
2016098904.tif 000042
【０１８２】
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.10(1H, d, J = 3.5 Hz), 6.51 (1H, d, J = 3.5 Hz), 5.75-5.69 (8H, m), 3.95 (2H,dt, J = 6.0, JHP= 16.5 Hz), 3.13 (1H, tt,J = 6.2 Hz, JHP= 23.6 Hz), 2.39-2.34 (8H, m), 1.73-1.61 (8H,m), 0.95 (12H, t, J = 7.0 Hz).
【０１８３】
実施例３５：テトラキスノルマルブチルオキシメチル  ２−（ピリミジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（４４）の合成
【０１８４】
【化４２】
2016098904.tif 000043
【０１８５】
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.28(2H, d, J = 4.5 Hz), 6.57 (1H, t, J = 4.5 Hz), 5.78-5.67 (8H, m), 4.08-3.93 (2H,m), 3.19 (1H, tt,J = 6.5 Hz, JHP = 24.0 Hz), 2.39-2.34 (8H, m), 1.73-1.61 (8H,m), 0.96 (12H, t, J = 7.5 Hz).
【０１８６】
実施例３６：テトラキスノルマルブチルオキシメチル  ２−（１−メチル−１Ｈ−テトラゾール−５−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（４５）の合成
【０１８７】
【化４３】
2016098904.tif 000044
【０１８８】
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 5.78-5.63 (8H, m), 5.44 (1H, t, J = 6.5Hz),4.04-3.89 (2H,m), 3.79 (s, 3H), 3.15 (1H, tt,J = 6.0 Hz, JHP= 23.5 Hz), 2.43-2.34 (8H, m), 1.73-1.59 (8H,m), 0.99-0.93 (12H, m). 
【０１８９】
実施例３７：テトラキスノルマルブチルオキシメチル  ２−（４−（２−エトキシ−２−オキソエチル）チアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（４６）の合成
【０１９０】
【化４４】
2016098904.tif 000045
【０１９１】
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 6.36(1H, s), 5.88(1H, brs), 5.77-5.66 (8H, m), 4.17 (1H, q, J = 7.0Hz), 3.89 (2H,dt, J = 5.5Hz, J = 17.0Hz), 3.57 (2H,s), 3.11 (1H, tt,J = 6.0 Hz, JHP = 24.0 Hz), 2.39-2.34 (8H, m), 1.73-1.61 (8H,m), 1.27 (3H, t, J = 7.0Hz), 0.96 (12H, t, J = 7.5 Hz).
【０１９２】
実施例３８：テトラキスノルマルブチルオキシメチル  ２−フェニルアミノエチリデン−１，１−ビスホスホネート（４７）の合成
【０１９３】
【化４５】
2016098904.tif 000046
【０１９４】
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.21-7.15(2H, m), 6.77-6.64(3H, m), 5.76-5.66 (8H, m), 4.56 (1H, t, J = 7.1 Hz), 3.84-3.68 (2H,m), 2.92 (1H, tt,J = 5.5 Hz, JHP = 24.0 Hz), 2.37-2.31 (8H, m), 1.72-1.59 (8H,m), 1.27 (3H, t, J = 7.0Hz), 0.98-0.92 (12H, t, m).
【０１９５】
実施例３９：テトラキスノルマルヘプチルオキシメチル  ２−（ピリミジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（４８）の合成
【０１９６】
【化４６】
2016098904.tif 000047
【０１９７】
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 8.28(2H, d, J = 5.0 Hz), 6.57 (1H, t, J = 5.0 Hz), 5.82 (1H, t, J = 6.5Hz), 5.76-5.66 (8H, m), 4.07-3.93 (2H,m), 3.19 (1H, tt,J = 6.5 Hz, JHP= 23.5 Hz), 2.40-2.35 (8H, m), 1.67-1.58 (8H,m), 1.36-1.22 (24H, m), 0.90-0.86 (12H, m).
【０１９８】
実施例４０：テトラキスノルマルヘプチルオキシメチル  ２−（チアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホネート（４９）の合成
【０１９９】
【化４７】
2016098904.tif 000048
【０２００】
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.10(1H, d, J = 3.5 Hz), 6.51 (1H, d, J = 3.5 Hz), 5.86 (1H, brs), 5.74-5.68 (8H, m), 4.01-3.87 (2H, m), 3.12 (2H,dt, J = 6.0, JHP = 23.5 Hz), 2.40-2.35 (8H, m), 1.67-1.58 (8H,m), 1.36-1.29 (24H, m), 0.90-0.86 (12H, m).
【０２０１】
実施例４１：テトラキスピバロイルオキシメチル  ２−フェニルアミノエチリデン−１，１−ビスホスホネート（５０）の合成
【０２０２】
【化４８】
2016098904.tif 000049
【０２０３】
1H-NMR (400 MHz, CDCl3) δ: 7.21-7.15(2H, m), 6.76-6.64(3H, m), 5.77-5.67 (8H, m), 3.76 (2H,dt, J = 5.5 Hz, JHP = 16.5 Hz), 2.90 (1H, tt,J = 5.5 Hz, JHP= 24.0 Hz), 1.23(18H, s).1.21 (18H, s)
【０２０４】
１，１−ビスホスホン酸の合成
【０２０５】
【化４９】
2016098904.tif 000050
【０２０６】
比較例１：２−（メチルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸（１０）の合成
【０２０７】
【化５０】
2016098904.tif 000051
【０２０８】
テトラエチルビニリデン−１，１−ビスホスホネート(150 mg, 0.50 mmol)のクロロホルム（2ml)溶液に２−アミノ−５−メチルピリジン(108 mg, 1.0 mmol)を添加し室温で１時間撹拌した。得られた混合物を減圧濃縮して粗生成物を得た。それをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（メタノール／クロロホルム＝１０％）により精製し、テトラエチル  ２−アミノエチリデン１，１−ビスホスホネートを得た（171mg;99%）。
得られたテトラエチル  ２−アミノエチリデン１，１−ビスホスホネート(102 mg, 0.25 mmol)をアセトニトリルに溶解し、TMSBr(0.20 ml, 1.5 mmol)で処理した。得られた混合物を室温で４時間撹拌した。混合物を減圧濃縮し粗生成物を得た。それをアセトン−水からの再結晶により精製し、表題の目的化合物（55mg, 74%）を得た。
1H-NMR (400 MHz, D2O) δ: 7.71 (1H, dd, J = 1.8, 9.3 Hz), 7.53 (1H, br), 6.91 (1H, d, J = 9.3 Hz), 3.75 (2H, dt, J = 5.9 Hz, JHP= 15.4 Hz), 2.41 (1H, tt, J = 5.9 Hz, JHP = 22.4 Hz), 2.12 (3H, s).; IR (KBr) cm-1: 3303, 1668, 926.; FABMS m/z 297 (M++H).; FABHRMS Calcd for C8H15O6N2P2(M++H): 297.0405, found: 297.0401.
【０２０９】
比較例２：２−（３−メチルピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸（８）の合成
【０２１０】
【化５１】
2016098904.tif 000052
【０２１１】
比較例１と同様の手法により表題の目的化合物を得た。
1H-NMR (400 MHz, D2O) δ: 7.61 (1H, d, J = 6.8 Hz), 7.57 (1H, d, J = 6.8 Hz), 6.73 (1H, t, J = 6.8 Hz), 3.79 (2H, dt, J = 5.6 Hz, JHP = 15.6 Hz), 2.47 (1H, tt, J = 5.6 Hz, JHP= 22.2 Hz), 2.10 (3H, s).; IR (KBr) cm-1: 3348, 1643, 912.; FABMS m/z 297 (M++H).; FABHRMS Calcd for C8H15O6N2P2(M++H): 297.0405, found: 297.0410.
【０２１２】
比較例３：２−（３−ブロモピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸（９）の合成
【０２１３】
【化５２】
2016098904.tif 000053
【０２１４】
比較例１と同様の手法により表題の目的化合物を得た。
1H-NMR (400 MHz, D2O) δ: 8.15-8.10 (1H, m), 7.75 (1H, d, J = 6.3 Hz), 6.74 (1H, t, J = 6.3 Hz), 3.87-3.75 (2H, m), 2.48 (1H, tt, J = 5.8 Hz, JHP = 21.6 Hz).; IR (KBr) cm-1: 3340, 1639, 987.; FABMS m/z 361 (M++H), 363 (M++2+H).; FABHRMS Calcd for C7H12O6N2BrP2(M++H): 360.9354, found: 360.9354.
【０２１５】
比較例４：２−（５−ブロモピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸（１１）の合成
【０２１６】
【化５３】
2016098904.tif 000054
【０２１７】
比較例１と同様の手法により表題の目的化合物を得た。
97% (Step 1), 74% (Step 2); 1H-NMR (400 MHz, D2O) δ: 7.92-7.86 (2H, m), 6.93 (1H, d, J = 9.5 Hz), 3.76 (2H, dt, J = 5.6 Hz, JHP = 15.1 Hz), 2.39 (1H, tt, J = 5.6 Hz, JHP = 22.2 Hz).; IR (KBr) cm-1: 3292, 1662, 1161, 918.; FABMS m/z 361 (M++H), 363 (M++2+H).; FABHRMS Calcd for C7H12O6N2BrP2(M++H): 360.9354, found: 360.9335.
【０２１８】
比較例５：２−（５−フルオロピリジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸（１２）の合成
【０２１９】
【化５４】
2016098904.tif 000055
【０２２０】
比較例１と同様の手法により表題の目的化合物を得た。
95% (Step 1), 74% (Step 2); 1H-NMR (400 MHz, D2O) δ: 7.84-7.74 (2H, m), 7.03 (1H, dd, J = 4.3, 9.9 Hz), 3.77 (2H, dt, J = 5.6 Hz, JHP = 15.4 Hz), 2.41 (1H, tt, J = 5.6 Hz, JHP = 22.4 Hz).; IR (KBr) cm-1: 3282, 1651, 1554, 928.; FABMS m/z 301 (M++H).; FABHRMS Calcd for C7H12O6N2FP2(M++H): 301.0155, found: 301.0154.
【０２２１】
比較例６：２−（ピリミジン−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸（１３）の合成
【０２２２】
【化５５】
2016098904.tif 000056
【０２２３】
比較例１と同様の手法により表題の目的化合物を得た。
87% (Step 1), 96% (Step 2); 1H-NMR (400 MHz, D2O) δ: 8.44 (2H, br), 6.90 (1H, t, J = 5.4 Hz), 3.89 (2H, dt, J = 6.1 Hz, JHP = 15.1 Hz), 2.52 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP = 22.2 Hz).; IR (KBr) cm-1: 3334, 1657, 991.; FABMS m/z 284 (M++H).; FABHRMS Calcd for C6H12O6N3P2(M++H): 284.0201, found: 284.0215.
【０２２４】
比較例７：２−（チアゾール−２−イルアミノ）エチリデン−１，１−ビスホスホン酸（１４）の合成
【０２２５】
【化５６】
2016098904.tif 000057
【０２２６】
比較例１と同様の手法により表題の目的化合物を得た。
93% (Step 1), 73% (Step 2); 1H-NMR (400 MHz, D2O) δ: 7.08 (1H, d, J = 4.4 Hz), 6.75 (1H, d, J = 4.4 Hz), 3.75 (2H, dt, J = 6.1 Hz, JHP = 15.1 Hz), 2.50 (1H, tt, J = 6.1 Hz, JHP= 22.4 Hz).; IR (KBr) cm-1: 3271, 1620, 999.; FABMS m/z 289 (M++H).; FABHRMS Calcd for C5H11O6N2P2S (M++H): 288.9813, found: 288.9812.
【０２２７】
（試験例）
本試験例では以下の細胞を用いた。細胞名の後の数字は入手先を示す。
［入手先］
（１）American Type Culture Collection
（２）Health Science Research Resources Bank
（３）RIKEN BioResource Center
（４）京都大学  岩井和宏博士より供与
（５）東京女子医科大学  小林博人博士より供与
（６）京都大学  田中秀徳博士より供与
（７）京都大学  戸口田淳也博士より供与
（８）東京女子医科大学  有賀淳博士より供与
Ｂ細胞リンパ腫由来のＣ１Ｒ細胞（Ｃ１Ｒ）（１）
バーキットリンパ腫由来のＲＡＭＯＳ−ＲＡ１細胞（ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１）（２）
バーキットリンパ腫由来のＲａｊｉ細胞（Ｒａｊｉ）（２）
バーキットリンパ腫由来のＤａｕｄｉ細胞（Ｄａｕｄｉ）（２）
Ｔリンパ腫由来のＪ．ＲＴ３−Ｔ３．５細胞（Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５）（１）
Ｔリンパ腫由来のＭＯＬＴ−３細胞（ＭＯＬＴ−３）（２）
Ｔリンパ腫由来のＭＯＬＴ−４細胞（ＭＯＬＴ−４）（２）
Ｔリンパ腫由来のＰＥＥＲ細胞（ＰＥＥＲ）（２）
モノサイト系腫瘍由来のＨＬ６０細胞（ＨＬ６０）（２）
モノサイト系腫瘍由来ＮＯＭＯ−１細胞（ＮＯＭＯ−１）（２）
モノサイト系腫瘍由来のＳＣＣ−３細胞（ＳＣＣ−３）（２）
モノサイト系腫瘍由来のＴＨＰ−１細胞（ＴＨＰ−１）（２）
モノサイト系腫瘍由来のＵ９３７細胞（Ｕ９３７）（２）
モノサイト系腫瘍由来のＰ３１／ＦＵＪ細胞（Ｐ３１／ＦＵＪ）（２）
赤芽球系腫瘍由来のＫ５６２細胞（Ｋ５６２）（２）
乳がん由来のＨＭＣ−１−８細胞（ＨＭＣ−１−８）（２）
乳がん由来のＭＣＦ−７細胞（ＭＣＦ−７）（２）
乳がん由来のＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞（ＭＤＡ−ＭＢ−２３１）（１）
乳がん由来のＭＲＫ−ｎｕ−１細胞（ＭＲＫ−ｎｕ−１）（２）
乳がん由来のＳＫ−ＢＲ−３細胞（ＳＫ−ＢＲ−３）（１）
乳がん由来のＴ−４７Ｄ細胞（Ｔ−４７Ｄ）（１）
乳がん由来のＹＭＢ−１−Ｅ細胞（ＹＭＢ−１−Ｅ）（２）
腎臓がん由来の７８６−０細胞（７８６−０）（１）
腎臓がん由来の７８６−０Ｗ細胞（７８６−０Ｗ）（４）
腎臓がん由来のＡ−７０４細胞（Ａ−７０４）（１）
腎臓がん由来のＡＣＨＮ細胞（ＡＣＨＮ）（１）
腎臓がん由来のＣａｋｉ−１細胞（Ｃａｋｉ−１）（２）
腎臓がん由来のＵＯＫ１１１細胞（ＵＯＫ１１１）（５）
腎臓がん由来のＵＯＫ１２１細胞（ＵＯＫ１２１）（５）
腎臓がん由来のＶＭＲＣ−ＲＣＷ細胞（ＶＭＲＣ−ＲＣＷ）（２）
腎臓がん由来のＶＭＲＣ−ＲＣＺ細胞（ＶＭＲＣ−ＲＣＺ）（２）
膀胱がん由来のＥＪ−１細胞（ＥＪ−１）（２）
膀胱がん由来のＴ２４細胞（Ｔ２４）（２）
胆嚢がん由来のＴＧＢＣ１ＴＫＢ細胞（ＴＧＢＣ１ＴＫＢ）（３）
胆嚢がん由来のＴＧＢＣ２ＴＫＢ細胞（ＴＧＢＣ２ＴＫＢ）（３）
胆嚢がん由来のＴＧＢＣ２４ＴＫＢ細胞（ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ）（３）
胆道がん由来のＨｕＣＣＴ１細胞（ＨｕＣＣＴ１）（２）
胆道がん由来のＭＺＣｈＡ２細胞（ＭＺＣｈＡ２）（６）
胆道がん由来のＴＦＫ−１細胞（ＴＦＫ−１）（６）
胃がん由来のＡＣＳ細胞（ＡＣＳ）（６）
胃がん由来のＡＧＳ細胞（ＡＧＳ）（６）
胃がん由来のＧＣＩＹ細胞（ＧＣＩＹ）（３）
胃がん由来のＫＡＴＯＩＩＩ細胞（ＫＡＴＯＩＩＩ）（２）
胃がん由来のＭＫＮ１細胞（ＭＫＮ１）（２）
胃がん由来のＭＫＮ２８細胞（ＭＫＮ２８）（２）
胃がん由来のＭＫＮ７４細胞（ＭＫＮ７４）（２）
膵臓がん由来のＡｓＰＣ−１細胞（ＡｓＰＣ−１）（１）
膵臓がん由来のＢｘＰＣ−３細胞（ＢｘＰＣ−３）（１）
膵臓がん由来のＫＰ４−１細胞（ＫＰ４−１）（３）
膵臓がん由来のＫＰ４−２細胞（ＫＰ４−２）（３）
膵臓がん由来のＫＰ４−３細胞（ＫＰ４−３）（３）
膵臓がん由来のＭＩＡＰａＣａ−２細胞（ＭＩＡＰａＣａ−２）（２）
膵臓がん由来のＰＡＮＣ−１細胞（ＰＡＮＣ−１）（３）
膵臓がん由来のＰＫ−１細胞（ＰＫ−１）（３）
膵臓がん由来のＰＫ−８細胞（ＰＫ−８）（３）
膵臓がん由来のＰＫ−９細胞（ＰＫ−９）（６）
膵臓がん由来のＴ３Ｍ４細胞（Ｔ３Ｍ４）（６）
骨肉腫由来のＨＯＳ細胞（ＨＯＳ）（２）
骨肉腫由来のＨｕＯ細胞（ＨｕＯ）（７）
骨肉腫由来のＭＧ−６３細胞（ＭＧ−６３）（２）
骨肉腫由来のＯＳＴ細胞（ＯＳＴ）（７）
骨肉腫由来のＳａＯＳ−２細胞（ＳａＯＳ−２）（３）
骨肉腫由来のＴＡＫＡＯ細胞（ＴＡＫＡＯ）（７）
大腸がん由来のＣｏｌｏ３２０細胞（Ｃｏｌｏ３２０）（２）
大腸がん由来のＣＷ２細胞（ＣＷ２）（３）
大腸がん由来のＤＬＤ−１細胞（ＤＬＤ−１）（２）
悪性黒色腫由来のＣ３２ＴＧ細胞（Ｃ３２ＴＧ）（２）
悪性黒色腫由来のＧ−３６１細胞（Ｇ−３６１）（２）
肺がん由来のＬＫ−２細胞（ＬＫ−２）（２）
肺がん由来のＳＢＣ−２細胞（ＳＢＣ−２）（２）
肝臓がん由来のｈｕ２細胞（ｈｕ２）（８）
破骨細胞様巨大細胞のＧＣＴ−ＩＺ細胞（ＧＣＴ−ＩＺ）（７）
前立腺がん由来のＰＣ−３細胞（ＰＣ−３）（２）
線維芽腫由来のＨＴ−１０８０細胞（ＨＴ−１０８０）（２）
【０２２８】
［試験例１（図１）］
ビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の直接的抗腫瘍作用を、Ｕ９３７を用いて比較検討した。まず、Ｕ９３７を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、５００個／５０μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁した。一方、ビスホスホン酸エステル誘導体の１０ｍＭストック溶液を２００μＭから２倍ずつ系列希釈した。また、ビスホスホン酸の１０ｍＭストック溶液を２ｍＭから２倍ずつ系列希釈した。次に、平底９６穴プレートにＵ９３７懸濁液５０μｌ（５００個）と化合物溶液５０μｌを添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養した。そして、１００μｌのＣｅｌｌＴｉｔｅｒＧｌｏ溶液を添加し、１０ストロークのピペッティング後、９６穴ＯｐｔｉＰｌａｔｅに移した。室温で１０分間静置後、発光をルミノメーターで測定した。
典型例として、同じ側鎖を有するビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の組み合わせとして、図１Ａ（化合物３と１０）、図１Ｂ（化合物４と１１）、図１Ｃ（化合物６と１３）、図１Ｄ（化合物７と１４）にまとめた。
各図において、−●−はビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体、−○−はビスホスホン酸の結果を示している。
図１から明らかなように、いずれの側鎖を有する化合物においても、ビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステルの方が高い活性を有していた。
【０２２９】
［試験例２（表１）］
ビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の直接的抗腫瘍作用を、Ｕ９３７を用いて比較検討した。その際、定量的に検討するため、細胞増殖を半分にまで阻害する化合物濃度をＩＣ５０として算出し、その値から直接的抗腫瘍効果を比較検討した。まず、Ｕ９３７を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、５００個／５０μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁した。一方、ビスホスホン酸エステル誘導体の１０ｍＭストック溶液を２００μＭから２倍ずつ系列希釈した。また、ビスホスホン酸の１０ｍＭストック溶液を２ｍＭから２倍ずつ系列希釈した。次に、平底９６穴プレートにＵ９３７懸濁液５０μｌ（５００個）と化合物溶液５０μｌを添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養した。そして、１００μｌのＣｅｌｌＴｉｔｅｒＧｌｏ溶液を添加し、１０ストロークのピペッティング後、９６穴ＯｐｔｉＰｌａｔｅに移した。室温で１０分間静置後、発光をルミノメーターで測定し、ＩＣ５０を算出した。
典型例として、同じ側鎖を有するビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の組み合わせとして、化合物１と８、化合物２と９、化合物３と１０、化合物４と１１、化合物５と１２、化合物６と１３、化合物７と１４について表１にまとめた。
【０２３０】
【表１】
2016098904.tif 000058
【０２３１】
表１から明らかなように、いずれの側鎖を有する化合物においても、ビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステルの方が高い活性を有していた。即ち、ビスホスホン酸をプロドラッグ化しＰＯＭエステルにすることにより、５倍から１６１８倍と活性が上昇し、平均して数十倍の活性上昇がみられた。
【０２３２】
［試験例３（図２）］
ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体とビスホスホン酸の直接的抗腫瘍作用を、ＥＪ−１を用いて比較検討した。使用する細胞としてＥＪ−１を用いた以外は、試験例１と同様にして行った。尚、細胞の回収の際には常法のＥＤＴＡトリプシン処理を行った。
典型例として、同じ側鎖を有するビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の組み合わせとして、図２Ａ（化合物３と１０）、図２Ｂ（化合物４と１１）、図２Ｃ（化合物５と１２）、図２Ｄ（化合物６と１３）にまとめた。
各図において、−●−はビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体、−○−はビスホスホン酸の結果を示している。
図２から明らかなように、いずれの側鎖を有する化合物においても、ビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステルの方が高い活性を有していた。
【０２３３】
［試験例４（表２）］
ビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の直接的抗腫瘍作用を、ＥＪ−１を用いて比較検討した。使用する細胞としてＥＪ−１を用いた以外は、試験例２と同様にして行った。尚、細胞の回収の際には常法のＥＤＴＡトリプシン処理を行った。
典型例として、同じ側鎖を有するビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の組み合わせとして、化合物１と８、化合物２と９、化合物３と１０、化合物４と１１、化合物５と１２、化合物６と１３、化合物７と１４について表２にまとめた。
【０２３４】
【表２】
2016098904.tif 000059
【０２３５】
表２から明らかなように、いずれの側鎖を有する化合物においても、ビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステルの方が高い活性を有していた。即ち、ビスホスホン酸をプロドラッグ化しＰＯＭエステルにすることにより、１．２倍から４２２倍と活性が上昇し、平均して数十倍の活性上昇がみられた。
【０２３６】
［試験例５（表３）］
各種ビスホスホン酸ＰＯＭエステルの直接的抗腫瘍作用を、Ｕ９３７およびＥＪ−１を用いて比較検討した。測定は、試験例２及び試験例４に準じて行った。
ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体としては化合物１〜７及び１５〜３９を用い、その他のビスホスホン酸エステル誘導体として化合物４２を用いた。結果を表３にまとめた。
【０２３７】
【表３】
2016098904.tif 000060
【０２３８】
表３から明らかなように、Ｕ９３７、ＥＪ−１の両者において、化合物２、６、７、３１、３４、３５、３９が高い活性を有しており、特に、化合物７及び３９が高い活性を有していた。
【０２３９】
［試験例６（図３）］
上記試験例の結果より、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に高い直接的抗腫瘍作用があることが、Ｕ９３７とＥＪ−１で確かめられたため、種々のがん細胞でどの程度の直接的抗腫瘍活性を示すのか検討を行った。その際、ＰＯＭエステル化による活性亢進作用を検討するため、同じ側鎖を有するビスホスホン酸である化合物１４の抗腫瘍作用も種々の腫瘍細胞で同時に検討比較した。まず、７８６−０、ＬＫ−２、ＯＳＴ、ＰＫ−１を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を常法のＥＤＴＡトリプシン処理により回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、５００個／５０μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁した。一方、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７の１０ｍＭストック溶液を２００μＭから２倍ずつ系列希釈した。また、ビスホスホン酸である化合物１４の１０ｍＭストック溶液を２ｍＭから２倍ずつ系列希釈した。次に、平底９６穴プレートに細胞懸濁液５０μｌ（５００個）と化合物溶液５０μｌを添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養した。そして、１００μｌのＣｅｌｌＴｉｔｅｒＧｌｏ溶液を添加し、１０ストロークのピペッティング後、９６穴ＯｐｔｉＰｌａｔｅに移した。室温で１０分間静置後、発光をルミノメーターで測定した。
図３Ａは腎臓がん由来の７８６−０、図３Ｂは肺がん由来のＬＫ−２、図３Ｃは骨肉腫由来のＯＳＴ、図３Ｄは膵臓がん由来のＰＫ−１の結果を示す。化合物７の結果を−●−、化合物１４の結果を−○−で示す。図３から明らかなように、ビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体の方が高い活性を有していた。このことから、ＰＯＭエステル化によりビスホスホン酸の抗腫瘍活性が顕著に上昇することが明らかとなった。
【０２４０】
［試験例７（表４）］
ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７の各種腫瘍細胞株に対する作用を定量的に検討するため、細胞増殖を半分にまで阻害する化合物濃度をＩＣ５０として算出し、その値から直接的抗腫瘍効果を検討した。また、ＰＯＭエステル化の効果を検討するために、同じ側鎖を有するビスホスホン酸である化合物１４の検討も同時に行った。まず、ＥＪ−１、７８６−０、ＭＫＮ１、ＯＳＴ、ＰＣ−３、ＰＫ−１、ＬＫ−２、Ｇ−３６１、ＴＦＫ−１、ＭＲＫ−ｎｕ−１を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を常法のＥＤＴＡトリプシン処理により回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、５００個／５０μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁した。一方、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７の１０ｍＭストック溶液を２００μＭから２倍ずつ系列希釈した。また、ビスホスホン酸である化合物１４の１０ｍＭストック溶液を２ｍＭから２倍ずつ系列希釈した。次に、平底９６穴プレートに細胞懸濁液５０μｌ（５００個）と化合物溶液５０μｌを添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養した。そして、１００μｌのＣｅｌｌＴｉｔｅｒＧｌｏ溶液を添加し、１０ストロークのピペッティング後、９６穴ＯｐｔｉＰｌａｔｅに移した。室温で１０分間静置後、発光をルミノメーターで測定し、ＩＣ５０値を算出した。
【０２４１】
【表４】
2016098904.tif 000061
【０２４２】
表４から明らかなように、ビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体の方が数十倍から数百倍高い活性を有していた。このことから、ＰＯＭエステル化によりビスホスホン酸の抗腫瘍活性が顕著に上昇することが明らかとなった。
【０２４３】
［試験例８（図４）］
種々の血液系腫瘍由来のリンパ腫やミエロイド系白血病細胞に対して、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７がどの程度の直接的抗腫瘍活性を示すのか検討を行った。その際、ＰＯＭエステル化による活性亢進作用を検討するため、同じ側鎖を有するビスホスホン酸である化合物１４の抗腫瘍作用も種々の腫瘍細胞で同時に検討比較した。まず、Ｋ５６２、ＭＯＬＴ−４、ＰＥＥＲ、ＴＨＰ−１を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を回収後、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、５００個／５０μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁した。一方、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７の１０ｍＭストック溶液を２００μＭから２倍ずつ系列希釈した。また、ビスホスホン酸である化合物１４の１０ｍＭストック溶液を２ｍＭから２倍ずつ系列希釈した。次に、平底９６穴プレートに細胞懸濁液５０μｌ（５００個）と化合物溶液５０μｌを添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養した。そして、１００μｌのＣｅｌｌＴｉｔｅｒＧｌｏ溶液を添加し、１０ストロークのピペッティング後、９６穴ＯｐｔｉＰｌａｔｅに移した。室温で１０分間静置後、発光をルミノメーターで測定した。
図４ＡはＫ５６２、図４ＢはＭＯＬＴ−４、図４ＣはＰＥＥＲ、図４ＤはＴＨＰ−１を示す。化合物７の結果を−●−、化合物１４の結果を−○−で示す。図４から明らかなように、いずれの血液系腫瘍細胞でもビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体の方が高い活性を有していた。このことから、ＰＯＭエステル化によりビスホスホン酸の抗腫瘍活性が顕著に上昇することが明らかとなった。
【０２４４】
［試験例９（表５）］
種々の血液系腫瘍由来のリンパ腫やミエロイド系白血病細胞に対する化合物７の作用を定量的に検討するため、細胞増殖を半分にまで阻害する化合物濃度をＩＣ５０として算出し、その値から直接的抗腫瘍効果を検討した。その際、ＰＯＭエステル化による活性亢進作用を検討するため、同じ側鎖を有するビスホスホン酸である化合物１４の抗腫瘍作用も種々の腫瘍細胞で同時に検討比較した。まず、ＭＯＬＴ−４、ＴＨＰ−１、ＳＣＣ−３、ＰＥＥＲ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、Ｃ１Ｒ、ＭＯＬＴ−３、Ｒａｊｉ、Ｕ９３７、Ｋ５６２、Ｄａｕｄｉを１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を回収後、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、５００個／５０μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁した。一方、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７の１０ｍＭストック溶液を２００μＭから２倍ずつ系列希釈した。また、ビスホスホン酸である化合物１４の１０ｍＭストック溶液を２ｍＭから２倍ずつ系列希釈した。次に、平底９６穴プレートに細胞懸濁液５０μｌ（５００個）と化合物溶液５０μｌを添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養した。そして、１００μｌのＣｅｌｌＴｉｔｅｒＧｌｏ溶液を添加し、１０ストロークのピペッティング後、９６穴ＯｐｔｉＰｌａｔｅに移した。室温で１０分間静置後、発光をルミノメーターで測定し、ＩＣ５０値を算出した。
【０２４５】
【表５】
2016098904.tif 000062
【０２４６】
表５から明らかなように、ビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体の方が数百倍から数千倍高い活性を有していた。このことから、ＰＯＭエステル化によりビスホスホン酸の抗腫瘍活性が顕著に上昇することが明らかとなった。また、ＰＯＭエステル化の効果は、血液系腫瘍細胞において顕著であることが明らかになった。
【０２４７】
［試験例１０（図５）］
上記試験例の結果より、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体は従来の酸であるビスホスホン酸より直接的な抗腫瘍活性が高いことが、血液系腫瘍細胞や一部の固形腫瘍由来の細胞株で確かめられた。そこで、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７に関して、さらに多くの腫瘍細胞株に対する直接的腫瘍細胞障害性の検討を行った。まず、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、Ｒａｊｉ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、ＭＯＬＴ−３、ＨＬ６０、ＮＯＭＯ−１、ＳＣＣ−３、Ｐ３１／ＦＵＪ、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＹＭＢ−１−Ｅ、Ａ−７０４、Ｃａｋｉ−１、ＵＯＫ１２１、ＶＭＲＣ−ＲＣＷ、ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＭＫＮ１、ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭＩＡＰａＣａ−２、ＴＡＫＡＯ、Ｃｏｌｏ３２０に対する作用を定量的に検討するため、細胞増殖を半分にまで阻害する化合物濃度をＩＣ５０として算出し、その値から直接的抗腫瘍効果を検討した。上記細胞を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を回収後、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、５００個／５０μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁した。一方、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７の１０ｍＭストック溶液を２００μＭから２倍ずつ系列希釈した。また、ビスホスホン酸である化合物１４の１０ｍＭストック溶液を２ｍＭから２倍ずつ系列希釈した。次に、平底９６穴プレートに細胞懸濁液５０μｌ（５００個）と化合物溶液５０μｌを添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養した。そして、１００μｌのＣｅｌｌＴｉｔｅｒＧｌｏ溶液を添加し、１０ストロークのピペッティング後、９６穴ＯｐｔｉＰｌａｔｅに移した。室温で１０分間静置後、発光をルミノメーターで測定し、ＩＣ５０値を算出した。
図５Ａはリンパ腫系の腫瘍細胞についての結果を示す。
【０２４８】
【化５７】
2016098904.tif 000063
【０２４９】
図５Ｂはミエロイド系の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２５０】
【化５８】
2016098904.tif 000064
【０２５１】
図５Ｃは乳がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２５２】
【化５９】
2016098904.tif 000065
【０２５３】
図５Ｄは腎臓がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２５４】
【化６０】
2016098904.tif 000066
【０２５５】
図５Ｅは膵臓がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２５６】
【化６１】
2016098904.tif 000067
【０２５７】
図５Ｆはその他のがん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２５８】
【化６２】
2016098904.tif 000068
【０２５９】
これらの結果から、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７は検討したすべての腫瘍細胞に対して直接的細胞障害性を示した。
次に、図５Ａから図５Ｆまでの結果を基に以下に示す全７３種類の腫瘍細胞株に関して同様の試験を行い、それらに対する作用を定量的に検討するため、細胞増殖を半分にまで阻害する化合物濃度をＩＣ５０として算出し、その値から直接的抗腫瘍効果を検討した。図５Ｇにそれらの値をプロットした。検討した腫瘍細胞は、以下の通り。
Ｃ１Ｒ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、Ｒａｊｉ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、ＭＯＬＴ−３、ＭＯＬＴ−４、ＰＥＥＲ（以上、リンパ腫系の腫瘍細胞：Ｌｙ）、ＨＬ６０、ＮＯＭＯ−１、ＳＣＣ−３、ＴＨＰ−１、Ｕ９３７、Ｐ３１／ＦＵＪ、Ｋ５６２（以上、ミエロイド系の腫瘍細胞：Ｍｙ）、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＭＲＫ−ｎｕ−１、ＳＫ−ＢＲ−３、Ｔ−４７Ｄ、ＹＭＢ−１−Ｅ（以上、乳がん由来の腫瘍細胞：Ｍａ）、７８６−０、７８６−０Ｗ、Ａ−７０４、ＡＣＨＮ、Ｃａｋｉ−１、ＵＯＫ１１１、ＵＯＫ１２１、ＶＭＲＣ−ＲＣＷ、ＶＭＲＣ−ＲＣＺ、ＥＪ−１、Ｔ２４、ＴＧＢＣ１ＴＫＢ、ＴＧＢＣ２ＴＫＢ、ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＨｕＣＣＴ１、ＭＺＣｈＡ２、ＴＦＫ−１、ＡＣＳ、ＡＧＳ、ＧＣＩＹ、ＫＡＴＯＩＩＩ、ＭＫＮ１、ＭＫＮ２８、ＭＫＮ７４、ＡｓＰＣ−１、ＢｘＰＣ−３、ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭＩＡＰａＣａ−２、ＰＡＮＣ−１、ＰＫ−１、ＰＫ−８、ＰＫ−９、Ｔ３Ｍ４、ＨＯＳ、ＨｕＯ、ＭＧ−６３、ＯＳＴ、ＳａＯＳ−２、ＴＡＫＡＯ、Ｃｏｌｏ３２０、ＣＷ２、ＤＬＤ−１、Ｃ３２ＴＧ、Ｇ−３６１、ＬＫ−２、ＳＢＣ−２、ｈｕ２、ＧＣＴ−ＩＺ、ＰＣ−３、ＨＴ−１０８０（以上、その他の腫瘍細胞：Ｏｔｈｅｒｓ）。
これらの結果から、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体に対しては、リンパ球系腫瘍細胞およびミエロイド系腫瘍細胞の感受性が高いことが明らかになった。
【０２６０】
［試験例１１（図６）］
次に、ビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の間接的抗腫瘍作用を、ＥＪ−１を用いて比較検討した。原理としては、ＥＪ−１を化合物処理し、洗浄後、γδ型Ｔ細胞を作用させ、細胞障害時にγδ型Ｔ細胞が産生するＴＮＦ−αを定量することにより、その細胞障害能を比較検討するというものである。ＴＮＦ−αは、γδ型Ｔ細胞誘導能及び／又は増殖能の指標として一般的に使用されており、ＴＮＦ−α量に比例してγδ型Ｔ細胞が誘導及び／又は増殖されていると考えることができる（Journal of Immunology, 154, 5986-5994 (1995)）。また産生されたＴＮＦ−αは、いわゆる腫瘍壊死因子であるので、がん細胞の増殖低下や細胞死を誘導する作用があると考えられる。
まず、ＥＪ−１を、１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、１ｘ１０６個／５００μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁し、１５ｍｌのコニカルチューブに５００μｌずつ分注した。これらのコニカルチューブを１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除いた。ここに、１０ｍＭストック溶液を２０μＭから１０倍ずつ系列希釈したビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物３、５、６、７溶液５００μｌ、あるいは、１０ｍＭストック溶液を２００μＭから１０倍ずつ系列希釈したビスホスホン酸１０、１２、１３、１４化合物溶液５００μｌを添加し、細胞をよく懸濁した。これらのコニカルチューブを３７℃で４時間静置後、細胞を５ｍｌの培養液で３回洗浄した。これらの細胞に５００μｌの培地を添加し、細胞をよく懸濁した。次に、丸底９６穴プレートに化合物処理をしたＥＪ−１細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）と１ｘ１０６個／５００μｌに調製したγδ型Ｔ細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）を添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で１６時間培養した。細胞培養液をよく懸濁し、プレートを１，７００回転、４℃で２分間遠心後、培養上清を１５０μｌ取り、別の丸底９６穴プレートに移した。このプレートを−８０℃で一晩冷凍後、室温に１時間放置し、よく攪拌した後に１００μｌをＴＮＦ−αのＥＬＩＳＡに供した。ＴＮＦ−αの含有量はＴＮＦ−αの検量線から算出した。これらをトリプリケートで行い、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体とそれに対応するビスホスホン酸を一つの組とするグラフを作成した。図６Ａは化合物３：１０、図６Ｂは化合物５：１２、図６Ｃは化合物６：１３、図６Ｄは化合物７：１４の組み合わせを示している。ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体の結果を−●−、ビスホスホン酸の結果を−○−で示す。図６から明らかなように、いずれの側鎖を有する化合物においても、ビスホスホン酸よりビスホスホン酸ＰＯＭエステルの方が高いＴＮＦ−α産生誘導能を有していること、即ち、高い間接的細胞障害能を示すことが明らかとなった。
【０２６１】
［試験例１２（表６）］
次に、ＥＪ−１を用いて、ビスホスホン酸ＰＯＭエステルとビスホスホン酸の間接的抗腫瘍作用を定量的に、比較検討した。まず、ＥＪ−１を、１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、１ｘ１０６個／５００μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁し、１５ｍｌのコニカルチューブに５００μｌずつ分注した。これらのコニカルチューブを１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除いた。ここに、１０ｍＭストック溶液を２０μＭから１０倍ずつ系列希釈したビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体溶液５００μｌ、あるいは、１０ｍＭストック溶液を２００μＭから１０倍ずつ系列希釈したビスホスホン酸溶液５００μｌを添加し、細胞をよく懸濁した。これらのコニカルチューブを３７℃で４時間静置後、細胞を５ｍｌの培養液で３回洗浄した。これらの細胞に５００μｌの培地を添加し、細胞をよく懸濁した。次に、丸底９６穴プレートに化合物処理をしたＥＪ−１細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）と１ｘ１０６個／５００μｌに調製したγδ型Ｔ細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）を添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で１６時間培養した。細胞培養液をよく懸濁し、プレートを１，７００回転、４℃で２分間遠心後、培養上清を１５０μｌ取り、別の丸底９６穴プレートに移した。このプレートを−８０℃で一晩冷凍後、室温に１時間放置し、よく攪拌した後に１００μｌをＴＮＦ−αのＥＬＩＳＡに供した。ＴＮＦ−αの含有量はＴＮＦ−αの検量線から算出した。これらをトリプリケートで行い、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物１〜７、およびビスホスホン酸である化合物８〜１４に関して、γδ型Ｔ細胞から最大量のＴＮＦ−αを産生させるのに必要な化合物濃度の半量をＴＮＦ−α５０として算出し、表６にまとめた。表６から明らかなように、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体は対応するビスホスホン酸と比較して１４０倍から１，１００倍ＴＮＦ−α誘導活性が高かった。
【０２６２】
【表６】
2016098904.tif 000069
【０２６３】
［試験例１３（表７）］
上記試験例の結果から、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体が対応するビスホスホン酸より間接的抗腫瘍作用において優れていることが明らかになった。そこで、各種ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体に関して、ＴＮＦ−α５０の値を算出した。まず、ＥＪ−１を、１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、１ｘ１０６個／５００μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁し、１５ｍｌのコニカルチューブに５００μｌずつ分注した。これらのコニカルチューブを１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除いた。ここに、１０ｍＭストック溶液を２０μＭから１０倍ずつ系列希釈したビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物１〜７および１５〜３９、及びその他のビスホスホン酸エステル誘導体である化合物４２の溶液５００μｌを添加し、細胞をよく懸濁した。これらのコニカルチューブを３７℃で４時間静置後、細胞を５ｍｌの培養液で３回洗浄した。これらの細胞に５００μｌの培地を添加し、細胞をよく懸濁した。次に、丸底９６穴プレートに化合物処理をしたＥＪ−１細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）と１ｘ１０６個／５００μｌに調製したγδ型Ｔ細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）を添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で１６時間培養した。細胞培養液をよく懸濁し、プレートを１，７００回転、４℃で２分間遠心後、培養上清を１５０μｌ取り、別の丸底９６穴プレートに移した。このプレートを−８０℃で一晩冷凍後、室温に１時間放置し、よく攪拌した後に１００μｌをＴＮＦ−αのＥＬＩＳＡに供した。ＴＮＦ−αの含有量はＴＮＦ−αの検量線から算出した。これらをトリプリケートで行い、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体に関して、γδ型Ｔ細胞から最大量のＴＮＦ−αを産生させるのに必要な化合物濃度の半量をＴＮＦ−α５０として算出し、表７にまとめた。表７から明らかなように、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体の中でも、化合物７、３９、３４、５、６の活性が高かった。
【０２６４】
【表７】
2016098904.tif 000070
【０２６５】
［試験例１４（図７）］
上記試験例の結果より、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体のうち化合物７の活性が高かったことから、この化合物について、ＥＪ−１以外の腫瘍細胞を用いてそのＴＮＦ−α産生誘導能を検討した。その際、ＰＯＭエステル化の有効性を検討するため、対応するビスホスホン酸である化合物１４をコントロールとして用いて比較対象とした。まず、胃がん由来のＭＫＮ１、前立腺がん由来のＰＣ−３、悪性黒色腫由来のＧ−３６１、胆道がん由来のＴＦＫ−１を、１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。それぞれの細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、１ｘ１０６個／５００μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁し、１５ｍｌのコニカルチューブに５００μｌずつ分注した。これらのコニカルチューブを１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除いた。ここに、１０ｍＭストック溶液を２０μＭから１０倍ずつ系列希釈した化合物７溶液５００μｌ、或いは、１０ｍＭストック溶液を２００μＭから１０倍ずつ系列希釈した化合物１４溶液５００μｌを添加し、細胞をよく懸濁した。これらのコニカルチューブを３７℃で４時間静置後、細胞を５ｍｌの培養液で３回洗浄した。これらの細胞に５００μｌの培地を添加し、細胞をよく懸濁した。次に、丸底９６穴プレートに化合物処理をした腫瘍細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）と１ｘ１０６個／５００μｌに調製したγδ型Ｔ細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）を添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で１６時間培養した。細胞培養液をよく懸濁し、プレートを１，７００回転、４℃で２分間遠心後、培養上清を１５０μｌ取り、別の丸底９６穴プレートに移した。このプレートを−８０℃で一晩冷凍後、室温に１時間放置し、よく攪拌した後に１００μｌをＴＮＦ−αのＥＬＩＳＡに供した。ＴＮＦ−αの含有量はＴＮＦ−αの検量線から算出した。これらをトリプリケートで行い、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体（化合物７）及びビスホスホン酸（化合物１４）に関して、図７にまとめた。図７ＡはＭＫＮ１、図７ＢはＰＣ−３、図７ＣはＧ−３６１、図７ＤはＴＦＫ−１に関して化合物７と１４の結果を示している。ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体の結果を−●−、ビスホスホン酸の結果を−○−で示す。図７から明らかなように、いずれの腫瘍細胞においてもＰＯＭエステル化によりＴＮＦ−α産生誘導能が高くなることが明らかとなった。
【０２６６】
［試験例１５（表８）］
上記試験例の結果より、ＰＯＭエステル化がビスホスホン酸の活性を高くすることが各種腫瘍細胞で確認されたため、さらに、多くの腫瘍細胞に関してＴＮＦ−α産生誘導能を定量的に検討した。表８に記載の各種腫瘍細胞を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。それぞれの細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、１ｘ１０６個／５００μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁し、１５ｍｌのコニカルチューブに５００μｌずつ分注した。これらのコニカルチューブを１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除いた。ここに、１０ｍＭストック溶液を２０μＭから１０倍ずつ系列希釈した化合物７溶液５００μｌ、或いは、１０ｍＭストック溶液を２００μＭから１０倍ずつ系列希釈した化合物１４溶液５００μｌを添加し、細胞をよく懸濁した。これらのコニカルチューブを３７℃で４時間静置後、細胞を５ｍｌの培養液で３回洗浄した。これらの細胞に５００μｌの培地を添加し、細胞をよく懸濁した。次に、丸底９６穴プレートに化合物処理をした腫瘍細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）と１ｘ１０６個／５００μｌに調製したγδ型Ｔ細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）を添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で１６時間培養した。細胞培養液をよく懸濁し、プレートを１，７００回転、４℃で２分間遠心後、培養上清を１５０μｌ取り、別の丸底９６穴プレートに移した。このプレートを−８０℃で一晩冷凍後、室温に１時間放置し、よく攪拌した後に１００μｌをＴＮＦ−αのＥＬＩＳＡに供した。ＴＮＦ−αの含有量はＴＮＦ−αの検量線から算出した。これらをトリプリケートで行い、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体（化合物７）及びビスホスホン酸（化合物１４）に関して、ＴＮＦ−α５０を算出し、表８にまとめた。表８から明らかなように、いずれの腫瘍細胞においてもＰＯＭエステル化によりＴＮＦ−α産生誘導能が高くなることが明らかとなった。
【０２６７】
【表８】
2016098904.tif 000071
【０２６８】
［試験例１６（図８）］
上記試験例の結果より、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７が高いＴＮＦ−α産生誘導能を有していることが明らかとなった。そこで、さらに多くの腫瘍細胞株で化合物７のＴＮＦ−α産生誘導能を検討した。まず、ＭＯＬＴ−３、ＰＥＥＲ、Ｃ１Ｒ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、Ｒａｊｉ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、ＭＯＬＴ−４、ＨＬ６０、Ｕ９３７、ＴＨＰ−１、ＳＣＣ−３、Ｐ３１／ＦＵＪ、Ｋ５６２、ＮＯＭＯ−１、ＹＭＢ−１−Ｅ、ＭＲＫ−ｎｕ−１、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、Ｔ−４７Ｄ、ＳＫ−ＢＲ−３、７８６−０、ＶＭＲＣ−ＲＣＺ、ＵＯＫ１２１、Ｃａｋｉ−１、Ａ−７０４、ＢｘＰＣ−３、ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭｉａＰａＣａ−２、ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＡＣＳ、ＭＧ−６３、ＬＫ−２、Ｃ３２ＴＧを用い、これらの細胞を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。それぞれの細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、１ｘ１０６個／５００μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁し、１５ｍｌのコニカルチューブに５００μｌずつ分注した。これらのコニカルチューブを１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除いた。ここに、１０ｍＭストック溶液を２０μＭから１０倍ずつ系列希釈した化合物７溶液５００μｌを添加し、細胞をよく懸濁した。これらのコニカルチューブを３７℃で４時間静置後、細胞を５ｍｌの培養液で３回洗浄した。これらの細胞に５００μｌの培地を添加し、細胞をよく懸濁した。次に、丸底９６穴プレートに化合物処理をした腫瘍細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）と１ｘ１０６個／５００μｌに調製したγδ型Ｔ細胞懸濁液１００μｌ（２ｘ１０５個）を添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で１６時間培養した。細胞培養液をよく懸濁し、プレートを１，７００回転、４℃で２分間遠心後、培養上清を１５０μｌ取り、別の丸底９６穴プレートに移した。このプレートを−８０℃で一晩冷凍後、室温に１時間放置し、よく攪拌した後に１００μｌをＴＮＦ−αのＥＬＩＳＡに供した。ＴＮＦ−αの含有量はＴＮＦ−αの検量線から算出した。これらをトリプリケートで行い、図８にまとめた。
図８Ａはリンパ腫系の腫瘍細胞についての結果を示す。
【０２６９】
【化６３】
2016098904.tif 000072
【０２７０】
図８Ｂはミエロイド系の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２７１】
【化６４】
2016098904.tif 000073
【０２７２】
図８Ｃは乳がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２７３】
【化６５】
2016098904.tif 000074
【０２７４】
図８Ｄは腎臓がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２７５】
【化６６】
2016098904.tif 000075
【０２７６】
図８Ｅは膵臓がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２７７】
【化６７】
2016098904.tif 000076
【０２７８】
図８Ｆはその他のがん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２７９】
【化６８】
2016098904.tif 000077
【０２８０】
これらの結果から、いずれの細胞株でも化合物７処理によりγδ型Ｔ細胞からのＴＮＦ−α産生を効率的に誘導可能であった。次に、上記ＴＮＦ−α産生誘導能を定量的に検討するため、種々の腫瘍細胞株を化合物７で処理し、そこにγδ型Ｔ細胞を作用させることにより、産生したＴＮＦ−α量を測定し、そのＴＮＦ−α５０値を算出した。検討した腫瘍細胞は、以下の通り。
Ｃ１Ｒ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、Ｒａｊｉ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、ＭＯＬＴ−３、ＭＯＬＴ−４、ＰＥＥＲ（以上、リンパ腫系の腫瘍細胞：Ｌｙ）、ＨＬ６０、ＮＯＭＯ−１、ＳＣＣ−３、ＴＨＰ−１、Ｕ９３７、Ｐ３１／ＦＵＪ、Ｋ５６２（以上、ミエロイド系の腫瘍細胞：Ｍｙ）、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＭＲＫ−ｎｕ−１、ＳＫ−ＢＲ−３、Ｔ−４７Ｄ、ＹＭＢ−１−Ｅ（以上、乳がん由来の腫瘍細胞：Ｍａ）、７８６−０、７８６−０Ｗ、Ａ−７０４、ＡＣＨＮ、Ｃａｋｉ−１、ＵＯＫ１１１、ＵＯＫ１２１、ＶＭＲＣ−ＲＣＷ、ＶＭＲＣ−ＲＣＺ、ＥＪ−１、Ｔ２４、ＴＧＢＣ１ＴＫＢ、ＴＧＢＣ２ＴＫＢ、ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＨｕＣＣＴ１、ＭＺＣｈＡ２、ＴＦＫ−１、ＡＣＳ、ＡＧＳ、ＧＣＩＹ、ＫＡＴＯＩＩＩ、ＭＫＮ１、ＭＫＮ２８、ＭＫＮ７４、ＡｓＰＣ−１、ＢｘＰＣ−３、ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭＩＡＰａＣａ−２、ＰＡＮＣ−１、ＰＫ−１、ＰＫ−８、ＰＫ−９、Ｔ３Ｍ４、ＨＯＳ、ＨｕＯ、ＭＧ−６３、ＯＳＴ、ＳａＯＳ−２、ＴＡＫＡＯ、Ｃｏｌｏ３２０、ＣＷ２、ＤＬＤ−１、Ｃ３２ＴＧ、Ｇ−３６１、ＬＫ−２、ＳＢＣ−２、ｈｕ２、ＧＣＴ−ＩＺ、ＰＣ−３、ＨＴ−１０８０（以上、その他の腫瘍細胞：Ｏｔｈｅｒｓ）。
これらの腫瘍細胞を用いて同様の試験を実施し、ＴＮＦ−α５０値を算出した結果を図８Ｇに示す。これらの結果から、リンパ腫由来の腫瘍細胞とミエロイド系の腫瘍細胞の活性が高いことが明らかとなった。即ち、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体の間接的抗腫瘍障害能は、リンパ腫由来の腫瘍細胞とミエロイド系の腫瘍細胞において効率的に発揮されることが明らかとなった。
【０２８１】
［試験例１７（図９）］
上記試験例の結果から、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体、特に化合物７に関して高い間接的細胞障害能が確認されたが、その機構としては次のようなことが考えられる。即ち、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体が、細胞内に効率的に移行し、そこでエステラーゼにより触媒を受けＰＯＭ基が脱保護され、対応するビスホスホン酸に変換される。次に、このビスホスホン酸がファーネシル二リン酸合成酵素を阻害し、イソペンテニル二リン酸の細胞内濃度が高まり、それをブチロフィリン３Ａ１を介して感知したγδ型Ｔ細胞が腫瘍細胞を障害する。
この機構を証明するには、ファーネシル二リン酸合成酵素が細胞内で阻害されているかどうか確認する必要がある。もし、ファーネシル二リン酸合成酵素が阻害されるとゲラニルゲラニル二リン酸の細胞内濃度が低くなり、Ｒａｐ１ＡスモールＧタンパク質のゲラニルゲラニル化が阻害される。このＲａｐ１Ａのゲラニルゲラニル化阻害を定量すれば、その阻害効果が明らかとなる。そこで、腫瘍細胞にビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体である化合物７を作用させ、ゲラニルゲラニル化されていないＲａｐ１Ａの量をウェスタンブロッティング法により検討した。腫瘍細胞としてＭＯＬＴ−３、ＰＥＥＲ、Ｃ１Ｒ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、Ｒａｊｉ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、ＭＯＬＴ−４、ＨＬ６０、Ｕ９３７、ＴＨＰ−１、ＳＣＣ−３、Ｐ３１／ＦＵＪ、Ｋ５６２、ＮＯＭＯ−１、ＹＭＢ−１−Ｅ、ＭＲＫ−ｎｕ−１、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、Ｔ−４７Ｄ、ＳＫ−ＢＲ−３、７８６−０、ＶＭＲＣ−ＲＣＺ、ＵＯＫ１２１、Ｃａｋｉ−１、Ａ−７０４、ＢｘＰＣ−３、ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭｉａＰａＣａ−２、ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＡＣＳ、ＭＧ−６３、ＬＫ−２、ＥＪ−１を用いた。これらの細胞を９０ｍｌの１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で２２５ｃｍ２のフラスコを用いて培養した。そこに化合物７の１０ｍＭストック溶液を添加し、最終濃度を１０μＭ、１μＭ、１００ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭ、１００ｐＭ、１０ｐＭ、１ｐＭになるようにした。これらのフラスコを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で１６時間培養した。浮遊細胞はそのまま、そして接着細胞はＥＤＴＡ／トリプシン溶液を用い回収した。それぞれ回収した細胞を、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、１％ＮＰ−４０、０．１％ＳＤＳ、０．５％デオキシコール酸ナトリウムからなる細胞溶解液１００μｌで懸濁した。この懸濁液を１．５ｍｌマイクロチューブに移し、１５，０００回転で、４℃、１０分間遠心した。上清を別のマイクロチューブに移し、タンパク量が５ｍｇ／ｍｌになるように６．７Ｍ尿素、５％デオキシコール酸ナトリウム、１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ緩衝液  ｐＨ７．４、０．２５％ブロムフェノールブルー、５０ｍＭ  ＤＴＴを含む染色液を添加した。そのサンプルを１レーン当たり１５μｇずつ１５％ポリアクリルアミドゲルに添加し、１２０ｍＡ／ｈで電気泳動を行った。展開したゲル中のタンパクはポリスクリーンＰＶＤＦ膜に転写し、抗Ｒａｐ１Ａモノクローナル抗体（ｘ５００希釈）で処理した。その膜を５％スキムミルクで洗浄後、ペルオキシダーゼを結合させた二次抗体（ｘ５０００希釈）で処理し、さらに５％スキムミルクで洗浄した。ここに、化学発色基質を添加し、アマシャム社のハイパーフィルムにシグナルを焼き付けた。このようにして得られたシグナルを画像処理解析し、シグナルを数値化した。その結果を図９Ａ〜図９Ｆに示した。
図９Ａはリンパ腫系の腫瘍細胞についての結果を示す。
【０２８２】
【化６９】
2016098904.tif 000078
【０２８３】
図９Ｂはミエロイド系の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２８４】
【化７０】
2016098904.tif 000079
【０２８５】
図９Ｃは乳がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２８６】
【化７１】
2016098904.tif 000080
【０２８７】
図９Ｄは腎臓がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２８８】
【化７２】
2016098904.tif 000081
【０２８９】
図９Ｅは膵臓がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２９０】
【化７３】
2016098904.tif 000082
【０２９１】
図９Ｆはその他のがん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２９２】
【化７４】
2016098904.tif 000083
【０２９３】
これらの結果から、化合物７はいずれの腫瘍細胞においても効率的に細胞内に存在するファーネシル二リン酸合成酵素を阻害していることが明らかとなった。次に、その阻害効率を定量的に解析するために、Ｒａｐ１Ａのゲラニルゲラニル化を半分阻害する化合物濃度をＥＣ５０値として算出し比較検討を行った。結果を図９Ｇに示す。検討した腫瘍細胞は、以下の通り。
Ｃ１Ｒ、ＲＡＭＯＳ−ＲＡ１、Ｒａｊｉ、Ｊ．ＲＴ３−Ｔ３．５、ＭＯＬＴ−３、ＭＯＬＴ−４、ＰＥＥＲ（以上、リンパ腫系の腫瘍細胞：Ｌｙ）、ＨＬ６０、ＮＯＭＯ−１、ＳＣＣ−３、ＴＨＰ−１、Ｕ９３７、Ｐ３１／ＦＵＪ、Ｋ５６２（以上、ミエロイド系の腫瘍細胞：Ｍｙ）、ＨＭＣ−１−８、ＭＣＦ−７、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＭＲＫ−ｎｕ−１、ＳＫ−ＢＲ−３、Ｔ−４７Ｄ、ＹＭＢ−１−Ｅ（以上、乳がん由来の腫瘍細胞：Ｍａ）、７８６−０、７８６−０Ｗ、Ａ−７０４、ＡＣＨＮ、Ｃａｋｉ−１、ＵＯＫ１１１、ＵＯＫ１２１、ＶＭＲＣ−ＲＣＷ、ＶＭＲＣ−ＲＣＺ、ＥＪ−１、Ｔ２４、ＴＧＢＣ１ＴＫＢ、ＴＧＢＣ２ＴＫＢ、ＴＧＢＣ２４ＴＫＢ、ＨｕＣＣＴ１、ＭＺＣｈＡ２、ＴＦＫ−１、ＡＣＳ、ＡＧＳ、ＧＣＩＹ、ＫＡＴＯＩＩＩ、ＭＫＮ１、ＭＫＮ２８、ＭＫＮ７４、ＡｓＰＣ−１、ＢｘＰＣ−３、ＫＰ４−１、ＫＰ４−２、ＫＰ４−３、ＭＩＡＰａＣａ−２、ＰＡＮＣ−１、ＰＫ−１、ＰＫ−８、ＰＫ−９、Ｔ３Ｍ４、ＨＯＳ、ＨｕＯ、ＭＧ−６３、ＯＳＴ、ＳａＯＳ−２、ＴＡＫＡＯ、Ｃｏｌｏ３２０、ＣＷ２、ＤＬＤ−１、Ｃ３２ＴＧ、Ｇ−３６１、ＬＫ−２、ＳＢＣ−２、ｈｕ２、ＧＣＴ−ＩＺ、ＰＣ−３、ＨＴ−１０８０（以上、その他の腫瘍細胞：Ｏｔｈｅｒｓ）。
これらの結果から、化合物７は、リンパ系腫瘍細胞とミエロイド系腫瘍細胞においてファーネシル二リン酸合成酵素阻害作用が高いことが明らかとなった。
【０２９４】
［試験例１８（図１０）］
次に、化合物７の間接的腫瘍細胞障害作用とファーネシル二リン酸合成酵素阻害作用の相関関係を検討した。具体的には各種腫瘍細胞に対する間接的腫瘍細胞障害作用としてＴＮＦ−α５０値とファーネシル二リン酸合成酵素阻害作用としてＥＣ５０値を比較し、図１０Ａ〜図１０Ｉにまとめた。
図１０Ａはリンパ腫系の腫瘍細胞についての結果を示す。
【０２９５】
【化７５】
2016098904.tif 000084
【０２９６】
図１０Ｂはミエロイド系の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２９７】
【化７６】
2016098904.tif 000085
【０２９８】
図１０Ｃは乳がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０２９９】
【化７７】
2016098904.tif 000086
【０３００】
図１０Ｄは腎臓がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０３０１】
【化７８】
2016098904.tif 000087
【０３０２】
図１０Ｅは胆道がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０３０３】
【化７９】
2016098904.tif 000088
【０３０４】
図１０Ｆは胃がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０３０５】
【化８０】
2016098904.tif 000089
【０３０６】
図１０Ｇは膵臓がん由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０３０７】
【化８１】
2016098904.tif 000090
【０３０８】
図１０Ｈは骨肉腫細胞由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０３０９】
【化８２】
2016098904.tif 000091
【０３１０】
図１０Ｉはその他の悪性腫瘍由来の腫瘍細胞の結果を示す。
【０３１１】
【化８３】
2016098904.tif 000092
【０３１２】
それぞれに関して、ＴＮＦ−α５０値とＥＣ５０値を比較した。
図１０から明らかなように、いずれの腫瘍細胞株においても、ＴＮＦ−α５０値とＥＣ５０値がほぼ同じであり、このことから、化合物７は細胞内に入って、エステラーゼで活性体のビスホスホン酸に変換され、それがファーネシル二リン酸合成酵素を阻害し、その結果生じた細胞内イソペンテニル二リン酸濃度の上昇を、ブチロフィリン３Ａ１を介してγδ型Ｔ細胞が感知し、腫瘍細胞障害性を発揮しているということが強く示唆された。
【０３１３】
［試験例１９（図１１）］
次に、ビスホスホン酸ＰＯＭエステル誘導体だけでなく、ＢｕＯＭなど異なるエステル誘導体について、腫瘍細胞障害性誘導作用に関して検討を行った。ビスホスホン酸エステル誘導体としては化合物４３〜５０を用いた。まず、Ｕ９３７を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。それぞれの細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、２ｘ１０５個／２００μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁し、丸底９６穴プレートに２００μｌずつ分注した。このプレートを、１，７００回転、４℃、２分間遠心し、上清を除いた。次に、各種化合物を１０μＭ、１μＭ、１００ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭになるように調製し、２００μｌずつ細胞に添加した。このプレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で２時間インキュベートし、２００μｌの培地で５回洗浄した。次に、２ｘ１０５個／５０μｌに調製したγδ型Ｔ細胞を５０μｌずつ添加した。さらに５μｌのＰＥ標識した抗ＣＤ１０７ａモノクローナル抗体を添加した。このプレートを、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で２時間インキュベートし、氷冷後、２μｌのＦＩＴＣ標識抗Ｖδ２抗体を添加し、１５分間氷冷後、細胞を２００μｌの２％仔牛胎児血清加ＰＢＳで洗浄し、フローサイトメーターで解析を行った。そして、Ｖδ２陽性細胞中のＣＤ１０７ａ陽性細胞の割合を図１１にプロットした。図１１において、各記号はそれぞれ以下を示す。
【０３１４】
【化８４】
2016098904.tif 000093
【０３１５】
これらの結果から、種々のビスホスホン酸エステル誘導体が腫瘍細胞障害性を示すことが示された。
【０３１６】
［試験例２０（図１２）］
次に、ビスホスホン酸エステル誘導体の化合物７及び４４に関して、ＨＴＬＶ−１ウイルス感染細胞に対する間接的細胞障害性誘導能を検討した。まず、ＨＴＬＶ−１感染細胞であるＴＬ−Ｓｕ、ＨＣＴ−１、ＨＣＴ−４、ＨＣＴ−５（それぞれ長崎大学病院第１内科中村龍文先生より入手）を１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地で１００Ｕ／ｍｌのＩＬ−２存在下で対数期を保ちながら３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。それぞれの細胞を回収し、１，７００回転、４℃、５分間遠心し、上清を除き、２ｘ１０５個／２００μｌになるように１０％仔牛血清加ＲＰＭＩ１６４０培地に懸濁し、丸底９６穴プレートに２００μｌずつ分注した。このプレートを、１，７００回転、４℃、２分間遠心し、上清を除いた。次に、各種化合物を１０μＭ、１μＭ、１００ｎＭ、１０ｎＭ、１ｎＭになるように調製し、２００μｌずつ細胞に添加した。このプレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で２時間インキュベートし、２００μｌの培地で５回洗浄した。次に、２ｘ１０５個／５０μｌに調製したγδ型Ｔ細胞を５０μｌずつ添加し、さらに５μｌのＰＥ標識した抗ＣＤ１０７ａモノクローナル抗体を添加した。このプレートを、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で２時間インキュベートし、氷冷後、２μｌのＦＩＴＣ標識抗Ｖδ２抗体を添加し、１５分間氷冷後、細胞を２００μｌの２％仔牛胎児血清加ＰＢＳで洗浄し、フローサイトメーターで解析を行った。そして、Ｖδ２陽性細胞中のＣＤ１０７ａ陽性細胞の割合を図１２にプロットした。ＨＴＬＶ−１感染細胞として、ＴＬ−Ｓｕ（図１２Ａ）、ＨＣＴ−１（図１２Ｂ）、ＨＣＴ−４（図１２Ｃ）及びＨＣＴ−５（図１２Ｄ）をそれぞれ用いた。図１２において各記号はそれぞれ以下を示す。
【０３１７】
【化８５】
2016098904.tif 000094
【０３１８】
図１２から明らかなように、ビスホスホン酸のＰＯＭエステル誘導体やＢｕＯＭエステル誘導体には、ＨＴＬＶ−１感染細胞などのウイルス感染細胞に対して、間接的細胞障害性を惹起する作用があることが確認された。
【０３１９】
［試験例２１（図１３）］
γδ型Ｔ細胞の誘導割合の測定
健常成人末梢血から比重遠心法により単核球を取得した。得られた単核球をＹｓｓｅｌ培地に１．８ｘ１０６個／ｍｌとなるように懸濁し、２４穴プレートの各ウェルに１．５ｍｌずつ播種した。各ウェルに、１μＭの濃度で化合物７を添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。培養１日後にＩＬ-２を１００ＩＵ／ｍｌの濃度で添加し、以降６日目まで１００ＩＵ／ｍｌ、７日目からは３０ＩＵ／ｍｌのＩＬ-２存在下で培養した。培養１４日後に細胞を回収し、標識抗ＣＤ３抗体及び標識抗Ｖδ２抗体を使用してフローサイトメトリーで細胞表面分子の解析を行った。コントロールとして、抗ＣＤ３抗体及び抗Ｖδ２抗体のアイソタイプと同じであるが無関係である抗体を用いた。ＣＤ３細胞中のＶδ２領域を有するγδ型Ｔ細胞の割合（％）を求めた。
【０３２０】
その結果を図１３に示す。化合物７の存在下では、Ｖδ２領域を有する細胞の割合が増加し、γδ型Ｔ細胞が誘導されていることが確認された。１μＭで９９．８％とほぼ全ての細胞がγδ型Ｔ細胞であり、特異的にγδ型Ｔ細胞が誘導及び／又は増殖されていることがわかった。
【０３２１】
［試験例２２（図１４）］
γδ型Ｔ細胞の誘導割合の測定
試験例２１において、乳がん患者末梢血から取得した単核球を使用する他は同様にして化合物７を添加し、３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で培養した。培養２日目と３日目にＩＬ-２を３０ＩＵ／ｍｌの濃度で添加し、４日目以降、１００ＩＵ／ｍｌの濃度で培養した。培養１７日後に細胞を回収し、試験例２１と同様にしてフローサイトメトリーで細胞表面分子の解析を行った。又、ＣＤ３細胞中のＶδ２領域を有するγδ型Ｔ細胞の割合（％）を求めた。
【０３２２】
その結果を図１４に示す。担がん患者末梢血でも９６％以上の高純度のγδ型Ｔ細胞が得られることがわかった。
【０３２３】
［試験例２３（表９）］
ビスホスホン酸エステル誘導体の可溶化剤の検討
エタノール（ＥｔＯＨ）１０ｍｌ中に、トリメチルβ−シクロデキストリン（以下、「ＴＭβＣＤ」とも称する）（東京化成工業株式会社）、ジメチルβ−シクロデキストリン（以下、「ＤＭβＣＤ」とも称する）（東京化成工業株式会社）、Ｔｗｅｅｎ８０（東京化成工業株式会社）、ＨＣＯ−６０（商品名：日光ケミカルズ株式会社）（ＰＥＧ−６０水添ヒマシ油）を可溶化剤として溶解し、ビスホスホン酸エステル誘導体化合物７（７．４ｍｇ）を加えてよく混合した後、生理食塩水で１０倍希釈し、室温にて各溶液の安定性を観察した。
結果を表９に示す。
【０３２４】
【表９】
2016098904.tif 000095
【０３２５】
尚、アルキル化のされていないβＣＤはＥｔＯＨに溶解しなかった。またビスホスホン酸エステル誘導体を溶解したＥｔＯＨ溶液に、アルキル化のされていないβＣＤの生理食塩水溶液を混合すると沈殿が生じた。
以上のことから、アルキル化シクロデキストリンによる難水溶性ビスホスホン酸エステル誘導体の可溶化は、他の界面活性剤に比べて少量で行うことが可能であり、更にかかる混合溶液は安定性にも優れていることが明らかとなった。
【０３２６】
［試験例２４（図１５）］
ビスホスホン酸エステル誘導体とアルキル化βＣＤを含む混合溶液による膀胱がん細胞株ＥＪ−１の増殖阻害の検討
ビスホスホン酸エステル誘導体の可溶化における、ランダムジメチルβＣＤ（ＤＭβＣＤ）と完全トリメチルβＣＤ（ＴＭβＣＤ）の可溶化剤としての性能を検討した。ビスホスホン酸エステル誘導体として化合物７を使用し、可溶化剤のコントロールとしてＤＭＳＯを使用した。
まず、ビスホスホン酸エステル誘導体とＤＭβＣＤあるいはＴＭβＣＤとの混合溶液を調製し、種々の濃度でＥＪ−１に作用させ、それらの細胞増殖における影響を検討した。
ビスホスホン酸エステル誘導体とＤＭβＣＤあるいはＴＭβＣＤの混合溶液は以下のようにして調製した。ＤＭβＣＤあるいはＴＭβＣＤの１０ｍＭエタノール溶液を調製する。これらにビスホスホン酸エステル誘導体（化合物７）を１ｍＭになるように添加し、よく混合する。これらを「７／ＤＭβＣＤ」溶液及び「７／ＴＭβＣＤ」溶液とした。この溶液は−３０℃で保存可能である。使用時に、ビスホスホン酸エステル誘導体換算で１００ｐＭから１μＭとなるように生理食塩水または培地に希釈した。ビスホスホン酸エステル誘導体のＤＭＳＯ溶液は「７／ＤＭＳＯ」溶液とした。
細胞増殖試験は次のようにして行った。まず、ＥＪ−１を１０％牛胎児血清加ＲＰＭＩ１６４０培地（完全ＲＰＭＩ１６４０培地）でコンフルエントの直前まで培養した。次に、０．２５％トリプシン／ＥＤＴＡで細胞を回収し、完全ＲＰＭＩ１６４０で洗浄後、１ｘ１０４個／ｍｌの細胞懸濁液とした。これを５０μｌずつ９６穴平底プレートに播種し、各穴に５ｘ１０２個の細胞が入るように調製した。ここに、２ｍＭから３倍系列希釈した７／ＤＭＳＯ、７/ＤＭβＣＤ、あるいは７/ＴＭβＣＤを５０μｌずつ添加し、最終濃度を１ｍＭから３分の１ずつの系列希釈となるようにした。このプレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養し、生細胞数をＡＴＰ量含量として測定した（ｎ＝３）。ＡＴＰ測定法として、ルシフェリンルシフェラーゼを用いる標準定量法を用いた。発光量はルミノメーターを用いて測定した。培地コントロールで得られる値を１００％とし、細胞増殖阻害は培地コントロールに対する比を用いて表した。
図１５において、各記号の定義は以下の通り。
【０３２７】
【化８６】
2016098904.tif 000096
【０３２８】
７/ＴＭβＣＤと７/ＤＭＳＯはほぼ同等の膀胱がん細胞内移行性を有しており、ＥＪ−１に対するＩＣ５０は数百ｎＭであった。一方、７/ＤＭβＣＤは１０分の１程度の膀胱がん細胞内移行性を示した。よって、アルキル化シクロデキストリン、特に、７/ＴＭβＣＤは７/ＤＭＳＯと同程度の優れた薬理作用を有することが明らかになった。
【０３２９】
［試験例２５（図１６）］
ビスホスホン酸エステル誘導体とアルキル化βＣＤを含む混合溶液によるモノサイト系腫瘍細胞株Ｕ９３７増殖阻害の検討
モノサイト系腫瘍細胞株Ｕ９３７を用いて試験例２４と同様にＤＭＳＯを可溶化剤のコントロールとして、ＤＭβＣＤとＴＭβＣＤの可溶化剤としての性能を検討した。まず、ビスホスホン酸エステル誘導体として化合物７を使用して、試験例２４と同様にして７／ＤＭβＣＤ及び７／ＴＭβＣＤを調製し、種々の濃度でＵ９３７に作用させ、それらの細胞増殖における影響を検討した。
Ｕ９３７を完全ＲＰＭＩ１６４０培地でコンフルエントの直前まで培養した。これを新しい完全ＲＰＭＩ１６４０培地に再懸濁し、１ｘ１０４個／ｍｌの細胞懸濁液とした。これを５０μｌずつ９６穴平底プレートに播種し、各穴に５ｘ１０２個の細胞が入るように調製した。ここに、２ｍＭから３倍系列希釈した７／ＤＭＳＯ、７／ＤＭβＣＤ、あるいは７／ＴＭβＣＤを５０μｌずつ添加し、最終濃度を１ｍＭから３分の１ずつの系列希釈となるようにした。このプレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４日間培養し、生細胞数をＡＴＰ量含量として測定した（ｎ＝３）。ＡＴＰ測定法として、ルシフェリンルシフェラーゼを用いる標準定量法を用いた。
図１６において、各記号の定義は以下の通り。
【０３３０】
【化８７】
2016098904.tif 000097
【０３３１】
試験例２４と同様に７／ＴＭβＣＤと７／ＤＭＳＯはほぼ同等のモノサイト系腫瘍細胞内移行性を有しており、Ｕ９３７に対するＩＣ５０は数百ｎＭであった。一方、７／ＤＭβＣＤは試験例２４と同様１０分の１程度のモノサイト系腫瘍細胞内移行性を示した。この結果から試験例２４と同様、アルキル化シクロデキストリン、特に、７／ＴＭβＣＤは７／ＤＭＳＯと同程度の優れた薬理作用を有することが明らかになった。
【０３３２】
［試験例２６（図１７）］
ビスホスホン酸エステル誘導体とアルキル化βＣＤを含む混合溶液により前処理した膀胱がん細胞株ＥＪ−１に対する、健常成人末梢血γδ型Ｔ細胞の示す細胞障害活性の検討
ＤＭβＣＤとＴＭβＣＤの可溶化剤としての性能を検討するために、まず、ビスホスホン酸エステル誘導体として化合物７を使用して、７／ＤＭＳＯ、７／ＤＭβＣＤ及び７／ＴＭβＣＤを調製し、最終濃度３３．３３ｎＭで膀胱がん細胞株ＥＪ−１に作用させた。さらに、健常成人末梢血由来のγδ型Ｔ細胞を作用させ、その細胞障害性を検討した。
まず、７／ＤＭＳＯ、７／ＤＭβＣＤ及び７／ＴＭβＣＤを試験例２４と同様にして調製した。細胞障害性試験は次のようにして行った。ＥＪ−１を完全ＲＰＭＩ１６４０培地でコンフルエントの直前まで培養した。次に、０．２５％トリプシン／ＥＤＴＡで細胞を回収し、完全ＲＰＭＩ１６４０で洗浄後、３ｘ１０４個／ｍｌの細胞懸濁液とした。ここで、１００μｌの完全ＲＰＭＩ１６４０培地を添加した９６穴Ｅ−プレートのベースラインインピーダンスを測定した。ベースラインを測定後、細胞懸濁液を１００μｌずつ９６穴平底Ｅ−プレートに播種し、各穴に３ｘ１０３個の細胞が入るようにした。このプレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で２４時間培養し、１５分ごとにインピーダンスを測定した。各穴の培地を５０μｌ除去し、ビスホスホン酸エステル誘導体の最終濃度が３３．３３ｎＭになるように７／ＤＭＳＯ、７／ＤＭβＣＤあるいは７／ＴＭβＣＤを５０μｌずつ添加した。コントロールとして、培地を５０μｌ添加した穴も準備した。薬剤を腫瘍細胞内に移行させるため、プレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下でさらに１４時間インキュベートした。ＥＪ−１の細胞増殖はインピーダンス（ｃｅｌｌ  ｉｎｄｅｘ）の増大として表され、γδ型Ｔ細胞によるＥＪ−１細胞障害性はインピーダンスの低下として示される。
図１７において、Ａは培地添加処理コントロール、Ｂは７／ＤＭβＣＤ処理、Ｃは７／ＴＭβＣＤ処理、Ｄは７／ＤＭＳＯ処理、をそれぞれ示し、縦軸は生細胞数（インピーダンス）、横軸は時間を示す。矢印の位置は、各薬剤溶液を添加した時間を示す。なお、図１７は、独立した１０回の実験結果のうち代表的なものを示したものである。７／ＴＭβＣＤあるいは７／ＤＭＳＯで処理したＥＪ−１は、γδ型Ｔ細胞の有する細胞障害能に対してほぼ同等の感受性を有しており、ビスホスホン酸エステル誘導体の濃度換算で３３．３３ｎＭで十分γδ型Ｔ細胞を感作できることが明らかになった。一方、７／ＤＭβＣＤは１０分の１程度の細胞内移行性を示した。この結果から、アルキル化シクロデキストリン、特に７／ＴＭβＣＤは７／ＤＭＳＯと同程度の優れた薬理作用を有することが明らかとなった。
【０３３３】
［試験例２７（図１８）］
ビスホスホン酸エステル誘導体とアルキル化βＣＤを含む混合溶液により前処理した乳がん細胞株Ｔ−４７Ｄに対する、乳がん患者末梢血γδ型Ｔ細胞ＢＣ７の示す細胞障害活性の検討
７／ＴＭβＣＤの性能を検討するために、種々の濃度で乳がん細胞Ｔ−４７Ｄに作用させた。さらに、乳がん患者末梢血由来のγδ型Ｔ細胞を作用させ、その細胞障害性を検討した。
ビスホスホン酸エステル誘導体として化合物７を使用して、可溶化剤としてＴＭβＣＤを使用して７／ＴＭβＣＤを試験例２４と同様にして調製した。細胞障害性試験は次のようにして行った。Ｔ−４７Ｄを完全ＲＰＭＩ１６４０培地でコンフルエントの直前まで培養した。次に、０．２５％トリプシン／ＥＤＴＡで細胞を回収し、完全ＲＰＭＩ１６４０で洗浄後、５ｘ１０４個／ｍｌの細胞懸濁液とした。ここで、１００μｌの完全ＲＰＭＩ１６４０培地を添加した９６穴Ｅ−プレートのベースラインインピーダンスを測定した。ベースラインを測定後、細胞懸濁液を１００μｌずつ９６穴平底Ｅ−プレートに播種し、各穴に５ｘ１０３個の細胞が入るようにした。このプレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下で４６．５時間培養し、１５分ごとにインピーダンスを測定した。各穴の培地を５０μｌ除去し、化合物７の最終濃度が０ｎＭ、１．５６ｎＭ、１２．５ｎＭ、２５ｎＭ、５０ｎＭになるように７／ＴＭβＣＤを５０μｌずつ添加した。薬剤を腫瘍細胞内に移行させるため、プレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下でさらに３．５時間培養した。次に、各穴から培養液を５０μｌ除去し、１ｘ１０５個／５０μｌに懸濁した乳がん患者末梢血由来のγδ型Ｔ細胞を５０μｌ添加した。コントロールとして５０ｎＭの７／ＴＭβＣＤ処理したウェルにγδ型Ｔ細胞の代わりに完全ＲＰＭＩ１６４０培地を添加した穴も作成した。インピーダンスの変化を１５分に一度測定しながら、プレートを３７℃、５％ＣＯ２雰囲気下でさらに１５時間インキュベートした。Ｔ−４７Ｄの細胞増殖はインピーダンスの増大として表され、γδ型Ｔ細胞によるＴ−４７Ｄ細胞障害性はインピーダンスの低下として示される。
【０３３４】
図１８において、Ａが５０ｎＭ  ７／ＴＭβＣＤ＋培地、Ｂが０ｎＭ  ７／ＴＭβＣＤ＋γδ型Ｔ細胞、Ｃが１．５６ｎＭ  ７／ＴＭβＣＤ＋γδ型Ｔ細胞、Ｄが１２．５ｎＭ  ７／ＴＭβＣＤ＋γδ型Ｔ細胞、Ｅが２５ｎＭ  ７／ＴＭβＣＤ＋γδ型Ｔ細胞、Ｆが５０ｎＭ  ７／ＴＭβＣＤ＋γδ型Ｔ細胞を示し、縦軸は生細胞数（インピーダンス）、横軸は時間を示す。矢印の位置は、各薬剤溶液を添加した時間を示す。なお、図１８は、独立した１０回の実験結果のうち代表的なものを示したものである。７／ＴＭβＣＤで処理したＴ−４７Ｄは、γδ型Ｔ細胞の有する細胞障害能に対して薬剤濃度依存的に感受性を示し、ビスホスホン酸エステル誘導体の濃度換算で２５ｎＭで十分γδ型Ｔ細胞を感作できることが明らかになった。この結果から、７／ＴＭβＣＤは細胞内移行性に優れ、顕著な薬理作用を有することが明らかとなった。
【産業上の利用可能性】
【０３３５】
本発明の新規なビスホスホン酸エステル誘導体は、優れた直接的腫瘍障害効果及びウイルス感染細胞障害効果を発揮する。ファーネシル二リン酸合成酵素の基質となるイソペンテニル二リン酸の細胞内レベルを効率的に上昇させることにより、ブチロフィリン３Ａ１を介したγδ型Ｔ細胞の活性化を誘導し、免疫作用を介した効率的な間接的腫瘍障害効果及びウイルス感染細胞障害効果を発揮する。【０３３６】
本出願は、日本で出願された特願２０１４−２５７４５１（出願日２０１４年１２月１９日）を基礎としておりそれらの内容は本明細書に全て包含されるものである。
【図１】
2016098904.tif 000098
【図２】
2016098904.tif 000099
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2016098904.tif 000104
【図８】
2016098904.tif 000105
【図９】
2016098904.tif 000106
【図１０】
2016098904.tif 000107
【図１１】
2016098904.tif 000108
【図１２】
2016098904.tif 000109
【図１３】
2016098904.tif 000110
【図１４】
2016098904.tif 000111
【図１５】
2016098904.tif 000112
【図１６】
2016098904.tif 000113
【図１７】
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【図１８】
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【手続補正書】
【提出日】平成28年6月21日(2016.6.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）：
Ｙ−Ｃｙ−（ＮＨ）ｍ−（ＣＨ２）ｎ−Ｃ（Ｘ）（ＰＯ（ＯＲ１）（ＯＲ２））ｚ（１）
（式中、Ｃｙはチアゾリル基、ピリジル基、ピリミジル基、又は７−アザインドリル基であり、Ｙは水素原子、アルキル基、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基、水酸基、ハロゲン原子若しくはアルコキシ基で置換されてもよいアリール基、又は、アラルキルオキシ基であり、Ｘは水素原子又は水酸基であり、Ｒ１及びＲ２は、同一又は互いに異なって、水素原子又はアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、Ｒ１及びＲ２の少なくとも１つはアルキルカルボニルオキシアルキル基であり、ｍ１の数を表し、ｎは１〜６の整数を表す（ただし、Ｃｙが２−ピリジル基であり、ｍが１であり、ｎが１であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル基である場合を除く））
で表されるビスホスホン酸エステル誘導体。
【請求項２】
（削除）
【請求項３】
（削除）
【請求項４】
（削除）
【請求項５】
（削除）
【請求項６】
一般式（１）において、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子、Ｃ１−３アルキル基、ハロゲン原子、ハロゲン化アルキル基又はフェニル基であり、Ｒ１及びＲ２がＣ２−７アルキルカルボニルオキシ−Ｃ１−３アルキル基である、請求項１に記載の誘導体。
【請求項７】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項８】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項９】
一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がアルキルカルボニルオキシアルキル基である、請求項１に記載の誘導体。
【請求項１０】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１１】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１２】
一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１３】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基又はピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１４】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１５】
一般式（１）において、Ｃｙがピリミジル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子又はハロゲン原子であり、Ｒ１及びＲ２がブタノイルオキシメチル（ＢｕＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【請求項１６】
請求項１、６〜１５のいずれか１項に記載の誘導体を有効成分として含む医薬組成物。
【請求項１７】
請求項１、６〜１５のいずれか１項に記載の誘導体及びアルキル化シクロデキストリンを含む医薬組成物。
【請求項１８】
アルキル化シクロデキストリンがトリメチル−β−シクロデキストリンである、請求項１７記載の医薬組成物。
【請求項１９】
抗腫瘍細胞剤である、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２０】
抗ウイルス感染細胞剤である、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２１】
リンパ球処理剤である、請求項１６〜１８のいずれか１項に記載の医薬組成物。
【請求項２２】
アルキル化シクロデキストリンを水溶性有機溶媒に溶解する工程、及びアルキル化シクロデキストリンを溶解した水溶性有機溶媒中に難水溶性薬剤を混合する工程を含む、難水溶性薬剤を溶媒に溶解させる方法であって、該難水溶性薬剤が請求項１〜１１のいずれか１項に記載の誘導体である、方法。
【請求項２３】
（削除）
【請求項２４】
（削除）
【請求項２５】
アルキル化シクロデキストリンがトリメチル−β−シクロデキストリンである、請求項２２に記載の方法。
【請求項２６】
一般式（１）において、Ｃｙがチアゾリル基であり、Ｘが水素原子であり、Ｙが水素原子であり、Ｒ１及びＲ２がピバロイルオキシメチル（ＰＯＭ）基である、請求項１記載の誘導体。
【国際調査報告】
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