(57)【要約】  制動操作伝達部材の移動を規制する規制部（８０）が、上クロス部（５１）、右サイド部（５４）および左サイド部（５３）の少なくとも１つの上部に設けられている。制動操作伝達部材は、制動操作装置（１０）と規制部（８０）との間に位置し車体フレーム（２１）の傾斜に応じて変形するリーン変形部（Ｓ）と、少なくとも一部がリーン変形部（Ｓ）と制動装置（４１，４２）との間に位置し右前輪（３２）および左前輪（３１）の転舵に応じて変形する車輪転舵変形部（Ｔ）と、を有する、車両（１）が提供される。
2015002166.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両であって、  右旋回時に前記車両の右方に傾斜し、左旋回時に前記車両の左方へ傾斜可能な車体フレームと、  前記車体フレームの左右方向に並べて配置された右前輪および左前輪と、  下部に前記右前輪を支持し、上部に対する前記右前輪の前記車体フレームの上下方向における変位を緩衝する右懸架装置と、  下部に前記左前輪を支持し、上部に対する前記左前輪の前記車体フレームの上下方向における変位を緩衝する左懸架装置と、    前記右懸架装置の上部を前記車体フレームの上下方向に延びる右操舵軸線回りに回転可能に支持する右サイド部と、    前記左懸架装置の上部を前記右操舵軸線と平行な左操舵軸線回りに回転可能に支持する左サイド部と、    前記右サイド部の上部を右端部に前記車体フレームの前後方向に延びる上右軸線回りに回転可能に支持し、前記左サイド部の上部を左端部に前記上右軸線に平行な上左軸線回りに回転可能に支持し、中間部が前記車体フレームに前記上右軸線および前記上左軸線に平行な上中間軸線回りに回転可能に支持される上クロス部と、    前記右サイド部の下部を右端部に前記上右軸線に平行な下右軸線回りに回転可能に支持し、前記左サイド部の下部を左端部に前記上左軸線に平行な下左軸線回りに回転可能に支持し、中間部が前記車体フレームに前記上中間軸線と平行な下中間軸線回りに回転可能に支持される下クロス部と、を含むリンク機構と、  前記リンク機構の少なくとも一部を覆う車体カバーと、  前記車体フレームの左右方向における前記右懸架装置と前記左懸架装置の間で前記車体フレームに支持され、前記車体フレームの上下方向に延びる中間操舵軸線回りに回転可能なステアリングシャフトと、  前記ステアリングシャフトの上端部に設けられたハンドルと、  前記ハンドルの操作に応じた前記ステアリングシャフトの回転に伴い、前記右懸架装置を前記右操舵軸線回りに回転させ、前記左懸架装置を前記左操舵軸線回りに回転させる車輪転舵伝達機構と、  前記リンク機構より下方に設けられ、前記右前輪および前記左前輪の少なくとも一方に制動力を作用させる制動装置と、  前記リンク機構より上方に設けられ、前記制動装置を操作する制動操作装置と、  前記制動操作装置と前記制動装置とを接続し、前記制動操作装置に入力された制動操作を前記制動装置に伝達する制動操作伝達部材と、を有し、  前記制動操作伝達部材の移動を規制する規制部が、前記上クロス部、前記右サイド部および前記左サイド部の少なくとも１つの上部に設けられ、  前記制動操作伝達部材は、前記制動操作装置と前記規制部との間に位置し前記車体フレームの傾斜に応じて変形するリーン変形部と、少なくとも一部が前記リーン変形部と前記制動装置との間に位置し前記右前輪および前記左前輪の転舵に応じて変形する車輪転舵変形部と、を有する、車両。
【請求項２】
前記制動装置は、前記右前輪に制動力を作用させる右制動装置と、前記左前輪に制動力を作用させる左制動装置と、を有し、  前記規制部は、前記車体フレームの左右方向について前記車両の右部に設けられた右規制部と、前記車体フレームの左右方向について前記車両の左部に設けられた左規制部と、を有し、  前記車輪転舵変形部は、少なくとも一部が前記右規制部と前記右制動装置との間に位置し前記右前輪の前記右操舵軸線回りの転舵に応じて変形する右車輪転舵変形部と、少なくとも一部が前記左規制部と前記左制動装置との間に位置し前記左前輪の前記左操舵軸線回りの転舵に応じて変形する左車輪転舵変形部を有する、請求項１に記載の車両。
【請求項３】
前記右車輪転舵変形部は、前記車体フレームの上下方向に延びて前記右操舵軸線回りに変形し、  前記左車輪転舵変形部は、前記車体フレームの上下方向に延びて前記左操舵軸線回りに変形する、請求項２に記載の車両。
【請求項４】
前記車輪転舵変形部の少なくとも一部は前記下クロス部より下方に位置している、請求項１から３のいずれか一項に記載の車両。
【請求項５】
前記リーン変形部の少なくとも一部は、前記車体フレームの前後方向について、前記上クロス部、前記下クロス部、前記右サイド部および前記左サイド部のいずれか一つの前方または後方と前記車体カバーとの間に位置している、請求項１から４のいずれか一項に記載の車両。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  この発明は、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両に関する。
【背景技術】
【０００２】  傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両として、例えば特許文献１や非特許文献１は２つの前輪と１つの後輪を備えた車両を開示している。  一般的に、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両は、車体フレームが鉛直方向に対して傾斜した状態で旋回できる車両である。より具体的には、右旋回時に車体フレームは車両の右方に傾斜し、左旋回時に車体フレームは車両の左方に傾斜する。このような傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両は、車体フレームの傾斜量を確保するために、車体フレームの左右方向に並べて設けられる２つの車輪の間隔を、一般的な四輪自動車より狭く形成している。２つの前輪と傾斜可能な車体フレームを備えた車両は、左右方向にコンパクトな車両である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国意匠547,242号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Catalogo partidi ricambio, MP3 300 ie LT Mod. ZAPM64102, Piaggio社
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  このような傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両において、ブレーキのマスタシリンダがハンドルに設けられ、ブレーキキャリパが懸架装置の下部に設けられ、マスタシリンダとブレーキキャリパとがブレーキホースで接続されている。ブレーキホースは、車体フレームの傾斜に伴って変形するリーン変形部と、２つの前輪の転舵に伴って変形する車輪転舵変形部とを備えている。【０００６】  特許文献１および非特許文献１に記載の傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両においては、リーン変形部と車輪転舵変形部の両方がリンク機構の上方に設けられている。ブレーキホースの変形部をリンク機構の上方に集めたことにより、ブレーキホースがリンク機構と干渉することを回避している。これにより、動作時に大きく上下に動く上クロス部および下クロス部とブレーキホースとの干渉を避けている。【０００７】  しかし、特許文献１および非特許文献１に記載の傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両では、ブレーキホースの変形部がリンク機構の上面の上方に集中しているため、リンク機構の上面より上方にブレーキホースを撓ませるために大きな空間が必要となっている。そこでリンク機構の上面の上方とカバーの上面との間に大きな空間を確保することが考えられる。すると、リンク機構とカバーとの間の空間が大きくなり、カバーが大型化する結果、車両の前部が大型化する。【０００８】  そこで本発明は、ブレーキホースなどの制動操作伝達部材のレイアウトを工夫することで、車両前部の大型化が抑制された２つの前輪と傾斜可能な車体フレームを備えた車両を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】（１）  上記の目的を達成するために、本発明がとりうる一態様は、車両であって、  右旋回時に前記車両の右方に傾斜し、左旋回時に前記車両の左方へ傾斜可能な車体フレームと、  前記車体フレームの左右方向に並べて配置された右前輪および左前輪と、  下部に前記右前輪を支持し、上部に対する前記右前輪の前記車体フレームの上下方向における変位を緩衝する右懸架装置と、  下部に前記左前輪を支持し、上部に対する前記左前輪の前記車体フレームの上下方向における変位を緩衝する左懸架装置と、    前記右懸架装置の上部を前記車体フレームの上下方向に延びる右操舵軸線回りに回転可能に支持する右サイド部と、    前記左懸架装置の上部を前記右操舵軸線と平行な左操舵軸線回りに回転可能に支持する左サイド部と、    前記右サイド部の上部を右端部に前記車体フレームの前後方向に延びる上右軸線回りに回転可能に支持し、前記左サイド部の上部を左端部に前記上右軸線に平行な上左軸線回りに回転可能に支持し、中間部が前記車体フレームに前記上右軸線および前記上左軸線に平行な上中間軸線回りに回転可能に支持される上クロス部と、    前記右サイド部の下部を右端部に前記上右軸線に平行な下右軸線回りに回転可能に支持し、前記左サイド部の下部を左端部に前記上左軸線に平行な下左軸線回りに回転可能に支持し、中間部が前記車体フレームに前記上中間軸線と平行な下中間軸線回りに回転可能に支持される下クロス部と、を含むリンク機構と、  前記リンク機構の少なくとも一部を覆う車体カバーと、  前記車体フレームの左右方向における前記右懸架装置と前記左懸架装置の間で前記車体フレームに支持され、前記車体フレームの上下方向に延びる中間操舵軸線回りに回転可能なステアリングシャフトと、  前記ステアリングシャフトの上端部に設けられたハンドルと、  前記ハンドルの操作に応じた前記ステアリングシャフトの回転に伴い、前記右懸架装置を前記右操舵軸線回りに回転させ、前記左懸架装置を前記左操舵軸線回りに回転させる車輪転舵伝達機構と、  前記リンク機構より下方に設けられ、前記右前輪および前記左前輪の少なくとも一方に制動力を作用させる制動装置と、  前記リンク機構より上方に設けられ、前記制動装置を操作する制動操作装置と、  前記制動操作装置と前記制動装置とを接続し、前記制動操作装置に入力された制動操作を前記制動装置に伝達する制動操作伝達部材と、を有し、  前記制動操作伝達部材の移動を規制する規制部が、前記上クロス部、前記右サイド部および前記左サイド部の少なくとも１つの上部に設けられ、  前記制動操作伝達部材は、前記制動操作装置と前記規制部との間に位置し前記車体フレームの傾斜に応じて変形するリーン変形部と、少なくとも一部が前記リーン変形部と前記制動装置との間に位置し前記右前輪および前記左前輪の転舵に応じて変形する車輪転舵変形部と、を有する。【００１０】  車両の前部の下部には、右前輪および左前輪が設けられている。車体フレームに対して回転する右部材（右前輪、右緩衝装置および右制動装置）と、車体フレームおよび車体フレームに固定される車体部品との間には、右前輪の転舵時に互いに干渉しないように空間が設けられている。車体フレームに対して回転する左部材（��前輪、左緩衝装置および左制動装置）と、車体フレームおよび車体部品との間には、左前輪の転舵時に互いに干渉しないように、空間が設けられている。  これらの右部材と車体フレームおよび車体部品とを干渉させないように確保した空間、および、左部材と車体フレームおよび車体部品とを干渉させないように確保した空間に、追加の部材を配置しようとする場合には、他の部材と干渉しないように慎重に設計する必要があり、この空間は追加の部材を配置したくない空間である。そのため、一般的には、ブレーキホースなどの制動操作伝達部材の変形部を、これらの空間に配置することを避けたい。【００１１】  そこで、上述した特許文献１や非特許文献１の車両においては、ブレーキホースの変形部を上クロス部の上方にまとめて設けている。そのため、ブレーキホースがコンパクトに配索されている。【００１２】  しかし、上述したように、特許文献１や非特許文献１の車両においては、ブレーキホース自体はコンパクトに配索されているものの、車両の前部が大型化していた。【００１３】  そこで本発明者は、ブレーキホースなどの制動操作伝達部材とリンク機構の干渉を避ける別の方法を見出すために、制動操作伝達部材の動きとリンク機構の動作について詳細に研究した。【００１４】  制動操作伝達部材のうち、リンク機構の動作に伴って大きく相対変位する２点（例えば車体フレームの１点と右サイド部の１点）に固定された部位の間がリーン変形部になる。この２点の上下方向の相対位置が大きく変化した時に変形する制動操作伝達部材の部位をリーン変形部と定義すると、リンク機構は前後方向に延びる軸線回りに変化するため、リーン変形部は、上下方向に大きく変形させなければならないが、上下以外の方向（例えば前後方向または左右方向）に対する変形を小さくできる。例えば、２点の上下方向の間隔が近づいたときに、制動操作伝達部材を前後方向に垂直な面または左右方向に垂直な面に沿って変形させると、リーン変形部の前後方向または左右方向の変化を小さくできる。  制動操作伝達部材のうち、右前輪および左前輪の転舵に伴って大きく相対変位する２点（例えば上クロス部の１点と右前輪の１点）に固定された部位の間が、車輪転舵変形部になる。右前輪は右操舵軸線回りに転舵し、左前輪は左操舵軸線回りに転舵するので、この２点の前後方向または左右方向の相対位置が大きく変化した時に変形する制動操作伝達部材の部位を車輪転舵変形部と定義すると、車輪転舵変形部は、前後方向または左右方向に大きく変化させなければならないが、上下方向に対する変化を小さくできる。例えば、２点の左右方向の間隔または前後方向の間隔が近づいたときに、制動操作伝達部材を上下方向に垂直な面に沿って変形させると、車輪転舵変形部の上下方向の変化を小さくできる。  つまり、リーン変形部と車輪転舵変形部を分離することで、リーン変形部は上下方向以外の方向の変形量を小さくでき、車輪転舵変形部は上下方向の変形量を小さくできることに、本発明者は気がついた。【００１５】  また、リンク機構の動作に伴う、リンク機構より上方に位置するマスタシリンダなどの制動操作装置とリンク機構の上部（上クロス部の上部、右サイド部の上部、左サイド部の上部）との���対変位を本発明者らは考えた。【００１６】  リンク機構は、右サイド部、左サイド部、上クロス部、下クロス部とを含む。  右サイド部は、右懸架装置の上部を車体フレームの上下方向に延びる右操舵軸線回りに回転可能に支持する。  左サイド部は、左懸架装置の上部を右操舵軸線と平行な左操舵軸線回りに回転可能に支持する。  上クロス部は、右サイド部の上部を右端部に車体フレームの前後方向に延びる上右軸線回りに回転可能に支持し、左サイド部の上部を左端部に上右軸線に平行な上左軸線回りに回転可能に支持し、その中間部が車体フレームに上右軸線および上左軸線に平行な上中間軸線回りに回転可能に支持されている。  下クロス部は、右サイド部の下部を右端部に上右軸線に平行な下右軸線回りに回転可能に支持し、左サイド部の下部を左端部に上左軸線に平行な下左軸線回りに回転可能に支持し、その中間部が車体フレームに上中間軸線と平行な下中間軸線回りに回転可能に支持されている。【００１７】  上クロス部は車体フレームおよび車体部品に対して、前後方向に延びる上中間軸線回りに回転運動する。このため、リンク機構が動作すると、制動操作装置とリンク機構の上部は、上下方向に大きく相対変位するが、前後方向には大きく相対変位しない。  また、リンク機構が動作したときにリンク機構の上部の右端部および左端部が通過する円弧状の軌跡は、左右方向の寸法よりも上下方向の寸法が大きい。このため、リンク機構が動作すると、制動操作装置とリンク機構の上部は、上下方向には大きく相対変位するが、左右方向には大きく相対変位しない。【００１８】  右部材（右前輪、右緩衝装置および右制動装置）は、上下方向に延びる右操舵軸線回りに回転する。このため、右部材は、リンク機構に対して、前後方向または左右方向に大きく相対移動するが、リンク機構に対して上下方向には大きく相対移動しない。  左部材（左前輪、左緩衝装置および左制動装置）は、上下方向に延びる左操舵軸線回りに回転する。このため、左部材は、リンク機構に対して、前後方向または左右方向に大きく相対移動するが、リンク機構に対して上下方向には大きく相対移動しない。【００１９】  そこで、本発明者らは、制動操作伝達部材の移動を規制する規制部をリンク機構の上クロス部、右サイド部および左サイド部の少なくとも一つの上部に設けて、制動操作装置と規制部との間にリーン変形部を設け、規制部と制動装置との間に車輪転舵変形部の少なくとも一部を設けることに思い至った。  上述したように、車体フレームの傾斜時には、リーン変形部もリンク機構も上下方向に大きく変位する。つまり、互いの変化の傾向が揃っているので、互いを近くに配置しても、リーン変形部とリンク機構の干渉を抑制しやすい。また、リーン変形部もリンク機構も上下方向に大きく変位するので、リンク機構の動作を許容するために設けた空間を利用して、リーン変形部を設けることができる。言い換えれば、リーン変形部を設けても、リンク機構の動作を許容する空間が大きくなることを抑制できる。【００２０】  上述したように、前輪の転舵時には、車輪転舵変形部も右部材または左部材も、リンク機構に対して前後方向または左右方向に大きく変位し、かつ、上下方向には大きく変位しない。���まり、互いの変化の傾向が揃っているので、互いを近くに配置しても、車輪転舵変形部と右部材または左部材の干渉を抑制しやすい。なお、変化の傾向が揃っているとは、変化の大きい方向および変化の小さい方向が似た方向であり、しかも、変化するタイミングが揃っている様子を言う。また、右部材または左部材の変位を許容するために設けた空間を利用して、車輪転舵変形部を設けることができる。言い換えれば、車輪転舵変形部を設けても、右部材または左部材の変位を許容する空間が大きくなることを抑制できる。  このため、リンク機構の変位を許容する空間および右部材または左部材の変位を許容する空間を利用して、リーン変形部および車輪転舵変形部をそれぞれ設けることができ、制動操作伝達部材を収容する空間を確保しながら車両を小さくできる。これにより、懸架装置や前輪の設計の自由度を確保しつつ、車両前部の大型化が抑制され、２つの前輪と傾斜可能な車体フレームを備えた車両が提供される。【００２１】  上記本発明に係る車両において、以下の構成としてもよい。（２）  前記制動装置は、前記右前輪に制動力を作用させる右制動装置と、前記左前輪に制動力を作用させる左制動装置と、を有し、  前記規制部は、前記車体フレームの左右方向について前記車両の右部に設けられた右規制部と、前記車体フレームの左右方向について前記車両の左部に設けられた左規制部と、を有し、  前記車輪転舵変形部は、少なくとも一部が前記右規制部と前記右制動装置との間に位置し前記右前輪の前記右操舵軸線回りの転舵に応じて変形する右車輪転舵変形部と、少なくとも一部が前記左規制部と前記左制動装置との間に位置し前記左前輪の前記左操舵軸線回りの転舵に応じて変形する左車輪転舵変形部を有する。【００２２】  右前輪は右操舵軸線回りに転舵され、左前輪は左操舵軸線回りに転舵される。つまり、右前輪および左前輪はそれぞれ異なる軸線回りに転舵される。このため、右車輪転舵変形部および左車輪転舵変形部を、それぞれ左右に離れた空間に分けて形成することにより、それぞれ右車輪転舵変形部および左車輪転舵変形部をより小さく形成しやすい。【００２３】  上記本発明に係る車両において、以下の構成としてもよい。（３）  前記右車輪転舵変形部は、前記車体フレームの上下方向に延びて前記右操舵軸線回りに変形し、  前記左車輪転舵変形部は、前記車体フレームの上下方向に延びて前記左操舵軸線回りに変形する。【００２４】  右車輪を含む右部材は右操舵軸線回りに変化し右車輪転舵変形部は右操舵軸線回りに変形するので、互いの変化の傾向が揃い、互いに近くに配置しても干渉しにくい。このため、右部材の変位を許容するために設けた空間を利用して、右車輪転舵変形部を設けることができ、右部材の変位を許容する空間が大きくなることがより抑制される。  左車輪を含む左部材は左操舵軸線回りに変化し左車輪転舵変形部は左操舵軸線回りに変形するので、互いの変化の傾向が揃い、互いに近くに配置しても干渉しにくい。このため、左部材の変位を許容するために設けた空間を利用して、左車輪転舵変形部を設けることができ、左部材の変位を許容する空間が大きくなることがより抑制される。  このため、右車輪転舵変形部および左車輪転舵変形部���、それぞれの操舵軸線回りに変形するように形成することにより、それぞれ右車輪転舵変形部および左車輪転舵変形部をより小さく形成しやすい。【００２５】  上記本発明に係る車両において、以下の構成としてもよい。（４）  前記車輪転舵変形部の少なくとも一部は前記下クロス部より下方に位置している。  右前輪および左前輪を転舵させると、上クロス部、下クロス部、右サイド部、左サイド部は車体フレームに対して変位しないが、下クロス部より下方に位置する右前輪および左前輪が車体フレームに対して変位する。  そこで、車輪転舵変形部の少なくとも一部を下クロス部より下方に位置させると、右前輪および左前輪を転舵させるときに、車輪転舵変形部が上クロス部、下クロス部、右サイド部、左サイド部と干渉しにくい。このため、右前輪および左前輪の変位を許容するために設けた空間を利用して、車輪転舵変形部を設けることができ、右前輪および左前輪の変位を許容する空間が大きくなることがより抑制される。【００２６】  上記本発明に係る車両において、以下の構成としてもよい。（５）  前記リーン変形部の少なくとも一部は、前記車体フレームの前後方向について、前記上クロス部、前記下クロス部、前記右サイド部および前記左サイド部のいずれか一つの前方または後方と前記車体カバーとの間に位置している。【００２７】  リンク機構が動作すると、上クロス部、下クロス部、右サイド部、左サイド部は、各々前後方向に延びる軸線回りに回転する。このため、リンク機構が動作しても、上クロス部、下クロス部、右サイド部、左サイド部は、前後方向には大きく変位しない。そこで、リンク機構の動作とともに変形するリーン変形部の少なくとも一部を、上クロス部、下クロス部、右サイド部および左サイド部のいずれか一つの前方または後方と車体カバーとの間に位置させると、干渉しにくい。このため、リンク機構の動作を許容するために設けた空間を利用して、リーン変形部を設けることができ、リンク機構の動作を許容する空間が大きくなることがより抑制される。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の一実施形態に係る車両の全体側面図である。
【図２】図１の車両の前部の正面図である。
【図３】図１の車両の前部の平面図である。
【図４】図１の車両を転舵させた状態の車両前部の平面図である。
【図５】図１の車両を傾斜させた状態の車両前部の正面図である。
【図６】図１の車両を転舵させかつ傾斜させた状態の車両前部の正面図である。
【図７】ブレーキホースとともに示す直立状態の車両の正面図である。
【図８】図７に示す車両の側面図である。
【図９】図７に示す車両の平面図である。
【図１０】車両が傾斜されかつ前輪が転舵された状態の図７に示す車両の正面図である。
【図１１】車両が傾斜された状態の図７に示す車両の正面図である。
【図１２】図１１に示した車両の側面図である。
【図１３】前輪が転舵された状態の図７に示す車両の正面図である。
【図１４】図１３に示した車両の平面図である。
【図１５】本発明の変形例に係る車両の側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】  以下、本発明に係る車両の実施形態の一例を、添付図面を参照して説明する。  本実施形態では、車両の一例として、２つの前輪と１つの後輪を有する車両を例示する。
【００３０】〈全体構成〉  図１は、車両１の全体を車両１の左方から見た全体側面図を示す。以下、図中の矢印Ｆは車両１の前方向を示し、矢印Ｂは車両１の後方向を示す。矢印Ｕは車両１の上方向を示し、矢印Ｄは車両１の下方向を示す。説明において前後左右の方向を示す場合、車両１を運転する乗員から見た前後左右の方向を意味する。上下方向とは、鉛直方向のみならず、鉛直方向から傾いた略上下方向を含むことを意味する。左右方向とは、水平方向のみならず、水平方向から傾いた略左右方向を含むことを意味する。車幅方向中央とは、車両１の車幅方向の中心位置を意味する。車幅方向の右方とは、車幅方向中央から右方に向かう方向を意味する。車幅方向の左方とは、車幅方向中央から左方に向かう方向を意味する。また、車両１の無負荷状態とは、乗員が乗車せず、車両１に燃料を搭載していない状態における、前輪が転舵も傾斜もしていない直立状態を意味する。
【００３１】  図１に示すように、車両１は、車両本体部２と、左右一対の前輪３（図２参照）と、後輪４と、操舵機構７と、リンク機構５とを備えている。車両本体部２は、車体フレーム２１と、車体カバー２２と、シート２４と、パワーユニット２５とを備えている。
【００３２】  車体フレーム２１は、ヘッドパイプ２１１と、ダウンフレーム２１２と、アンダーフレーム２１４と、リアフレーム２１３とを有する。図１では、車体フレーム２１のうち、車体カバー２２に隠れた部分は破線で示している。車体フレーム２１は、パワーユニット２５やシート２４等を支持している。パワーユニット２５は、エンジンあるいは電動モータ等の駆動源と、ミッション装置等を有する。
【００３３】  ヘッドパイプ２１１は、車両１の前部に配置されている。ヘッドパイプ２１１は、車両１の側面視で、下部より上部がやや後方側に位置するように、垂直方向に対してやや傾斜して配置されている。ヘッドパイプ２１１の周囲には、操舵機構７およびリンク機構５が配置されている。ヘッドパイプ２１１には、操舵機構７のステアリングシャフト６０が回転可能に挿入されている。ヘッドパイプ２１１はリンク機構５を支持している。  ヘッドパイプ２１１は車体フレーム２１の一部であり、車両１の右旋回時に車両１の右方に傾斜し、車両１の左旋回時に車両１の左方に傾斜可能とされている。
【００３４】  ダウンフレーム２１２は、ヘッドパイプ２１１に接続されている。ダウンフレーム２１２は、ヘッドパイプ２１１から後方に配置され、上下方向に沿って延びている。ダウンフレーム２１２の下部には、アンダーフレーム２１４が接続されている。アンダーフレーム２１４は、ダウンフレーム２１２の下部から後方へ向けて延びている。アンダーフレーム２１４の後方には、リアフレーム２１３が後方かつ上方へ向けて延びている。リアフレーム２１３は、シート２４、パワーユニット２５およびテールランプ等を支持している。
【００３５】  車体フレーム２１は、車体カバー２２によって覆われている。車体カバー２２は、フロントカバー２２１、左右一対のフロントフェンダー２２３、レッグシールド２２５、センターカバー２２６およびリアフェンダー２２４を有する。
【００３６】  フロントカバー２２１は、シート２４の前方に位置している。フロントカバー２２１は、操舵機構７およびリンク機構５の少なくとも一部を覆っている。フロントカバー２２１は、リンク機構５よりも前方に配置される前部２２１ａを有する。フロントカバー２２１の前部２２１ａは、車両１の無負荷状態の側面視において、前輪３よりも上方に設けられている。フロントカバー２２１の前部２２１ａは、車両１の無負荷状態の側面視において、前輪３の前端よりも後方に配置されている。レッグシールド２２５は、フロントカバー２２１の下方であって、シート２４の前方に配置されている。センターカバー２２６は、リアフレーム２１３の周囲を覆うように配置されている。
【００３７】  左右一対のフロントフェンダー２２３（図２参照）は、フロントカバー２２１の下方であって、左右一対の前輪３の上方にそれぞれ配置されている。リアフェンダー２２４は、後輪４の後部上方に配置されている。
【００３８】  左右一対の前輪３は、無負荷状態で、ヘッドパイプ２１１の下方であってフロントカバー２２１の下方に配置されている。後輪４は、センターカバー２２６とリアフェンダー２２４の下側に配置されている。
【００３９】〈操舵機構〉  図２は、図１の車両１の前部を正面から見た正面図である。図３は、図１の車両１の前部を上方から見た平面図である。図２および図３では、車体カバー２２を透過させた状態で図示している。  図２および図３に示すように、操舵機構７は、車輪転舵伝達機構６、左緩衝器３３、右緩衝器３４、および左右一対の前輪３を有する。
【００４０】  左右一対の前輪３は、左前輪３１および右前輪３２を含んでいる。左前輪３１および右前輪３２は、車体フレーム２１の左右方向に並べて配置されている。左前輪３１の上方には、左右一対のフロントフェンダー２２３のうち、第１フロントフェンダー２２７が配置されている。右前輪３２の上方には、左右一対のフロントフェンダー２２３のうち、第２フロントフェンダー２２８が配置されている。左前輪３１は左緩衝器３３に支持されている。右前輪３２は右緩衝器３４に支持されている。
【００４１】  左緩衝器３３（左懸架装置の一例）は、いわゆるテレスコピック式の緩衝器であり、路面からの振動を減衰させる。左緩衝器３３は、下部に左前輪３１を支持し、上部に対する左前輪３１の車体フレーム２１の上下方向における変位を緩衝する。左緩衝器３３は、第１下側部３３ａおよび第１上側部３３ｂを有する。左前輪３１は第１下側部３３ａに支持されている。第１下側部３３ａは、上下方向に延び、その下端側に左車輪軸３１４が支持されている。左車輪軸３１４は、左前輪３１を支持している。第１上側部３３ｂは、その一部が第１下側部３３ａに挿入された状態で、第１下側部３３ａの上側に配置されている。第１上側部３３ｂは、第１下側部３３ａの延びる方向において、第１下側部３３ａに対して相対移動可能である。第１上側部３３ｂの上部は、第１ブラケット３１７に固定されている。
【００４２】  なお、本明細書において「車体フレーム２１の左右方向」とは、車両１の正面視でヘッドパイプ２１１の軸方向に直交する方向を指す。また、車体フレーム２１の上下方向とは、車両１の正面視で、ヘッドパイプ２１１の軸方向に延びる方向を指す。例えば、車体フレーム２１の上下方向は、車両１の正面視でヘッドパイプ２１１の軸方向と一致する。図２のように、車両１が直立した状態においては、車両１の正面視で、車体フレーム２１の右方ＲＦと水平方向の右方Ｒが一致する。このため、図２においては水平方向の右方Ｒのみを表示している。図５のように、車両１が路面に対して傾斜した状態においては、車両１の正面視で、車体フレーム２１の右方ＲＦと水平方向の右方Ｒは一致せず、また、車体フレーム２１の上方ＵＦと鉛直方向の上方Ｕは一致しない。
【００４３】  第１下側部３３ａおよび第１上側部３３ｂは、前後に並列して連結された２つのテレスコピック要素を構成している。それにより、第１下側部３３ａに対して第１上側部３３ｂが相対回転することが抑制されている。
【００４４】  右緩衝器３４（右懸架装置の一例）は、いわゆるテレスコピック式の緩衝器であり、路面からの振動を減衰させる。右緩衝器３４は、下部に右前輪３２を支持し、上部に対する右前輪３２の車体フレーム２１の上下方向における変位を緩衝する。右緩衝器３４は、第２下側部３４ａおよび第２上側部３４ｂを有する。右前輪３２は第２下側部３４ａに支持されている。第２下側部３４ａは、上下方向に延び、その下端側に右車輪軸３２４が支持されている。右車輪軸３２４は、右前輪３２を支持している。第２上側部３４ｂは、その一部が第２下側部３４ａに挿入された状態で、第２下側部３４ａの上側に配置されている。第２上側部３４ｂは、第２下側部３４ａの延びる方向において、第２下側部３４ａに対して相対移動可能である。第２上側部３４ｂの上部は、第２ブラケット３２７に固定されている。
【００４５】  第２下側部３４ａおよび第２上側部３４ｂは、前後に並列して連結された２つのテレスコピック要素を構成している。それにより、第２下側部３４ａに対して第２上側部３４ｂが相対回転することが抑制されている。
【００４６】  車輪転舵伝達機構６は、左前輪３１および右前輪３２よりも上方に配置されている。車輪転舵伝達機構６は、乗員の操舵力を入力する部材として、操舵部材２８を備えている。操舵部材２８は、ステアリングシャフト６０と、ステアリングシャフト６０の上端部に設けられたハンドルバー２３とを有する。  ステアリングシャフト６０は、車体フレーム２１の左右方向において、左緩衝器３３および右緩衝器３４の間で、ヘッドパイプ２１１に支持されている。また、ステアリングシャフト６０は、車体フレーム２１の上下方向に延びる中間操舵軸線Ｙ３回りに回転可能である。ステアリングシャフト６０は、その一部がヘッドパイプ２１１に挿入されて略上下方向に延びるように配置され、ヘッドパイプ２１１に対して回転可能である。ステアリングシャフト６０は、乗員によるハンドルバー２３の操作に伴って回転される。  車輪転舵伝達機構６は、ハンドルバー２３の操作に応じたステアリングシャフト６０の回転に伴い、左緩衝器３３を上下方向に延びる左操舵軸線Ｙ１回りに回転させ、右緩衝器３４を左操舵軸線Ｙ１と平行な右操舵軸線Ｙ２回りに回転させる。
【００４７】  車輪転舵伝達機構６は、操舵部材２８の他に、第１伝達プレート６１、第２伝達プレート６２、第３伝達プレート６３、第１ジョイント６４、第２ジョイント６５、第３ジョイント６６、タイロッド６７、第１ブラケット３１７および第２ブラケット３２７を有する。車輪転舵伝達機構６は、乗員がハンドルバー２３を操作する操舵力を、これらの部材を介して第１ブラケット３１７および第２ブラケット３２７に伝達する。
【００４８】  第１伝達プレート６１は、車幅方向中央に配置され、ステアリングシャフト６０に対し相対回転不能に連結されている。第１伝達プレート６１は、ステアリングシャフト６０の回転に伴って回転する。
【００４９】  第２伝達プレート６２は、後述するリンク機構５の左サイド部５３に対して回転可能に連結されている。第２伝達プレート６２は、第１ブラケット３１７に固定されている。第２伝達プレート６２は、第１ブラケット３１７の下方に位置している。第２伝達プレート６２は、第１伝達プレート６１の左方に配置されている。
【００５０】  第３伝達プレート６３は、後述するリンク機構５の右サイド部５４に対して回転可能に連結されている。第３伝達プレート６３は、第１伝達プレート６１を中心として第２伝達プレート６２と左右対称に配置されている。第３伝達プレート６３は、第２ブラケット３２７に固定されている。第３伝達プレート６３は、第２ブラケット３２７の下方に位置している。
【００５１】  第１伝達プレート６１の前部には、第１ジョイント６４が配置されている。第１ジョイント６４は、上下方向に延びる回転軸によって第１伝達プレート６１に対して回転可能に支持されている。第２伝達プレート６２の前部には、第２ジョイント６５が配置されている。第２ジョイント６５は、上下方向に延びる回転軸によって第２伝達プレート６２に対して回転可能に支持されている。第３伝達プレート６３の前部には、第３ジョイント６６が配置されている。第３ジョイント６６は、上下方向に延びる回転軸によって第３伝達プレート６３に対して回転可能に支持されている。第１ジョイント６４、第２ジョイント６５、第３ジョイント６６は、それぞれの前部に、前後方向に延びる軸部を有する。
【００５２】  タイロッド６７は、車幅方向に延びて配置されている。タイロッド６７は、第１ジョイント６４の前部、第２ジョイント６５の前部、第３ジョイント６６の前部で、それぞれ前後方向に延びる軸部に対して回転可能に支持されている。このタイロッド６７は車輪転舵伝達機構６の一部であり、車体フレーム２１が傾斜したときに、後述する下クロス部５２と平行な関係を保つように移動する。
【００５３】  このように構成された車輪転舵伝達機構６は、操舵部材２８から伝達された操舵力を、第１伝達プレート６１と第１ジョイント６４を介してタイロッド６７に伝える。これにより、タイロッド６７は左右方向のいずれか一方に変位する。タイロッド６７に伝わった操舵力は、タイロッド６７から第２伝達プレート６２と第２ジョイント６５を介して第１ブラケット３１７に伝わるとともに、タイロッド６７から第３伝達プレート６３と第３ジョイント６６を介して第２ブラケット３２７に伝わる。これにより、第１ブラケット３１７および第２ブラケット３２７は、タイロッド６７が変位した方向に回転する。
【００５４】〈リンク機構〉  本例では、平行四節リンク（パラレログラムリンクとも呼ぶ）方式のリンク機構５を採用している。  リンク機構５は、ハンドルバー２３より下方に配置されている。リンク機構５は、車体フレーム２１のヘッドパイプ２１１に連結されている。リンク機構５は、車両１の傾斜動作を行うための構成として、上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４を備えている。また、リンク機構５は、左サイド部５３の下部に接続されて左サイド部５３とともに傾斜する構成として、第１ブラケット３１７と左緩衝器３３を備えている。さらに、リンク機構５は、右サイド部５４の下部に接続されて右サイド部５４とともに傾斜する構成として、第２ブラケット３２７と右緩衝器３４を備えている。
【００５５】  右サイド部５４は、右緩衝器３４の上部を車体フレーム２１の上下方向に延びる右操舵軸線Ｙ２回りに回転可能に支持する。左サイド部５３は、左緩衝器３３の上部を右操舵軸線Ｙ２と平行な左操舵軸線Ｙ１回りに回転可能に支持する。  上クロス部５１は、右サイド部５４の上部を右端部に車体フレーム２１の前後方向に延びる上右軸線Ｅ回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の上部を左端部に上右軸線Ｅに平行な上左軸線Ｄ回りに回転可能に支持し、中間部が車体フレーム２１に上右軸線Ｅおよび上左軸線Ｄに平行な上中間軸線Ｃ回りに回転可能に支持される。  下クロス部は、右サイド部５４の下部を右端部に上右軸線Ｅに平行な下右軸線Ｈ回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の下部を左端部に上左軸線Ｄに平行な下左軸線Ｇ回りに回転可能に支持し、中間部が車体フレーム２１に上中間軸線Ｃと平行な下中間軸線Ｆ回りに回転可能に支持される。
【００５６】  上クロス部５１は、ヘッドパイプ２１１の前側に配置されて車幅方向に延びた板状の部材５１２を含む。板状の部材５１２は、左右方向の中央に位置する支持部によってヘッドパイプ２１１に支持され、前後方向に延びる上中間軸線Ｃ回りにヘッドパイプ２１１に対して回転可能である。  上クロス部５１は、車幅方向に延びる板状の部材５１２を含む。板状の部材５１２は、ヘッドパイプ２１１の前側に配置されている。上クロス部５１の左端は、連結部によって左サイド部５３に連結されている。上クロス部５１は、前後方向に延びる上左軸線Ｄ回りに左サイド部５３に対して回転可能である。上クロス部５１の右端は、連結部によって右サイド部５４に連結されている。上クロス部５１は、前後方向に延びる上右軸線Ｅ回りに右サイド部５４に対して回転可能である。
【００５７】  下クロス部５２は、支持部によってヘッドパイプ２１１に支持され、前後方向に延びる下中間軸線Ｆ回りに回転可能である。下クロス部５２は、上クロス部５１よりも下方に配置されている。下クロス部５２は、上クロス部５１と略同じ車幅方向の長さを有し、上クロス部５１と平行に配置されている。
【００５８】  下クロス部５２は、車幅方向に延びた一対の板状の部材５２２，５２２を含む。一対の板状の部材５２２，５２２は、前後方向においてヘッドパイプ２１１を挟み込むように配置されている。一対の板状の部材５２２，５２２同士は、中間部５２３によって一体的に連結されている。中間部５２３は、一対の板状の部材５２２，５２２と一体でも別体でもよい。下クロス部５２の左端は、連結部によって左サイド部５３に連結されている。下クロス部５２は、略前後方向に延びる下左軸線Ｇ回りに左サイド部５３に対して回転可能である。下クロス部５２の右端は、連結部によって右サイド部５４に連結されている。下クロス部５２は、前後方向に延びる下右軸線Ｈ回りに右サイド部５４に対して回転可能である。
【００５９】  左サイド部５３は、ヘッドパイプ２１１の左方に配置され、ヘッドパイプ２１１の延びる方向と平行に延びている。左サイド部５３は、左前輪３１の上方であって左緩衝器３３よりも上方に配置されている。左サイド部５３は、下部が第１ブラケット３１７に連結され、第１ブラケット３１７に対して左操舵軸線Ｙ１を中心に回転可能に取り付けられている。この左サイド部５３は、左緩衝器３３の上部を左操舵軸線Ｙ１回りに回転可能に支持する。
【００６０】  右サイド部５４は、ヘッドパイプ２１１の右方に配置されて、ヘッドパイプ２１１の延びる方向と平行に延びている。右サイド部５４は、右前輪３２の上方であって右緩衝器３４よりも上方に配置されている。右サイド部５４は、下部が第２ブラケット３２７に連結され、第２ブラケット３２７に対して右操舵軸線Ｙ２を中心に回転可能に取り付けられている。この右サイド部５４は、右緩衝器３４の上部を右操舵軸線Ｙ２回りに回転可能に支持する。
【００６１】  このように、上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３、および右サイド部５４は、上クロス部５１と下クロス部５２が相互に平行な姿勢を保ち、左サイド部５３と右サイド部５４が相互に平行な姿勢を保つように連結されている。
【００６２】〈操舵動作〉  図４は、車両１の操舵動作を説明するための図であり、車両１を転舵させた状態の車両１の前部の平面図である。  図４に示すように、ハンドルバー２３が左右方向に回されると、操舵機構７の車輪転舵伝達機構６が動作し、操舵動作が行われる。ハンドルバー２３が回転されることでステアリングシャフト６０が回転すると、ステアリングシャフト６０の回転に伴って第１伝達プレート６１が回転する。つまり前輪３は、ステアリングシャフト６０の回転に応じて移動する車輪転舵伝達機構６によって転舵される。  例えば、ステアリングシャフト６０が図４の矢印Ｔの方向に回転すると、第１伝達プレート６１の回転に伴って、タイロッド６７が左後方に移動する。このとき、第１伝達プレート６１は第１ジョイント６４の略上下方向の回転軸によって第１ジョイント６４に対して回転し、タイロッド６７は姿勢を維持しながら左後方に移動する。タイロッド６７の左後方への移動に伴って、第２伝達プレート６２および第３伝達プレート６３は、それぞれ左サイド部５３および右サイド部５４回りに、矢印Ｔの方向に回転する。このとき、第２伝達プレート６２は第２ジョイント６５の上下方向に延びる回転軸回りに第２ジョイント６５に対して回転し、第３伝達プレート６３は第３ジョイント６６の上下方向に延びる回転軸回りに第３ジョイント６６に対して回転する。
【００６３】  第２伝達プレート６２および第３伝達プレート６３が矢印Ｔの方向に回転すると、第１ブラケット３１７および第２ブラケット３２７が矢印Ｔの方向に回転する。第１ブラケット３１７および第２ブラケット３２７が矢印Ｔの方向に回転すると、左前輪３１が左緩衝器３３を介して左操舵軸線Ｙ１（図２参照）回りに回転し、右前輪３２が右緩衝器３４を介して右操舵軸線Ｙ２（図２参照）回りに回転する。
【００６４】〈傾斜動作〉  図５は、車両１の傾斜動作を説明するための図であり、車両１を傾斜させた状態の車両１の前部の正面図である。  図５に示すように、リンク機構５の作動に伴い車両１は車両１の左右方向に傾斜する。リンク機構５の作動とは、リンク機構５における傾斜動作を行うための各部材（上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４）がそれぞれの連結点を軸として相対回転し、リンク機構５の形状が変化することを意味している。  本例のリンク機構５では、例えば、直立状態において正面視で略長方形状に配置された上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４が、車両１が傾斜した状態において略平行四辺形に変形している。リンク機構５は、上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４の相対的な回転動作に連動して傾斜動作を行うことで、左前輪３１および右前輪３２をそれぞれ傾斜させる。
【００６５】  例えば、乗員が車両１を車両１の左方に傾斜させると、ヘッドパイプ２１１が垂直方向に対して車両１の左方に傾斜する。ヘッドパイプ２１１が傾斜すると、上クロス部５１は上中間軸線Ｃ回りにヘッドパイプ２１１に対して回転し、下クロス部５２は下中間軸線Ｆ回りにヘッドパイプ２１１に対して回転する。すると、上クロス部５１が下クロス部５２よりも左方に移動し、左サイド部５３および右サイド部５４は、ヘッドパイプ２１１と平行な状態を保ったまま、垂直方向に対して傾斜する。左サイド部５３および右サイド部５４が傾斜する際に、左サイド部５３および右サイド部５４は、上クロス部５１および下クロス部５２に対して回転する。したがって、車両１を傾斜させると、左サイド部５３および右サイド部５４の傾斜に伴って、左サイド部５３および右サイド部５４に支持された左前輪３１および右前輪３２は、それぞれ垂直方向に対してヘッドパイプ２１１と平行な状態を保ったまま傾斜する。
【００６６】  また、傾斜動作の際、タイロッド６７は、第１ジョイント６４、第２ジョイント６５、第３ジョイント６６の前後方向の軸部に対してそれぞれ回転する。これにより、タイロッド６７は、車両１が傾斜しても上クロス部５１と下クロス部５２に対して平行な姿勢を保つ。
【００６７】〈操舵動作と傾斜動作〉  図６は、車両１を転舵させかつ傾斜させた状態の車両１の前部の正面図である。  図６では、左方に操舵し、車両１の左方に傾斜した状態を示している。図６に示す動作時には、操舵動作により左前輪３１および右前輪３２の向きが変更され、傾斜動作により左前輪３１および右前輪３２が車体フレーム２１とともに傾斜される。この状態では、リンク機構５の上クロス部５１、下クロス部５２、左サイド部５３および右サイド部５４が略平行四辺形に変形し、タイロッド６７が左右何れかの操舵した方向（図６では左方）かつ後方に移動する。
【００６８】〈ブレーキホースの変形〉  次に上述の車両１に設けられたブレーキホースについて図７から図１４を用いて説明する。  まず図７から図９を用いて、直立状態でのブレーキホースについて説明する。直立状態とは、車両１が傾斜されず前輪も転舵されていない状態である。図７はブレーキホースとともに示す直立状態の車両１の正面図である。図８は図７に示す車両１の側面図である。図９は図７に示す車両１の平面図である。
【００６９】（ブレーキキャリパ）  図７から図９に示すように、左緩衝器３３（左懸架装置の一例）の下部には制動装置としての左ブレーキキャリパ４１が固定されている。左ブレーキキャリパ４１は後側のテレスコピック要素の下部の後側に設けられている（図８参照）。左ブレーキキャリパ４１はリンク機構５より下方に設けられている。  左ブレーキキャリパ４１は図示せぬブレーキパッドを備えている。左ブレーキキャリパ４１は、左前輪３１とともに回転するブレーキディスクをブレーキパッドで挟み込むことにより、左前輪３１に制動力を作用させる。
【００７０】  また右緩衝器３４（右懸架装置の一例）の下部には制動装置としての右ブレーキキャリパ４２が固定されている。右ブレーキキャリパ４２は、前後に並列された２つのテレスコピック要素のうちの後側のテレスコピック要素の下部の後側に設けられている。右ブレーキキャリパ４２はリンク機構５より下方に設けられている。  右ブレーキキャリパ４２は図示せぬブレーキパッドを備えている。右ブレーキキャリパ４２は、右前輪３２とともに回転するブレーキディスクをブレーキパッドで挟み込むことにより、右前輪３２に制動力を作用させる。
【００７１】（制動操作装置）  リンク機構５より上方に位置するハンドルバー２３の右部の上部には、制動操作装置１０が取り付けられている。制動操作装置１０は、ブレーキレバー１１とマスタシリンダ１２とを備えている。ブレーキレバー１１を操作することにより、マスタシリンダ１２内部のブレーキ液の圧力が高まる。
【００７２】（ブレーキホース）  本実施形態においてブレーキホース（制動操作伝達部材の一例）は、左ブレーキホース７５と右ブレーキホース７６を有している。左ブレーキホース７５は、マスタシリンダ１２と左ブレーキキャリパ４１とを接続する。右ブレーキホース７６は、マスタシリンダ１２と右ブレーキキャリパ４２を接続する。左ブレーキホース７５および右ブレーキホース７６は、可撓性のゴムからなるチューブである。
【００７３】  左ブレーキホース７５内部の高圧のブレーキ液が左ブレーキキャリパ４１に作用すると、左ブレーキキャリパ４１は左前輪３１に制動力を作用させる。このようにして左ブレーキホース７５は、制動操作装置１０に入力された制動操作を左ブレーキキャリパ４１に伝達する。  同様に、右ブレーキホース７６内部の高圧のブレーキ液が右ブレーキキャリパ４２に作用すると、右ブレーキキャリパ４２は右前輪３２に制動力を作用させる。このようにして、右ブレーキホース７６は制動操作装置１０に入力された制動操作を右ブレーキキャリパ４２に伝達する。
【００７４】（規制部およびガイド部）  ブレーキホースの移動を規制する規制部８０が、上クロス部５１、右サイド部５４および左サイド部５３の少なくとも１つの上部に設けられている。本実施形態においては、上クロス部５１の上面に、左右方向に二つの規制部８０が固定されている。この規制部８０は、ブレーキホースの長手方向の移動を若干許容しつつ、ブレーキホースの径方向の移動を規制する。規制部として例えば、止め金具やゴムブッシュ、スリーブなどを採用できる。  車体フレーム２１の左右方向について、車両１の右部に右方の規制部８０（右規制部）が設けられ、車両１の左部に左方の規制部８０（左規制部）が設けられている。なお、車両１を正面から見て、車両１を２分割したときの右半分を車両の右部と呼び、車両１を２分割したときの左半分を車両の左部と呼ぶ。
【００７５】  左緩衝器３３の前後方向に並んだ２本のテレスコピック要素の後方側のテレスコピック要素の上部の後方側にガイド部９０が固定されている。同様に、右緩衝器３４の後方側のテレスコピック要素の上部の後方側に、ガイド部９０が固定されている。これらのガイド部９０は、内部にブレーキホースが挿通されたリング状の部材である。ガイド部９０は、ブレーキホースの長手方向の移動を許容しつつ、ブレーキホースの径方向の移動を規制する。ガイド部９０は、右ブレーキホース７６および左ブレーキホース７５の前輪３側に近づく動きを規制している。
【００７６】  図７に示すように、左ブレーキホース７５は、ハンドルバー２３に沿って右方に延びてステアリングシャフト６０に沿って下方に折れ曲がり、さらに上クロス部５１の上面に沿って左方に延びて規制部８０に拘束されている。  また図８に示すように、左ブレーキホース７５は、規制部８０からリンク機構５の後方側を下方に向かって延びて、ガイド部９０を通過し、ガイド部９０の下方で後方に向かって屈曲して、左ブレーキキャリパ４１に接続されている。
【００７７】  図７に示すように、右ブレーキホース７６は、ハンドルバー２３に沿って右方に延びてステアリングシャフト６０に沿って下方に折れ曲がり、さらに上クロス部５１の上面に沿って右方に延びて規制部８０に拘束されている。  また図８に示すように、右ブレーキホース７６は、規制部８０からリンク機構５の後方側を下方に向かって延びて、ガイド部９０を通過し、ガイド部９０の下方で後方に向かって屈曲して、右ブレーキキャリパ４２に接続されている。
【００７８】〈ブレーキホースの変形〉  図１０は車両１が傾斜されかつ前輪３が転舵された状態を示す車両１の正面図である。
【００７９】  図７の直立状態から図１０に示すように車両１を傾斜させると、マスタシリンダ１２と左ブレーキキャリパ４１との相対位置、および、マスタシリンダ１２と右ブレーキキャリパ４２との相対位置が変化する。これらの相対位置の変化に追従できるように、ブレーキホースは車体フレーム２１の傾斜に応じて変形するリーン変形部Ｓ（図１１参照）を備えている。リーン変形部Ｓは、車両１を傾斜させるときに撓んだり屈曲したり、あるいはねじれたりする。
【００８０】  また図７の直立状態から図１０に示したように前輪３が転舵されると、マスタシリンダ１２と左ブレーキキャリパ４１との相対位置、および、マスタシリンダ１２と右ブレーキキャリパ４２との相対位置が変化する。このため、これらの相対位置の変化に追従できるように、ブレーキホースは、右前輪３２および左前輪３１の転舵に応じて変形する車輪転舵変形部Ｔ（図１３参照）を備えている。車輪転舵変形部Ｔも前輪３が転舵されたときに撓んだり屈曲したり、あるいはねじれたりする。
【００８１】  このように車両１を傾斜させたり前輪３を転舵させたりすると、ステアリングシャフト６０に対して、リンク機構５、タイロッド６７、左緩衝器３３、右緩衝器３４、前輪３などが相対変位する。ブレーキホースは、これらの部材との干渉を避けつつ、これらの部材の相対変位にあわせて変形させている。
【００８２】（リーン変形部）  図１０では車両１が傾斜されかつ前輪３が転舵された状態を示したが、理解を容易にするために、車両１が傾斜された状態と前輪３が転舵された状態とを別々に説明する。  まずリーン変形部Ｓについて、図１１および図１２を用いて説明する。図１１は車両１が傾斜された状態を示す車両１の正面図である。図１２は図１１に示した車両１の側面図である。
【００８３】  リーン変形部Ｓは、制動操作装置１０と規制部８０との間に位置する。本実施形態の車両１においては、左ブレーキホース７５および右ブレーキホース７６のマスタシリンダ１２から規制部８０との間の区間がブレーキホースがリーン変形部Ｓに該当する。図７に示した直立状態から図１１に示すように車両１を車両１の左方に傾斜させると、マスタシリンダ１２が左方の規制部８０から遠ざかり、右方の規制部８０に近づく。このようなマスタシリンダ１２と規制部８０との相対位置の変化に合わせてリーン変形部Ｓは変形する。
【００８４】  より具体的には、車両１を車両１の左方に傾斜させると左方のリーン変形部Ｓは、ステアリングシャフト６０に沿って上下方向に延びる部位と上クロス部５１の上面に左右方向に延びる部位との角度が小さくなるように変形する。また右方のリーン変形部Ｓは、ステアリングシャフト６０に沿って上下方向に延びる部位と上クロス部５１の上面に左右方向に延びる部位とのなす角度が大きくなるように変形する。リーン変形部Ｓはリンク機構５の上方に設けられているため、車両１の傾斜に伴って動作するリンク機構５とリーン変形部Ｓとが緩衝しにくい。また車両１の傾斜に伴って動作するリンク機構５の上クロス部５１に規制部８０が固定されているため、リーン変形部Ｓを車両１の傾斜に伴って変形させやすい。
【００８５】（車輪転舵変形部）  次に車輪転舵変形部Ｔについて、図１３および図１４を用いて説明する。図１３は前輪３が転舵された状態を示す車両１の正面図である。図１４は図１３に示した車両１の平面図である。
【００８６】  車輪転舵変形部Ｔの少なくとも一部は、リーン変形部Ｓと左右のブレーキキャリパ４１，４２の間に位置する。本実施形態の車両１においては、左ブレーキホース７５の規制部８０と左ブレーキキャリパ４１との間、および、右ブレーキホース７６の規制部８０と右ブレーキキャリパ４２との間が車輪転舵変形部Ｔに該当する。図７の直立状態から図１３に示すように進行方向が左方を向くように前輪３を転舵させると、図１３及び図１４に示すようにガイド部９０からブレーキキャリパ４１，４２の間のブレーキホースの部位が変形する。  車輪転舵変形部Ｔの少なくとも一部は、右規制部８０と右制動装置４２との間に位置し右前輪３２の右操舵軸線Ｙ２回りの転舵に応じて変形する。また、車輪転舵変形部Ｔの少なくとも一部は、左規制部８０と左制動装置４１との間に位置し左前輪３１の左操舵軸線Ｙ１回りの転舵に応じて変形する。
【００８７】  より具体的には、図１３および図１４に示すように、左前輪３１とともに回転する左緩衝器３３に取り付けられた左方のガイド部９０によって、左方の車輪転舵変形部Ｔは上面から見て反時計回りにねじれる。これに伴い、ガイド部９０から左ブレーキキャリパ４１との間の後方に湾曲した部位は、左方に移動する。左前輪３１の後部も同様に左方に移動するので、左方の車輪転舵変形部Ｔが左前輪３１と干渉しにくい。  また右前輪３２とともに回転する右緩衝器３４に取り付けられた右方のガイド部９０によって、右方の車輪転舵変形部Ｔも上面から見て反時計回りにねじれる。右方の車輪転舵変形部Ｔの後方側に湾曲した部位も、右前輪３２の後部とともに左方に移動するので、右方の車輪転舵変形部Ｔも右前輪３２と干渉しにくい。
【００８８】（緩衝器変形部）  なお本実施形態において、車輪転舵変形部Ｔは、左緩衝器３３および右緩衝器３４の動作に応じて変形する緩衝器変形部としても機能する。  左緩衝器３３が動作して、左前輪３１の車軸とガイド部９０との相対距離が長くなると、ガイド部９０と左ブレーキキャリパ４１との間の左ブレーキホース７５は直線状となるように変形する。また左前輪３１の車軸とガイド部９０との相対距離が短くなると、ガイド部９０と左ブレーキキャリパ４１との間の左ブレーキホース７５は曲率半径が小さくなるように後方側に向かって屈曲する。  また右緩衝器３４が動作して、右前輪３２の車軸とガイド部９０との相対距離が長くなると、ガイド部９０と右ブレーキキャリパ４２との間の右ブレーキホース７６は直線状となるように変形する。また右前輪３２の車軸とガイド部９０との相対距離が短くなると、ガイド部９０と右ブレーキキャリパ４２との間の右ブレーキホース７６は曲率半径が小さくなるように後方側に向かって屈曲する。  このようにしてブレーキホースが右緩衝器３４および左緩衝器３３と干渉することが防止されている。
【００８９】（効果）  車両１の前部の下部には、右前輪３２および左前輪３１が設けられている。車体フレーム２１に対して回転する右部材（右前輪３２、右緩衝器３４および右制動装置４２）と、車体フレーム２１および車体フレーム２１に固定される車体部品との間には、右前輪３２の転舵時に互いに干渉しないように空間が設けられている。車体フレーム２１に対して回転する左部材（左前輪３１、左緩衝器３３および左制動装置４１）と、車体フレーム２１および車体部品との間には、左前輪３１の転舵時に互いに干渉しないように、空間が設けられている。
【００９０】  これらの右部材と車体フレーム２１および車体部品とを干渉させないように確保した空間、および、左部材と車体フレーム２１および車体部品とを干渉させないように確保した空間は、追加の部材を配置したくない空間である。そこで、ブレーキホースの変形部を、これらの空間に配置することは考えにくい。
【００９１】  そこで、上述した特許文献１や非特許文献１の車両１においては、ブレーキホースの変形部を上クロス部の上方にまとめて設けている。そのため、ブレーキホースがコンパクトに配索されている。
【００９２】  しかし、上述したように、特許文献１や非特許文献１の車両１においては、ブレーキホース自体はコンパクトに配索されているものの、懸架装置および前輪の設計が制約を受けたり車両１の前部が大型化していた。  そこで本発明者は、ブレーキホースなどの制動操作伝達部材とリンク機構５の干渉を避ける別の方法を見出すために、制動操作伝達部材の動きとリンク機構５の動作について詳細に研究した。
【００９３】（制動操作伝達部材の変形）  制動操作伝達部材のうち、リンク機構５の動作に伴って大きく相対変位する２点（例えば車体フレーム２１の１点と右サイド部５４の１点）に固定された部位の間をリーン変形部Ｓと定義すると、リーン変形部Ｓはこの２点の上下方向の相対位置が大きく変化した時に変形する。リンク機構５は前後方向に延びる軸線回りに変化するため、リーン変形部Ｓは、上下方向に大きく変形させなければならないが、上下以外の方向（例えば前後方向または左右方向）に対する変形を小さくできる。例えば、２点の上下方向の間隔が近づいたときに、制動操作伝達部材を前後方向に垂直な面または左右方向に垂直な面に沿って変形させると、リーン変形部Ｓの前後方向または左右方向の変化を小さくできる。
【００９４】  制動操作伝達部材のうち、右前輪３２および左前輪３１の転舵に伴って大きく相対変位する２点（例えば上クロス部５１の１点と右ブレーキキャリパ４２の１点）に固定された部位の間を、車輪転舵変形部Ｔと定義する。右前輪３２は右操舵軸線Ｙ２回りに転舵し、左前輪３１は左操舵軸線Ｙ１回りに転舵するので、この２点の前後方向または左右方向の相対位置が大きく変化した時に変形する制動操作伝達部材の部位が車輪転舵変形部Ｔである。このため、車輪転舵変形部Ｔは、前後方向または左右方向に大きく変化させなければならないが、上下方向に対する変化を小さくできる。例えば、２点の左右方向の間隔または前後方向の間隔が近づいたときに、制動操作伝達部材を上下方向に垂直な面に沿って変形させると、車輪転舵変形部Ｔの上下方向の変化を小さくできる。  つまり、リーン変形部Ｓと車輪転舵変形部Ｔを分離することで、リーン変形部Ｓは上下方向以外の方向の変形量を小さくでき、車輪転舵変形部Ｔは上下方向の変形量を小さくできることに、本発明者は気がついた。
【００９５】（リンク機構５の動作）  また、リンク機構５の動作に伴う、リンク機構５より上方に位置するマスタシリンダ１２などの制動操作装置１０とリンク機構５の上部（上クロス部５１の上部、右サイド部５４の上部、左サイド部５３の上部）との相対変位を本発明者は考えた。  リンク機構５は、右サイド部５４、左サイド部５３、上クロス部５１、下クロス部５２とを含む。  右サイド部５４は、右緩衝器３４の上部を車体フレーム２１の上下方向に延びる右操舵軸線Ｙ２回りに回転可能に支持する。  左サイド部５３は、左緩衝器３３の上部を右操舵軸線Ｙ２と平行な左操舵軸線Ｙ１回りに回転可能に支持する。  上クロス部５１は、右サイド部５４の上部を右端部に車体フレーム２１の前後方向に延びる上右軸線Ｅ回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の上部を左端部に上右軸線Ｅに平行な上左軸線Ｄ回りに回転可能に支持し、その中間部が車体フレーム２１に上右軸線Ｅおよび上左軸線Ｄに平行な上中間軸線Ｃ回りに回転可能に支持されている。  下クロス部５２は、右サイド部５４の下部を右端部に上右軸線Ｅに平行な下右軸線Ｈ回りに回転可能に支持し、左サイド部５３の下部を左端部に上左軸線Ｄに平行な下左軸線Ｇ回りに回転可能に支持し、その中間部が車体フレーム２１に上中間軸線Ｃと平行な下中間軸Ｆ回りに回転可能に支持されている。
【００９６】（リーン時のリンク機構５の変化）  上クロス部５１は車体フレーム２１および車体部品に対して、前後方向に延びる上中間軸線Ｃ回りに回転運動する。このため、リンク機構５が動作すると、制動操作装置１０とリンク機構５の上部は、上下方向に大きく相対変位するが、前後方向には大きく相対変位しない。  また、リンク機構５が動作したときにリンク機構５の上部の右端部および左端部が通過する円弧状の軌跡は、左右方向の寸法よりも上下方向の寸法が大きい。このため、リンク機構５が動作すると、制動操作装置１０とリンク機構５の上部は、上下方向には大きく相対変位するが、左右方向には大きく相対変位しない。
【００９７】（操舵時のリンク機構５の変化）  右部材（右前輪３２、右緩衝器３４および右制動装置４２）は、上下方向に延びる右操舵軸線Ｙ２回りに回転する。このため、右部材は、リンク機構５に対して、前後方向または左右方向に大きく相対移動するが、リンク機構５に対して上下方向には大きく相対移動しない。  左部材（左前輪３１、左緩衝器３３および左制動装置４１）は、上下方向に延びる左操舵軸線Ｙ１回りに回転する。このため、左部材は、リンク機構５に対して、前後方向または左右方向に大きく相対移動するが、リンク機構５に対して上下方向には大きく相対移動しない。
【００９８】  そこで、本発明者は、制動操作伝達部材の移動を規制する規制部８０をリンク機構５の上クロス部５１、右サイド部５４および左サイド部５３の少なくとも一つの上部に設けて、制動操作装置１０と規制部８０との間にリーン変形部Ｓを設け、規制部８０と制動装置４１，４２との間に車輪転舵変形部Ｔの少なくとも一部を設けることに思い至った。
【００９９】  上述したように、車体フレーム２１の傾斜時には、リーン変形部Ｓもリンク機構５も上下方向に大きく変位する。つまり、互いの変化の傾向が揃っているので、互いを近くに配置しても、リーン変形部Ｓとリンク機構５の干渉を抑制しやすい。また、リーン変形部Ｓもリンク機構５も上下方向に大きく変位するので、リンク機構５の動作を許容するために設けた空間を利用して、リーン変形部Ｓを設けることができる。言い換えれば、リーン変形部Ｓを設けても、リンク機構５の動作を許容する空間が大きくなることを抑制できる。
【０１００】  上述したように、前輪３の転舵時には、車輪転舵変形部Ｔも右部材または左部材も、リンク機構５に対して前後方向または左右方向に大きく変位し、かつ、上下方向には大きく変位しない。つまり、互いの変化の傾向が揃っているので、互いを近くに配置しても、車輪転舵変形部Ｔと右部材または左部材の干渉を抑制しやすい。なお、変化の傾向が揃っているとは、変化の大きい方向および変化の小さい方向が似た方向であり、しかも、変化するタイミングが揃っている様子を言う。車輪転舵変形部Ｔまた、右部材または左部材の変位を許容するために設けた空間を利用して、車輪転舵変形部Ｔを設けることができる。言い換えれば、車輪転舵変形部Ｔを設けても、右部材または左部材の変位を許容する空間が大きくなることを抑制できる。
【０１０１】  このため、リンク機構５の変位を許容する空間および右部材または左部材の変位を許容する空間を利用して、リーン変形部Ｓおよび車輪転舵変形部Ｔをそれぞれ設けることができ、制動操作伝達部材を収容する空間を確保しながら車両１を小さくできる。これにより、懸架装置や前輪３の設計の自由度を確保しつつ、車両１の前部の大型化が抑制され、２つの前輪と傾斜可能な車体フレーム２１を備えた車両１が提供される。
【０１０２】  また、本実施形態に係る車両１においては、  制動装置４１，４２は、右前輪３２に制動力を作用させる右制動装置４２と、左前輪３１に制動力を作用させる左制動装置４１と、を有し、  規制部８０は、車体フレーム２１の左右方向について車両１の右部に設けられた右規制部８０と、車体フレーム２１の左右方向について車両１の左部に設けられた左規制部８０と、を有し、  車輪転舵変形部Ｔは、少なくとも一部が右規制部８０と右制動装置４２との間に位置し右前輪３２の右操舵軸線Ｙ２回りの転舵に応じて変形する右車輪転舵変形部Ｔと、少なくとも一部が左規制部８０と左制動装置４１との間に位置し左前輪３１の左操舵軸線Ｙ１回りの転舵に応じて変形する左車輪転舵変形部Ｔを有する。
【０１０３】  右前輪３２は右操舵軸線Ｙ２回りに転舵され、左前輪３１は左操舵軸線Ｙ１回りに転舵される。つまり、右前輪３２および左前輪３１はそれぞれ異なる軸線回りに転舵される。このため、右車輪転舵変形部Ｔおよび左車輪転舵変形部Ｔを、それぞれ左右に離れた空間に分けて形成することにより、それぞれ右車輪転舵変形部Ｔおよび左車輪転舵変形部Ｔをより小さく形成しやすい。
【０１０４】  また、本実施形態に係る車両１において、  右車輪転舵変形部Ｔは、車体フレーム２１の上下方向に延びて右操舵軸線Ｙ２回りに変形し、  左車輪転舵変形部Ｔは、車体フレーム２１の上下方向に延びて左操舵軸線Ｙ１回りに変形する。
【０１０５】  右前輪３２を含む右部材は右操舵軸線Ｙ２回りに変化し右車輪転舵変形部Ｔは右操舵軸線Ｙ２回りに変形するので、互いの変化の傾向が揃い、互いに近くに配置しても干渉しにくい。このため、右部材の変位を許容するために設けた空間を利用して、右車輪転舵変形部Ｔを設けることができ、右部材の変位を許容する空間が大きくなることがより抑制される。  左前輪３１を含む左部材は左操舵軸線Ｙ１回りに変化し左車輪転舵変形部Ｔは左操舵軸線Ｙ１回りに変形するので、互いの変化の傾向が揃い、互いに近くに配置しても干渉しにくい。このため、左部材の変位を許容するために設けた空間を利用して、左車輪転舵変形部Ｔを設けることができ、左部材の変位を許容する空間が大きくなることがより抑制される。  このため、右車輪転舵変形部Ｔおよび左車輪転舵変形部Ｔを、それぞれの操舵軸線回りに変形するように形成することにより、それぞれ右車輪転舵変形部Ｔおよび左車輪転舵変形部Ｔをより小さく形成しやすい。
【０１０６】  また、本実施形態に係る車両１において、  車輪転舵変形部Ｔの少なくとも一部は下クロス部５２より下方に位置している。
【０１０７】  右前輪３２および左前輪３１を転舵させると、上クロス部５１、下クロス部５２、右サイド部５４、左サイド部５３は車体フレーム２１に対して変位しないが、下クロス部５２より下方に位置する右前輪３２および左前輪３１が車体フレーム２１に対して変位する。  そこで、車輪転舵変形部Ｔの少なくとも一部を下クロス部５２より下方に位置させると、右前輪３２および左前輪３１を転舵させるときに、車輪転舵変形部Ｔが上クロス部５１、下クロス部５２、右サイド部５４、左サイド部５３と干渉しにくい。このため、右前輪３２および左前輪３１の変位を許容するために設けた空間を利用して、車輪転舵変形部Ｔを設けることができ、右前輪３２および左前輪３１の変位を許容する空間が大きくなることがより抑制される。
【０１０８】  また、本実施形態に係る車両１において、  リーン変形部Ｓの少なくとも一部は、車体フレーム２１の前後方向について、上クロス部５１、下クロス部５２、右サイド部５４および左サイド部５３のいずれか一つの前方または後方と車体カバー２２との間に位置している。
【０１０９】  リンク機構５が動作すると、上クロス部５１、下クロス部５２、右サイド部５４、左サイド部５３は、各々前後方向に延びる軸線回りに回転する。このため、リンク機構５が動作しても、上クロス部５１、下クロス部５２、右サイド部５４、左サイド部５３は、前後方向には大きく変位しない。そこで、リンク機構５の動作とともに変形するリーン変形部Ｓの少なくとも一部を、上クロス部５１、下クロス部５２、右サイド部５４および左サイド部５３のいずれか一つの前方または後方と車体カバー２２との間に位置させると、干渉しにくい。このため、リンク機構５の動作を許容するために設けた空間を利用して、リーン変形部Ｓを設けることができ、リンク機構５の動作を許容する空間が大きくなることがより抑制される。
【０１１０】  なお上述の実施形態では、右ブレーキホース７６および左ブレーキホース７５がリンク機構５の後方を通過する例を説明したが、本発明はこの例に限られない。例えば図１５に示したように、右ブレーキホース７６および左ブレーキホース７５をリンク機構５の前方を通過させてもよい。この場合には、ガイド部９０は左緩衝器３３の前テレスコピック要素の前方および右緩衝器３４の前テレスコピック要素の前方に設ける。  フロントカバー２２１とリンク機構５との間の空間は、車両を傾斜させたり前輪３を転舵させても、変化が少ない。このため、車輪転舵変形部Ｔをリンク機構５の前方に設けても、他の部材と干渉しにくく、また、該空間を小さくフロントカバー２２１を設計して車両の前部が大型化することを抑制できる。
【０１１１】  以上、本発明を実施形態を用いて説明したが、本発明の技術的範囲は上記実施形態に記載の範囲には限定されない。上記実施形態に多様な変更または改良を加えることができることは、当業者にとって明らかである。
【０１１２】  上記の実施形態は本発明の理解を容易にするためのものであって、本発明を限定するものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく変更・改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは明らかである。
【０１１３】  本明細書で用いられた用語および表現は、説明のために用いられたものであって、限定的に解釈するために用いられたものではない。本明細書に示され、かつ述べられた特徴事項のいかなる均等物をも排除するものではなく、本発明のクレームされた範囲内における各種変形をも許容するものであると認識されねばならない。
【０１１４】［制動操作伝達部材］  また上述の各実施形態では、制動操作伝達部材の一例としてブレーキ液をマスタシリンダ１２からブレーキキャリパに伝達するブレーキホースを挙げたが、本発明はこれに限られない。例えば制動操作伝達部材は、前輪３に制動力を付与可能な制動装置を作動させる制御信号を制動操作装置１０から制動装置へ伝達する電線であってもよい。あるいは、制動操作伝達部材は、その内部にブレーキ液が充填された金属管や、マスタシリンダ１２とブレーキキャリパとを接続する金属ケーブルであってもよい。また、制動操作伝達部材として、マスタシリンダ１２からブレーキキャリパとの間を、ブレーキホースと、電線、金属管、金属ケーブル、などの一つ以上を組み合わせて構成してもよい。
【０１１５】  また、上述した実施形態および変形例において、制動操作伝達部材の一部がリンク機構５の後方または前方を通過するように配索された例を説明したが、本発明はこれに限られない。制動操作伝達部材の一部がリンク機構５の右方および／またはリンク機構５の左方を通過するように配索されていてもよい。
【０１１６】［規制部］  規制部８０として、ブレーキホースの移動を規制するように車体フレーム２１などに固定する止め金具、リボン、あるいは、ブレーキホースをその内部に挿通させたスリーブやゴムブッシュなどを用いることができる。なお、規制部８０は、これらに限らず、ブレーキホースの移動を規制可能な部材であればよい。
【０１１７】［制動操作装置］  また、上述した実施形態では、ハンドルバー２３の右部に設けたマスタシリンダ１２によって、左ブレーキキャリパ４１および右ブレーキキャリパ４２が制御される例を説明したが、本発明はこれに限られない。例えば、ハンドルバー２３の右部に設けた、リンク機構より上方に位置するマスタシリンダ１２によって左ブレーキキャリパ４１および右ブレーキキャリパ４２のいずれか一方を制御し、例えばリンク機構より上方に位置していないフットブレーキによって左ブレーキキャリパ４１および右ブレーキキャリパ４２のいずれか他方を制御するように構成してもよい。
【０１１８】［鋭角］  なお、本発明および上記実施形態における鋭角とは、０°を含み９０°より小さい角度とする。本来、鋭角は、０°を含まないが、本発明および上記実施形態においては、鋭角は０°を含むものとする。また、上記実施例では、クロス部材の上軸線および下軸線と垂直に交わる仮想平面は、後方かつ上方に延びる平面である。しかしながら、これに限定されることなく、クロス部材の上軸線および下軸線と垂直に交わる仮想平面が、前方かつ上方に延びる平面であっても良い。
【０１１９】［平行・延びる・沿う］  本明細書において、「平行」は、±４０°の範囲で傾斜し、部材として交わらない２つの直線も含む。本発明において、「方向」および「部材」等に対して「沿う」は、±４０°の範囲で傾斜する場合も含む。本発明において、「方向」に対して「延びる」は、±４０°の範囲で傾斜する場合も含む。
【０１２０】［車輪・パワーユニット・車体カバー］  本発明に係る車両１は、傾斜可能な車体フレームと２つの前輪を備えた車両１である。後輪の数は１以上であっても良い。また、車体フレームを覆う車体カバーを備えていても良い。車体フレームを覆う車体カバーを備えていなくても良い。パワーユニットは、動力源を含む。動力源は、エンジンに限らず電動モータであっても良い。
【０１２１】  上記の実施形態においては、後輪４の車体フレーム２１の左右方向における中央は、車体フレーム２１の左右方向における左前輪３１と右前輪３２の間隔の中央と一致している。このような構成が好ましいものの、後輪４の車体フレーム２１の左右方向における中央は、車体フレーム２１の左右方向における左前輪３１と右前輪３２の間隔の中央と一致していなくてもよい。
【０１２２】［ヘッドパイプとサイド部の位置関係］  上記各実施形態においては、車体フレーム２１の側面視で、右サイド部５４、左サイド部５３およびヘッドパイプ２１１（リンク支持部）は、重なる位置に設けられている。しかしながら、車体フレーム２１の側面視で、右サイド部５４と左サイド部５３に対しヘッドパイプ２１１が前後方向の異なる位置に設けられていてもよい。また、右サイド部５４と左サイド部５３の車体フレーム２１の上下方向に対する傾斜角度が、ヘッドパイプ２１１の傾斜角度と異なっていてもよい。
【０１２３】［ヘッドパイプ］  なお、リンク支持部（ヘッドパイプ）は、一片の部品で構成されていても、複数の部品で構成されていても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。  本実施形態では、ステアリングシャフト６０を回転可能に支持する車体フレーム２１の一部位としてヘッドパイプ２１１を説明したが、本発明はこれに限られない。ヘッドパイプに替えて、ステアリングシャフト６０を中間操舵軸線Ｙ３回りに回転可能に支持する部材を採用できる。例えば、ステアリングシャフト６０を中間操舵軸線Ｙ３回りに回転可能に支持する軸受を含む部材を採用できる。
【０１２４】［車体フレームの構成：一体・別体、一体の場合の前縁の上端、上下フレーム部の構成］  本実施例において、車体フレームは、リンク支持部と連結部材（上前後フレーム部）とダウンフレーム（上下フレーム部）とアンダーフレーム（下前後フレーム部）を有し、それらが溶接により接続されている。しかしながら、本発明の車体フレームは上記実施形態に限定されない。車体フレームは、リンク支持部と上前後フレーム部と上下フレーム部と下前後フレーム部を有していればよい。例えば、車体フレームは、鋳造等により全部または一部が一体に形成されていてもよい。また、車体フレームは、上前後フレーム部と上下フレーム部が１つの部材で構成されていてもよいし、別部材で構成されていてもよい。
【０１２５】[鋭角の大きさ：ステアリングシャフトと緩衝器]
【０１２６】  上記の実施形態においては、左緩衝器３３と右緩衝器３４は、それぞれ一対のテレスコピック機構を備えている。しかしながら、車両１の仕様に応じて、左緩衝器３３と右緩衝器３４がそれぞれ備えるテレスコピック機構の数は、１つであってもよい。  本実施形態において、ステアリングシャフトの回転軸線と車体フレームの上下方向のなす鋭角は、右緩衝器および左緩衝器の伸縮方向と車体フレームの上下方向とがなす鋭角は一致している。しかしながら、本発明においては、上記実施形態に限定されない。例えば、ステアリングシャフトの回転軸線と車体フレームの上下方向のなす鋭角は、右緩衝器および左緩衝器の伸縮方向と車体フレームの上下方向とがなす鋭角よりも小さくても良いし、大きくてもよい。
【０１２７】  また、本実施形態において、ステアリングシャフトの回転軸線と右緩衝器および左緩衝器の伸縮方向は、一致している。しかしながら、本発明においては、上記実施形態に限定されない。車両１が直立した状態の側面視で、ステアリングシャフトの回転軸線と右緩衝器および左緩衝器の伸縮方向は、前後方向に離間していてもよい。また、例えば、交差していてもよい。
【０１２８】  本実施形態において、右前輪および左前輪は、その上端が車体フレームのダウンフレームの上端より車体フレームの上下方向の上方まで移動可能に支持される。しかしながら、本発明は、上記実施形態に限定されない。本発明において、右前輪および左前輪は、車体フレームの上下方向においてその上端が車体フレームのダウンフレームの上端と同じ高さまたはそれよりも下方まで移動可能であってもよい。
【０１２９】［クロス部・サイド部］  なお、上クロス部は、一片の部品で構成される上前クロス部、一片の部品で構成される上後クロス部、およびそれらの間に設けられ、複数の部品で構成される連結部材を含んでいても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。
【０１３０】  なお、下クロス部は、一片の部品で構成される下前クロス部、一片の部品で構成される下後クロス部、およびそれらの間に設けられ、複数の部品で構成される連結部材を含んでいても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。
【０１３１】  なお、右サイド部および左サイド部は、一片の部品で構成されていても、複数の部品で構成されていても良い。複数の部品で構成されている場合、溶接、接着などにより結合されていても、ボルト、リベットなどの締結部材で結合されていても良い。また、上クロス部または下クロス部より車体フレームの前後方向の前方に配置される部位と後方に配置される部位を含んでいても良い。右サイド部および左サイド部の前方に配置される部位と後方に配置される部位の間に上クロス部または下クロス部が配置されても良い。
【０１３２】  なお、本発明では、リンク機構は、上クロス部と下クロス部の他にさらにクロス部を備えていても良い。上クロス部と下クロス部は、相対的な上下関係で命名しているに過ぎない。上クロス部は、リンク機構における最上位のクロス部を示していない。上クロス部は、それより下方の別のクロス部より上方にあるクロス部を意味する。下クロス部は、リンク機構における最下位のクロス部を示していない。下クロス部は、それより上方の別のクロス部より下方にあるクロス部を意味する。また、クロス部は、右クロス部と左クロス部の２つの部品で構成されていても良い。このように、上クロス部および下クロス部は、リンク機能を有する範囲で、複数のクロス部で構成しても良い。さらに、上クロス部と下クロス部の間に他のクロス部を設けても良い。リンク機構は、上クロス部および下クロス部を含んでいれば良い。
【０１３３】  本発明は、多くの異なった形態で具現化され得るものである。この開示は本発明の原理の実施形態を提供するものと見なされるべきである。それらの実施形態は、本発明をここに記載しかつ／または図示した好ましい実施形態に限定することを意図するものではないという了解のもとで、多くの図示実施形態がここに記載されている。
【０１３４】  本発明の図示実施形態を幾つかここに記載した。本発明は、ここに記載した各種の好ましい実施形態に限定されるものではない。本発明は、この開示に基づいて当業者によって認識され得る、均等な要素、修正、削除、組み合わせ（例えば、各種実施形態に跨る特徴の組み合わせ）、改良および／または変更を含むあらゆる実施形態をも包含する。クレームの限定事項はそのクレームで用いられた用語に基づいて広く解釈されるべきであり、本明細書あるいは本願のプロセキューション中に記載された実施形態に限定されるべきではない。そのような実施形態は非排他的であると解釈されるべきである。例えば、この開示において、「好ましくは」や「よい」という用語は非排他的なものであって、「好ましいがこれに限定されるものではない」や「よいがこれに限定されるものではない」ということを意味するものである。
【０１３５】  本出願の記載の一部を構成するものとして、２０１３年７月１日に提出された日本国特許出願２０１３−１３８４８２の内容を援用する。すなわち、以下に列挙する構成もまた、本出願の記載の一部を構成する。
【０１３６】（１）  車体フレームと、  右側に配置された右前輪と、左側に配置された左前輪と、  下部に前記右前輪を支持する右懸架装置と、  下部に前記左前輪を支持する左懸架装置と、  前記車体フレームに前後方向の軸回りに回転可能に取り付けられたリンク機構と、  前記リンク機構の少なくとも一部を覆うカバーと、  前記車体フレームに回転可能に設けられたステアリングシャフトと、  前記右懸架装置および前記左懸架装置と、前記ステアリングシャフトとを連結する車輪転舵伝達機構と、  前記リンク機構より下方に設けられて、前記左前輪および前記右前輪に制動力を作用させる制動装置と、  前記リンク機構より上方に設けられて、前記制動装置を操作する制動操作装置と、  前記制動操作装置と前記制動装置とを接続し、前記制動操作装置に入力された制動操作を前記制動装置に伝達する制動操作伝達部材と、を有し、  前記リンク機構は、  前記右懸架装置の上部を上下方向の軸周りに回転可能に支持する右サイド部材と、  前記左懸架装置の上部を上下方向の軸周りに回転可能に支持する左サイド部材と、  中央部が前記車体フレームに前後方向の軸周りに回転可能に支持され、右端部で前記右サイド部材の上部を前後方向の軸周りに回転可能に支持し、左端部で前記左サイド部材の上部を前後方向の軸周りに回転可能に支持する上部リンク部材と、  中央部が前記車体フレームに前後方向の軸周りに回転可能に支持され、右端部で前記右サイド部材の下部を前後方向の軸周りに回転可能に支持し、左端部で前記左サイド部材の下部を前後方向の軸周りに回転可能に支持する下部リンク部材と、を有し、  車体の傾斜に応じて前記リンク機構は前記左前輪および前記右前輪を路面に対して傾斜させ、  前記右前輪および前記左前輪は、前記ステアリングシャフトの回転に応じて移動する車輪転舵伝達機構によって転舵され、  前記制動操作伝達部材は、前記車体の傾斜に応じて変形するリーン変形部と、前記右前輪および前記左前輪の転舵に応じて変形する車輪転舵変形部と、を有し、  前記リーン変形部が前記上部リンク部材よりも上方に位置し、前記車輪転舵変形部が前記リーン変形部よりも下方に位置している、車両。（２）  前記車輪転舵変形部の少なくとも一部は前記下部リンク部材よりも下方に位置している、（１）に記載の車両。（３）  前記制動操作伝達部材は、前記上部リンク部材および前記下部リンク部材の前方または後方と前記カバーとの間の空間を通過して、前記制動操作装置と前記制動装置とを接続している、（１）または（２）に記載の車両。（４）  前記上部リンク部材と前記下部リンク部材の少なくとも一方に、前記制動操作伝達部材の移動を規制する規制部が設けられている、（１）から（３）のいずれか一項に記載の車両。（５）  前記車輪転舵変形部は、前記右前輪および前記左前輪の転舵に応じて、上下方向に延びる軸回りによじれる、（１）から（４）のいずれか一項に記載の車両。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【国際調査報告】
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