(57)【要約】  本発明の有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液を用いて基材に被覆する際に、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上させるための密着性向上剤は、特定の有機溶剤可溶性グアニジン化合物からなることを特徴とする。【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液を用いて基材に被覆する際に、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上させるための密着性向上剤において、密着性向上剤が、ビグアニド、アミノグアニジン、１−ｏ−トリルビグアニド、１，３−ジ−ｏ−トリルグアニジン、１−ｏ−トリルグアニジン、トリフェニルグアニジン、１−フェニルビグアニド、１，３−ジフェニルグアニジン、ｎ−ドデシルグアニジン、グアニジン、Ｎ−（β−フェネチル）ジグアニド、グアニル尿素、１−フェニルグアニジン、グアニルチオ尿素、２−フェニル−１，３−ジシクロヘキシルグアニジン、６−グアニジノカプロン酸、１，１’−イミノビス（オクタメチレン）ジグアニジン、１，６−ジグアニジノヘキサン、キシリルビグアニド、メチロールグアニジン、ジメチロールグアニジン、１−アミノ−３−サリチロイルグアニジンおよび１−（Ｎ−サリチロイル）−アミノ−３−サリチロイルグアニジンからなる群から選択される１種または２種以上よりなる有機溶剤可溶性グアニジン化合物からなることを特徴とする密着性向上剤。
【請求項２】
トリアゾール類およびテトラゾール類からなる群から選択される１種または２種以上のヘテロ環化合物を含む、請求項１記載の密着性向上剤。
【請求項３】
請求項１または２記載の密着性向上剤、および（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、アルキド系樹脂、フェノール系樹脂、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂、前記樹脂のモノマー２種以上の共重合樹脂、前記樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記樹脂の１種または２種以上と前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物からなる群から選択される１種または２種以上の有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液とからなることを特徴とする樹脂組成物。
【請求項４】
有機溶剤が、炭化水素類、芳香族炭化水素類、アルコール類、ケトン類、グリコール類、グリコール誘導体類、エステル系溶剤、含窒素系溶剤および塩素系溶剤からなる群から選択される１種または２種以上である、請求項３記載の樹脂組成物。
【請求項５】
有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液を基材に被覆する際に、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上させるための基材表面の処理方法において、請求項１または２記載の密着性向上剤を有機溶剤に溶解することによって得られた有機溶剤溶液中に基材を浸漬するか、もしくは該溶液を基材に塗布することを特徴とする基材表面の処理方法。
【請求項６】
有機溶剤が、炭化水素類、芳香族炭化水素類、アルコール類、ケトン類、グリコール類、グリコール誘導体類、エステル系溶剤、含窒素系溶剤および塩素系溶剤からなる群から選択される１種または２種以上である、請求項５記載の基材表面の処理方法。
【請求項７】
有機溶剤可溶性樹脂が、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、アルキド系樹脂、フェノール系樹脂、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、シリコーン系樹脂、フッ素系樹脂、前記樹脂のモノマー２種以上の共重合樹脂、前記樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記樹脂の１種または２種以上と前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物からなる群から選択される１種または２種以上である、請求項５または６記載の基材表面の処理方法。
【請求項８】
基材が鉄、鉄合金、銅、銅合金、アルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム合金、ニッケル、ニッケル合金、亜鉛、亜鉛合金、錫、錫合金、ガラス、シリコンウェハーおよびセラミックスからなる群から選択される、請求項５ないし７のいずれか１項記載の基材表面の処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液を基材へ被覆する際に、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上するための密着性向上剤、該密着性向上剤を含む樹脂組成物並びに該密着性向上剤を使用した基材表面の処理方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
樹脂の硬化被膜と基材との密着性を向上させるために、基材表面を物理的に研磨することにより粗面化したり、化学的に研磨することにより粗面化してアンカー効果を得る方法や、クロメート処理などに代表される重金属による表面処理方法などが広く行なわれている。しかしながら、物理的または化学的な研磨により基材表面を粗面化する方法は、高度な寸法精度を要求される部材、部品などに適用することは難しく、また、物理的研磨では粉塵発生による粉塵爆発や、人体への影響および職場環境の悪化などが懸念され、さらに、化学的研磨では、化学研磨液として強酸などを使用するため、取り扱いに十分な注意が必要であり、また、基材が金属の場合には腐食に対する十分な注意が必要となる。また、クロメート処理などによる重金属を用いた表面処理は、６価クロムなどの有害な重金属を使用することから表面処理工程、排水処理工程並びに被処理物の使用に際して人体や環境に対する悪影響が懸念される。【０００３】
また、樹脂の硬化被膜と基材との密着性向上剤としては、シランカップリング剤などの反応性ケイ素化合物が使用されている。しかしながら、シランカップリング剤などの反応性ケイ素化合物を使用しても、満足のいく密着性が得られないことがあり、さらにコストが上昇するという問題もある。【０００４】
このようなことから、例えば、特許文献１には、特定の反応性ケイ素基を有する有機重合体と、アミン系化合物を含有する硬化性組成物が開示されており、また、アミン系化合物として、グアニジン、フェニルグアニジン、１−トリルグアニジン、ジフェニルグアニジンのようなグアニジン化合物や、ブチルビグアニド、１−ｏ−トリルビグアニド、１−フェニルビグアニドのようなビグアニドが例示されている。【０００５】
また、特許文献２には、活性エネルギー線硬化性樹脂、希釈剤、光重合開始剤、硬化密着付与剤およびエポキシ基を有する化合物からなる光重合性熱硬化性樹脂組成物が開示されており、また、硬化密着付与剤として、ジシアンジアミドのようなポリアミンや、テトラメチルグアニジンのような三級アミンが例示されている。【０００６】
さらに、特許文献３には、樹脂を含む水溶液または水性分散体に、イミダゾール類、トリアジン類、トリアゾール類、グアニン類、グアニジン類等の孤立電子対を持つ窒素原子を含有する化合物の１種または２種以上を含有する金属用表面処理剤が開示されており、また、グアニジン類として、グアニジン、グアニジノ酢酸、グアニジノ炭酸エチルエステル、ｄ１−２−グアニジノプロピオン酸、アミノグアニジン、グアニルチオ尿素、グアニル尿素、グアニルトルエン等が例示されている。【０００７】
また、特許文献４には、エンジニアリングプラスチックを構成部材の一部とする小型継電器あるいは小型電子・電器部品を絶縁封止するためのエポキシ樹脂組成物であって、エポキシ樹脂（Ａ）、グアニジン化合物（Ｂ）、潜在性硬化剤（Ｃ）を必須成分とし、エポキシ樹脂（Ａ）１００重量部に対しグアニジン化合物（Ｂ）を１〜７重量部含有することを特徴とする一液型エポキシ樹脂組成物が開示されている。【０００８】
さらに、特許文献５には、（Ａ）１分子中に少なくとも２個のエチレン性不飽和結合およびカルボキシル基を併せ持つ活性エネルギー線硬化性樹脂、（Ｂ）光重合開始剤、（Ｃ）希釈剤、（Ｄ）エポキシ樹脂、および（Ｅ）エポキシ樹脂用硬化剤を含んでなり、該エポキシ樹脂用硬化剤（Ｅ）が特定のシアノグアニジン誘導体であることを特徴とする光硬化性熱硬化性樹脂組成物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１０−２４３６９号公報
【特許文献２】特開平１０−２０４９３号公報
【特許文献３】特開２０００−１０４４８５号公報
【特許文献４】特開２００９−８４３８４号公報
【特許文献５】特開平８−８２９３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、上述の特許文献１の硬化性組成物では、有機重合体が特定の反応性ケイ素基を有する特定のシリコーン樹脂であり、グアニジン化合物、ビグアニド化合物のようなアミン系化合物は、シラノール縮合触媒として反応性ケイ素基を加水分解、縮合させるために作用してシリコーン樹脂の硬化を促進するものであり、上述のようなシリコーン樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上させるために作用するものではない。
また、特許文献２では、光重合性熱硬化性樹脂組成物の、硬化密着性付与剤としてジシアンジアミド、テトラメチルグアニジンなどが例示されているが、ジシアンジアミドは、有機溶剤に不溶性または難溶性であるため、樹脂に安定した密着性を付与することはできない。また、テトラメチルグアニジンは、三級アミン構造を有する化合物であり、このような化合物は、樹脂の密着性を向上させることはできない。
さらに、特許文献３の金属用表面処理剤では、樹脂の水溶液または水性分散体にグアニジン類などを配合するものであり、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性向上剤としての作用・効果を開示または示唆するものではない。
また、特許文献４は一液型エポキシ樹脂組成物に関するものであるが、エポキシ樹脂は本来基材への密着性が悪く、グアニジン化合物などを配合しても密着性の改善効果は余り見られず、本発明において、エポキシ樹脂は対象とはならない。
さらに、特許文献５もまたエポキシ樹脂を含む光硬化性熱硬化性樹脂組成物に関するものであり、特許文献４と同様の課題を有する。【００１１】
従って、本発明の目的は、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液を基材へ被覆する際に、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上するための密着性向上剤、該密着性向上剤を含む樹脂組成物並びに該密着性向上剤を使用した基材表面の処理方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
即ち、本発明は、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液を用いて基材に被覆する際に、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上させるための密着性向上剤において、密着性向上剤が、ビグアニド、アミノグアニジン、１−ｏ−トリルビグアニド、１，３−ジ−ｏ−トリルグアニジン、１−ｏ−トリルグアニジン、トリフェニルグアニジン、１−フェニルビグアニド、１，３−ジフェニルグアニジン、ｎ−ドデシルグアニジン、グアニジン、Ｎ−（β−フェネチル）ジグアニド、グアニル尿素、１−フェニルグアニジン、グアニルチオ尿素、２−フェニル−１，３−ジシクロヘキシルグアニジン、６−グアニジノカプロン酸、１，１’−イミノビス（オクタメチレン）ジグアニジン、１，６−ジグアニジノヘキサン、キシリルビグアニド、メチロールグアニジン、ジメチロールグアニジン、１−アミノ−３−サリチロイルグアニジンおよび１−（Ｎ−サリチロイル）−アミノ−３−サリチロイルグアニジンからなる群から選択される１種または２種以上よりなる有機溶剤可溶性グアニジン化合物からなることを特徴とする密着性向上剤を提供することにある。【００１３】
また、本発明の密着性向上剤は、さらに、トリアゾール類およびテトラゾール類からなる群から選択される１種または２種以上のヘテロ環化合物を含むことを特徴とする。【００１４】
さらに、本発明は、前記密着性向上剤、および（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、アルキド系樹脂、フェノール系樹脂、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂、前記樹脂のモノマー２種以上の共重合樹脂、前記樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記樹脂の１種または２種以上と前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物からなる群から選択される１種または２種以上の有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液とからなることを特徴とする樹脂組成物を提供することにある。【００１５】
また、本発明の樹脂組成物は、有機溶剤が、炭化水素類、芳香族炭化水素類、アルコール類、ケトン類、グリコール類、グリコール誘導体類、エステル系溶剤、含窒素系溶剤および塩素系溶剤からなる群から選択される１種または２種以上であることを特徴とする。【００１６】
さらに、本発明は、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液を基材に被覆する際に、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上させるための基材表面の処理方法において、前記密着性向上剤を有機溶剤に溶解することによって得られた有機溶剤溶液中に基材を浸漬するか、もしくは該溶液を基材に塗布することを特徴とする基材表面の処理方法を提供することにある。【００１７】
また、本発明の基材表面の処理方法は、有機溶剤が、炭化水素類、芳香族炭化水素類、アルコール類、ケトン類、グリコール類、グリコール誘導体類、エステル系溶剤、含窒素系溶剤および塩素系溶剤からなる群から選択される１種または２種以上であることを特徴とする。【００１８】
さらに、本発明の基材表面の処理方法は、有機溶剤可溶性樹脂が、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、アルキド系樹脂、フェノール系樹脂、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、シリコーン系樹脂、フッ素系樹脂、前記樹脂のモノマー２種以上の共重合樹脂、前記樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記樹脂の１種または２種以上と前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物からなる群から選択される１種または２種以上であることを特徴とする。【００１９】
また、本発明の基材表面の処理方法は、基材が鉄、鉄合金、銅、銅合金、アルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム合金、ニッケル、ニッケル合金、亜鉛、亜鉛合金、錫、錫合金、ガラス、シリコンウェハーおよびセラミックスからなる群から選択されることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の密着性向上剤によれば、樹脂硬化被膜と基材との密着性を飛躍的に向上させることができ、しかも、本発明の密着性向上剤は、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液に直接添加することができる他、密着性向上剤の有機溶剤溶液として基材表面を処理することができるため、その使用用途が広範にわたり、また、コスト的にも有利である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の密着性向上剤は、有機溶剤可溶性グアニジン化合物からなり、具体的には、ビグアニド、アミノグアニジン、１−ｏ−トリルビグアニド、１，３−ジ−ｏ−トリルグアニジン、１−ｏ−トリルグアニジン、トリフェニルグアニジン、１−フェニルビグアニド、１，３−ジフェニルグアニジン、ｎ−ドデシルグアニジン、グアニジン、Ｎ−（β−フェネチル）ジグアニド、グアニル尿素、１−フェニルグアニジン、グアニルチオ尿素、２−フェニル−１，３−ジシクロヘキシルグアニジン、６−グアニジノカプロン酸、１，１’−イミノビス（オクタメチレン）ジグアニジン、１，６−ジグアニジノヘキサン、キシリルビグアニド、メチロールグアニジン、ジメチロールグアニジン、１−アミノ−３−サリチロイルグアニジンおよび１−（Ｎ−サリチロイル）−アミノ−３−サリチロイルグアニジンからなる群から選択される１種または２種以上よりなる有機溶剤に可溶性のグアニジン化合物が例示できる。なお、有機溶剤に不溶性または難溶性であるグアニジン化合物、例えばジシアンジアミド、グアニジンの無機酸塩などは、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上させることができないために好ましくない。また、１，１，３，３−テトラメチルグアニジンなどのような三級アミン構造のグアニジンもまた密着性向上効果が期待できないために好ましくない。
【００２２】
また、本発明の密着性向上剤には、トリアゾール類およびテトラゾール類からなる群から選択される１種または２種以上のヘテロ環化合物を配合することができる。ヘテロ環化合物を配合する場合、有機溶剤可溶性グアニジン化合物とヘテロ環化合物の質量比が１：１０００００〜１０００００：１、好ましくは１：１００００〜１００００：１の範囲内である。ヘテロ環化合物の質量比が上記範囲より少ないと、その配合効果が発現せず、また、上記範囲を超えると、密着性を阻害するために好ましくない。
【００２３】
なお、トリアゾール類としては、トリアゾール（１Ｈ−１，２，３−トリアゾール、２Ｈ−１，２，３−トリアゾール、１Ｈ−１，２，４−トリアゾール、４Ｈ−１，２，４−トリアゾール）またはこれらとベンゼン環あるいはナフタレン環の環縮合構造を有する化合物；トリアゾール環の窒素および／または芳香環に、置換基として、Ｃ１〜Ｃ１２の構造的に飽和でも不飽和でも良く、直鎖型でも分岐型でも良く、構造中に環状構造（脂環、芳香環）を含んでも良く、酸素（ヒドロキシル基、カルボニル基、カルボキシル基、エーテル、エステルなど）、窒素（アミノ基、アミド基、ニトロ基、シアノ基など）、硫黄（チオール基、スルフィドなど）、ハロゲン（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素など）を含有する化合物を挙げることができる。このような化合物として具体的には、２−（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、１Ｈ−１，２，３−トリアゾール、２Ｈ−１，２，３−トリアゾール、１Ｈ−１，２，４−トリアゾール、４Ｈ−１，２，４−トリアゾール、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、カルボキシベンゾトリアゾール、３−アミノ−１，２，４−トリアゾール、４−アミノ−１，２，４−トリアゾール、５−アミノ−１，２，４−トリアゾール、３−メルカプト−１，２，４−トリアゾール、クロロベンゾトリアゾール、ニトロベンゾトリアゾール、アミノベンゾトリアゾール、シクロヘキサノ［１，２−ｄ］トリアゾール、４，５，６，７−テトラヒドロキシトリルトリアゾール、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール、エチルベンゾトリアゾール、ナフトトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（エチルヘキシル）アミノメチル］ベンゾトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］トリルトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］カルボキシベンゾトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノメチル］ベンゾトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノメチル］トリルトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノメチル］カルボキシベンゾトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシプロピル）アミノメチル］カルボキシベンゾトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（１−ブチル）アミノメチル］カルボキシベンゾトリアゾール、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（１−オクチル）アミノメチル］カルボキシベンゾトリアゾール、１−（２’，３’−ジ−ヒドロキシプロピル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’,５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−３’,５’−アミルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−４’−オクトキシフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ベンゾトリアゾール、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール−６−カルボン酸、１−オレオイルベンゾトリアゾール、１，２，４−トリアゾール−３−オール、５−アミノ−３−メルカプト−１，２，４−トリアゾール、５−アミノ−１，２，４−トリアゾール−３−カルボン酸、１，２，４−トリアゾール−３−カルボキシアミド、４−ア���ノウラゾール、１，２，４−トリアゾール−５−オン等が挙げられる。
【００２４】
テトラゾール類としては、テトラゾール（１Ｈ−テトラゾール，２Ｈ−テトラゾール）の１，５位が、水素又は置換基として、Ｃ１〜Ｃ１２の構造的に飽和でも不飽和でも良く、直鎖型でも分枝型でも良く、構造中に環状構造（脂環、芳香環）を含んでも良く、酸素（ヒドロキシル基、カルボニル基、カルボキシル基、エーテル、エステルなど）、窒素（アミノ基、アミド基、ニトロ基、シアノ基など）、硫黄（チオール基、スルフィドなど）、ハロゲン（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素など）を含有することができる化合物が好ましい。このような化合物として具体的には、１Ｈ−テトラゾール、５−アミノ−１Ｈ−テトラゾール、５−メチル−１Ｈ−テトラゾール、１−メチル−５−エチル−１Ｈ−テトラゾール、１−メチル−５−メルカプト−１Ｈ−テトラゾール、１−フェニル−５−メルカプト−１Ｈ−テトラゾール、１−（２−ジメチルアミノエチル）−５−メルカプト−１Ｈ−テトラゾール、５−フェニル−１Ｈ−テトラゾール、５，５’−ビス−１Ｈ−テトラゾール２アンモニウム塩、５，５’−アゾビス−１Ｈ−テトラゾール等が挙げられる。
【００２５】
本発明の密着性向上剤は、例えば、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、アルキド系樹脂、フェノール系樹脂、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂、前記樹脂のモノマー２種以上の共重合樹脂、前記樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記樹脂の１種または２種以上と前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物からなる群から選択される１種または２種以上の有機溶剤可溶性樹脂を有機溶剤溶液としては、基材へ被覆して硬化被膜を得る際に、硬化被膜の基材への密着性を向上させることができる。
【００２６】
なお、基材としては、具体的には、鉄、鉄合金、銅、銅合金、アルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム合金、ニッケル、ニッケル合金、亜鉛、亜鉛合金、錫、錫合金、ガラス、シリコンウェハーおよびセラミックスなどを挙げることができる。
【００２７】
次に、本発明の密着性向上剤は、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液に配合することにより樹脂組成物として使用することができる。ここで、有機溶剤可溶性樹脂としては、例えば、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、アルキド系樹脂、フェノール系樹脂、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、フッ素系樹脂、前記樹脂のモノマー２種以上の共重合樹脂、前記樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記樹脂の１種または２種以上と前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物からなる群から選択される１種または２種以上を挙げることができる。
【００２８】
なお、本発明の密着性向上剤の有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液への配合割合は、有機溶剤可溶性樹脂１００質量部に対して、有機溶剤可溶性グアニジン化合物を０．０００１〜１０質量部、好ましくは０．００１〜１０質量部の範囲内である。有機溶剤可溶性グアニジン化合物の配合割合が有機溶剤可溶性樹脂１００質量部に対して０．０００１質量部未満であると、密着力を十分に向上させることができず、また、１０質量部を超えると、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液に溶解し難くなるために好ましくない。
【００２９】
また、本発明の密着性向上剤に上述のようなヘテロ環化合物が配合されている場合に、有機溶剤可溶性樹脂１００質量部に対して、ヘテロ環化合物を０．０００１〜１０質量部、好ましくは０．００１〜１０質量部の範囲内である。ヘテロ環化合物の配合割合が有機溶剤可溶性樹脂１００質量部に対して０．０００１質量部未満であると、ヘテロ環化合物を配合した効果が発現せず、また、１０質量部を超えると、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液に溶解し難くなるために好ましくない。
【００３０】
なお、有機溶剤可溶性グアニジン化合物とヘテロ環化合物の質量比は、上述のように１：１０００００〜１０００００：１、好ましくは１：１００００〜１００００：１の範囲内である。
【００３１】
また、有機溶剤可溶性樹脂を溶解するために使用する有機溶剤としては、例えば、炭化水素類、芳香族炭化水素類、アルコール類、ケトン類、グリコール類、グリコール誘導体、エステル系溶剤、含窒素系溶剤、塩素系溶剤を挙げることができる。
【００３２】
ここで、炭化水素類としては、具体的には、ヘキサン、ヘプタン、オクタン、ノナン、デカンなどを例示することができる。
また、芳香族炭化水素類としては、具体的には、ベンゼン、トルエン、キシレンなどが挙げられる。
さらに、アルコール類としては、具体的には、ベンジルアルコール、シクロヘキサノン、メチルシクロヘキサノン、メタノール、エタノール、イソプロパノール、プロパノール、ブタノール、イソブタノール、ヘキサノール、シクロヘキサノールなどが挙げられる。  また、ケトン類としては、具体的には、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトンなどが挙げられる。
さらに、グリコール類としては、具体的には、エチレングリコール、プロピレングリコール、ジエチレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、トリプロピレングリコール、１，２−ブタンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，４−ブテンジオールなどが挙げられる。
また、グリコール誘導体としては、具体的には、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノイソプロピルエーテル、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノヘキシルエーテル、エチレングリコールモノフェニルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、エチレングリコールモノアセテート、エチレングリコールモノメトキシメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、エチレングリコールジブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジエチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジエチルエーテル、ジエチレングリコールジブチルエーテル、ジエチレングリコールメチルエチルエーテル、ジエチレングリコールジアセテート、プロピレングリコールモノメチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、プロピレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジブチルエーテル、ジプロピレングリコールメチルエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノブチルエーテル、ジプロピレングリコールモノメチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノエチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールモノブチルエーテルアセテート、ジプロピレングリコールジメチルエーテル、ジプロピレングリコールジエチルエーテル、ジプロピレングリコールジブチルエーテル、ジプロピレングリコールメチルエチルエーテル、ジプロピレングリコールジアセテート、トリエチレングリコールモノメチルエーテル、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、グリセリン、グリセリンモノアセテート、グリセリン−１，３−ジアセテート、グリセリントリアセテートなどが挙げられる。
さらに、エステル系溶剤としては、具体的には、２−メトキシブチルアセテート、３−メトキシブチルアセテート、４−メトキシブチルアセテート、２−メチル−３−メトキシブチルアセテート、３−メチル−３−メトキシブチルアセテート、３−エチル−３−メトキシブチルアセテート、２−エトキシブチルアセテート、４−エトキシブチルアセテート、４−プロポキシブチルアセテート、２−メトキシペンチルアセテート、３−メトキシペンチルアセテート、４−メトキシペンチルアセテート、２−メチル−３−メトキシペンチルアセテート、３−メチル−３−メトキシペンチルアセテート、３−メチル−４−メトキシペンチルアセテート、４−メチル−４−メトキシペンチルアセテート、メチルラクテート、エチルラクケート、メチルアセテート、エチルアセテート、プロピルアセテート、ブチルアセテート、アミルアセテート、メチルプロピオネート、エチルプロピオネート、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ブチル、メチルブチレート、エチルブチレート、プロピルブチレートなどが挙げられる。
また、含窒素系溶剤としては、具体的には、Ｎ−メチルホルムアミド、Ｎ−エチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ-ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルホルムアミド、アセトアミド、Ｎ−メチルアセチアミド、Ｎ−エチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ-ジメチルアセトアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン、Ｎ−エチルピロリドン、Ｎ−プロピルピロリドン、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ，Ｎ'−ジメチルイミダゾリジノン、γ−ブチロラクタム、ε−カプロラクタムなどが挙げられる。
さらに、塩素系溶剤としては、具体的には、クロロホルム、塩化メチレン、１,１,１−トリクロロエタンなどが挙げられる。
なお、上述の有機溶剤は、１種を単独で又は２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００３３】
また、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液における有機溶剤可溶性樹脂の濃度は、１〜９０質量％、好ましくは１０〜８０質量％の範囲内である。
【００３４】
さらに、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液を基材に被覆する際に、その前処理工程として、本発明の有機溶剤可溶性グアニジン化合物または有機溶剤可溶性グアニジン化合物およびヘテロ環化合物からなる密着性向上剤を有機溶剤に溶解することによって得られた溶液中に基材を浸漬するか、もしくは該溶液をスプレー法などにより基材に塗布して基材表面を処理することによって有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性を向上させることができる。
【００３５】
ここで、本発明の方法に使用可能な有機溶剤としては、上述のような炭化水素類、芳香族炭化水素類、アルコール類、ケトン類、グリコール類、グリコール誘導体、エステル系溶剤、含窒素系溶剤、塩素系溶剤を挙げることができる。
【００３６】
なお、有機溶剤溶液中の有機溶剤可溶性グアニジン化合物の濃度は、０．００００１〜２０質量％、好ましくは０．０００１〜２０質量％の範囲内である。有機溶剤可溶性グアニジン化合物の濃度が０．００００１質量％未満であると、基材表面の処理効果が発現しないために好ましくなく、また、２０質量％を超えると、有機溶剤に溶解し難くなるために好ましくない。また、ヘテロ環化合物を併用する場合、ヘテロ環化合物の濃度は、０．００００１〜２０質量％、好ましくは０．０００１〜２０質量％の範囲内である。有機溶剤可溶性グアニジン化合物の濃度が０．００００１質量％未満であると、ヘテロ環化合物の配合効果が発現しないために好ましくなく、また、２０質量％を超えると、有機溶剤に溶解し難くなるために好ましくない。なお、有機溶剤可溶性グアニジン化合物とヘテロ環化合物を併用する場合、有機溶剤可溶性グアニジン化合物とヘテロ環化合物の質量比は、１：２００００００〜２００００００：１、好ましくは１：２０００００〜２０００００：１の範囲内である。
【００３７】
また、基材表面の処理は、有機溶剤可溶性グアニジン化合物とヘテロ環化合物とからなる密着性向上剤の有機溶剤溶液で行うことが好ましい。
【００３８】
なお、本発明の基材表面の処理方法により処理することにより有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の密着性を向上させる効果を発現できる基材としては、例えば、鉄、鉄合金、銅、銅合金、アルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム合金、ニッケル、ニッケル合金、亜鉛、亜鉛合金、錫、錫合金、ガラス、シリコンウェハーおよびセラミックスなどを挙げることができる。
【００３９】
また、本発明の基材表面の処理方法により密着性を向上させることができる有機溶剤可溶性樹脂としては、例えば、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン系樹脂、アミド系樹脂、アルキド系樹脂、フェノール系樹脂、ウレタン系樹脂、メラミン系樹脂、ビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、シリコーン系樹脂、フッ素系樹脂、前記樹脂のモノマー２種以上の共重合樹脂、前記樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物、前記樹脂の１種または２種以上と前記共重合樹脂の１種または２種以上と前記モノマーの１種または２種以上の共重合物からなる群から選択される１種または２種以上を挙げることができる。
【００４０】
上述のような有機溶剤可溶性樹脂は、上述のような有機溶剤に溶解した溶液として、上記処理を施した基材表面に慣用の方法にて塗布して良好な密着性を有する硬化被膜を形成することができる。
【００４１】
なお、上記基材表面の処理において、有機溶剤可溶性グアニジン化合物のみの有機溶剤溶液を用いた場合には、上記処理に続いて、基材をヘテロ環化合物の有機溶剤溶液中に浸漬するか、もしくは該溶液をスプレー法などにより基材に塗布して基材表面を処理することにより更に基材表面を処理することもできる。この処理を併用することにより有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜の基材への密着性をさらに向上させることができる。この場合、ヘテロ環化合物の濃度は、０．００００１〜２０質量％、好ましくは０．０００１〜２０質量％の範囲内である。有機溶剤可溶性グアニジン化合物の濃度が０．００００１質量％未満であると、ヘテロ環化合物の配合効果が発現しないために好ましくなく、また、２０質量％を超えると、有機溶剤に溶解し難くなるために好ましくない。
【実施例】
【００４２】
以下に実施例を挙げて本発明を更に説明するが、本発明は以下の実施例になんら限定されるものではないことを理解されたい。
実施例１
有機溶剤可溶性グアニジン化合物または有機溶剤可溶性グアニジン化合物およびヘテロ環化合物を、表１に記載する有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液に配合することにより樹脂組成物を調製した。なお、表２および表３中の有機溶剤可溶性グアニジン化合物およびヘテロ環化合物の配合量は、有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液中の樹脂分１００質量部に対する配合量である。【００４３】
【表１】
2014125589.tif 000002
【００４４】
【表２】
2014125589.tif 000003
【００４５】
【表３】
2014125589.tif 000004
【００４６】
【表４】
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【００４７】
【表５】
2014125589.tif 000006
【００４８】
次に、本発明品および比較品の試験溶液を、表２および３に示す基材に、アプリケーターを用い均一に塗布し、１５０℃で１０分間加熱することにより硬化して膜厚４０μｍの硬化被膜を得た。【００４９】
密着性試験１
得られた硬化被膜につき、ＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６「塗料一般試験方法−塗膜の機械的特性−付着性（クロスカット法）」に準拠して密着性試験１を行った。
即ち、硬化被膜の表面にＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６に規定する切込み工具とスペーサーを用いて格子パターン（線間隔：２ｍｍ、切込みの数：縦６本、横６本）を形成できるように基材に貫通するまで切込みを入れ、その格子上に、ＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６に規定する透明感圧付着テープを置き、指先でしっかりテープをこすり付けて付着させた後、５分以内にテープを引き剥がした。なお、引き剥がす際には、硬化被膜とテープの角度が約６０°となるようにテープの端を掴み、０．５〜１秒間で引き離した。【００５０】
密着性試験２
得られた硬化被膜につき、ＪＩＳ  Ｋ５６００−７−１「塗料一般試験方法−塗膜の長期耐久性−耐中性塩水噴霧性」に準拠して密着性試験２を行った。なお、硬化被膜に、基材に達するクロスカット［ＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６「塗料一般試験方法−塗膜の機械的特性−付着性（クロスカット法）」に準拠］を入れ、２４時間の試験を実施した。
即ち、硬化被膜の表面にＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６に規定する切込み工具とスペーサーを用いて格子パターン（線間隔：２ｍｍ、切込みの数：縦６本、横６本）を形成できるように基材に貫通するまで切込みを入れ、次に、塩水噴霧試験機に鉛直線に対して２０±５°になるように設置した。試験用塩水は、純水に特級塩化ナトリウムを５０±５ｇ／リットルの濃度となるように溶解して調整し［ｐＨ（２５℃）：６．５〜７．２、比重（２５℃）：１．０２９〜１．０３６］、塩水補給タンクに装填し、塩水噴霧試験機の蓋を閉めた後、試験機内の温度を３５℃に保ち、試験用塩水を３５℃で噴霧した。なお、試験用塩水の噴霧量は、硬化被膜８０ｃｍ2に対して１時間当たり１．５±０．５ｍｌとした。【００５１】
なお、密着性試験１および２の評価は、ＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６「塗料一般試験方法−塗膜の機械的特性−付着性（クロスカット法）８．結果の表し方（試験結果の分類）」に準拠して、以下の表４に記載する試験結果の分類に基づいて行った。得られた結果を表２および３に併記する。【００５２】
【表６】
2014125589.tif 000007
【００５３】
耐アルカリ性試験
得られた硬化被膜に、１質量％濃度炭酸ナトリウム水溶液（ｐＨ１１．３）を用い、液温３０℃、スプレー圧０．１ＭＰａで１分間スプレーした後、硬化被膜の剥離の有無を確認し、以下の試験結果の分類に基づいて評価した：
○：完全に密着している
△：一部剥離が見られる
×：完全に剥離している
得られた結果を表２および３に併記する。【００５４】
なお、表２および３中の基材としては、鋼：ＪＩＳ  Ｇ３１４１に規定するＳＰＣＣ（Ｃ：０．１５％以下、Ｍｎ：０．６０％以下、Ｐ：０．１００％以下、Ｓ：０．０５０％以下、Ｆｅ残部）、ステンレス鋼：ＪＩＳ  Ｇ４３０４に規定するＳＵＳ３０４（Ｃ：０．０８％以下、Ｓｉ：１．００％以下、Ｍｎ：２．００％以下、Ｐ：０．０４５％以下、Ｓ：０．０３０％以下、Ｎｉ：８．００〜１０．５０％、Ｃｒ：１８．００〜２０．００％、Ｆｅ残部）、銅：ＪＩＳ  Ｈ３１００に規定するＣ１１００Ｐ（Ｃｕ：９９．９０％以上）、黄銅：ＪＩＳ  Ｈ３１００に規定するＣ２６８０Ｐ（Ｃｕ：６４．０〜６８．０％、Ｐｂ：０．０５以下、Ｆｅ：０．０５％以下、Ｚｎ残部）、アルミニウム：ＪＩＳ  Ｈ４０００に規定するＡ１０５０Ｐ（Ｓｉ：０．２５％以下、Ｆｅ：０．４０％以下、Ｃｕ：０．０５％以下、Ｍｎ：０．０５％以下、Ｍｇ：０．０５％以下、Ｚｎ：０．０５％以下、Ｔｉ：０．０３％以下、Ａｌ残部）、アルミニウム合金：ＪＩＳ  Ｈ５３０２に規定するＡＤＣ１２（Ｃｕ：１．５〜３．５％、Ｓｉ：９．６〜１２．０％、Ｍｇ：０．３％以下、Ｚｎ：１．０％以下、Ｆｅ：１．３％以下、Ｍｎ：０．５％以下、Ｎｉ：０．５％以下、Ｎｉ：０．５％以下、Ｓｎ：０．３％以下、Ａｌ残部）、マグネシウム合金：ＡＳＴＭに規定するＡＺ９１Ｄ（Ａｌ：８．３〜９．７％、Ｚｎ：０．３５〜１．０％、Ｍｎ：０．１５％以上、Ｓｉ：０．１０％以下、Ｃｕ：０．０３０％以下、Ｎｉ：０．００２％以下、Ｆｅ：０．００５％以下、Ｍｇ残部）、ニッケル：ＪＩＳ  Ｈ４５５１に規定するＮＷ２２００（Ｎｉ：９９．０％以上）、ニッケル合金：ＪＩＳ  Ｈ４５５１に規定するＮＷ４４００（Ｃ：０．３０％以下、Ｓｉ：０．５％以下、Ｍｎ：２．０％以下、Ｓ：０．０２５％以下、Ｃｕ：２８．０〜３４．０％、Ｎｉ残部）、亜鉛：ＪＩＳ  Ｈ２１０７に規定する普通亜鉛地金（Ｚｎ：９９．９７％以上）、亜鉛合金：ＪＩＳ  Ｈ５３０１に規定するＺＤＣ２（Ａｌ：３．５〜４．３％、Ｃｕ：０．２５％以下、Ｍｇ：０．０２０〜０．０６％、Ｆｅ：０．１０％以下、Ｚｎ残部）、すず：ＪＩＳ  Ｈ２１０８に規定する１種（Ｓｎ：９９．９０％以上）、すず合金：ＪＩＳ  Ｈ５４０１に規定するホワイトメタル１種（Ｓｂ：５．０〜７．０％、Ｃｕ：３．０〜５．０％、Ｓｎ残部）、ガラス：ＪＩＳ  Ｒ３２０２に規定するフロート板ガラス、シリコンウェハー：ポリシュッドウェハー、セラミックス：陶磁器を使用した。【００５５】
表２および３の結果より、本発明品の樹脂組成物は、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜と基材の高い密着性を示すと共に良好な耐アルカリ性を有することが判る。【００５６】
また、本発明に係る硬化被膜に、３質量％濃度の水酸化ナトリウム水溶液（ｐＨ１３．５）を液温３０℃、スプレー圧０．１ＭＰａで１分間スプレーしたところ、いずれの硬化被膜も剥離または溶解することが確認された。【００５７】
実施例２
有機溶剤可溶性グアニジン化合物または有機溶剤可溶性グアニジン化合物とヘテロ環化合物を表５および６に記載する濃度で溶解することにより基材処理用の有機溶剤溶液を調製した。【００５８】
【表７】
2014125589.tif 000008
【００５９】
【表８】
2014125589.tif 000009
【００６０】
【表９】
2014125589.tif 000010
【００６１】
【表１０】
2014125589.tif 000011
【００６２】
次に、上述の試験溶液中に、表５、６に示す基材を１０秒間浸漬した後引き上げた後乾燥してアセトンを除去することにより基材表面を処理した。
次に、処理済み基材へ、表１に有機溶剤可溶性樹脂の有機溶剤溶液をアプリケーターを用い均一に塗布し、１５０℃で１０分間加熱することにより硬化して膜厚４０μｍの硬化被膜を得た。【００６３】
得られた硬化被膜につき、上記実施例１と同様の方法にて密着性試験１および２並びに耐アルカリ性試験を行ない、得られた結果を表５および６に併記する。【００６４】
表５および６の結果より、本発明の基材表面の処理方法は、有機溶剤可溶性樹脂の硬化被膜と基材の高い密着性並びに良好な耐アルカリ性を提供できることが判る。【００６５】
また、本発明例により得られた硬化被膜に、３質量％濃度の水酸化ナトリウム水溶液（ｐＨ１３．５）を液温３０℃、スプレー圧０．１ＭＰａで１分間スプレーしたところ、いずれの硬化被膜も剥離または溶解することが確認された。
【国際調査報告】
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2014125589.tif 000013
2014125589.tif 000014
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