(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１及び第２の通気口が形成された天面、並びに前記天面に対面する底面を有し、前記第１及び第２の通気口を通じて外部と連通した内部空間を画定する筐体と、
前記底面の前記第１の通気口に面する位置に配置され、前記底面に対する法線方向を向く回転軸を有するモータ、前記回転軸に固定され、前記モータの外周面より径方向外方に張り出したボス、及び前記ボスから突出した羽根を有し、前記モータによって前記羽根を回転させることにより、前記筐体の前記内部空間に、前記第１及び第２の通気口の一方から他方に向かう気流を形成する送風機と、
前記筐体内の前記第２の通気口に面する位置に配置された熱交換機と、
各々前記底面と平行に柱状に延在し、前記モータを挟んで対向して配置された２つのガイド片を有するガイド部材と、
を備え、
前記ガイド片の各々が、
前記底面に対する法線方向に関して前記底面とは反対側の端部であり、該ガイド片が延在する方向に延在する頂部と、
前記頂部から前記底面に向かって、前記モータの外周面から遠ざかるように傾斜したガイド面と、
を有し、
前記ガイド片の各々の前記頂部の、該ガイド片が延在する方向の中間部分が、前記ボスの、前記モータの外周面より径方向外方に張り出した部分の裏面に臨んでおり、かつ前記中間部分が平面視で前記ボスの外周縁よりも径方向内方に収まっている、
空気調和装置。
【請求項２】
前記ガイド片の各々の前記ガイド面が、前記モータの外周面に繋がれている請求項１に記載の空気調和装置。
【請求項３】
前記第２の通気口及び前記熱交換機が、前記底面と平行な第１の方向に延在し、
前記ガイド片の各々が、前記第１の方向に柱状に延在し、前記ガイド片どうしが前記底面に平行で前記第１の方向と直交する第２の方向に、前記モータを挟んで対向して配置されている請求項１又は２に記載の空気調和装置。
【請求項４】
前記第２の通気口及び前記熱交換機が、前記底面と平行な第１の方向に延在し、
前記ガイド片の各々が、前記底面に平行で前記第１の方向と直交する第２の方向に柱状に延在し、前記ガイド片どうしが前記第１の方向に、前記モータを挟んで対向して配置されている請求項１又は２に記載の空気調和装置。
【請求項５】
前記送風機が、前記筐体の内部空間に、前記第２の通気口から前記第１の通気口に向かう気流を形成する請求項１から４のいずれか１項に記載の空気調和装置。
【請求項６】
前記天面に、前記第１の通気口を挟んで前記第２の通気口が２つ形成されており、
前記熱交換機を、前記筐体内の一方の前記第２の通気口に面する位置、及び他方の前記第２の通気口に面する位置に、合計で２つ備える請求項１から５のいずれか１項に記載の空気調和装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気調和装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
空気調和装置は、吸気口と排気口が形成された筐体に、熱交換機と送風機が収められた構成を有する。送風機によって、筐体内に吸気口から排気口に向かう気流が形成される。気流が熱交換機を通過し、熱交換機と空気との間で熱交換が行われる。
【０００３】
この構成においては、筐体内に気流の乱れが生じやすく、気流の乱れに起因して騒音が生じやすい。そこで、特許文献１に示されるように、騒音を低減するために、気流を整える案内部材を筐体内に設けた構成が知られている。
【０００４】
特許文献１で、送風機は、筐体内に縦置きされるモータと、モータの回転軸の上端に固定されたボスと、ボスから突出した羽根と、を有する。案内部材は、モータをその回転軸と同心に取り囲む円錐台状をなし、下方に向かってモータから遠ざかるように傾斜したガイド面を有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−４８５３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１は、騒音の原因が羽根の根元部分での気流の逆流にあるとし、逆流を防止するために、案内部材の上面を、モータの外周面から羽根の根元部分に面する位置まで及ぶサイズとした構成を開示している。
【０００７】
このため、案内部材で通風路が狭められる。逆流は防止できても、通風路が狭められると、局所的な風速の増大を招き、却って大きな騒音が生じうる。また、通風路が狭められると、圧力損失が生じるため熱交換機を通過する風量が低下し、熱交換効率が低下する。
【０００８】
本発明の目的は、熱交換効率が良好で、かつ騒音が生じにくい空気調和装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明の空気調和装置は、
第１及び第２の通気口が形成された天面、並びに前記天面に対面する底面を有し、前記第１及び第２の通気口を通じて外部と連通した内部空間を画定する筐体と、
前記底面の前記第１の通気口に面する位置に配置され、前記底面に対する法線方向を向く回転軸を有するモータ、前記回転軸に固定され、前記モータの外周面より径方向外方に張り出したボス、及び前記ボスから突出した羽根を有し、前記モータによって前記羽根を回転させることにより、前記筐体の前記内部空間に、前記第１及び第２の通気口の一方から他方に向かう気流を形成する送風機と、
前記筐体内の前記第２の通気口に面する位置に配置された熱交換機と、
各々前記底面と平行に柱状に延在し、前記モータを挟んで対向して配置された２つのガイド片を有するガイド部材と、
を備え、
前記ガイド片の各々が、
前記底面に対する法線方向に関して前記底面とは反対側の端部であり、該ガイド片が延在する方向に延在する頂部と、
前記頂部から前記底面に向かって、前記モータの外周面から遠ざかるように傾斜したガイド面と、
を有し、
前記ガイド片の各々の前記頂部の、該ガイド片が延在する方向の中間部分が、前記ボスの、前記モータの外周面より径方向外方に張り出した部分の裏面に臨んでおり、かつ前記中間部分が平面視で前記ボスの外周縁よりも径方向内方に収まっている。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ガイド片のガイド面で気流が整えられる。また、ガイド片の頂部の中間部分が、ボスの、モータの外周面より径方向外方に張り出した部分の裏面に臨んでおり、かつ中間部分が平面視でボスの外周縁より径方向内方に収まっているので、広い通風路が確保される。このため、熱交換機を通過する風量が増大し、熱交換効率が良好になると共に、局所的に風速が高まることに起因する騒音が生じにくい。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施形態１に係る鉄道車両用空気調和装置の、図２のＡ−Ａ’線及び図１０（Ａ）のＤ−Ｄ’線の位置における断面図である。
【図２】実施形態１に係る鉄道車両用空気調和装置の、カバーを取り去った状態の室外機室を示す部分断面平面図である。
【図３】実施形態１の変形例に係る鉄道車両用空気調和装置の、図２のＡ−Ａ’線の位置に相当する断面図である。
【図４】実施形態２に係る鉄道車両用空気調和装置の、カバーを取り去った状態の室外機室を示す部分断面平面図である。
【図５】実施形態２に係る鉄道車両用空気調和装置の、図４のＢ−Ｂ’線の位置における断面図である。
【図６】実施形態３に係る鉄道車両用空気調和装置の、カバーを取り去った状態の室外機室を示す部分断面平面図である。
【図７】実施形態３に係る鉄道車両用空気調和装置の、図６のＣ−Ｃ’線の位置における断面図である。
【図８】実施形態４に係る鉄道車両用空気調和装置の、カバーを取り去った状態の室外機室を示す部分断面平面図である。
【図９】（Ａ）及び（Ｂ）は、それぞれ比較例に係る鉄道車両用空気調和装置の、図１０（Ａ）のＤ−Ｄ’線の位置に相当する断面図である。
【図１０】（Ａ）は各実施形態に係る鉄道車両用空気調和装置の平面図であり、（Ｂ）は筐体に収められる空気調和機器の機能ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照し、本発明の実施形態に係る鉄道車両用空気調和装置について説明する。図中、同一又は対応する部分に同じ符号を付す。
【００１３】
〔実施形態１〕
図１０を参照し、本実施形態に係る鉄道車両用空気調和装置１００の全体構成を説明する。鉄道車両用空気調和装置１００は、図１０（Ａ）に示す筐体１０に、図１０（Ｂ）に示す空気調和機器２０が収められた構成を有する。
【００１４】
図１０（Ａ）に示す筐体１０は、底面及び側面を構成し、上部が開口した箱状の基枠１１と、基枠１１の上部開口を塞ぎ、天面を構成するカバー１２と、基枠１１とカバー１２とで画定される内部空間を２つに仕切る仕切板１３と、を備える。
【００１５】
基枠１１は、鉄道車両の屋根に設けられ、鉄道車両の進行方向（図１０（Ａ）では左右方向）に長い長方形状をなしている。
【００１６】
仕切板１３は、筐体１０の内部空間を、鉄道車両の進行方向に関して、室外機室Ｒ１と、室内機室Ｒ２と、に仕切っている。
【００１７】
カバー１２の、室外機室Ｒ１を覆う部分には、第１の通気口１２１と、各々第１の通気口１２１に間隔をおいて配置された２つの第２の通気口１２２ａ及び１２２ｂと、が形成されている。これら第１及び第２の通気口１２１、１２２ａ、及び１２２ｂの各々は、室外機室Ｒ１を外部と連通させている。
【００１８】
第１の通気口１２１は、平面視で円形をなす。第２の通気口１２２ａ及び１２２ｂはそれぞれ、平面視で、鉄道車両の進行方向（図１０（Ａ）では左右方向）に長尺に延在する長方形をなす。２つの第２の通気口１２２ａ及び１２２ｂは、第１の通気口１２１を挟んで、鉄道車両の幅方向（図１０（Ａ）では上下方向）に離間して、配置されている。
【００１９】
図１０（Ｂ）に示す空気調和機器２０は、冷凍サイクル装置２７と、冷凍サイクル装置２７の凝縮機と蒸発機の一方で温度調整された空気を外部に放出させる室外送風機２８と、凝縮機と蒸発機の他方で温度調整された空気を客室に送り込む室内送風機２９と、を備える。
【００２０】
冷凍サイクル装置２７は、冷媒を圧縮する圧縮機２１、冷媒を液化させる室外熱交換機２２、冷媒を減圧する膨張機２３、冷媒を気化させる室内熱交換機２４、気体の冷媒と液体の冷媒とを分離する気液分離機２５、及びこれらを接続する冷媒配管２６を備える。
【００２１】
室外熱交換機２２と室内熱交換機２４の一方が凝縮機で、他方が蒸発機である。膨張機２３は、膨張弁又はキャピラリチューブで構成される。
【００２２】
以下、空気調和機器２０の作用を、車両の客室を冷却する場合を例に挙げて説明する。
【００２３】
圧縮機２１は、冷媒を圧縮する。圧縮された冷媒は、凝縮機としての室外熱交換機２２に送られる。室外熱交換機２２は、周囲に熱を放出することで冷媒を液化させる。このとき、室外熱交換機２２によって加熱された空気は、室外送風機２８によって外部に放出される。
【００２４】
室外熱交換機２２で液化された冷媒は、膨張機２３を経て、蒸発機としての室内熱交換機２４に送られる。室内熱交換機２４は、周囲から熱を吸収することで冷媒を気化させる。このとき、室内熱交換機２４によって冷却された空気は、室内送風機２９によって客室に送り込まれる。
【００２５】
室内熱交換機２４で気化された冷媒は、気液分離機２５に送られる。気液分離機２５は、気化された冷媒を、室内熱交換機２４で気化されなかった液体の冷媒から分離し、気体の冷媒のみを圧縮機２１に送る。以上の手順で、冷媒が循環される。
【００２６】
以上説明した空気調和機器２０の構成要素のうち、室外熱交換機２２及び室外送風機２８が、図１０（Ａ）に示す室外機室Ｒ１に収容される。圧縮機２１、膨張機２３、室内熱交換機２４、気液分離機２５、及び室内送風機２９は、図１０（Ａ）に示す室内機室Ｒ２に収容される。冷媒配管２６は、仕切板１３を貫通し、室外機室Ｒ１及び室内機室Ｒ２の双方に跨がって設置される。
【００２７】
本実施形態に係る鉄道車両用空気調和装置１００は、特に室外機室Ｒ１の内部構成に特徴を有する。そこで、以下、室外機室Ｒ１の構成に関して、詳述する。
【００２８】
図１に示すように、室外機室Ｒ１は、底面１１ａを有する基枠１１と、第１の通気口１２１並びに第２の通気口１２２ａ及び１２２ｂが形成されたカバー１２と、を有する筐体１０によって画定されている。
【００２９】
カバー１２の、鉄道車両の幅方向（図１では左右方向）中央部分は水平に形成され、その水平な部分に、第１の通気口１２１が形成されている。カバー１２の、鉄道車両の幅方向両端部分は、下方に傾斜しており、その両端の傾斜した部分に、それぞれ第２の通気口１２２ａ、１２２ｂが形成されている。
【００３０】
図２に示すように、室外熱交換機２２は、鉄道車両の幅方向（図２では上下方向）に関して、室外送風機２８を挟み込むように配置された２つの熱交換機２２ａ及び２２ｂで構成されている。
【００３１】
図１に示すように、一方の熱交換機２２ａは、一方の第２の通気口１２２ａに面する位置に配置され、他方の熱交換機２２ｂは、他方の第２の通気口１２２ｂに面する位置に配置されている。
【００３２】
熱交換機２２ａ及び２２ｂは、カバー１２の幅方向両肩の傾斜に沿うように、下方に傾けられている。なお、このように、カバー１２の両肩を傾斜させ、熱交換機２２ａ及び２２ｂを傾けるのは、筐体１０の全高、即ち、底面１１ａから第１の通気口１２１までの高さに制約がある中で、できるだけ効率の良い熱交換を実現するためである。
【００３３】
室外送風機２８は、回転軸２８１ａを有するモータ２８１と、回転軸２８１ａの端部に固定され、モータ２８１の外周面より径方向外方に張り出したボス２８２と、ボス２８２の外周縁２８２ａから径方向外方に突出した羽根２８３と、を有する。
【００３４】
モータ２８１は、その回転軸２８１ａが底面１１ａに対する法線方向を向くように、底面１１ａの、第１の通気口１２１に面する位置に配置されている。底面１１ａは水平を向き、回転軸２８１ａは鉛直方向を向いている。ボス２８２は、モータ２８１の上方に位置する。ボス２８２と羽根２８３の上方に、第１の通気口１２１が位置する。
【００３５】
モータ２８１が羽根２８３を回転させると、室外機室Ｒ１に、第２の通気口１２２ａ及び１２２ｂから、第１の通気口１２１に向かう気流が形成される。熱交換機２２ａ及び２２ｂは空気が通過可能に構成されており、気流が熱交換機２２ａ及び２２ｂを通過する。これにより、熱交換機２２ａ及び２２ｂと空気との間で熱交換が行われる。
【００３６】
本実施形態は、図１及び図２に示すように、モータ２８１をその回転軸２８１ａと同心に取り囲むようにガイド部材３０を設けた点を特徴の１つとしている。
【００３７】
以下、ガイド部材３０の意義を明らかにするために、ガイド部材３０の説明に先立ち、図９を参照し、比較例１及び２について述べる。
【００３８】
図９（Ａ）は、上記ガイド部材３０を設けていない比較例１に係る室外機室Ｒ１’を示す。この構成では、室外機室Ｒ１’に気流が形成された際に、羽根２８３の上流部分、具体的には、モータ２８１の外周面と、底面１１ａとで構成される角部に、渦流Ｖが発生する。渦流Ｖが発生すると、騒音が生じるだけでなく、気流が乱れることで、熱交換機２２ａ及び２２ｂを通過する風量が減少し、熱交換効率が低下する。
【００３９】
なお、渦流Ｖの発生は、筐体１０の全高を低くする程、即ち、熱交換機２２ａ及び２２ｂをモータ２８１側に傾ける程、深刻化する傾向にある。これは、筐体１０の全高が低い程、熱交換機２２ａ及び２２ｂを通過した気流の、底面１１ａで跳ね返される成分が大きくなるためと考えられる。
【００４０】
また、モータ２８１の回転軸２８１ａを反転させ、室外機室Ｒ１’に、第１の通気口１２１から、第２の通気口１２２ａ及び１２２ｂに向かう気流を形成した場合には、羽根２８３の根元部に逆流Ｉが生じる場合もある。逆流Ｉも、騒音の原因となる。
【００４１】
図９（Ｂ）は、案内部材９０を設けた比較例２に係る室外機室Ｒ１’’を示す。案内部材９０は、モータ２８１をその回転軸２８１ａと同心に全周にわたって取り囲み、モータ２８１と共に円錐台状の外形を構成している。案内部材９０は、下方に向かってモータ２８１の外周面から遠ざかるように傾斜した傾斜面９０ａを有する。この構成によれば、図９（Ａ）に示した渦流Ｖ及び逆流Ｉの発生を抑制できる。
【００４２】
しかし、案内部材９０は、騒音を充分に低減できないのみならず、熱交換機２２ａ及び２２ｂの熱交換効率の低下をもたらす。本願発明者らの研究によると、この原因は、案内部材９０の上端面の直径がボス２８２の直径より大きく、案内部材９０がボス２８２の外周面より径方向外方に張り出していることにある。即ち、案内部材９０が通風路を狭めるため、局所的な風速の上昇をもたらし、騒音が生じる。また、圧力損失が生じることで、熱交換機２２ａ及び２２ｂを通過する風量が低下し、熱交換効率が低下する。
【００４３】
以上説明した比較例を踏まえ、以下、図１及び図２に戻って、実施形態の説明を続ける。
【００４４】
図１及び図２に示すように、本実施形態に係るガイド部材３０は、回転軸２８１ａと同心にモータ２８１を全周にわたって取り囲んだ状態で、底面１１ａに立設されている。ガイド部材３０は、モータ２８１と共に、円錐台状の外形を構成している。
【００４５】
ガイド部材３０の頂部３０ａは、平面視において、ボス２８２の外周縁２８２ａよりも径方向内方に収まっている。ガイド部材３０は、頂部３０ａから底面１１ａに向かって、モータ２８１の外周面から遠ざかるように傾斜したガイド面３０ｂを有する。
【００４６】
ガイド面３０ｂは、モータ２８１の外周面の上端部と、底面１１ａとの双方に繋がれており、モータ２８１の外周面の上端部から底面１１ａにわたって延在している。ガイド面３０ｂの、モータ２８１の外周面に繋がれた部分、即ち底面１１ａに対する法線方向に関して底面１１ａとは反対側の端部が頂部３０ａを構成している。
【００４７】
本実施形態によれば、ガイド部材３０の頂部３０ａが平面視でボス２８２の外周縁２８２ａよりも径方向内方に収まっている。このため、羽根２８３を通過する気流が、ガイド部材３０で遮られることがなく、図９（Ｂ）に示した比較例２の構成と比べて、広い通風路を確保できる。このため、熱交換機２２ａ及び２２ｂを流れる風量が増大し、熱交換効率が良好になると共に、局所的に風速が高まることに起因する騒音が生じにくい。
【００４８】
また、ガイド部材３０のガイド面３０ｂで気流の進行方向が滑らかに変更され、気流が整えられるので、図９（Ａ）に示した渦流Ｖの発生を抑えることができる。特に、ガイド面３０ｂは、モータ２８１を全周にわたって取り囲んでいるため、渦流Ｖの発生をモータ２８１の全周囲にわたって抑えることができる。このことも、騒音の低減、並びに熱交換機２２ａ及び２２ｂの熱交換効率の向上に寄与している。
【００４９】
また、既述のように、従来は、筐体１０を低背化すると、騒音の問題や、熱交換機２２ａ及び２２ｂの熱交換効率の低下の問題が深刻化するため、筐体１０の低背化に限界があった。ガイド部材３０を用いることで、それらの問題を緩和できるので、筐体１０を従来よりも低背化しうる。
【００５０】
なお、図１には、モータ２８１の回転軸２８１ａに平行な断面が直線状に傾斜したガイド面３０ｂを示したが、ガイド面３０ｂの傾斜の仕方は、下方に向かってモータ２８１から遠ざかる態様であれば、必ずしも直線状である必要はない。
【００５１】
図３に、変形例に係るガイド部材４０を例示する。このガイド部材４０のガイド面４０ｂは、モータ２８１の回転軸２８１ａに平行な断面が、頂部４０ａから下方に向かって下に凸の曲線の一部を構成するように湾曲して構成されている。このように、ガイド面４０ｂを曲面で構成することで、気流の向きを一層滑らかに変更することができ、図９（Ａ）に示した渦流Ｖを抑制する効果を高めることができる。
【００５２】
〔実施形態２〕
次に、図４及び図５を参照し、他の実施形態について、説明する。
【００５３】
上に述べた実施形態１では、ガイド部材３０がモータ２８１を全周にわたって取り囲んでいた。モータ２８１の周囲に広い通風路を確保するためには、モータ２８１の周囲に、ガイド部材３０が存在しない領域を確保してもよい。以下、その具体例を述べる。
【００５４】
図４に示すように、本実施形態では、ガイド部材５０が、モータ２８１の脇に互いに間隔をおいて配置された２つのガイド片５１及び５２で構成されている。
【００５５】
具体的には、ガイド片５１及び５２の各々は、第１の方向としての鉄道車両の進行方向（図４では左右方向）に、柱状に真っ直ぐ延在している。ガイド片５１及び５２どうしは、第１の方向と直交する第２の方向としての鉄道車両の幅方向（図４では上下方向）に、モータ２８１を挟んで対向して配置されている。
【００５６】
一方のガイド片５１は、一方の熱交換機２２ａとモータ２８１との間に配置され、他方のガイド片５２は、他方の熱交換機２２ｂとモータ２８１との間に配置されている。
【００５７】
図５に示すように、ガイド片５１は、モータ２８１側に傾斜したガイド面５１ｂを有する。ガイド片５１は、鉄道車両の進行方向に垂直な断面が、ガイド面５１ｂで構成される斜辺をもつ直角三角形状をなす。
【００５８】
ガイド片５２も同様に、モータ２８１側に傾斜したガイド面５２ｂを有し、鉄道車両の進行方向に垂直な断面が、ガイド面５２ｂで構成される斜辺をもつ直角三角形状をなす。
【００５９】
即ち、ガイド片５１及び５２の各々は、三角柱状をなす。ガイド片５１及び５２の各々の、鉄道車両の進行方向（図５では紙面に垂直な方向）両端は、閉塞されている。なお、図５には中空状のガイド片５１及び５２を示したが、ガイド片５１及び５２は、中実に構成されていてもよい。
【００６０】
ガイド片５１及び５２の高さは、モータ２８１の外周面の高さと略等しい。ガイド片５１及び５２の、鉄道車両の進行方向に延在する頂部５１ａ及び５２ａの、鉄道車両の進行方向中間部分は、ボス２８２の、モータ２８１の外周面より径方向外方に張り出した部分の裏面に臨んでいる。
【００６１】
本実施形態によれば、ガイド片５１及び５２が互いに間隔をおいて配置されるので、モータ２８１の周囲にガイド片５１及び５２が存在しない領域が確保される。従って、充分に広い通風路が確保される。このため、熱交換機２２ａ及び２２ｂを通過する風量が増大し、熱交換効率が良好になると共に、局所的に風速が高まることに起因する騒音が生じにくい。
【００６２】
一方、ガイド面５１ｂ及び５２ｂにおいては、気流の進行方向が滑らかに変更され、気流が整えられるので、図９（Ａ）に示した渦流Ｖの発生を抑制できる。このことも、騒音の低減、並びに熱交換機２２ａ及び２２ｂの熱交換効率の向上に寄与している。
【００６３】
特に、各々熱交換機２２ａ及び２２ｂと平行に延在するガイド片５１及び５２の一方を、熱交換機２２ａと送風機２８との間に配置し、他方を、熱交換機２２ｂと送風機２８との間に配置したので、熱交換機２２ａを通過した気流の殆どが、ガイド面５１ｂを通り、熱交換機２２ｂを通過した気流の殆どが、ガイド面５２ｂを通る。このため、ガイド片５１及び５２に、気流を整える効果を充分に発揮させることができる。
【００６４】
なお、本実施形態では、ガイド片５１及び５２どうしが互いに間隔をおいて配置されていることで、広い通風路が確保されるため、ガイド片５１及び５２の頂部５１ａ及び５２ａの、鉄道車両の進行方向中間部分は、必ずしもボス２８２の裏面に臨んでいなくてもよい。ガイド片５１及び５２の頂部５１ａ及び５２ａの、鉄道車両の進行方向中間部分は、羽根２８３の根元部分に臨んでいてもよい。
【００６５】
〔実施形態３〕
次に、図６及び図７を参照し、さらに他の実施形態について説明する。
【００６６】
上に述べた実施形態２では、ガイド片５１及び５２が、鉄道車両の進行方向に延長していたが、モータ２８１の周囲にガイド部材５０が存在しない領域が確保できれば、ガイド片５１及び５２の延在方向は特に限定されない。その具体例を以下に述べる。
【００６７】
図６に示すように、本実施形態では、各々第２の方向としての鉄道車両の幅方向（図６では上下方向）に柱状に真っ直ぐ延在するガイド片６１及び６２を、第２の方向と直交する第１の方向としての鉄道車両の進行方向（図６では左右方向）に、モータ２８１を挟んで対向して配置している。
【００６８】
図７に示すように、ガイド片６１は、モータ２８１側に傾斜したガイド面６１ｂを有し、鉄道車両の幅方向に垂直な断面が、ガイド面６１ｂで構成される斜辺をもつ直角三角形状をなす。
【００６９】
ガイド片６２も同様に、モータ２８１側に傾斜したガイド面６２ｂを有し、鉄道車両の幅方向に垂直な断面が、ガイド面６２ｂで構成される斜辺をもつ直角三角形状をなす。
【００７０】
即ち、ガイド片６１及び６２の各々は、三角柱状をなす。ガイド片６１及び６２の各々の、鉄道車両の幅方向（図７では紙面に垂直な方向）両端は、閉塞されている。なお、図７には中空状のガイド片６１及び６２を示したが、ガイド片６１及び６２は、中実に構成されていてもよい。
【００７１】
ガイド片６１及び６２の高さは、モータ２８１の外周面の高さと略等しい。ガイド片６１及び６２の、鉄道車両の幅方向に延在する頂部６１ａ及び６２ａの、鉄道車両の幅方向中間部分が、ボス２８２の、モータ２８１の外周面より径方向外方に張り出した部分の裏面に臨んでいる。
【００７２】
本実施形態によれば、ガイド面６１ｂ及び６２ｂで気流の進行方向が滑らかに変更され、気流が整えられるので、図９（Ａ）に示した渦流Ｖの発生を抑えることができる。
【００７３】
また、ガイド片６１及び６２を、モータ２８１を挟んでモータ２８１の両脇に配置したので、モータ２８１の周囲に、ガイド片６１及び６２が存在しない領域を確保できる。従って、通風路を充分広く確保できる。このため、圧力損失に起因する風量低下を抑制でき、熱交換機２２ａ及び２２ｂの熱交換効率が良好になると共に、局所的に風速が高まることに起因する騒音を抑制できる。
【００７４】
特に、本実施形態では、熱交換機２２ａ及び２２ｂの延在方向中間部分において、ガイド片６１及び６２を、熱交換機２２ａ及び２２ｂの延在方向に向かい合わせたので、モータ２８１の周囲の、ガイド片６１及び６２が存在しない領域が、熱交換機２２ａ及び２２ｂに面する。熱交換機２２ａ及び２２ｂに面する位置は、特に風速が速くなりがちであるため、その位置に、ガイド片６１及び６２が存在しない領域を形成することは、通風路を広く確保する上で特に有効である。
【００７５】
なお、本実施形態では、ガイド片６１及び６２どうしが互いに間隔をおいて配置されていることで、広い通風路が確保されるため、ガイド片６１及び６２の頂部６１ａ及び６２ａの、鉄道車両の幅方向中間部分は、必ずしもボス２８２の裏面に臨んでいなくてもよい。ガイド片６１及び６２の頂部６１ａ及び６２ａの、鉄道車両の幅方向中間部分は、羽根２８３の根元部分に臨んでいてもよい。
【００７６】
〔実施形態４〕
次に、図８を参照し、さらに他の実施形態について説明する。
【００７７】
上に述べた実施形態３及び２では、ガイド片５１、５２、６１、及び６２が柱状に真っ直ぐ延在していたが、モータ２８１の周囲にガイド片５１、５２、６１、及び６２が存在しない領域が確保できれば、ガイド片５１、５２、６１、及び６２の形状は特に限定されない。その具体例を以下に述べる。
【００７８】
図８に示すように、本実施形態では、ガイド部材７０が、モータ２８１の脇に互いに間隔をおいて配置された２つのガイド片７１及び７２で構成されている。ガイド片７１及び７２の各々は、図１及び図２に示したガイド部材３０を、底面１１ａに垂直な面に沿って切断して得られる切断片の、その切断面を閉塞した外形を有する。
【００７９】
即ち、ガイド片７１及び７２の各々は、モータ２８１側に傾斜し、かつ円錐台の側面の一部を構成するようなガイド面を有する。本実施形態によっても、図４に示した実施形態と同様の効果が得られる。
【００８０】
以上、本発明の実施形態について説明した。本発明はこれらに限られず、例えば、以下に述べる変形も可能である。
【００８１】
上記実施形態では、送風機２８が、第２の通気口１２２ａ及び１２２ｂから、第１の通気口１２１に向かう気流を形成したが、送風機２８は、モータ２８１の回転軸２８１ａを逆転させることで、第１の通気口１２１から、第２の通気口１２２ａ及び１２２ｂに向かう気流を形成することもできる。
【００８２】
上記実施形態では、ガイド部材３０，４０，５０，６０，７０の各々が、モータ２８１の外周面及び底面１１ａの双方と接触していた。その接触部分は、例えば、溶接やネジ止めで固定されていることが好ましい。但し、ガイド部材３０〜７０は、モータ２８１の外周面と底面１１ａのいずれか一方にのみ固定されていてもよい。また、ガイド部材３０〜７０と、モータ２８１の外周面又は底面１１ａとの間には、気流に影響を与えない程度の隙間が存在してもよい。
【００８３】
上記実施形態では、室外機室Ｒ１に、空気調和機器２０の構成要素のうちの、室外熱交換機２２及び室外送風機２８のみが収容された構成を示した。室外機室Ｒ１には、これら以外の構成要素、例えば、圧縮機２１や気液分離機２５等も収容されていてもよい。
【符号の説明】
【００８４】
１０…筐体、１１…基枠、１１ａ…底面、１２…カバー（天面）、１２１…第１の通気口、１２２ａ，１２２ｂ…第２の通気口、１３…仕切板、２０…空気調和機器、２１…圧縮機、２２…室外熱交換機（熱交換機）、２２ａ，２２ｂ…熱交換機、２３…膨張機、２４…室内熱交換機、２５…気液分離機、２６…冷媒配管、２７…冷凍サイクル装置、２８…室外送風機（送風機）、２８１…モータ、２８１ａ…回転軸、２８２…ボス、２８２ａ…外周縁、２８３…羽根、２９…室内送風機、３０，４０，５０，６０，７０…ガイド部材、５１，５２，６１，６２，７１，７２…ガイド片、３０ａ，４０ａ，５１ａ，５２ａ，６１ａ，６２ａ…頂部、３０ｂ，４０ｂ，５１ｂ，５２ｂ，６１ｂ，６２ｂ…ガイド面、９０…案内部材、９０ａ…傾斜面、１００…鉄道車両用空気調和装置（空気調和装置）、Ｒ１，Ｒ１’，Ｒ１’’…室外機室、Ｒ２…室内機室、Ｖ…渦流、Ｉ…逆流。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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