(57)【要約】  情報処理装置（２０００）は、複数の面を有する。振動検出部（２０２０）は、情報処理装置（２０００）に加えられた振動を検出する。操作面検出部（２０４０）は、振動検出部（２０２０）が検出した振動に基づいて、振動が加えられた面である操作面を検出する。装置状態検出部（２０６０）は、情報処理装置（２０００）の状態を検出する。アプリケーション状態検出部（２０８０）は、アプリケーションの状態を検出する。処理決定部（２１００）は、操作面検出部（２０４０）によって検出された操作面、装置状態検出部（２０６０）によって検出された情報処理装置（２０００）の状態、及びアプリケーション状態検出部（２０８０）によって検出されたアプリケーションの状態に基づいて、実行する所定処理を決定する。
2014125910.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の面を有し、かつアプリケーションを実行する情報処理装置であって、
当該情報処理装置に加えられた振動を検出する振動検出手段と、
前記振動検出手段が検出した振動に基づいて、前記複数の面の中から、振動が加えられた面である操作面を検出する操作面検出手段と、
当該情報処理装置の状態を検出する装置状態検出手段と、
前記アプリケーションの状態を検出するアプリケーション状態検出手段と、
前記アプリケーションの状態、当該情報処理装置の状態、及び前記操作面に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する処理決定手段と、
を有する情報処理装置。
【請求項２】
前記装置状態検出手段が検出する当該情報処理装置の状態は、当該情報処理装置の姿勢、又は当該情報処理装置の所在位置であることを特徴とする請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記振動検出手段が検出した振動に基づいて、当該情報処理装置に対して振動が加えられた回数である振動回数を検出する振動回数検出手段をさらに有し、
前記処理決定手段は、前記振動回数をさらに用いて、前記所定処理を決定する請求項１又は２に記載の情報処理装置。
【請求項４】
当該情報処理装置が有する面は、複数の部分領域を有し、
当該情報処理装置は、前記操作面検出手段によって検出された操作面が有する複数の部分領域の中から、振動が加えられた部分領域である操作領域を検出する操作領域検出手段を有し、
前記処理決定手段は、前記操作領域をさらに用いて、前記所定処理を決定する請求項１乃至３いずれか一項に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記所定処理は、前記アプリケーションの動作を開始する処理、前記アプリケーションの動作を終了する処理、前記アプリケーションの動作を停止する処理、又は前記アプリケーションの動作を再開する処理を含む請求項１乃至４いずれか一項に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記所定処理は、前記アプリケーションが処理対象とするコンテンツを変更する処理、又は前記アプリケーションが処理しているコンテンツの処理位置を変更する処理を含む請求項１乃至５いずれか一項に記載の情報処理装置。
【請求項７】
前記所定処理は、出力する音声の音量を増加させる処理、出力する音声の音量を減少させる処理、取得する音声の音量を増加させる処理、取得する音声の音量を減少させる処理、音声出力を有効にする処理、音声出力を無効にする処理、音声取得を有効にする処理、又は音声取得を無効にする処理を含む請求項１乃至６いずれか一項に記載の情報処理装置。
【請求項８】
前記所定処理は、音声通話の状態を着信状態から通話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から終話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から保留状態に変更する処理、又は音声通話の状態を着信状態にしたまま、着信音の出力を停止する処理を含む請求項１乃至７いずれか一項に記載の情報処理装置。
【請求項９】
複数の面を有し、かつアプリケーションを実行するコンピュータを制御する情報処理プログラムであって、
前記コンピュータに、
前記コンピュータに加えられた振動を検出する振動検出機能と、
前記振動検出機能が検出した振動に基づいて、前記複数の面の中から、振動が加えられた面である操作面を検出する操作面検出機能と、
前記コンピュータの状態を検出する装置状態検出機能と、
前記アプリケーションの状態を検出するアプリケーション状態検出機能と、
前記アプリケーションの状態、前記コンピュータの状態、及び前記操作面に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する処理決定機能と、
を持たせる情報処理プログラム。
【請求項１０】
複数の面を有し、かつアプリケーションを実行するコンピュータによって、実行される情報処理方法であって、
前記コンピュータに加えられた振動を検出する振動検出ステップと、
前記振動検出ステップが検出した振動に基づいて、前記複数の面の中から、振動が加えられた面である操作面を検出する操作面検出ステップと、
前記コンピュータの状態を検出する装置状態検出ステップと、
前記アプリケーションの状態を検出するアプリケーション状態検出ステップと、
前記アプリケーションの状態、前記コンピュータの状態、及び前記操作面に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する処理決定ステップと、
を有する情報処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理装置、情報処理方法、及び情報処理プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話、スマートフォン、又は音楽プレイヤなど、小型の情報処理装置が開発されている。従来、これらの情報処理装置の操作は、装置本体に設けられているキーボードやタッチパネルなどを用いて行われる。【０００３】
装置本体に設けられているキーボードやタッチパネルを利用した操作方法は、ユーザにとって不便な場合がある。例えば、ポケットに入っている携帯電話を操作する場合、ポケットから携帯電話を取り出す必要がある。さらに、例えば交通量の多い場所で携帯電話をポケットから取り出して操作するという動作は、危険な場合がある。【０００４】
そこで、小型の情報処理装置の操作を容易にする技術が開発されている。そのような技術を開示する先行文献として、特許文献１及び２がある。下記先行技術文献記載の装置はいずれも、装置がユーザに叩かれた場合に、所定の処理を実行する。【０００５】
特許文献１記載の音楽プレイヤは、ヘッドフォンが叩かれた場合に、所定の処理を実行する。具体的には、この音楽プレイヤは、ユーザがヘッドフォンを叩いた際に、１）音楽プレイヤの状態、２）ヘッドフォンの叩かれた領域、３）ヘッドフォンが叩かれた回数の３つを判別する。そして、この音楽プレイヤは、この３つの判別結果に基づいて、実行する処理を決定する。例えば、この音楽プレイヤは、音楽再生中に、ヘッドフォンが１回叩かれると、音楽の再生を停止する処理を行う。また、この音楽プレイヤは、音楽停止中に、ヘッドフォンが１回叩かれると、音楽の再生を開始する処理を行う。【０００６】
特許文献２記載の携帯電子機器は、ユーザが叩いた面に設けられている表示部を用いて、情報の表示を行う。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１０−２１３０９９号公報
【特許文献２】特開２００９−３３６５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明者は、ユーザによって振動が加えられた場合に所定処理を実行する情報処理装置において、より多彩な操作方法を提供する方法を検討した。具体的には、本発明者は、ユーザによって振動が加えられた場合に所定処理を実行する情報処理装置において、情報処理装置の状態をさらに考慮して、実行する所定処理を決定する方法を検討した。上述した特許文献記載の装置は、いずれも、実行する所定処理を決定する際に、装置の状態を考慮しない。【０００９】
本発明は、以上の課題に鑑みてなされたものである。本発明の目的は、情報処理装置の直感的かつ多彩な操作を可能にする技術を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明が提供する情報処理装置は、複数の面を有し、かつアプリケーションを実行する。当該情報処理装置は、当該情報処理装置に加えられた振動を検出する振動検出手段と、振動検出手段が検出した振動に基づいて、前記複数の面の中から、振動が加えられた面である操作面を検出する操作面検出手段と、当該情報処理装置の状態を検出する装置状態検出手段と、前記アプリケーションの状態を検出するアプリケーション状態検出手段と、前記アプリケーションの状態、当該情報処理装置の状態、及び前記操作面に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する処理決定手段を有する。【００１１】
本発明が提供する情報処理プログラムは、複数の面を有し、かつアプリケーションを実行するコンピュータを制御する。当該情報処理プログラムは、前記コンピュータに、本発明が提供する情報処理装置が有する各機能構成部の機能を実現させる。【００１２】
本発明が提供する情報処理方法は、複数の面を有し、かつアプリケーションを実行するコンピュータによって、実行される。当該情報処理方法は、前記コンピュータに加えられた振動を検出する振動検出ステップと、振動検出ステップが検出した振動に基づいて、前記複数の面の中から、振動が加えられた面である操作面を検出する操作面検出ステップと、前記コンピュータの状態を検出する装置状態検出ステップと、前記アプリケーションの状態を検出するアプリケーション状態検出ステップと、前記アプリケーションの状態、前記コンピュータの状態、及び前記操作面に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する処理決定ステップを有する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、情報処理装置の直感的かつ多彩な操作を可能にする技術が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
上述した目的、およびその他の目的、特徴および利点は、以下に述べる好適な実施の形態、およびそれに付随する以下の図面によってさらに明らかになる。【００１５】
【図１】実施形態１に係る情報処理装置を示すブロック図である。
【図２】情報処理装置が有する面を例示する図である。
【図３】情報処理装置の姿勢を例示する図である。
【図４】情報処理装置のハードウエア構成を例示するブロック図である。
【図５】実施形態１に係る情報処理装置が行う処理の流れを例示するフローチャートである。
【図６】実施例１における情報処理装置の操作方法を示す図である。
【図７】実施例２における情報処理装置の操作方法を示す図である。
【図８】実施例３における情報処理装置の操作方法を示す図である。
【図９】実施形態２に係る情報処理装置を示すブロック図である。
【図１０】実施形態２に係る情報処理装置が行う処理の流れを例示するフローチャートである。
【図１１】実施形態３に係る情報処理装置を示すブロック図である。
【図１２】情報処理装置が有する複数の部分領域を例示する図である。
【図１３】操作領域の違いによる振動方向の違いを例示する図である。
【図１４】実施形態３に係る情報処理装置が行う処理の流れを例示するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。また、ブロック図において、矢印は情報の流れを示している。さらに、ブロック図において、各ブロックは、ハードウエア単位の構成ではなく、機能単位の構成を示している。
【００１７】
[実施形態１]
図１は、実施形態１に係る情報処理装置２０００を示すブロック図である。
【００１８】
情報処理装置２０００は、複数の面を有する。図２は、情報処理装置２０００が有する面を例示する図である。図２において、情報処理装置２０００は、面２２０１〜２２０６の６つの面を有している。
【００１９】
情報処理装置２０００は、種々のアプリケーションを実行する。情報処理装置２０００が実行するアプリケーションは、例えば音声通話を実行するアプリケーション（以下、通話アプリケーション）や、音楽の再生又は録音を行うアプリケーション（以下、音楽アプリケーション）などである。
【００２０】
情報処理装置２０００は、以下の３つの指標に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する。第１の指標は、情報処理装置２０００が有する面のうち、振動が加えられた面である。以下、振動が加えられた面を、操作面と表記する。第２の指標は、情報処理装置２０００の状態である。第３の指標は、アプリケーションの状態である。以下、情報処理装置２０００が有する機能について、詳細に説明する。
【００２１】
＜振動検出部２０２０＞
情報処理装置２０００は、振動検出部２０２０を有する。振動検出部２０２０は、情報処理装置２０００に加えられた振動を検出する。振動検出部２０２０は、例えば振動センサや加速度センサを用いて、振動を検出する。
【００２２】
＜操作面検出部２０４０＞
情報処理装置２０００は、操作面検出部２０４０を有する。操作面検出部２０４０は、振動検出部２０２０が検出した振動に基づいて、操作面を検出する。例えば操作面検出部２０４０は、振動検出部２０２０が３軸加速度センサを用いて振動を検出する場合、３軸それぞれについて測定された加速度の比率から、振動が加えられた面を検出する。
【００２３】
＜装置状態検出部２０６０＞
情報処理装置２０００は、装置状態検出部２０６０を有する。装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の状態を検出する。情報処理装置２０００の状態は、例えば情報処理装置２０００の姿勢である。情報処理装置２０００の姿勢は、例えば、情報処理装置２０００が有する各面が向いている方向によって表される。
【００２４】
図２及び図３を用いて、情報処理装置２０００の姿勢について説明する。図２における情報処理装置２０００は、面２２０１が＋Ｚ方向を向いており、面２２０２が−Ｚ方向を向いている姿勢である。なおかつ、図２における情報処理装置２０００は、面２２０３が＋Ｘ方向を向いており、面２２０４が−Ｘ方向を向いている姿勢である。さらに、図２における情報処理装置２０００は、面２２０５が＋Ｙ方向を向いており、面２２０６が−Ｙ方向を向いている姿勢である。
【００２５】
一方、図３における情報処理装置２０００は、面２２０１が−Ｘ方向を向いており、面２２０２が＋Ｘ方向を向いている姿勢である。なおかつ、図３における情報処理装置２０００は、面２２０３が＋Ｚ方向を向いており、面２２０４が−Ｚ方向を向いている姿勢である。さらに、図３における情報処理装置２０００は、面２２０５が＋Ｙ方向を向いており、面２２０６が−Ｙ方向を向いている姿勢である。
【００２６】
情報処理装置２０００は、操作面及び情報処理装置２０００の姿勢から、どの方向を向いている面に対して振動が加えられたかを検出することができる。例えば、情報処理装置２０００の姿勢が、図２に示されている姿勢であるとする。そして、面２２０１に対して振動が加えられたとする。この場合、情報処理装置２０００は、操作面検出部２０４０により、面２２０１が操作面であることを検出する。また、情報処理装置２０００は、装置状態検出部２０６０により、情報処理装置２０００の姿勢が、図２に示されている姿勢であることを検出する。その結果、情報処理装置２０００は、振動が加えられた面が、＋Ｚ方向を向いている面であることを検出する。
【００２７】
装置状態検出部２０６０は、例えば、加速度センサなどを用いて、情報処理装置２０００の姿勢を検出する。ここで、振動検出部２０２０も同様のセンサを用いる場合、振動検出部２０２０と装置状態検出部２０６０は、同一のセンサを共有してもよいし、各々別のセンサを利用してもよい。
【００２８】
その他にも例えば、情報処理装置２０００の状態は、情報処理装置２０００の所在位置である。例えば装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の所在位置が、情報処理装置２０００に対して所定の強さ以上の光が当たる場所であるか否かを検出する。
【００２９】
情報処理装置２０００の所在位置が、情報処理装置２０００に対して所定の強さ以上の光が当たる場所である場合、例えば情報処理装置２０００は、ユーザの手によって保持されていたり、机上に置かれていたりする。一方、情報処理装置２０００の所在位置が、情報処理装置２０００に対して所定の強さ以上の光が当たらない場所である場合、例えば情報処理装置２０００は、ユーザの衣服のポケット内部に位置している。
【００３０】
装置状態検出部２０６０は、例えば、光センサを用いて、情報処理装置２０００の所在位置を検出する。装置状態検出部２０６０は、光センサが検出した光の強さが、所定の強さ以上であるか否かを判断する。
【００３１】
その他にも例えば、装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の温度に基づいて、情報処理装置２０００の所在位置を検出してもよい。例えば、情報処理装置２０００の温度が人の体温に近い場合、情報処理装置２０００の所在位置は、人の身の回り（胸ポケットの中など）であることが分かる。このように、装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の温度に基づいて、情報処理装置２０００がユーザの身の回りに位置しているか否かを判断する。
【００３２】
装置状態検出部２０６０は、例えば温度センサを用いて、情報処理装置２０００の温度を検出する。
【００３３】
その他にも例えば、装置状態検出部２０６０は、人の脈拍や心音等を検出することで、情報処理装置２０００の所在位置が人の身の回りか否かを検出してもよい。装置状態検出部２０６０は、例えば振動センサや加速度センサを用いて、人の脈拍や心音等を検出する。この場合も、装置状態検出部２０６０は、振動検出部２０２０とセンサを共有してもよいし、振動検出部２０２０が用いるセンサとは異なるセンサを利用してもよい。
【００３４】
さらに例えば、装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の状態として、情報処理装置２０００の姿勢と、情報処理装置２０００の所在位置との組み合わせを検出してもよい。また、例えば装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の所在位置として、「所定の強さ以上の光が当たる位置か否か」と、「人の身の回りか否か」との組み合わせを検出してもよい。
【００３５】
＜アプリケーション状態検出部２０８０＞
情報処理装置２０００は、アプリケーション状態検出部２０８０を有する。アプリケーション状態検出部２０８０は、アプリケーションの状態を検出する。
【００３６】
アプリケーション状態検出部２０８０が検出するアプリケーションの状態は様々である。例えば、情報処理装置２０００が音楽アプリケーションを実行している場合、アプリケーション状態検出部２０８０は、アプリケーションの状態として、音楽再生中の状態や、音楽停止中の状態を検出する。その他にも例えば、情報処理装置２０００が音声通話アプリケーションを実行している場合、アプリケーション状態検出部２０８０は、アプリケーションの状態として、着信中の状態や、通話中の状態を検出する。
【００３７】
＜処理決定部２１００＞
情報処理装置２０００は、処理決定部２１００を有する。処理決定部２１００は、操作面検出部２０４０によって検出された操作面、装置状態検出部２０６０によって検出された情報処理装置２０００の状態、及びアプリケーション状態検出部２０８０によって検出されたアプリケーションの状態に基づいて、実行する所定処理を決定する。
【００３８】
このように、実施形態１の情報処理装置２０００は、アプリケーションの状態及び操作面に加え、情報処理装置２０００の状態を考慮して、実行する所定処理を決定する。したがって、実施形態１の情報処理装置２０００によれば、情報処理装置２０００の状態を考慮せずに実行する処理を決定する場合と比較し、より多彩な操作方法が提供される。
【００３９】
＜ハードウエア構成＞
図４は、情報処理装置２０００のハードウエア構成を例示するブロック図である。図４において、情報処理装置２０００は、バス１０２０、プロセッサ１０４０、メモリ１０６０、及びストレージ１０８０を有する。ただし、情報処理装置２０００のハードウエア構成は、図４に示す構成に限定されない。
【００４０】
バス１０２０は、プロセッサ１０４０、メモリ１０６０、ストレージ１０８０が相互に情報を送受信するための伝送路である。プロセッサ１０４０は、例えば CPU (Central Processing Unit) や GPU (Graphics Processing Unit) などの演算処理装置である。メモリ１０６０は、RAM (Random Access Memory) や ROM (Read Only Memory) などのメモリである。ストレージ１０８０は、例えばハードディスク、USB (Universal Serial Bus) メモリ、又は SSD (Solid State Drive) などの記憶装置である。また、ストレージ１０８０は、RAM や ROM 等のメモリであってもよい。
【００４１】
振動検出モジュール１２２０は、情報処理装置２０００に、振動検出部２０２０の機能を持たせるためのプログラムである。プロセッサ１０４０は、振動検出モジュール１２２０を実行することで、振動検出部２０２０の機能を実現する。
【００４２】
操作面検出モジュール１２４０は、情報処理装置２０００に、操作面検出部２０４０の機能を持たせるためのプログラムである。プロセッサ１０４０は、操作面検出モジュール１２４０を実行することで、操作面検出部２０４０の機能を実現する。
【００４３】
装置状態検出モジュール１２６０は、情報処理装置２０００に、装置状態検出部２０６０の機能を持たせるためのプログラムである。プロセッサ１０４０は、装置状態検出モジュール１２６０を実行することで、装置状態検出部２０６０の機能を実現する。
【００４４】
アプリケーション状態検出モジュール１２８０は、情報処理装置２０００に、アプリケーション状態検出部２０８０の機能を持たせるためのプログラムである。プロセッサ１０４０は、アプリケーション状態検出モジュール１２８０を実行することで、アプリケーション状態検出部２０８０の機能を実現する。
【００４５】
処理決定モジュール１３００は、情報処理装置２０００に、処理決定部２１００の機能を持たせるためのプログラムである。プロセッサ１０４０は、処理決定モジュール１３００を実行することで、処理決定部２１００の機能を実現する。
【００４６】
振動検出モジュール１２２０、操作面検出モジュール１２４０、装置状態検出モジュール１２６０、アプリケーション状態検出モジュール１２８０、及び処理決定モジュール１３００は、例えばストレージ１０８０に格納される。そして、上記各モジュールは、プロセッサ１０４０により、例えばメモリ１０６０に読み出される。ここで、上記各モジュールは、メモリ１０６０に格納されていてもよい。
【００４７】
＜処理の流れ＞
図５は、実施形態１に係る情報処理装置２０００が行う処理の流れを例示するフローチャートである。ステップＳ１０２において、振動検出部２０２０は、情報処理装置２０００に加えられた振動を検出する。ステップＳ１０４において、操作面検出部２０４０は、振動検出部２０２０が検出した振動に基づいて、操作面を検出する。ステップＳ１０６において、装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の状態を検出する。ステップＳ１０８において、アプリケーション状態検出部２０８０は、アプリケーションの状態を検出する。ステップＳ１１０において、処理決定部２１００は、情報処理装置２０００の状態、アプリケーションの状態、及び操作面に基づいて、実行する所定処理を決定する。
【００４８】
＜詳細な説明＞
以下、実施形態１の情報処理装置２０００について、より詳細に説明する。
【００４９】
＜所定処理の例＞
情報処理装置２０００が実行する所定処理は様々である。例えば所定処理は、アプリケーションの動作を開始する処理、アプリケーションの動作を終了する処理、アプリケーションの動作を停止する処理、又はアプリケーションの動作を再開する処理を含む。
【００５０】
さらに例えば、所定処理は、アプリケーションが処理対象とするコンテンツを変更する処理である。例えば、音楽アプリケーションの場合、処理対象とするコンテンツを変更する処理は、再生する音楽コンテンツを変更する処理である。
【００５１】
さらに例えば、所定処理は、アプリケーションが処理しているコンテンツの処理位置を変更する処理を含む。例えば、音楽アプリケーションの場合、アプリケーションが処理しているコンテンツの処理位置を変更する処理は、音楽コンテンツの再生位置を変更する処理（頭出し、早送り、又は巻き戻しなど）である。
【００５２】
さらに例えば、所定処理は、出力する音声の音量を増加させる処理、出力する音声の音量を減少させる処理、取得する音声の音量を増加させる処理、又は取得する音声の音量を減少させる処理を含む。さらに例えば、所定処理は、音声出力を有効にする処理、音声出力を無効にする処理、音声取得を有効にする処理、又は音声取得を無効にする処理を含む。
【００５３】
さらに例えば、所定処理は、音声通話の状態を着信状態から通話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から終話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から保留状態に変更する処理を含む。さらに例えば、所定処理は、音声通話の状態を着信状態にしたまま、着信音の出力を停止する処理を含む。
【００５４】
＜実施例１＞
情報処理装置２０００の具体的な操作方法を、実施例１として示す。実施例１の情報処理装置２０００は、音楽アプリケーションを実行する。また、実施例１の装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の状態として、各面の向きを検出する。
【００５５】
図６は、実施例１の情報処理装置２０００が提供する操作方法を例示する図である。ユーザは、音楽停止中に＋Ｘ方向の面を叩くことで、音楽を再生することができる。また、ユーザは、音楽再生中に、＋Ｙ方向の面を叩くことで、再生する音楽を、次の楽曲に変更することができる。さらに、ユーザは、音楽再生中に、＋Ｘ方向の面を叩くことで、音楽を停止することができる。
【００５６】
＜実施例２＞
さらに、情報処理装置２０００の操作方法の別の例を、実施例２として示す。実施例２の情報処理装置２０００は、音声通話アプリケーションを実行する。また、実施例２の装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の状態として、各面の向きを検出する。
【００５７】
図７は、実施例２の情報処理装置２０００が提供する操作方法を例示する図である。例えばユーザは、着信中に＋Ｘ方向の面を叩くことで、着信に応答できる。また、ユーザは、着信中に−Ｘ方向の面を叩くことで、着信を拒否できる。また、ユーザは、通話中に＋Ｙ方向の面を叩くことで、音量を上げることができる。さらに、ユーザは、通話中に、＋Ｚ方向の面を叩くことで、別の着信に応答することができる。
【００５８】
＜実施例３＞
さらに、情報処理装置２０００の操作方法の別の例を、実施例３として示す。実施例３の情報処理装置２０００は、音声通話アプリケーションを実行する。また、実施例３の装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の状態として、情報処理装置２０００の所在位置を検出する。具体的には、装置状態検出部２０６０は、情報処理装置２０００の所在位置として、「強い光が当たる位置か否か」と、「人の身の回りにあるか否か」との組み合わせを検出する。
【００５９】
図８は、実施例３の情報処理装置２０００が提供する機能を例示する図である。ここで、図８は、例として、操作面検出部２０４０が検出した操作面が、図２における面２００３である場合を示している。ユーザは、情報処理装置２０００の所在位置が、「強い光が当たり、かつ、人の身の回りである」という位置である時に着信があった場合、面２００３を叩くことで、通常の通話モードで着信に応答することができる。ここで、「強い光が当たり、かつ、人の身の回りである」という位置は、例えば、ユーザの手の中である。
【００６０】
また、ユーザは、情報処理装置２０００の所在位置が、「強い光が当たり、かつ、人の身の回りでない」という位置である時に着信があった場合、面２００３を叩くことで、ハンズフリーの通話モードで着信に応答することができる。ここで、「強い光が当たり、かつ、人の身の回りでない」という位置は、例えば、机の上である。
【００６１】
また、ユーザは、情報処理装置２０００の所在位置が、「強い光が当たらず、かつ、人の身の回りである」という位置である時に着信があった場合、面２００３を叩くことで、ハンズフリーの通話モードで着信に応答することができる。ここで、「強い光が当たらず、かつ、人の身の回りである」という位置は、例えば、ユーザの衣服のポケットの中である。
【００６２】
また、ユーザは、情報処理装置２０００の所在位置が、「強い光が当たらず、かつ、人の身の回りでない」という位置である時に着信があった場合、面２００３を叩くことで、留守番電話機能を実行することができる。ここで、「強い光が当たらず、かつ、人の身の回りでない」という位置は、例えば、ユーザの鞄の中である。
【００６３】
＜その他のアプリケーション＞
その他にも例えば、実施形態１の情報処理装置２０００は、各面を叩くことで、マナーモードの切り替えや、カメラのモード切り替えなどを行うことができる。
【００６４】
＜作用・効果＞
以上の構成により、実施形態１の情報処理装置２０００は、アプリケーションの状態及び操作面に加え、情報処理装置２０００の状態を考慮して、実行する所定処理を決定する。したがって、実施形態１の情報処理装置２０００によれば、装置の状態を考慮せずに実行する処理を決定する場合と比較し、より多彩な操作方法が提供される。
【００６５】
さらに、情報処理装置２０００によれば、情報処理装置２０００の状態を考慮することで、より直感的な操作が提供される。例えば、情報処理装置２０００が、情報処理装置２０００の姿勢を考慮する場合、情報処理装置２０００は、「どの方向から振動が加えられたか」によって、実行する処理を判断する。そのため、ユーザは、情報処理装置２０００をどのような姿勢で保持していても、情報処理装置２０００に対して同じ方向から振動を加えれば、情報処理装置２０００に同じ処理を実行させることができる。これにより、ユーザは、より直感的に情報処理装置２０００を利用することができる。
【００６６】
また、ユーザは、情報処理装置２０００の所在位置に応じて、情報処理装置２０００に対して行わせたい処理が異なる場合が多いと考えられる。例えば、ユーザが、ポケットに入れている情報処理装置２０００をポケットから取り出した場合、ポケットに入れている時とは違う処理を情報処理装置２０００に行わせたい故に、情報処理装置２０００を取り出したと考えられる。そこで、例えば、情報処理装置２０００の所在位置に応じて、情報処理装置２０００が実行する所定処理を変更することで、ユーザは、より直感的に情報処理装置２０００を操作できる。
【００６７】
情報処理装置２０００を利用する具体的な状況として、ランニング中に、アームバンドを用いて腕に取り付けてある情報処理装置２０００を用いて、音楽を聴く場合が挙げられる。一般に、ランニング中は、画面を見ることが煩わしいと考えられる。また、ランニング中に脇見をすると、他の通行者、自転車、及び自動者等を把握できなくなる。そのため、ディスプレイやキーボードを見て装置を操作することは、危険であると考えられる。
【００６８】
実施形態１の情報処理装置２０００を用いて音楽アプリケーションを実行すれば、例えば図６に挙げたように、直感的かつ多彩な操作が可能となる。これにより、ランニング中のユーザは、煩わしい思いをせず、かつ、脇見をすることなく、音楽アプリケーションを操作することができる。
【００６９】
その他にも例えば、情報処理装置２０００を利用する具体的な状況として、倉庫で作業しているユーザが、胸ポケットに入っている情報処理装置２０００に対する音声通話の着信に応答する場合が考えられる。一般に、倉庫での作業中、ユーザは手袋をしていることが多い。そのため、ユーザは、キー入力など、細かな動作を要する操作を行うことが難しい。また、倉庫での作業は指先が汚れやすいため、ユーザは、情報処理装置２０００を指で操作することを嫌うと考えられる。
【００７０】
実施形態１の情報処理装置２０００を用いて音声通話のアプリケーションを実行することで、例えば図７に挙げたように、直感的かつ多彩な操作が可能となる。例えば、このような操作は、指を用いず、握り拳などで行うことも容易である。そのため、ユーザは、細かな動作をすることなく、かつ、情報処理装置２０００を汚すことなく、音声通話のアプリケーションを操作することができる。
【００７１】
[実施形態２]
図９は、実施形態２に係る情報処理装置２０００を示すブロック図である。
【００７２】
実施形態２の情報処理装置２０００は、情報処理装置２０００に対して振動が加えられた回数をさらに考慮して、実行する所定処理を決定する。
【００７３】
＜振動回数検出部２１２０＞
情報処理装置２０００は、振動回数検出部２１２０を有する。振動回数検出部２１２０は、振動検出部２０２０が検出した振動に基づいて、情報処理装置２０００に加えられた振動の回数（以下、振動回数）を検出する。
【００７４】
例えば振動回数検出部２１２０は、振動検出部２０２０が所定時間内に検出した振動の回数を、振動回数とする。その他にも例えば、振動回数検出部２１２０は、情報処理装置２０００が有する面のうち、同一の面に対し、連続して加えられた振動の回数を、振動回数とする。例えば、図２に示すように、情報処理装置２０００が、面２２０１〜２２０６を有しているとする。そして、情報処理装置２０００に対し、面２２０１、面２２０１、面２２０２という順序で、振動が加えられたとする。この場合、振動回数検出部２１２０は、面２２０１に対して加えられた振動の回数が２回であることを検出する。続いて、面２２０３に対して振動が加えられたとする。この場合、振動回数検出部２１２０は、面２２０２に対して加えられた振動の回数が１回であることを検出する。
【００７５】
＜処理決定部２１００＞
処理決定部２１００は、情報処理装置２０００の状態、アプリケーションの状態、操作面、及び操作面に加えられた振動の回数に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する。
【００７６】
＜処理の流れ＞
図１０は、実施形態２に係る情報処理装置２０００が実行する処理の流れを例示するフローチャートである。図１０において、ステップＳ１０２〜Ｓ１０８の処理は、図５のフローチャートに示す処理と同様である。
【００７７】
ステップＳ２０２において、振動回数検出部２１２０は、操作面に加えられた振動の回数を検出する。ステップＳ２０４において、処理決定部２１００は、情報処理装置２０００の状態、アプリケーションの状態、操作面、及び操作面に加えられた振動の回数に基づいて、実行する所定処理を決定する。
【００７８】
＜作用・効果＞
実施形態２の情報処理装置２０００によれば、情報処理装置２０００の状態、アプリケーションの状態、及び操作面に加え、操作面に加えられた振動の回数をさらに考慮して、複数の所定処理の中から、実行する所定処理が決定される。したがって、実施形態２の情報処理装置２０００によれば、実施形態１の情報処理装置２０００と比較し、より多彩な操作方法が提供される。
【００７９】
[実施形態３]
図１１は、実施形態３に係る情報処理装置２０００を示すブロック図である。
【００８０】
実施形態３の情報処理装置２０００が有する各面は、複数の部分領域を有する。
【００８１】
＜操作領域検出部２１４０＞
情報処理装置２０００は、操作領域検出部２１４０を有する。操作領域検出部２１４０は、操作面検出部２０４０によって検出された操作面が有する複数の部分領域のうち、どの部分領域に対して振動が加えられたのかを検出する。以下、操作面が有する複数の部分領域のうち、振動が加えられた部分領域を、操作領域と表記する。
【００８２】
図１２は、実施形態３の情報処理装置２０００が有する複数の部分領域を例示する図である。図１２において、面２２０３は、部分領域２２２１〜２２２３を有している。操作面検出部２０４０によって、面２２０３が操作面であると検出された後、操作領域検出部２１４０は、部分領域２２２１〜２２２３のうち、どの部分領域に対して振動が加えられたかを検出する。
【００８３】
操作領域検出部２１４０は、例えば、振動検出部２０２０が検出した振動の方向に基づいて、操作領域を検出する。図１３は、操作領域の違いによる振動方向の違いを例示する図である。図１３（ａ）は、部分領域２２２３が叩かれた場合を示す。図１３（ａ）の場合、振動検出部２０２０は、部分領域２２２３から遠ざかる方向の振動を検出する。一方、図１３（ｂ）は、部分領域２２２１が叩かれた場合を示す。図１３（ｂ）の場合、振動検出部２０２０は、部分領域２２２１から遠ざかる方向の振動を検出する。このように、叩かれた部分領域が異なると、振動検出部２０２０が検出する振動の方向が異なる。そこで、操作領域検出部２１４０は、操作面検出部２０４０が検出した操作面、及び振動検出部２０２０が検出した振動の方向に基づいて、操作領域を検出できる。
【００８４】
＜処理の流れ＞
図１４は、実施形態３に係る情報処理装置２０００が実行する処理の流れを例示するフローチャートである。図１４において、ステップＳ１０２〜Ｓ１０８の処理は、図５のフローチャートに示す処理と同様である。
【００８５】
ステップＳ３０２において、操作領域検出部２１４０は、操作領域を検出する。ステップＳ３０４において、処理決定部２１００は、情報処理装置の状態、アプリケーションの状態、操作面、及び操作領域に基づいて、実行する所定処理を決定する。
【００８６】
＜作用・効果＞
実施形態３の情報処理装置２０００によれば、情報処理装置２０００の状態、アプリケーションの状態、及び操作面に加え、操作領域をさらに考慮して、複数の所定処理の中から、情報処理装置２０００が実行する所定処理が決定される。したがって、実施形態３の情報処理装置２０００によれば、実施形態１の情報処理装置２０００と比較し、より多彩な操作方法が提供される。
【００８７】
以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記実施形態の組み合わせ、及び上記実施形態以外の様々な構成を採用することもできる。例えば、実施形態２と実施形態３を組み合わせることで、情報処理装置２０００の状態、アプリケーションの状態、操作面、操作領域、及び振動回数に基づいて、実行する処理を決定する情報処理装置２０００となる。
【００８８】
以下、参考形態の例を付記する。
１．  複数の面を有し、かつアプリケーションを実行する情報処理装置であって、
当該情報処理装置に加えられた振動を検出する振動検出手段と、
振動検出手段が検出した振動に基づいて、前記複数の面の中から、振動が加えられた面である操作面を検出する操作面検出手段と、
当該情報処理装置の状態を検出する装置状態検出手段と、
前記アプリケーションの状態を検出するアプリケーション状態検出手段と、
前記アプリケーションの状態、当該情報処理装置の状態、及び前記操作面に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する処理決定手段と、
を有する情報処理装置。
２．  前記装置状態検出手段が検出する当該情報処理装置の状態は、当該情報処理装置の姿勢、又は当該情報処理装置の所在位置であることを特徴とする１．記載の情報処理装置。
３．  前記振動検出手段が検出した振動に基づいて、当該情報処理装置に対して振動が加えられた回数である振動回数を検出する振動回数検出手段をさらに有し、
前記処理決定手段は、前記振動回数をさらに用いて、前記所定処理を決定する１．又は２．に記載の情報処理装置。
４．  当該情報処理装置が有する面は、複数の部分領域を有し、
当該情報処理装置は、前記操作面検出手段によって検出された操作面が有する複数の部分領域の中から、振動が加えられた部分領域である操作領域を検出する操作領域検出手段を有し、
前記処理決定手段は、前記操作領域をさらに用いて、前記所定処理を決定する１．乃至３．いずれか一つに記載の情報処理装置。
５．  前記所定処理は、前記アプリケーションの動作を開始する処理、前記アプリケーションの動作を終了する処理、前記アプリケーションの動作を停止する処理、又は前記アプリケーションの動作を再開する処理を含む１．乃至４．いずれか一つに記載の情報処理装置。
６．  前記所定処理は、前記アプリケーションが処理対象とするコンテンツを変更する処理、又は前記アプリケーションが処理しているコンテンツの処理位置を変更する処理を含む１．乃至５．いずれか一つに記載の情報処理装置。
７．  前記所定処理は、出力する音声の音量を増加させる処理、出力する音声の音量を減少させる処理、取得する音声の音量を増加させる処理、取得する音声の音量を減少させる処理、音声出力を有効にする処理、音声出力を無効にする処理、音声取得を有効にする処理、又は音声取得を無効にする処理を含む１．乃至６．いずれか一つに記載の情報処理装置。
８．  前記所定処理は、音声通話の状態を着信状態から通話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から終話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から保留状態に変更する処理、又は音声通話の状態を着信状態にしたまま、着信音の出力を停止する処理を含む１．乃至７．いずれか一つに記載の情報処理装置。
９．  複数の面を有し、かつアプリケーションを実行するコンピュータを、制御する情報処理プログラムであって、
前記コンピュータに、
前記コンピュータに加えられた振動を検出する振動検出機能と、
前記振動検出機能が検出した振動に基づいて、前記複数の面の中から、振動が加えられた面である操作面を検出する操作面検出機能と、
前記コンピュータの状態を検出する装置状態検出機能と、
前記アプリケーションの状態を検出するアプリケーション状態検出機能と、
前記アプリケーションの状態、前記コンピュータの状態、及び前記操作面に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する処理決定機能と、
を持たせる情報処理プログラム。
１０．  前記装置状態検出機能が検出する前記コンピュータの状態は、前記コンピュータの姿勢、又は前記コンピュータの所在位置であることを特徴とする９．記載の情報処理プログラム。
１１．  前記コンピュータに、前記振動検出機能が検出した振動に基づいて、前記コンピュータに対して振動が加えられた回数である振動回数を検出する振動回数検出機能をさらに持たせ、
前記処理決定機能は、前記振動回数をさらに用いて、前記所定処理を決定する９．又は１０．に記載の情報処理プログラム。
１２．  前記コンピュータが有する面は、複数の部分領域を有し、
当該情報処理プログラムは、前記コンピュータに、前記操作面検出機能によって検出された操作面が持たせる複数の部分領域の中から、振動が加えられた部分領域である操作領域を検出する操作領域検出機能を持たせ、
前記処理決定機能は、前記操作領域をさらに用いて、前記所定処理を決定する９．乃至１１．いずれか一つに記載の情報処理プログラム。
１３．  前記所定処理は、前記アプリケーションの動作を開始する処理、前記アプリケーションの動作を終了する処理、前記アプリケーションの動作を停止する処理、又は前記アプリケーションの動作を再開する処理を含む９．乃至１２．いずれか一つに記載の情報処理プログラム。
１４．  前記所定処理は、前記アプリケーションが処理対象とするコンテンツを変更する処理、又は前記アプリケーションが処理しているコンテンツの処理位置を変更する処理を含む９．乃至１３．いずれか一つに記載の情報処理プログラム。
１５．  前記所定処理は、出力する音声の音量を増加させる処理、出力する音声の音量を減少させる処理、取得する音声の音量を増加させる処理、取得する音声の音量を減少させる処理、音声出力を有効にする処理、音声出力を無効にする処理、音声取得を有効にする処理、又は音声取得を無効にする処理を含む９．乃至１４．いずれか一つに記載の情報処理プログラム。
１６．  前記所定処理は、音声通話の状態を着信状態から通話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から終話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から保留状態に変更する処理、又は音声通話の状態を着信状態にしたまま、着信音の出力を停止する処理を含む９．乃至１５．いずれか一つに記載の情報処理プログラム。
１７．  複数の面を有し、かつアプリケーションを実行するコンピュータによって、実行される情報処理方法であって、
前記コンピュータに加えられた振動を検出する振動検出ステップと、
前記振動検出ステップが検出した振動に基づいて、前記複数の面の中から、振動が加えられた面である操作面を検出する操作面検出ステップと、
前記コンピュータの状態を検出する装置状態検出ステップと、
前記アプリケーションの状態を検出するアプリケーション状態検出ステップと、
前記アプリケーションの状態、前記コンピュータの状態、及び前記操作面に基づいて、複数の所定処理の中から、実行する所定処理を決定する処理決定ステップと、
を有する情報処理方法。
１８．  前記装置状態検出ステップが検出する前記コンピュータの状態は、前記コンピュータの姿勢、又は前記コンピュータの所在位置であることを特徴とする１７．記載の情報処理方法。
１９．  前記振動検出ステップが検出した振動に基づいて、前記コンピュータに対して振動が加えられた回数である振動回数を検出する振動回数検出ステップをさらに有し、
前記処理決定ステップは、前記振動回数をさらに用いて、前記所定処理を決定する１７．又は１８．に記載の情報処理方法。
２０．  前記コンピュータが有する面は、複数の部分領域を有し、
当該情報処理方法は、
前記操作面検出ステップによって検出された操作面が持たせる複数の部分領域の中から、振動が加えられた部分領域である操作領域を検出する操作領域検出ステップを有し、
前記処理決定ステップは、前記操作領域をさらに用いて、前記所定処理を決定する１７．乃至１９．いずれか一つに記載の情報処理方法。
２１．  前記所定処理は、前記アプリケーションの動作を開始する処理、前記アプリケーションの動作を終了する処理、前記アプリケーションの動作を停止する処理、又は前記アプリケーションの動作を再開する処理を含む１７．乃至２０．いずれか一つに記載の情報処理方法。
２２．  前記所定処理は、前記アプリケーションが処理対象とするコンテンツを変更する処理、又は前記アプリケーションが処理しているコンテンツの処理位置を変更する処理を含む１７．乃至２１．いずれか一つに記載の情報処理方法。
２３．  前記所定処理は、出力する音声の音量を増加させる処理、出力する音声の音量を減少させる処理、取得する音声の音量を増加させる処理、取得する音声の音量を減少させる処理、音声出力を有効にする処理、音声出力を無効にする処理、音声取得を有効にする処理、又は音声取得を無効にする処理を含む１７．乃至２２．いずれか一つに記載の情報処理方法。
２４．  前記所定処理は、音声通話の状態を着信状態から通話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から終話状態に変更する処理、音声通話の状態を通話状態から保留状態に変更する処理、又は音声通話の状態を着信状態にしたまま、着信音の出力を停止する処理を含む１７．乃至２３．いずれか一つに記載の情報処理方法。
【００８９】
この出願は、２０１３年２月１３日に出願された日本出願特願２０１３−０２５９０１号を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。
【図１】
2014125910.tif 000003
【図２】
2014125910.tif 000004
【図３】
2014125910.tif 000005
【図４】
2014125910.tif 000006
【図５】
2014125910.tif 000007
【図６】
2014125910.tif 000008
【図７】
2014125910.tif 000009
【図８】
2014125910.tif 000010
【図９】
2014125910.tif 000011
【図１０】
2014125910.tif 000012
【図１１】
2014125910.tif 000013
【図１２】
2014125910.tif 000014
【図１３】
2014125910.tif 000015
【図１４】
2014125910.tif 000016
【国際調査報告】
2014125910.tif 000017
2014125910.tif 000018