(57)【要約】  本発明は、Ｎ−結合型糖鎖を含む糖タンパク質の合成の足掛かりとなるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体と、その製造方法を提供することを目的とする。本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩は、下記式（Ｉ）で表されることを特徴とする。【化１】2014157434.tif 000020［式中、Ｒ1〜Ｒ3は独立して水素原子等を示し；Ｒ4は水素原子等を示し；Ｂ1およびＢ2は核酸塩基基を示し；Ｒ5とＲ6は一方が水素原子を示し、他方がＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸基を示す］
2014157434.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【化１】
2014157434.tif 000015
［式中、
Ｒ1〜Ｒ3は、独立して水素原子またはリン酸基の保護基を示し；
Ｒ4は、水素原子、水酸基、保護水酸基、Ｃ1-6アルコキシ基、２−（Ｃ1-6アルコキシ）エトキシ基またはハロゲン原子を示し；
Ｂ1およびＢ2は、独立して下記式で表される何れかの核酸塩基基：
【化２】
2014157434.tif 000016
［式中、Ｒ7〜Ｒ13は、独立して水素原子またはアミノ基の保護基を示す］を示し；
Ｒ5は下記式（ＩＩ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸基を示し且つＲ6は水素原子を示すか、或いは、Ｒ5は水素原子を示し且つＲ6は下記式（ＩＩ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸基を示す：
【化３】
2014157434.tif 000017
［式中、
Ｒ14〜Ｒ16は、独立して水素原子または水酸基の保護基を示し；
Ｒ17とＲ18は、独立して水素原子またはアミノ基の保護基を示し；
ｎは１または２を示す］］
【請求項２】
ｎが１である請求項１に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【請求項３】
Ｒ17がアセチル基である請求項１または２に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【請求項４】
Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸基（ＩＩ）が、下記式（ＩＩ’）で表されるＮ−（Ｎ−アセチルグルコサミル）−Ｌ−アスパラギニル基である請求項１に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【化４】
2014157434.tif 000018
［式中、Ｒ14〜Ｒ16およびＲ18は上記と同義を示す］
【請求項５】
Ｂ1がシトシニル基であり且つＢ2がアデニル基である請求項１〜４のいずれかに記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【請求項６】
請求項１に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体（Ｉ）またはその塩を製造するための方法であって、
脱水縮合剤の存在下、下記式（ＩＩＩ）で表される核酸誘導体またはその塩と、下記式（ＩＶ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体とを縮合する工程を含む方法。
【化５】
2014157434.tif 000019
［式中、Ｒ1〜Ｒ4、Ｂ1、Ｂ2およびｎは上記と同義を示し；Ｒ14〜Ｒ18は上記と同義を示すが、水素原子ではないものとし；Ｒ19とＲ20は、いずれか一方が水素原子で且つ他方が水酸基の保護基を示すか、或いは、両方とも水素原子を示す］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体とその製造方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
糖タンパク質は、特定のアミノ酸の一部に糖鎖が結合しているタンパク質の総称であり、様々な機能を有し、生体内でも重要な役割を担っている。【０００３】
例えば、細胞膜に存在するタンパク質や細胞から分泌されるタンパク質の多くは、その構造中に糖鎖を有する糖タンパク質であり、生体内に存在するタンパク質の６０〜７０％程度は糖タンパク質であるといわれている。また、細胞表面に発現した糖タンパク質の糖鎖は、生体内の他の細胞との接着に関与するのみならず、細菌やウィルスが細胞に接着する際のリガンドとなったり、細胞間の情報伝達に重要な役割を果たす場合もある。さらに、糖鎖によりタンパク質が安定化したり、高親水性の糖鎖を有する糖タンパク質が組織を保護するといった作用も有する。また、がん化した細胞では、正常細胞に比べて糖タンパク質の糖鎖構造に違いが生じる。その他、生理活性を有する糖タンパク質では、糖鎖によりその活性が制御されている。例えば、赤血球の産生促進作用を有する糖タンパク質であるエリスロポエチンは、その糖鎖末端のシアル酸が欠如したのみで血中半減期が減少し、活性をほとんど示さなくなってしまう。【０００４】
上記のとおり、様々な作用を有し、また、生体機能の解明や新薬開発の鍵となり得る糖タンパク質であるが、近年における遺伝子工学の目覚しい発展にもかかわらず、その研究は十分に進んでいないのが現状である。その理由として、糖タンパク質の活性などは、その糖鎖構造が僅かに異なるのみで影響を受ける一方で、糖タンパク質の人工的な合成が非常に難しいことが挙げられる。【０００５】
例えば、ヒトのサイトカインや抗体などのタンパク質を製造する手段として、これらの遺伝子をチャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞に組み込む方法が知られている。しかし、この方法で得られる糖タンパク質の糖鎖構造は不均一であり、活性が十分でないのみならず、体内で免疫応答反応を引き起こす場合もある。【０００６】
そこで、非特許文献１の方法では、有機合成により糖ペプチドを合成し、それらを連結して糖タンパク質を合成している。この方法により、生理活性を有するエリスロポエチンが合成されている。しかし、糖タンパク質を製造するに当たっては、特定のアミノ酸の側鎖に特定の糖鎖を結合させなければならないため、この方法には大変な手間や時間がかかるという問題がある。【０００７】
そこで、非特許文献２のとおり、無細胞翻訳システムを用いることが考えられる。具体的には、当該システムでは、終止コドンの１つであるＵＡＧコドンをはじめとする非コードコドンへ特異的に結合するものであり且つ非天然アミノ酸が結合したｔＲＮＡを調製する。また、当該非天然アミノ酸を導入したい位置に上記コドンを組み込んだｍＲＮＡを調製する。これらを用いてペプチド合成を行うことにより、所望の位置に非天然アミノ酸が導入されたペプチドを得ることができる。非特許文献２では、非天然アミノ酸として、β−水酸基を介してグルコースなどが導入されたセリンが、リボースの３’位に結合したリン酸−デオキシシトシン−リン酸−アデノシン（ｐｄＣｐＡ）が合成されている。当該化合物が結合したｔＲＮＡを用い、無細胞翻訳システムでペプチドを合成すれば、所望の位置に特定の糖鎖を有する糖タンパク質が得られる可能性がある。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Y．Kajiharaら，Angew．Chem．Int．Ed．，48，pp．9557-9560（2009）
【非特許文献２】M．Hechtら，Carbohydrate Research，330，pp．149-164（2001）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
上述したように、所望の位置に特定の糖鎖を有する糖タンパク質を合成するための技術は、理論的には確立されている。しかし実際には、非特許文献２の技術のみでは糖タンパク質を合成することができない。その理由としては、糖タンパク質の糖鎖としては、Ｏ−結合型糖鎖とＮ−結合型糖鎖があることによる。【００１０】
即ち、糖タンパク質における糖鎖は、ペプチド鎖中のセリンまたはトレオニンのβ−水酸基を介して結合しているＯ−結合型糖鎖と、アスパラギンの側鎖アミド基中のアミノ基を介して結合しているＮ−結合型糖鎖がある。非特許文献２では、セリンのカルボキシ基をシアノメチルエステル化して活性化した後、ｐｄＣｐＡと反応させている。ところが、本発明者らによる実験的知見によれば、この反応をグルコサミル−Ｎ−アスパラギンの合成に適用したところ、アスパラギンのイミノラクトンや環状イミド化合物のみが得られ、活性エステルであるシアノメチルエステルは痕跡量が認められるのみで単離することはできなかった。この事実が、糖タンパク質の研究の必要性が切望されているにも関わらず、Ｎ−グリコシル化アスパラギン−ｐｄＣｐＡの合成の報告が未だに無い最大の理由であるといえる。【００１１】
そこで本発明は、Ｎ−結合型糖鎖を含む糖タンパク質の合成の足掛かりとなるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体と、その製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた。その結果、公知技術のとおり活性エステル法ではＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸と核酸誘導体を反応させることはできないが、脱水縮合剤を使用すれば反応が進行することを見出し、これまで前例の無いＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体の合成に初めて成功して、本発明を完成した。【００１３】
以下、本発明を示す。【００１４】
［１］  下記式（Ｉ）で表されることを特徴とするＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。【００１５】
【化１】
2014157434.tif 000003
［式中、
Ｒ1〜Ｒ3は、独立して水素原子またはリン酸基の保護基を示し；
Ｒ4は、水素原子、水酸基、保護水酸基、Ｃ1-6アルコキシ基、２−（Ｃ1-6アルコキシ）エトキシ基またはハロゲン原子を示し；
Ｂ1およびＢ2は、独立して下記式で表される何れかの核酸塩基基：【００１６】
【化２】
2014157434.tif 000004
［式中、Ｒ7〜Ｒ13は、独立して水素原子またはアミノ基の保護基を示す］を示し；
Ｒ5は下記式（ＩＩ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸基を示し且つＲ6は水素原子を示すか、或いは、Ｒ5は水素原子を示し且つＲ6は下記式（ＩＩ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸基を示す：【００１７】
【化３】
2014157434.tif 000005
［式中、
Ｒ14〜Ｒ16は、独立して水素原子または水酸基の保護基を示し；
Ｒ17とＲ18は、独立して水素原子またはアミノ基の保護基を示し；
ｎは１または２を示す］］。【００１８】
［２］  ｎが１である上記［１］に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。【００１９】
［３］  Ｒ17がアセチル基である上記［１］または［２］に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。【００２０】
［４］  Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸基（ＩＩ）が、下記式（ＩＩ’）で表されるＮ−（Ｎ−アセチルグルコサミル）−Ｌ−アスパラギニル基である上記［１］に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。【００２１】
【化４】
2014157434.tif 000006
［式中、Ｒ14〜Ｒ16およびＲ18は上記と同義を示す］。【００２２】
糖タンパク質のＮ−結合型糖鎖は、通常、Ｌ−アスパラギンの側鎖アミド基中のアミノ基を介して結合しており、また、基底部の糖はＮ−アセチルグルコサミンであることが多い。即ち、上記のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩は、天然型の糖タンパク質を製造するためのものとして非常に有用である。【００２３】
［５］  Ｂ1がシトシニル基であり且つＢ2がアデニル基である上記［１］〜［４］のいずれかに記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。当該化合物は、無細胞翻訳システムにおいて糖結合アミノ酸などの非天然アミノ酸をタンパク質へ導入するためのｔＲＮＡの合成に有用である。【００２４】
［６］  上記［１］に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体（Ｉ）またはその塩を製造するための方法であって、
脱水縮合剤の存在下、下記式（ＩＩＩ）で表される核酸誘導体またはその塩と、下記式（ＩＶ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体とを縮合する工程を含むことを特徴とする方法。【００２５】
【化５】
2014157434.tif 000007
［式中、Ｒ1〜Ｒ4、Ｂ1、Ｂ2およびｎは上記と同義を示し；Ｒ14〜Ｒ18は上記と同義を示すが、水素原子ではないものとし；Ｒ19とＲ20は、いずれか一方が水素原子で且つ他方が水酸基の保護基を示すか、或いは、両方とも水素原子を示す］。
【発明の効果】
【００２６】
従来、非特許文献２のとおり、無細胞翻訳システムにおけるアンバーサプレッサーｔＲＮＡの合成に用いられるＯ−グリコシルセリン−核酸誘導体の合成方法は知られており、この合成方法によりＯ−グリコシルトレオニン−核酸誘導体も合成可能であると考えられる。しかし、当該方法はＮ−グリコシルアスパラギン−核酸誘導体の合成には適用できず、これまでＮ−グリコシルアスパラギン−核酸誘導体が合成されたとの報告はなかった。糖タンパク質の糖鎖は、通常、セリンまたはトレオニンの側鎖水酸基と、アスパラギンの側鎖アミノ基を介してタンパク質に結合していることから、Ｎ−グリコシルアスパラギン−核酸誘導体が無ければ、無細胞翻訳システムを利用して糖タンパク質を製造することはできない。また、糖タンパク質の糖鎖は、全て同一の構造を有するわけではなく、且つ全てのセリン等に結合してはいないことから、糖タンパク質を化学合成するには特定の糖鎖を特定のセリン等へ結合させなくてはならない。よって、糖タンパク質の化学合成は非常に難しいものであった。【００２７】
それに対して本発明によれば、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体を提供することができ、Ｎ−結合型糖鎖を有する糖タンパク質が無細胞翻訳システムを用いて製造可能になることから、生体機能の作用機序の解明、創薬、ドラッグデリバリー、疾病の診断など、これまで糖タンパク質の合成ができなかったが為に進まなかった分野での研究が飛躍的に発展する可能性があり得る。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体は、下記式（Ｉ）で表される：
【００２９】
【化６】
2014157434.tif 000008
式中、Ｒ1〜Ｒ3は、独立して水素原子またはリン酸基の保護基を示す。リン酸基の保護基としては、例えば、Ｃ1-6アルキル基などのアルキル系リン酸保護基；β−シアノエチル基などの置換アルキル系リン酸保護基；フェニルアミノ基などのアミド系リン酸保護基；フェニルチオ基などのチオエステル系リン酸保護基；ベンジル基、ジフェニルメチル基、トリフェニルメチル基、ニトロベンジル基などのベンジル系保護基；フェニル基やｐ−（メチルメルカプト）フェニル基などのフェニル系保護基などを挙げることができる。好適には、核酸誘導体の合成で汎用されるβ−シアノエチル基が好ましい。
【００３０】
Ｒ4は、水素原子、水酸基、保護水酸基、Ｃ1-6アルコキシ基、２−（Ｃ1-6アルコキシ）エトキシ基またはハロゲン原子を示す。保護水酸基は、保護基で保護された水酸基を意味し、後述する−ＯＲ14（但し、Ｒ14は水酸基の保護基を示す）と同様の基を挙げることができる。「２−（Ｃ1-6アルコキシ）エトキシ基」は、エトキシ基の２位に上記Ｃ1-6アルコキシ基が置換した基をいう。例えば２−メトキシエトキシ基は、ＣＨ3ＯＣＨ2ＣＨ2Ｏ−の構造を有する。「ハロゲン原子」としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができる。Ｒ4のハロゲン原子としては、フッ素原子が好適である。
【００３１】
Ｂ1およびＢ2は、独立して、アデニル基、グアニル基、ウラシル基、チミニル基、シトシニル基、ヒポキサンチニル基から選択される核酸塩基基を示す。これら核酸塩基基中のアミノ基は、保護されていてもよい。当該保護基としては、例えば、ベンジル基やジ（４−メトキシフェニル）メチル基などのベンジル系保護基；アリル基などのアリル系保護基；メチルカルバメート基、エチルカルバメート基、９−フルオレニルメチルカルバメート基、ｔ−ブチルカルバメート基などのカルバメート系保護基；アセチル基、ベンゾイル基、イソプロピルカルボニル基、フェノキシアセチル基などのアシル系保護基などを挙げることができる。なお、核酸塩基基中の−ＮＨＲ7基などにおいては、保護基であるＲ7等は、例えば、ジメチルアミノメチレン基、ベンジリデン基、ジフェニルメチレン基などのイミン系保護基や、環状保護基など、−Ｎ＝Ｒ7等の形でアミノ基を保護するものであってもよいものとする。
【００３２】
なお、Ｒ4が水素原子、Ｂ1がシトシニル基であり且つＢ2がアデニル基であるＮ−グリコシルアスパラギン−核酸誘導体（Ｉ）は、既存の無細胞翻訳システムで用いられるｔＲＮＡで非天然アミノ酸の結合部分として有用である。
【００３３】
Ｒ5とＲ6は、一方が水素原子であり、他方がＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸基（ＩＩ）：
【００３４】
【化７】
2014157434.tif 000009
［式中、Ｒ14〜Ｒ18は上記と同義を示す］
である。
【００３５】
なお、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸基（ＩＩ）が２’位に結合している化合物と３’位に結合している化合物とは等価であり、溶液中では遷移状態を経て互いに平衡である。
【００３６】
上記式（ＩＩ）中、Ｒ14〜Ｒ16は、独立して水素原子または水酸基の保護基を示す。水酸基の保護基としては、例えば、ベンジル基、ｐ−メトキシベンジル基、３，４−ジメトキシベンジル基、ｏ−またはｐ−ニトロベンジル基、ｐ−ハロベンジル基、２，６−ジクロロベンジル基などのベンジル系保護基；トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基、ｔ−ブチルジフェニルシリル基、トリフェニルシリル基などのシリル系保護基；アセチル基やベンゾイル基などのアシル系保護基；メトキシメチル基、ｐ−メトキシベンジルオキシメチル基、ｔ−ブトキシメチル基、２−メトキシエトキシメチル基、１−メトキシエチル基、１−エトキシエチル基などのアルコキシメチル系保護基などを挙げることができる。
【００３７】
Ｒ17とＲ18は、独立して水素原子またはアミノ基の保護基を示す。アミノ基の保護基としては、核酸塩基基中のアミノ基の保護基と同様のものを例示することができる。
【００３８】
ｎは１または２を示し、ｎが１である場合、酸アミドアミノ酸部分がアスパラギンとなり、ｎが２である場合はグルタミンとなる。
【００３９】
Ｒ17としてはアセチル基が、ｎとしては１が、糖部分はＮ−アセチルグルコサミンが、アミノ酸部分としてはＬ体が好ましい。即ち、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸基（ＩＩ）としては、下記式（ＩＩ’）で表されるＮ−（Ｎ−アセチルグルコサミル−Ｌ−アスパラギニル基が好ましい。
【００４０】
【化８】
2014157434.tif 000010
［式中、Ｒ14〜Ｒ16およびＲ18は上記と同義を示す］
糖タンパク質において、Ｎ−結合型の糖鎖の多くはある特定配列中のＬ−アスパラギンに結合しており、その基底部分の糖はＮ−アセチルグルコサミンであることが多い。即ち、上記Ｎ−（Ｎ−アセチルグルコサミル）−Ｌ−アスパラギニル基（ＩＩ’）を有する核酸誘導体は、天然型の糖タンパク質を製造するための原料化合物として有用である。
【００４１】
但し、天然型の糖タンパク質の中にも、グルタミニル基、特にＬ−グルタミニル基の側鎖アミノ基に糖鎖が結合したものもある。また、アスパラギニル基またはグルタミニル基の最初に結合した糖がＮ−アセチルガラクトサミンであるものもある。本発明には、これらも含まれるものとする。
【００４２】
本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体（Ｉ）は、塩であってもよい。当該塩としては、例えば、ナトリウム塩やカリウム塩などのアルカリ金属塩；テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、テトラブチルアンモニウム塩、ピリジニウム塩などの第四級アンモニウム塩；アンモニウム塩；ジアザビシクロウンデセニウム塩、トリエチルアンモニウム塩、ジイソプロピルアンモニウム塩など、その他の１〜３級アンモニウム塩；塩化物塩や臭化物塩などのハロゲン化物塩；塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩などの無機酸塩；ギ酸塩、酢酸塩、クエン酸塩、シュウ酸塩、プロピオン酸塩、安息香酸塩、トリフルオロ酢酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、メタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩などの有機酸塩を挙げることができる。
【００４３】
本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体（Ｉ）またはその塩は、脱水縮合剤の存在下、核酸誘導体（ＩＩＩ）またはその塩と、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）とを縮合することにより製造することができる。
【００４４】
核酸誘導体（ＩＩＩ）またはその塩は、当業者であれば、公知の核酸製造法や公知方法の改良方法に基づいて合成することができる。なお、本発明者らが見出した方法では、核酸誘導体（ＩＩＩ）の前駆体化合物におけるリン酸基の保護基であるシアノエチル基、水酸基の保護基であるＴＢＤＭＳ基、および核酸塩基基のアミノ基の保護基であるベンゾイル基を、水酸化テトラブチルアンモニウム水溶液を用いて同時に除去し、且つ、有機溶媒に対する溶解性を向上する目的で行われるテトラブチルアンモニウム塩へのイオン交換も不要になっている。また、当業者であれば、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）も、アスパラギン、グルタミンまたはこれらの誘導体と糖を縮合することにより、容易に合成することができる。
【００４５】
なお、本工程に加え、本工程以前または以降の何れの工程においても、適時、各保護基を各反応に適したものに変更してもよいものとする。適切な保護基と保護反応および脱保護反応は、当業者であれば公知方法から適宜選択することができる。例えば、T．W．Green，P．G．M．Wuts，"PROTECTIVE GROUPS IN ORGANIC SYNTHESIS"，JOHN WILEY & SONS，Inc．や、Beaucage，S．ら，Tetrahedron，1992，48，pp．2223-2311を参照すればよい。
【００４６】
核酸誘導体（ＩＩＩ）またはその塩とＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）とは、１対１で反応させればよいが、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）をより多く用いることが好ましい。一般的には、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）に比べて核酸誘導体（ＩＩＩ）またはその塩の方が合成ステップが多いことによる。また、核酸誘導体（ＩＩＩ）の溶媒に対する溶解度が低いということもある。例えば、核酸誘導体（ＩＩＩ）またはその塩１モルに対して、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）を１倍モル以上、１０倍モル以下用いることができ、より好ましくは８倍モル以下、さらに好ましくは６倍モル以下、特に好ましくは５倍モル以下用いる。
【００４７】
本工程で用いる脱水縮合剤は、糖水酸基とアミノ酸のカルボキシ基を脱水縮合できるものであれば特に制限されないが、例えば、ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＰＣ）、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド（ＥＤＣまたはＷＳＣＩ）、１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド塩酸塩（ＷＳＣＩ・ＨＣｌ）、ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）などのカルボジイミド系脱水縮合剤；Ｏ−ベンゾトリアゾール−１−イル−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート（ＨＢＴＵ）、ベンゾトリアゾール−１−イル−トリス（ジメチルアミノ）ホスホニウムヘキサフルオロリン化物塩（ＢＯＰ）、Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート、ベンゾトリアゾール−１−イル−オキシ−トリス−ピロリジノホスホニウムヘキサフルオロホスフェートなどのフルオロホスフェート系脱水縮合剤；Ｏ−（１，２−ジヒドロ−２−オキソ−１−ピリジル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ，Ｎ−テトラ−メチルウロニウム−テトラフルオロボラート（ＴＰＴＵ）などのフルオロボラート系脱水縮合剤；２−クロロ−１，３−ジメチルイミダゾリニウムクロライド（ＤＭＣ）、１，１’−カルボニルジイミダゾール（ＣＤＩ）などのイミダゾール系脱水縮合剤；ヨウ化２−クロロ−１−メチルピリジニウム（ＣＭＰＩ）などのピリジン系脱水縮合剤；ジフェニルホスホリルアジド（ＤＰＰＡ）などが挙げられる。好ましくはカルボジイミド系脱水縮合剤を用いる。また、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロライド（ＤＭＴ−ＭＭ）も好ましく使用できる。
【００４８】
１モルの脱水縮合剤は、１モルの水を捕捉できるので、核酸誘導体（ＩＩＩ）またはその塩とＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）とで多い方と同程度用いることが好ましい。例えば、Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）１モルに対して、１倍モル以上、５倍モル以下用いることができ、１．２倍モル以上、２倍モル以下用いることがより好ましい。
【００４９】
本工程においては、脱水縮合剤による反応を促進するために、いわゆる縮合助剤を併用することが好ましい。かかる縮合助剤としては、例えば、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（ＨＯＢｔ）などのＮ−ヒドロキシトリアゾール類；ピリジン、４−ジメチルアミノピリジン（ＤＭＡＰ）、ピロリジノピリジン（ＰＰＹ）などのピリジン系；Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミド（ＨＯＮＳｕ）、Ｎ−ヒドロキシ−５−ノルボルネン−２，３−ジカルボン酸イミド（ＨＯＮＢ）などのＮ−ヒドロキシ多価カルボン酸イミド類；３−ヒドロキシ−４−オキソ−３，４−ジヒドロ−１，２，３−ベンゾトリアジン（ＨＯＯＢｔ）などのトリアジン類；２−ヒドロキシイミノ−２−シアノ酢酸エチルエステルなどが挙げられる。縮合助剤としては、Ｎ−ヒドロキシトリアゾール類縮合助剤が好ましく、ＨＯＢｔが特に好ましい。なお、縮合助剤の使用量は、適宜調整すればよい。例えば、ピリジン系の縮合助剤の使用量は脱水縮合剤に対して比較的少なくすることができ、また、トリアジン類の縮合助剤は過剰に使う方が良い結果が得られる場合がある。
【００５０】
本工程は、通常、溶媒中で実施する。使用できる溶媒としては、各化合物を適度に溶解することができ且つ反応を阻害しないものであれば特に制限されず、適宜選択すればよいが、例えば、ジメチルホルムアミドやジメチルアセトアミドなどのアミド系溶媒；ジクロロメタンやジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素系溶媒；アセトニトリルなどのニトリル系溶媒；１，４−ジオキサンやテトラヒドロフランなどのエーテル系溶媒；ピリジンなどのピリジン系溶媒；ジメチルスルホキシドなどのスルホキシド系溶媒；これら２以上の混合溶媒を挙げることができる。なお、本工程では脱水縮合反応を行うので、溶媒は事前に乾燥しておくことが好ましい。また、溶媒の使用量は、各化合物を溶解できる範囲で適宜調整すればよい。
【００５１】
反応温度は適宜調整すればよいが、通常、１０℃以上、８０℃未満とすることができる。また、反応時間も適宜調整すればよく、例えば、核酸誘導体（ＩＩＩ）またはその塩とＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体（ＩＶ）のうち使用量の少ない方が反応液中から検出されなくなるまでとしたり、或いは予備実験などで決定することができる。通常は、１時間以上、１０時間以下程度とすることができる。
【００５２】
反応終了後は、一般的な後処理を行えばよい。例えば、溶媒を減圧留去した後、クロマトグラフィなどで精製すればよい。
【００５３】
本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体（Ｉ）またはその塩は、例えば、無細胞翻訳システムを用いたペプチド合成において、糖鎖を有するアスパラギンやグルタミンを導入するために用いることができる。より詳しくは、本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体（Ｉ）またはその塩の糖部分に、例えばエンド−β−Ｎ−アセチルグルコサミニダーゼなどを用いて所望の糖鎖を結合させた上で上記のとおりペプチドを合成したり、或いは、本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体（Ｉ）またはその塩を導入したペプチドを上記のとおり合成した上で、エンド−β−Ｎ−アセチルグルコサミニダーゼなどを用いて、誘導体（Ｉ）の糖部分に所望の糖鎖を結合させることもでき得る。
【００５４】
本願は、２０１３年３月２９日に出願された日本国特許出願第２０１３−７３７４４号に基づく優先権の利益を主張するものである。２０１３年３月２９日に出願された日本国特許出願第２０１３−７３７４４号の明細書の全内容が、本願に参考のため援用される。
【実施例】
【００５５】
以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施例によって制限を受けるものではなく、前・後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。【００５６】
実施例１
（１）  核酸部分の合成【００５７】
【化９】
2014157434.tif 000011
（１−１）  ２’，３’−Ｏ−ジ（ｔ−ブチルジメチルシリル）−Ｎ6−ベンゾイルアデノシン（化合物２）の調製
Ｎ6−ベンゾイルアデノシン（化合物１，３．７ｇ，１０ｍｍｏｌ）、ｔ−ブチルジメチルシリルクロライド（９．０ｇ，６０ｍｍｏｌ）およびイミダゾール（６．２ｇ，９０ｍｍｏｌ）を乾燥ＤＭＦ（５０ｍＬ）に溶解し、当該溶液を室温で４８時間撹拌した。当該反応液を濃縮した後に、得られた粗生成物（トリＴＢＤＭＳ化合物）をジクロロメタン（２５ｍＬ）に溶解し、氷冷した蒸留水（１．５Ｌ）に滴下した。有機層を分離して濃縮し、得られた粗生成物を２．２Ｍトリフルオロ酢酸／純水−ＴＨＦ（１／４）溶液（２１６ｍＬ）に溶解し、５時間反応させた。当該反応液を氷冷し、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（４００ｍＬ）を投入した。ジクロロメタン（１００ｍＬ）で２回抽出した後、無水硫酸ナトリウム（１０ｇ）で乾燥した。乾燥した抽出液を濃縮後、得られた粗生成物を順相クロマトグラフィで精製することにより、目的化合物を無色のガム状体として得た（収量：４．９ｇ，８．２ｍｍｏｌ，収率：８２％）。なお、順相クロマトグラフィでは、シリカゲルとしてＹａｍａｚｅｎ社製のＨｉｇｈ−Ｆｌａｓｈ  ４０μｍ  ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ（１２０ｇ）を用い、溶出液としては、ｎ−ヘキサン／酢酸エチル＝１／２を用いた。【００５８】
（１−２）  Ｎ4−ベンゾイル−２’−デオキシシチジリル−［３’−Ｏp−（２−シアノエチル）→５’］−Ｎ6−ベンゾイルアデノシン（化合物３）の調製
上記（１−１）で得られた化合物２（１．８ｇ，３．０ｍｍｏｌ）、２’−デオキシシチジンホスホルアミダイド（３．０ｇ，３．６ｍｍｏｌ）およびモレキュラーシーブス４Ａ（１００ｍｇ）を乾燥ジクロロメタン（９ｍＬ）に懸濁し、当該懸濁液を室温で６０分間撹拌した。当該反応液にベンゾイミダゾリウムトリフレート（１．２ｇ，４．５ｍｍｏｌ）を加え、さらに１２０分撹拌した。反応混合物をビス（トリメチルシリル）パーオキサイド（３．３ｍＬ，１５ｍｍｏｌ）で６０分間処理した後、不溶物を濾別した。濾液を濃縮し、５’水酸基保護ヌクレオシド二量体を無色のガム状体として得た（収量：５．０ｇ）。当該二量体を、さらに３％トリクロロ酢酸／ジクロロメタン溶液（９０ｍＬ）で１０分間処理した後、激しく撹拌された飽和炭酸水素ナトリウム水溶液（３００ｍＬ）に投入した。有機層を分離し、無水硫酸ナトリウム（１０ｇ）で乾燥した後に濃縮し、無色のガム状物質を得た（収量：５．０ｇ）。得られた粗生成物から順相クロマトグラフィにより保護基由来の非極性夾雑物を除去した後、逆相クロマトグラフィで精製することにより、反応剤由来の夾雑物を除去して、目的化合物をジアステレオ混合物（１：１）の無色ガム状体として得た（収量：２．２ｇ，２．１ｍｍｏｌ，収率：６９％）。なお、順相クロマトグラフィでは、シリカゲルとしてＹａｍａｚｅｎ社製のＨｉｇｈ−Ｆｌａｓｈ  ４０μｍ  ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ（１２０ｇ）を用い、溶出液としては、酢酸エチル／メタノール＝８／２を用いた。逆相クロマトグラフィでは、シリカゲルとしてＹａｍａｚｅｎ社製のＨｉｇｈ−Ｆｌａｓｈ    ５０μｍ  ＯＤＳ  ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ（３０ｇ）を用い、溶出液としては、水／メタノール＝１／９を用いた。【００５９】
（１−３）  ５’−Ｏ−ジ（２−シアノエチル）ホスホリル−Ｎ4−（ベンゾイル−２’−デオキシシチジリル−［３’−Ｏp−（２−シアノエチル）→５’］−Ｎ6−ベンゾイルアデノシン（化合物４）の調製
上記（１−２）で得た化合物３（７７０ｍｇ，２．９ｍｍｏｌ）、ｄＣｐＡ５（２．０ｇ，１．９ｍｍｏｌ）およびモレキュラーシーブス４Ａ（１００ｍｇ）を乾燥ジクロロメタン（５．６ｍＬ）に懸濁し、当該懸濁液を３０分間撹拌した。当該懸濁液へ、ベンゾイミダゾリウムトリフレート（１．０ｇ，３．８ｍｍｏｌ）を加え、さらに１２０分間撹拌した。当該反応液にビス（トリメチルシリル）ペルオキサイド（２．０ｍＬ，９．５ｍｍｏｌ）を加えて６０分間酸化反応した後、不溶物を濾別した。得られた濾液を濃縮し、ガム状の粗生成物を得た（４．２ｇ）。得られた粗生成物から逆相クロマトグラフィにより反応剤由来の夾雑物を除去した後、順相クロマトグラフィにより基質由来の夾雑物を除去することにより、目的化合物を無色ガム状体として得た（収量：１．５ｇ，１．２ｍｍｏｌ，収率：６５％）。なお、逆相クロマトグラフィでは、シリカゲルとしてＹａｍａｚｅｎ社製のＨｉｇｈ−Ｆｌａｓｈ  ５０μｍ  ＯＤＳ  ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ（４５ｇ）を用い、溶出液としては、水／メタノール＝１／９を用いた。順相クロマトグラフィでは、シリカゲルとしてＹａｍａｚｅｎ社製のＨｉｇｈ−Ｆｌａｓｈ  ４０μｍ  ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ（３０ｇ）を用い、溶出液としては、酢酸エチル／メタノール＝１／１を用いた。
1H NMR（500 MHz，CDCl3）：δ9.34（2H，d，J=9.7Hz），8.80（4H，br s），8.32（1H，s），8.29（1H，s），8.06-7.95（6H，m），7.88（4H，m），7.62-7.56（4H，m），7.52-7.49（10H，m），6.22（1H，t，J=6.6Hz），6.18（1H，t，J=6.6Hz），6.02（2H，dd，J=3.2Hz），5.12（1H，m），5.06（1H，m），4.89（1H，t，J=4.0Hz），4.84（1H，t，J=4.0Hz），4.49-4.15（28H，m），2.85-2.73（14H，m），2.26（1H，m），2.20（1H，m），0.94（18H，s），0.86（9H，s），0.84（9H，s），0.14（6H，s），0.12（6H，s），0.04（3H，s），0.03（3H，s），-0.08（3H，s），-0.12（3H，s）
31P NMR（202.5 MHz，CDCl3）：δ-1.59，-1.14，-1.70，-1.75
（１−４）  ５’−Ｏ−ホスホリル−２’−デオキシシチジリル−（３’→５’）−アデノシン（化合物５）の調製
上記（１−３）で得た化合物４（２００ｍｇ，０．１６ｍｍｏｌ）のメタノール溶液（２．４ｍＬ）に、１，４−ジオキサン（０．３５ｍＬ）と１０％テトラブチルアンモニウムハイドロキシド水溶液（２．９ｍＬ）を加えて放置した。放置時間は、常圧の場合には２４時間とし、８００ＭＰａの場合は１４時間とした。当該反応液を濃縮し、サイズ排除クロマトグラフィにより目的化合物を薄黄色固体として得た（収量：２２０ｍｇ，０．１６ｍｍｏｌ，収率：＞９９％）。なお、サイズ排除クロマトグラフィでは、担体としてＳｅｐｈａｄｅｘ  Ｇ−１０（２０ｍＬ）を用い、溶出液としては、水／メタノール＝４／１を用いた。
1H NMR（500 MHz，CD3OD）：δ8.65（1H，m），8.14（2H，m），7.92（1H，m），6.42（1H，m），6.11（1H，m），5.95（1H，m），4.74（1H，m），4.60（1H，m），4.26（2H，m），4.06（4H，m），3.62（1H，m），3.23（24H，m，TBA），2.41（1H，m），1.62（24H，m，TBA），1.40（24H，m，TBA），1.01（36H，m，TBA）
31P NMR（202.5 MHz，CD3OD）：δ4.28，-0.46
MALDI-TOFMS：calcd for C19H27N8O13P2，[M+H]+ m/z：637.12，Found m/z：637.52
（２）  Ｎω−（２−アセトアミド−３，４，６−トリ−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−β−Ｄ−グルコピラノシル）−Ｎα−（ｔ−ブトキシカルボニル）−アスパラギン（化合物７）の調製【００６０】
【化１０】
2014157434.tif 000012
Ｎω−（２−アセトアミド−３，４，６−トリ−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−β−Ｄ−グルコピラノシル）−Ｎα−（ｔ−ブトキシカルボニル）−アスパラギン  ベンジルエステル（化合物６，５０ｍｇ，６３μｍｏｌ）をジクロロメタン／メタノール＝９／１混合液（１．２ｍＬ）に溶解し、当該溶液へ水酸化ナトリウム（５ｍｇ，１２６μｍｏｌ）を加え、３０分間撹拌した。当該反応液へ、氷冷下、０．５Ｍ塩酸（２５０μＬ）を滴下した後、ジクロロメタン（１．０ｍＬ）を加え、有機層を分離した。当該有機層を濃縮後、得られた残渣をジエチルエーテル（０．２ｍＬ）で洗浄することにより、目的化合物を無色固体として得た（収量：４４ｍｇ，６２μｍｏｌ，収率：＞９９％）。
1H NMR（500 MHz，CDCl3）：δ7.52-7.15（15H，m），5.84（1H，d，J = 8.0 Hz），5.64（1H，m），4.81（1H，d，J = 12.0 Hz），4.76（1H，d，J = 11.5 Hz），4.61（2H，dd，J = 11.5 Hz），4.52(1H，d，J = 10.9 Hz），4.46（1H，d，J = 12.1 Hz），3.95（1H，m），3.71（3H，m），3.53（2H，m），2.83（1H，m），2.63（1H，m），1.77（3H，d，J = 18.9 Hz），1.40（9H，s）
（３）  エステル化と脱保護
なお、リボヌクレオチドの２’位と３’位におけるエステルは、溶液中、互いに平衡の関係にあり等価なものであるといえるが、以下のスキームでは代表的に２’位エステルのみ示している。【００６１】
【化１１】
2014157434.tif 000013
（３−１）  Ｎω−（２−アセトアミド−３，４，６−トリ−Ｏ−ベンジル−２−デオキシ−β−Ｄ−グルコピラノシル）−Ｎα−（ｔ−ブトキシカルボニル）−アスパラギン  ｐｄＣｐＡエステル（化合物８）の調製
上記（２）で得た化合物７（３５ｍｇ，５０μｍｏｌ）、ジイソプロピルカルボジイミド（７．８μＬ，５０μｍｏｌ）および１−ヒドロキシベンゾトリアゾール（６．８ｍｇ，５０μｍｏｌ）を乾燥ＤＭＦ（１００μＬ）に溶解した。別途、上記（１−４）で得た化合物５（１４ｍｇ，１０μｍｏｌ）を乾燥ＤＭＦ（１００μＬ）に溶解した。化合物７の溶液へ化合物５の溶液を加え、室温で３時間撹拌したところ、化合物５は完全に消費された。当該反応液に１．０ｍＬの純水またはメタノールを加えた。当該混合液を濃縮後、残渣をメタノール（１ｍＬ）に溶解した。当該溶液をサイズ排除クロマトグラフィに供して、目的化合物を無色固体として得た（収量：５．９ｍｇ，２．９ｍｍｏｌ，収率：２９％）。なお、サイズ排除クロマトグラフィでは、担体としてＳｅｐｈａｄｅｘ  ＬＨ−２０（１０ｍＬ）を用い、溶出液としてはメタノールを用いた。
1H NMR（500 MHz，CD3OD）：δ8.60（1H，m），8.16（1H，m），7.24-7.16（15H，m），6.30（1H，m），6.07（1H，m），4.75-3.52（24H，m），3.21（8H，m），1.88（3H，br s），1.63（8H，m），1.40（17H，m），0.99（12H，m）
31P NMR（202.5 MHz，CD3OD）：δ1.56，-0.14
MALDI-TOFMS：calcd for C57H69N11Na3O22P2，[M+3Na+H]+ m/z：1390.38，Found m/z：1390.50
（３−２）  Ｎω−（２−アセトアミド−２−デオキシ−β−Ｄ−グルコピラノシル）−Ｎα−（ｔ−ブトキシカルボニル）−アスパラギン  ｐｄＣｐＡエステル（化合物９）の調製
上記（３−１）で得た化合物８（５．９ｍｇ，２．９μｍｏｌ）、１０ｍＭ塩酸（１０μＬ）および１０％パラジウム炭素（０．１０ｍｇ）をエタノール（１．０ｍＬ）に懸濁した。当該懸濁液を、Ｈ2ガス雰囲気下（１．０ａｔｍ）、１２時間撹拌した。当該反応液の不溶物を濾別し、濾液を濃縮した。得られた粗生成物を逆相クロマトグラフィに供し、目的化合物を無色固体として得た（収量：２．２ｍｇ，１．９μｍｏｌ，収率：６６％）。なお、逆相クロマトグラフィでは、シリカゲルとしてＹａｍａｚｅｎ社製のＨｉｇｈ−Ｆｌａｓｈ  ５０μｍ  ＯＤＳ  ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ（６ｇ）を用い、溶出液としては、水／メタノール＝１／１を用いた。【００６２】
比較例１：非特許文献２に記載の方法の応用
非特許文献２に記載の活性エステル法を適用して本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体の製造を試みた。詳しくは、化合物７（４．０ｍｇ，５．７μｍｏｌ）、クロロアセトニトリル（１．８μＬ，２８μｍｏｌ）およびトリエチルアミン（３．９μＬ，２８μｍｏｌ）を乾燥ＤＭＦ（５３μＬ）に溶解し、室温で２時間撹拌した。その結果、化合物７は完全に消費された。【００６３】
しかし、得られた生成化合物のほとんどが分子内環化してしまい、イミド化合物やイミノラクトン化合物といった分子内環化化合物に変換され、シアノメチルエステル体は痕跡量が確認されるのみであり、単離が可能であるほどの量は生成しなかった。【００６４】
分子内環化化合物のスペクトルデータ
MALDI-TOFMS：calcd for C19H27N8O13，[M+H]+ m/z：637.12，Found m/z：637.52
比較例２：リパーゼの使用
リパーゼを用いたエステル化方法を用いて、本発明に係るＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体の製造を試みた。具体的には、化合物５（１４ｍｇ，１０μｍｏｌ）、ベンジルエステル化合物６（８．８ｍｇ，１０μｍｏｌ）、Ｃａｎｄｉｄａ  ｃｙｌｉｎｄｒａｃｅａ由来のリパーゼ（ＣＣＬ，２．９ｍｇ，２０３０ｕｎｉｔ）、モレキュラーシーブス１３Ｘ（１００ｍｇ）を乾燥ＤＭＦ（３００μＬ）に溶解し、３７℃で２４時間撹拌した。しかし、化合物５は全く消費されず、化合物６が加水分解された化合物７のみが観察された。なお、ｌｉｐａｓｅＰＳを用いても同様の結果となった。【００６５】
実施例２  Ｎω−（２−アセトアミド−２−デオキシ−β−Ｄ−グルコピラノシル）アスパラギン  ｐｄＣｐＡエステル（化合物１０）の調製【００６６】
【化１２】
2014157434.tif 000014
上記実施例１（３−１）で得た化合物８（１１．８ｍｇ，５．８μｍｏｌ）と、Ｐｄ触媒（ＳｉｌｉＣｙｃｌｅ社製「ＳｉｌｉａＣａｔ（登録商標）  Ｐｄ0」，１．２ｍｇ，０．０５ｍｍｏｌ／ｇ）を、メタノール（０．６ｍＬ）に懸濁した。当該懸濁液を、１．０ａｔｍの水素ガス雰囲気下、２４時間撹拌した。当該反応液の不溶物を濾別し、濾液を濃縮した。得られた粗生成物を水に溶解し、不溶物を遠心濾過にて分離し、濾液を遠心濃縮することにより、ベンジル基とＢｏｃ基が除去された目的化合物１０を無色固体として得た（収量：５．７ｍｇ，５．４μｍｏｌ，収率：９３％）。
MALDI-TOFMS：calcd for C31H45N11O20P2，[M+H]+ m/z：954.23，Found m/z：954.57
【手続補正書】
【提出日】平成26年9月16日(2014.9.16)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【化１】
2014157434.tif 000021
［式中、
Ｒ１〜Ｒ３は、水素原子を示し；
Ｒ４は、水素原子、水酸基、Ｃ１−６アルコキシ基、２−（Ｃ１−６アルコキシ）エトキシ基またはハロゲン原子を示し；
Ｂ１およびＢ２は、独立して下記式で表される何れかの核酸塩基基：
【化２】
2014157434.tif 000022
［式中、Ｒ７〜Ｒ１３は、水素原子を示す］を示し；
Ｒ５は下記式（ＩＩ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸基を示し且つＲ６は水素原子を示すか、或いは、Ｒ５は水素原子を示し且つＲ６は下記式（ＩＩ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸基を示す：
【化３】
2014157434.tif 000023
［式中、
Ｒ１４〜Ｒ１６は、独立して水素原子または水酸基の保護基を示し；
Ｒ１７とＲ１８は、独立して水素原子またはアミノ基の保護基を示し；
ｎは１または２を示す］］
【請求項２】
ｎが１である請求項１に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【請求項３】
Ｒ１７がアセチル基である請求項１または２に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【請求項４】
Ｎ−グリコシル酸アミドアミノ酸基（ＩＩ）が、下記式（ＩＩ’）で表されるＮ−（Ｎ−アセチルグルコサミル）−Ｌ−アスパラギニル基である請求項１に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【化４】
2014157434.tif 000024
［式中、Ｒ１４〜Ｒ１６およびＲ１８は上記と同義を示す］
【請求項５】
Ｂ１がシトシニル基であり且つＢ２がアデニル基である請求項１〜４のいずれかに記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体またはその塩。
【請求項６】
請求項１に記載のＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸−核酸誘導体（Ｉ）またはその塩を製造するための方法であって、
カルボジイミド系脱水縮合剤の存在下、下記式（ＩＩＩ）で表される核酸誘導体またはその塩と、下記式（ＩＶ）で表されるＮ−グリコシル酸アミドアミノ酸誘導体とを縮合する工程を含む方法。
【化５】
2014157434.tif 000025
［式中、Ｒ１〜Ｒ４、Ｂ１、Ｂ２およびｎは上記と同義を示し；Ｒ１４〜Ｒ１８は上記と同義を示すが、水素原子ではないものとし；Ｒ１９とＲ２０は、いずれか一方が水素原子で且つ他方が水酸基の保護基を示すか、或いは、両方とも水素原子を示す］
【請求項７】
上記カルボジイミド系脱水縮合剤に加えて縮合助剤を併用する請求項６に記載の方法。
【請求項８】
上記縮合助剤としてＮ−ヒドロキシトリアゾール類縮合助剤を用いる請求項７に記載の方法。
【国際調査報告】
2014157434.tif 000026
2014157434.tif 000027