(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するための方法であって、前記方法は、
仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットを確立することであって、前記関連付けのセットの各関連付けは前記ＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す、確立することと、
強度属性を前記関連付けのセットの各関連付けに割り当てることと、
脅威の検出に応答して、第１の関連するＶＭインスタンスに対して第１の防止手段を実施することであって、前記第１の防止手段の強度は前記ＶＭインスタンスと前記第１の関連するＶＭインスタンスとの間の前記関連付けに対応する前記強度属性に基づく、実施することと、
前記脅威の前記検出に応答して、第２の関連するＶＭインスタンスに対して第２の防止手段を実施することであって、前記第２の防止手段の強度は前記ＶＭインスタンスと前記第２の関連するＶＭインスタンスとの間の前記関連付けに対応する前記強度属性に基づく、実施することと、
のコンピュータ実装プロセスを含む、方法。
【請求項２】
前記方法は、前記脅威を検出する脅威検出ツールを実行することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記脅威は、サービス拒否攻撃、前記ＶＭインスタンスにおける脆弱性、又はハッキングのうちの少なくとも１つを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記関連付けのセットは、以下の関係要因：前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のカスタマにより所有されること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスの所有者に関連するカスタマにより所有されること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のサービスを実施すること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のプロセスに関連すること、又は前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通の技術の基礎に関連すること、のうちの少なくとも１つに基づいて確立される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
各関連付けについて、前記強度属性は、高、中又は低のうちの１つである、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の防止手段及び前記第２の防止手段はさらに、それぞれ、前記第１の関連するＶＭインスタンス及び前記第２の関連するＶＭインスタンスに対する前記ＶＭインスタンスの位置に基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ネットワーク化されたコンピューティング環境はクラウド・コンピューティング環境であり、前記ＶＭインスタンス、前記第１の関連するＶＭインスタンス、および前記第２の関連するＶＭインスタンスはクラウド・リソースである、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するためのシステムであって、
命令を含むメモリ媒体と、
前記メモリ媒体に結合されたバスと、
前記バスに結合されたプロセッサと、
を備え、前記プロセッサは、前記命令を実行するとき、前記システムに、
仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットを確立させることであって、
前記関連付けのセットの各関連付けは前記ＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す、確立させることと、
強度属性を前記関連付けのセットの各関連付けに割り当てることと、
脅威の検出に応答して、第１の関連するＶＭインスタンスに対して第１の防止手段を実施させることであって、前記第１の防止手段の強度は前記ＶＭインスタンスと前記第１の関連するＶＭインスタンスとの間の前記関連付けに対応する前記強度属性に基づく、実施させることと、
前記脅威の前記検出に応答して、第２の関連するＶＭインスタンスに対して第２の防止手段を実施させることであって、前記第２の防止手段の強度は前記ＶＭインスタンスと前記第２の関連するＶＭインスタンスとの間の前記関連付けに対応する前記強度属性に基づく、実施させることと、
を行わせる、システム。
【請求項９】
前記命令はさらに、前記システムに、前記脅威を検出する脅威検出ツールを実行させる、請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記脅威は、サービス拒否攻撃、前記ＶＭインスタンスにおける脆弱性、又はハッキングのうちの少なくとも１つを含む、請求項９に記載のシステム。
【請求項１１】
前記関連付けのセットは以下の関係要因：前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のカスタマにより所有されること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスの所有者に関連するカスタマにより所有されること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のサービスを実施すること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のプロセスに関連すること、又は前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通の技術の基礎に関連すること、のうちの少なくとも１つに基づいて確立される、請求項８に記載のシステム。
【請求項１２】
各関連付けについて、前記強度属性は、高、中又は低のうちの１つである、請求項８に記載のシステム。
【請求項１３】
前記第１の防止手段及び前記第２の防止手段はさらに、それぞれ、前記第１の関連するＶＭインスタンス及び前記第２の関連するＶＭインスタンスに対する前記ＶＭインスタンスの位置に基づく、請求項８に記載のシステム。
【請求項１４】
前記ネットワーク化されたコンピューティング環境はクラウド・コンピューティング環境であり、前記ＶＭインスタンス、前記第１の関連するＶＭインスタンス、および前記第２の関連するＶＭインスタンスはクラウド・リソースである、請求項８に記載のシステム。
【請求項１５】
クラウド・コンピューティング環境における脅威に応答するためのコンピュータ・プログラムであって、前記コンピュータ・プログラムはプログラム命令を含み、前記プログラム命令は、少なくとも１つのコンピュータ・デバイスに、
仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットを確立させることであって、前記関連付けのセットの各関連付けは前記ＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す、確立させることと、
強度属性を前記関連付けのセットの各関連付けに割り当てることと、
脅威の検出に応答して、第１の関連するＶＭインスタンスに対して第１の防止手段を実施させることであって、前記第１の防止手段の強度は前記ＶＭインスタンスと前記第１の関連するＶＭインスタンスとの間の前記関連付けに対応する前記強度属性に基づく、実施させることと、
前記脅威の前記検出に応答して、第２の関連するＶＭインスタンスに対して第２の防
止手段を実施させることであって、前記第２の防止手段の強度は前記ＶＭインスタンスと前記第２の関連するＶＭインスタンスとの間の前記関連付けに対応する前記強度属性に基づく、実施させることと、
を実行させる、コンピュータ・プログラム。
【請求項１６】
前記命令はさらに、前記少なくとも１つのコンピュータ・デバイスに、前記脅威を検出する脅威検出ツールを実行させる、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１７】
前記脅威は、サービス拒否攻撃、前記ＶＭインスタンスにおける脆弱性、又はハッキングのうちの少なくとも１つを含む、請求項１６に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１８】
前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のカスタマにより所有されること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスの所有者に関連するカスタマにより所有されること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のサービスを実施すること、前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通のプロセスに関連すること、又は前記関連するＶＭインスタンスが前記ＶＭインスタンスと共通の技術の基礎に関連すること、のうちの少なくとも１つに基づいて確立される、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１９】
前記第１の防止手段及び前記第２の防止手段はさらに、それぞれ、前記第１の関連するＶＭインスタンス及び前記第２の関連するＶＭインスタンスに対する前記ＶＭインスタンスの位置に基づく、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項２０】
前記ＶＭインスタンス、前記第１の関連するＶＭインスタンス、および前記第２の関連するＶＭインスタンスはクラウド・リソースである、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
一般に、本発明の実施形態は、脅威（ｔｈｒｅａｔ）の管理に関する。具体的には、本発明の実施形態は、ネットワーク化されたコンピューティング環境（例えば、クラウド・コンピューティング環境）における脅威に応答するための手法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ネットワーク化されたコンピューティング環境（例えば、クラウド・コンピューティング環境）は、先行するグリッド環境への機能強化であり、それにより、複数のグリッド及び他の計算リソースを、１つ又は複数の付加的な抽象層（例えば、クラウド層）によりさらに強化することができ、従って、異なるデバイスを、エンド・コンシューマには単一のシームレス・リソースのプールとして見えるようにする。これらのリソースは、とりわけ、物理又は論理コンピューティング・デバイス、サーバ及びデバイス、デバイス・メモリ、及びストレージ・デバイスなどを含むことができる。
【０００３】
ネットワーク化されたコンピューティング環境におけるプロバイダは、ウェブ・ブラウザのようなウェブ・サービス及び／又はソフトウェアを介してアクセスすることができる共通のビジネス・アプリケーション（例えば、同じ又は実質的に類似の範囲、機能、及び／又はアプリケーションを有するビジネス・アプリケーション）をオンラインで配信することが多い。個々のクライアントは、これらの共通のビジネス・アプリケーションを利用し、ネットワーク化されたコンピューティング環境内にデータを格納する仮想マシン（ＶＭ）を実行することができる。しかし、これらのＶＭは、時として、攻撃を受けることがある。これらの攻撃は、ＶＭのリソースをオーバーロードさせてＶＭがその機能の実施するのを防止するサービス拒否（denial of service）攻撃、誰かがＶＭに不正アクセスするのを可能にするＶＭの前提技術（underlying technology）における脆弱性、ハッカーによるＶＭへの総当りハッキング（brute-force hack）、及び／又はその他同種のものの形を取ることがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ネットワーク化されたコンピューティング環境（例えば、クラウド・コンピューティング環境）における脅威に応答するための方法、システム及びコンピュータ・プログラムを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一般に、ネットワーク化されたコンピューティング環境（例えば、クラウド・コンピューティング環境）における脅威に応答するための手法が提供される。１つの実施形態において、仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットが確立される。関連付けのセットの各関連付けは、ＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す。関連付けのセットの各関連付けには、強度属性（strength attribute）が割り当てられる。ＶＭインスタンスにおいて脅威が検出されると、第１の関連するＶＭインスタンスに対して第１の防止手段（preventive measure）が実施される。この第１の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第１の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づいて決定される。同様に、ＶＭインスタンスにおける脅威の検出により、第２の関連するＶＭインスタンスに対して第２の防止手段が実施され、第２の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第２の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づいて決定される。
【０００６】
本発明の第１の態様は、ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するための方法を提供し、この方法は、仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットを確立することであって、関連付けのセットの各関連付けはＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す、確立することと、強度属性を関連付けのセットの各関連付けに割り当てることと、脅威の検出に応答して、第１の関連するＶＭインスタンスに対して第１の防止手段を実施することであって、第１の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第１の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく、実施することと、脅威の検出に応答して、第２の関連するＶＭインスタンスに対して第２の防止手段を実施することであって、第２の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第２の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく、実施することと、を含む。
【０００７】
好ましくは、本発明は、脅威を検出する脅威検出ツールを実行することをさらに含む。
【０００８】
好ましくは、本発明は、脅威が、サービス拒否攻撃、ＶＭインスタンスにおける脆弱性、又はハッキングのうちの少なくとも１つを含むことをさらに含む方法を提供する。
【０００９】
好ましくは、本発明は、関連付けのセットが以下の関係要因：すなわち、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のカスタマにより所有されること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスの所有者に関連するカスタマにより所有されること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のサービスを実施すること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のプロセスに関連すること、又は関連するＶＭインスタンスが、ＶＭインスタンスと共通の技術の基礎（technology underpinning）に関連すること、のうちの少なくとも１つに基づいて確立される、方法を提供する。
【００１０】
好ましくは、本発明は、各関連付けについて、強度属性は、高、中又は低のうちの１つである、方法を提供する。
【００１１】
好ましくは、本発明は、第１の防止手段及び第２の防止手段がさらに、それぞれ、第１の関連するＶＭインスタンス及び第２の関連するＶＭインスタンスに対するＶＭインスタンスの位置に基づく、方法を提供する。好ましくは、本発明は、ネットワーク化されたコンピューティング環境がクラウド・コンピューティング環境であり、ネットワーク・リソースがクラウド・リソースである、方法を提供する。
【００１２】
本発明の第２の態様は、ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するためのシステムを提供し、このシステムは、命令を含むメモリ媒体と、メモリ媒体に結合されたバスと、バスに結合されたプロセッサであって、命令の実行時、システムに、仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットを確立させることであって、関連付けのセットの各関連付けはＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す、確立させることと、強度属性を関連付けのセットの各関連付けに割り当てさせることと、脅威の検出に応答して、第１の関連するＶＭインスタンスに対して第１の防止手段を実施させることであって、第１の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第１の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく、実施させることと、脅威の検出に応答して、第２の関連するＶＭインスタンスに対して第２の防止手段を実施させることであって、第２の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第２の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく、実施させることと、
を行わせる、システム。
【００１３】
好ましくは、本発明は、命令がさらに、システムに、脅威を検出する脅威検出ツールを実行させる、システムを提供する。
【００１４】
好ましくは、本発明は、脅威が、サービス拒否攻撃、ＶＭインスタンスにおける脆弱性、又はハッキングのうちの少なくとも１つを含む、システムを提供する。
【００１５】
好ましくは、本発明は、関連付けのセットが、以下の関係要因：すなわち、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のカスタマにより所有されること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスの所有者に関連するカスタマにより所有されること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のサービスを実施すること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のプロセスに関連すること、又は関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通の技術の基礎に関連すること、のうちの少なくとも１つに基づいて確立される、システムを提供する。
【００１６】
好ましくは、本発明は、各関連付けについて、強度属性は高、中又は低のうちの１つである、システムを提供する。
【００１７】
好ましくは、本発明は、第１の防止手段及び第２の防止手段がさらに、それぞれ、第１の関連するＶＭインスタンス及び第２の関連するＶＭインスタンスに対するＶＭインスタンスの位置に基づく、システムを提供する。
【００１８】
好ましくは、本発明は、ネットワーク化されたコンピューティング環境がクラウド・コンピューティング環境であり、ネットワーク・リソースはクラウド・リソースである、システムを提供する。
【００１９】
本発明の第３の態様は、クラウド・コンピューティング環境における脅威に応答するためのコンピュータ・プログラム製品を提供し、このコンピュータ・プログラム製品は、コンピュータ可読ストレージ媒体と、コンピュータ可読ストレージ媒体上に格納されたプログラム命令とを含み、プログラム命令は、少なくとも１つのコンピュータ・デバイスに、仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットを確立させることであって、関連付けのセットの各関連付けはＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す、確立させることと、強度属性を関連付けのセットの各関連付けに割り当てることと、脅威の検出に応答して、第１の関連するＶＭインスタンスに対して第１の防止手段を実施させることであって、第１の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第１の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく、実施させることと、脅威の検出に応答して、第２の関連するＶＭインスタンスに対して第２の防止手段を実施させることであって、第２の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第２の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく、実施させることと、を行わせる。
【００２０】
好ましくは、本発明は、命令がさらに、少なくとも１つのコンピュータ・デバイスに、脅威を検出する脅威検出ツールを実行させる、コンピュータ・プログラム製品を提供する。
【００２１】
好ましくは、本発明は、脅威が、サービス拒否攻撃、ＶＭインスタンスにおける脆弱性、又はハッキングのうちの少なくとも１つを含む、コンピュータ・プログラム製品を提供する。
【００２２】
好ましくは、本発明は、関連付けのセットが、以下の関係要因：すなわち、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のカスタマにより所有されること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスの所有者に関連するカスタマにより所有されること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のサービスを実施すること、関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通のプロセスに関連すること、又は関連するＶＭインスタンスがＶＭインスタンスと共通の技術の基礎に関連すること、のうちの少なくとも１つに基づいて確立される、コンピュータ・プログラム製品を提供する。
【００２３】
好ましくは、本発明は、第１の防止手段及び第２の防止手段がさらに、それぞれ、第１の関連するＶＭインスタンス及び第２の関連するＶＭインスタンスに対するＶＭインスタンスの位置に基づく、コンピュータ・プログラム製品を提供する。
【００２４】
好ましくは、本発明は、ネットワーク化されたコンピューティング環境はクラウド・コンピューティング環境であり、ネットワーク・リソースはクラウド・リソースである、コンピュータ・プログラム製品を提供する。
【００２５】
本発明の第４の態様は、ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するためのシステムを配備するための方法を提供し、この方法は、仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットを確立させることであって、関連付けのセットの各関連付けはＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す、確立させることと、強度属性を関連付けのセットの各関連付けに割り当てることと、脅威の検出に応答して、第１の防止手段を第１の関連するＶＭインスタンスに対して実施させることであって、第１の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第１の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく、実施させることと、脅威の検出に応答して、第２の防止手段を第２の関連するＶＭインスタンスに対して実施させることであって、第２の防止手段の強度はＶＭインスタンスと第２の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく、実施させることと、を行わせるように動作する少なくとも１つのコンピュータ・デバイスを有するコンピュータ・インフラストラクチャを提供することを含む。
【００２６】
本発明のこれらの及び他の特徴は、添付図面と併用される本発明の種々の態様の以下の詳細な説明からより容易に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の１つの実施形態による、クラウド・コンピューティング・ノードを示す。
【図２】本発明の１つの実施形態による、クラウド・コンピューティング環境を示す。
【図３】本発明の１つの実施形態による、抽象化モデル層を示す。
【図４】本発明の１つの実施形態による、システム図を示す。
【図５】本発明の１つの実施形態による、例示的な仮想マシン・インスタンスを示す。
【図６】本発明の１つの実施形態による、例示的なネットワーク化されたコンピューティング環境を示す。
【図７】本発明の１つの実施形態による、例示的な強度属性マトリックスを示す。
【図８】本発明の１つの実施形態による、例示的なネットワーク化されたコンピューティング環境を示す。
【図９】本発明の１つの実施形態による、例示的なネットワーク化されたコンピューティング環境を示す。
【図１０】本発明の１つの実施形態による、例示的な防止手段のマトリックスを示す。
【図１１】本発明の１つの実施形態による、例示的なプロセス・フローを示す。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
図面は必ずしも縮尺通りではない。図面は、単なる概略的な表現であり、本発明の特定のパラメータを表現することを意図するものではない。図面は、本開示の典型的な実施形態のみを示すことを意図しており、従って、本発明の範囲を限定するものと考えるべきではない。図面において、同様の番号は同様の要素を表す。
【００２９】
ここで、実施形態が示される添付図面を参照して、例示的な実施形態がより十分に説明される。しかし、本開示は、多くの異なる形態で具体化することができ、本明細書に示される実施形態に限定されるものと解釈されるべきではない。むしろ、これらの実施形態は、本開示がより詳細で完全なものであり、本開示の範囲が当業者に十分に伝わるように、提供される。説明の中では、提示される実施形態を不必要に不明瞭なものとしないように、周知の特徴及び技術の詳細は省略されることがある。
【００３０】
本明細書に使用される用語は、単に特定の実施形態を説明する目的であり、本開示を限定することを意図するものでない。本明細書で使用される場合、単数形「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」及び「その（ｔｈｅ）」は、文脈が明らかにそうでないことを示していない限り、複数形を含むことが意図される。さらに、用語「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」などの用語の使用は、量の限定を示すものではなく、参照される項目が少なくとも１つ存在することを示す。用語「セット」とは、少なくとも１つの量を意味することを意図する。本明細書で使用される場合、用語「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」及び／又は「備えている（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、又は「含む（ｉｎｃｌｕｄｅ）」及び／又は「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」は、述べられた特徴、範囲、整数、ステップ、動作、要素、及び／又はコンポーネントが存在することを特定しているが、１つ又は複数の他の特徴、範囲、整数、ステップ、動作、要素、コンポーネント、及び／又はそれらの群の存在又は追加を排除するものではないことがさらに理解されるであろう。
【００３１】
本発明の実施形態は、ネットワーク化されたコンピューティング環境（例えば、クラウド・コンピューティング環境）における脅威に応答するための手法を提供する。１つの実施形態において、仮想マシン（ＶＭ）インスタンスへの関連付けのセットが確立される。関連付けのセットの各関連付けは、ＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す。関連付けのセットの各関連付けには、強度属性（strength attribute）が割り当てられる。ＶＭインスタンスにおいて脅威が検出されると、第１の防止手段が、第１の関連するＶＭインスタンスに対して実施される。この第１の防止手段の強度は、ＶＭインスタンスと第１の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づいて決定される。同様に、ＶＭインスタンスにおける脅威の検出により、第２の防止手段が、第２の関連するＶＭインスタンスに対して実施され、この第２の防止手段の強度は、ＶＭインスタンスと第２の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付けに対応する強度属性に基づく。
【００３２】
本開示は、クラウド・コンピューティングの詳細な説明を含むが、本明細書に記載される教示の実施は、クラウド・コンピューティング環境に限定されないことを予め理解されたい。むしろ、本発明の実施形態は、現在周知の又は後に開発される他のいずれかのタイプのコンピューティング環境と共に実施することができる。
【００３３】
クラウド・コンピューティングは、最小限の管理労力又はサービス・プロバイダとの対話で迅速にプロビジョニング及び解放することができる、構成可能なコンピューティング・リソース（例えば、ネットワーク、ネットワーク帯域幅、サーバ、処理、メモリ、ストレージ、アプリケーション、仮想マシン及びサービス）の共有プールへの便利なオンデマンドのネットワーク・アクセスを可能にするサービス配信モデルである。このクラウド・モデルは、少なくとも５つの特徴、少なくとも３つのサービス・モデル、及び少なくとも４つの配備モデルを含むことができる。
【００３４】
特徴は、以下の通りである。
オンデマンド・セルフサービス：クラウド・コンシューマは、必要に応じて、サーバ時間及びネットワーク・ストレージ等のコンピューティング機能を、人間がサービスのプロバイダと対話する必要なく自動的に、一方的にプロビジョニングすることができる。
広範なネットワーク・アクセス：機能は、ネットワーク上で利用可能であり、異種のシン又はシック・クライアント・プラットフォーム（例えば、携帯電話、ラップトップ、及びＰＤＡ）による使用を促進する標準的な機構を通じてアクセスされる。
リソースのプール化：プロバイダのコンピューティング・リソースは、マルチ・テナント・モデルを用いて、異なる物理及び仮想リソースを要求に応じて動的に割り当て及び再割り当てすることにより、複数のコンシューマにサービスを提供するためにプールされる。コンシューマは、一般に、提供されるリソースの正確な位置についての制御又は知識を持たないが、より高レベルの抽象化では位置（例えば、国、州、又はデータセンタ）を特定できる場合があるという点で、位置とは独立しているといえる。
迅速な弾力性：機能は、迅速かつ弾力的に、場合によっては自動的に、プロビジョニングされて、素早くスケール・アウトし、迅速に解放されて素早くスケール・インさせることができる。コンシューマにとって、プロビジョニングに利用可能なこれらの機能は、無制限であり、いつでもどんな量でも購入できるように見えることが多い。
サービスの測定：クラウド・システムは、サービスのタイプ（例えば、ストレージ、処理、帯域幅、及びアクティブなユーザ・アカウント）に適した何らかの抽象化レベルでの計量機能を用いることによって、リソースの使用を自動的に制御及び最適化する。リソース使用を監視し、制御し、報告し、利用されるサービスのプロバイダとコンシューマの両方に対して透明性をもたらすことができる。
【００３５】
サービス・モデルは以下の通りである。
Ｓｏｆｔｗａｒｅ  ａｓ  ａ  Ｓｅｒｖｉｃｅ（ＳａａＳ）：クラウド・インフラストラクチャ上で動作しているプロバイダのアプリケーションを使用するために、コンシューマに提供される機能である。これらのアプリケーションは、ウェブ・ブラウザ（例えば、ウェブ・ベースの電子メール）などのシン・クライアント・インターフェースを通じて、種々のクライアント・デバイスからアクセス可能である。コンシューマは、限定されたコンシューマ固有のアプリケーション構成設定の考え得る例外として、ネットワーク、サーバ、オペレーティング・システム、ストレージ、又は個々のアプリケーション機能をも含めて、基礎となるクラウド・インフラストラクチャを管理又は制御しない。
Ｐｌａｔｆｏｒｍ  ａｓ  ａ  Ｓｅｒｖｉｃｅ（ＰａａＳ）：プロバイダによってサポートされるプログラミング言語及びツールを用いて生成された、コンシューマが生成した又は取得したアプリケーションを、クラウド・インフラストラクチャ上に配備するために、コンシューマに提供される機能である。コンシューマは、ネットワーク、サーバ、オペレーティング・システム、又はストレージなどの基礎となるクラウド・インフラストラクチャを管理又は制御しないが、配備されたアプリケーション、及び場合によってはアプリケーション・ホスティング環境構成に対する制御を有する。
Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｓ  ａ  Ｓｅｒｖｉｃｅ（ＩａａＳ）：コンシューマが、オペレーティング・システム及びアプリケーションを含み得る任意のソフトウェアを配備及び動作させることができる、処理、ストレージ、ネットワーク、及び他の基本的なコンピューティング・リソースをプロビジョニンングするために、コンシューマに提供される機能である。コンシューマは、基礎となるクラウド・インフラストラクチャを管理又は制御しないが、オペレーティング・システム、ストレージ、配備されたアプリケーションに対する制御、及び場合によっては選択されたネットワーク・コンポーネント（例えば、ホストのファイアウォール）の限定された制御を有する。
【００３６】
配備モデルは以下の通りである。
プライベート・クラウド：クラウド・インフラストラクチャは、ある組織のためだけに運営される。このクラウド・インフラストラクチャは、その組織又は第三者によって管理することができ、オン・プレミス（on-premise）又はオフ・プレミス（off-premise）で存在することがある。
コミュニティ・クラウド：クラウド・インフラストラクチャは、幾つかの組織によって共有され、共通の関心事項（例えば、任務、セキュリティ要件、ポリシー、及びコンプライアンス上の考慮事項）を有する特定のコミュニティをサポートする。クラウド・インフラストラクチャは、その組織又は第三者によって管理することができ、オン・プレミス又はオフ・プレミスで存在することがある。
パブリック・クラウド：クラウド・インフラストラクチャは、一般公衆又は大規模な業界グループに利用可能であり、クラウド・サービスを販売する組織によって所有される。
ハイブリッド・クラウド：クラウド・インフラストラクチャは、固有のエンティティのままであるが、データ及びアプリケーションの移行性を可能にする標準化された又は専用の技術（例えば、クラウド間の負荷分散のためのクラウド・バースティング）によって結び付けられる２つ又はそれより多いクラウド（プライベート、コミュニティ、又はパブリック）の混成物である。
【００３７】
クラウド・コンピューティング環境は、無国籍性、低結合性、モジュール性、及びセマンティック相互運用性に焦点を置くことを指向するサービスである。クラウド・コンピューティングの中心は、相互接続されたノードのネットワークを含むインフラストラクチャである。
【００３８】
ここで図１を参照すると、クラウド・コンピューティング・ノードの一例の概略図が示される。クラウド・コンピューティング・ノード１０は、好適なクラウド・コンピューティング・ノードの単なる一例であり、本明細書に説明される本発明の実施形態の使用又は機能の範囲に対するいずれかの制限を示唆することを意図するものではない。上記に関係なく、クラウド・コンピューティング・ノード１０は、本明細書に上述された機能のいずれかを実装及び／又は実施することができる。
【００３９】
クラウド・コンピューティング・ノード１０には、他の多数の汎用又は専用コンピューティング・システム環境又は構成で動作可能な、コンピュータ・システム／サーバ１２が存在する。コンピュータ・システム／サーバ１２と共に用いるのに好適な周知のコンピューティング・システム、環境、及び／又は構成の例としては、これらに限定されるものではないが、パーソナル・コンピュータ・システム、サーバ・コンピュータ・システム、シン・クライアント、シック・クライアント、手持ち式又はラップトップ型デバイス、マルチプロセッサ・システム、マイクロプロセッサ・ベースのシステム、セット・トップ・ボックス、プログラム可能民生電子機器、ネットワークＰＣ、ミニコンピュータ・システム、メインフレーム・コンピュータ・システム、及び上述のシステム若しくはデバイス等のいずれかを含む分散型クラウド・コンピューティング環境が含まれる。
【００４０】
コンピュータ・システム／サーバ１２は、コンピュータ・システムによって実行される、プログラム・モジュールなどのコンピュータ・システム実行可能命令の一般的な文脈で説明することができる。一般に、プログラム・モジュールは、特定のタスクを実行する又は特定の抽象データ型を実装する、ルーチン、プログラム、オブジェクト、コンポーネント、論理、データ構造等を含むことができる。コンピュータ・システム／サーバ１２は、通信ネットワークを通じてリンクされた遠隔処理デバイスによってタスクが実行される分散型クラウド・コンピューティング環境において実施することができる。分散型クラウド・コンピューティング環境において、プログラム・モジュールは、メモリ・ストレージ・デバイスを含む、ローカル及び遠隔両方のコンピュータ・システム・ストレージ媒体内に配置することができる。
【００４１】
図１に示されるように、クラウド・コンピューティング・ノード１０のコンピュータ・システム／サーバ１２は、汎用コンピューティング・デバイスの形で示される。コンピュータ・システム／サーバ１２のコンポーネントは、これらに限定されるものではないが、１つ又は複数のプロセッサ又は処理ユニット１６、システム・メモリ２８、及びシステム・メモリ２８を含む種々のシステム・コンポーネントをプロセッサ１６に結合するバス１８を含むことができる。
【００４２】
バス１８は、メモリ・バス又はメモリ・コントローラ、周辺バス、アクセラレーテッド・グラフィックス・ポート、及び種々のバス・アーキテクチャのいずれかを用いるプロセッサ又はローカル・バスを含む、幾つかのタイプのバス構造のうちのいずれかの１つ又は複数を表す。限定ではなく例としては、このようなアーキテクチャは、業界標準アーキテクチャ（Ｉｎｄｕｓｔｒｙ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ、ＩＳＡ）バス、マイクロ・チャネル・アーキテクチャ（Ｍｉｃｒｏ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ、ＭＣＡ）バス、Ｅｎｈａｎｃｅｄ  ＩＳＡ（ＥＩＳＡ）バス、Ｖｉｄｅｏ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ（ＶＥＳＡ）ローカル・バス、及びＰｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ（ＰＣＩ）バスを含む。
【００４３】
コンピュータ・システム／サーバ１２は、一般的には、種々のコンピュータ・システム可読媒体を含む。このような媒体は、コンピュータ・システム／サーバ１２がアクセス可能ないずれかの利用可能媒体とすることができ、揮発性媒体及び不揮発性媒体の両方と、取り外し可能媒体及び取り外し不能媒体の両方とを含む。
【００４４】
システム・メモリ２８は、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）３０及び／又はキャッシュ・メモリ３２など、揮発性メモリの形のコンピュータ・システム可読媒体を含むことができる。コンピュータ・システム／サーバ１２は、他の取り外し可能／取り外し不能、揮発性／不揮発性のコンピュータ・システム・ストレージ媒体をさらに含むことができる。単なる例として、取り外し不能の不揮発性磁気媒体（図示されておらず、一般的には「ハード・ドライブ」と呼ばれる）との間の読み出し及び書き込みのために、ストレージ・システム３４を設けることができる。図示されていないが、取り外し可能な不揮発性磁気ディスク（例えば、「フロッピー・ディスク」）との間の読み出し及び書き込みのための磁気ディスク・ドライブと、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＯＭ又は他の光媒体などの取り外し可能な不揮発性光ディスクとの間の読み出し及び書き込みのための光ディスク・ドライブとを設けることができる。このような例においては、それぞれを、１つ又は複数のデータ媒体インターフェースによってバス１８に接続することができる。以下でさらに示され、説明されるように、メモリ２８は、本発明の実施形態の機能を実行するように構成されたプログラム・モジュールのセット（例えば、少なくとも１つ）を有する少なくとも１つのプログラム製品を含むことができる。
【００４５】
本発明の実施形態は、具体化されたコンピュータ可読プログラム・コードをその中に有する伝搬されるデータ信号を（例えばベースバンド内に、又は搬送波の一部として）含むことができるコンピュータ可読信号媒体として実装することができる。このような伝搬信号は、これらに限定されるものではないが、電磁気、光又はそれらのいずれかの適切な組み合わせを含む、種々の形態のいずれかを取ることができる。コンピュータ可読信号媒体は、コンピュータ可読ストレージ媒体ではなく、かつ命令実行システム、装置若しくはデバイスによって又はこれらと関連して用いるためのプログラムを伝達し、伝搬し、又は搬送することができる任意のコンピュータ可読媒体とすることができる。
【００４６】
コンピュータ可読媒体上に具体化されたプログラム・コードは、これらに限定されるものではないが、無線、有線、光ファイバ・ケーブル、無線周波数（ＲＦ）等、又は上記のもののいずれかの適切な組み合わせを含む、任意の適切な媒体を用いて伝送することができる。
【００４７】
限定ではなく例として、メモリ２８内に、プログラム・モジュール４２のセット（少なくとも１つ）を有するプログラム／ユーティリティ４０、並びにオペレーティング・システム、１つ又は複数のアプリケーション・プログラム、他のプログラム・モジュール、及びプログラム・データを格納することができる。オペレーティング・システムの各々、１つ又は複数のアプリケーション・プログラム、他のプログラム・モジュール、及びプログラム・データ、又はそれらの何らかの組み合わせの各々は、ネットワーキング環境の実装形態を含むことができる。プログラム・モジュール４２は、一般に、本明細書に説明される本発明の実施形態の機能及び／又は方法を実行する。
【００４８】
コンピュータ・システム／サーバ１２は、キーボード、ポインティング・デバイス、ディスプレイ２４等のような１つ又は複数の外部デバイス１４、コンシューマがコンピュータ・システム／サーバ１２と対話するのを可能にする１つ又は複数のデバイス、及び／又はコンピュータ・システム／サーバ１２が１つ又は複数の他のコンピューティング・デバイスと通信するのを可能にするいずれかのデバイス（例えば、ネットワーク・カード、モデム等）と通信することもできる。このような通信は、Ｉ／Ｏインターフェース２２を経由して行うことができる。さらにまた、コンピュータ・システム／サーバ１２は、ネットワーク・アダプタ２０を介して、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）、汎用広域ネットワーク（ＷＡＮ）、及び／又はパブリック・ネットワーク（例えば、インターネット）などの１つ又は複数のネットワークと通信することもできる。示されるように、ネットワーク・アダプタ２０は、バス１８を介して、コンピュータ・システム／サーバ１２の他のコンポーネントと通信する。図示されないが、コンピュータ・システム／サーバ１２と共に、他のハードウェア及び／又はソフトウェア・コンポーネントを使用できることを理解されたい。例としては、これらに限定されるものではないが、マイクロコード、デバイス・ドライバ、冗長処理ユニット、外部のディスク・ドライブ・アレイ、ＲＡＩＤシステム、テープ・ドライブ、及びデータ・アーカイブ・ストレージ・システム等が含まれる。
【００４９】
ここで図２を参照すると、例示的なクラウド・コンピューティング環境５０が示される。示されるように、クラウド・コンピューティング環境５０は、例えば携帯情報端末（ＰＤＡ）又は携帯電話５４Ａ、デスクトップ・コンピュータ５４Ｂ、ラップトップ・コンピュータ５４Ｃ、及び／又は自動車コンピュータ・システム５４Ｎ等といった、クラウド・コンシューマによって用いられるローカル・コンピューティング・デバイスと通信することができる、１つ又は複数のクラウド・コンピューティング・ノード１０を含む。ノード１０は、互いに通信することができる。これらのノードは、上述のようなプライベート・クラウド、コミュニティ・クラウド、パブリック・クラウド、若しくはハイブリッド・クラウド、又はこれらの組み合わせなど、１つ又は複数のネットワークにおいて物理的又は仮想的にグループ化することができる（図示せず）。これにより、クラウド・コンピューティング環境５０は、クラウド・コンシューマがローカル・コンピューティング・デバイス上にリソースを保持する必要のないサービスとして、インフラストラクチャ、プラットフォーム、及び／又はソフトウェアを提供できるようになる。図２に示されるコンピューティング・デバイス５４Ａ−Ｎのタイプは単に例示であることを意図し、コンピューティング・ノード１０及びクラウド・コンピューティング環境５０は、いずれのタイプのネットワーク及び／又はネットワーク・アドレス指定可能な接続上でも（例えば、ウェブ・ブラウザを用いて）、任意のタイプのコンピュータ化されたデバイスと通信できることを理解されたい。
【００５０】
ここで図３を参照すると、クラウド・コンピューティング環境５０（図２）によって提供される機能抽象化層のセットが示される。図３に示されるコンポーネント、層、及び機能は単に例示であることを意図し、本発明の実施形態はそれらに限定されないことを予め理解されたい。図示されるように、以下の層及び対応する機能が提供される。
【００５１】
ハードウェア及びソフトウェア層６０は、ハードウェア・コンポーネント及びソフトウェア・コンポーネントを含む。ハードウェア・コンポーネントの例は、メインフレームを含む。一例においては、ＩＢＭ（登録商標）ｚＳｅｒｉｅｓ（登録商標）システム及びＲＩＳＣ（Reduced Instruction Set Computer（縮小命令セット・コンピュータ））アーキテクチャ・ベースのサーバを含む。一例においては、ＩＢＭ（登録商標）ｐＳｅｒｉｅｓ（登録商標）システム、ＩＢＭ（登録商標）システムｘ（登録商標）サーバ、ＩＢＭ（登録商標）ＢｌａｄｅＣｅｎｔｅｒ（登録商標）システム、ストレージ・デバイス、ネットワーク、及びネットワーキング・コンポーネントを含む。ソフトウェア・コンポーネントの例は、ネットワーク・アプリケーション・サーバ・ソフトウェアを含む。一例においては、ＩＢＭ（登録商標）ＷｅｂＳｐｈｅｒｅ（登録商標）アプリケーション・サーバ・ソフトウェア及びデータベース・ソフトウェアを含む。一例においては、ＩＢＭ（登録商標）ＤＢ２（登録商標）データベース・ソフトウェアを含む。（ＩＢＭ、ｚＳｅｒｉｅｓ、ｐＳｅｒｉｅｓ、Ｓｙｓｔｅｍ  ｘ、ＢｌａｄｅＣｅｎｔｅｒ、ＷｅｂＳｐｈｅｒｅ、及びＤＢ２は、世界中の多数の管轄区域において登録されているインターナショナル・ビジネス・マシーンズ・コーポレーションの商標である。）
【００５２】
仮想化層６２は、抽象化層を提供し、この層により、仮想エンティティの以下の例：すなわち、仮想サーバ、仮想ストレージ、仮想プライベート・ネットワークを含む仮想ネットワーク、仮想アプリケーション及びオペレーティング・システム、並びに仮想クライアントを提供することができる。
【００５３】
一例において、管理層６４は、以下で説明される機能を提供することができる。リソース・プロビジョニングは、クラウド・コンピューティング環境内でタスクを実行するために利用されるコンピューティング・リソース及び他のリソースの動的な調達を提供する。計量及び価格決定は、クラウド・コンピューティング環境内でリソースが利用される際のコスト追跡と、これらのリソースの消費に対する課金又は請求とを提供する。１つの例においては、これらのリソースは、アプリケーション・ソフトウェア・ライセンスを含むことができる。セキュリティは、クラウド・コンシューマ及びタスクに対する識別情報の検証と、データ及び他のリソースに対する保護とを提供する。コンシューマ・ポータルは、コンシューマ及びシステム管理者に対して、クラウド・コンピューティング環境へのアクセスを提供する。サービス・レベル管理は、要求されるサービス・レベルが満たされるように、クラウド・コンピューティング・リソースの割り当て及び管理を提供する。サービス・レベル・アグリーメント（Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｌｅｖｅｌ  Ａｇｒｅｅｍｅｎｔ、ＳＬＡ）の計画及び履行は、ＳＬＡに従って将来の要件が予測されるクラウド・コンピューティング・リソースの事前配置及び調達を提供する。本発明の実施形態の下で与えられる機能を表す脅威応答（threat response）が、管理層内にさらに示される。
【００５４】
ワークロード層６６は、クラウド・コンピューティング環境を利用することができる機能の例を提供する。この層から提供することができるワークロード及び機能の例には、マッピング及びナビゲーション、ソフトウェア開発及びライフサイクル管理、仮想教室教育配信、データ分析処理、トランザクション処理、及びコンシューマ・データ・ストレージ及びバックアップが含まれる。上述のように、図３に関して説明される上記の例示的なの全ては例証に過ぎず、本発明はこれらの例に限定されるものではない。
【００５５】
本明細書に説明される本発明の全ての機能は、一般的に、（プログラム／ユーティリティ４０（図１）のプログラム・コード４２のモジュールとして有形的に具体化することができる管理層６４の）コマンド識別機能により、実施することができる。しかし、これが当てはまらないこともある。むしろ、本明細書に記載される機能は、図３に示される層６０〜６６のいずれかにより実行／実施され、及び／又は可能にされ得る。
【００５６】
本開示はクラウド・コンピューティングに関する詳細な説明を含むが、本明細書に記載される教示の実装形態は、クラウド・コンピューティング環境に限定されないことを繰り返し述べる。むしろ、本発明の実施形態は、現在周知の又は後で開発される任意のタイプのネットワーク化されたコンピューティング環境において実装されることを意図する。
【００５７】
ここで図４を参照すると、本発明の１つの実施形態による、本明細書に論じられる機能を説明するシステム図が示される。本明細書において記載される教示は、いずれかのタイプのネットワーク化されたコンピューティング環境７０（例えば、クラウド・コンピューティング環境５０）内で実施できることが理解される。例証目的のためだけに、図４には、スタンドアロンのコンピュータ・システム／サーバ１２が示される。本明細書において記載される教示がネットワーク化されたコンピューティング環境７０において実施される場合、各クライアントは、脅威応答エンジン（以下、「システム７２」）を有する必要はない。むしろ、システム７２は、サーバ上に、又はクライアントと通信し（例えば、無線で）、そのためのデバイス保護を与えるサーバ対応デバイス上にロードすることができる。上記に関係なく、図示されるように、システム７２は、コンピュータ・システム／サーバ１２内に示される。一般に、システム７２は、図１のコンピュータ・システム７２上のプログラム／ユーティリティ４０として実装することができ、本明細書に記載される機能を可能にすることができる。さらに、システム７２は、ネットワーク化されたコンピューティング環境においてＩＴリソース対するコマンドを受け取り、処理し、及び／又は実行するあらゆるタイプのシステム内に組み込むこと、又はそれと連動して動作し得ることが理解される。簡略にするために、図４には、他のそうしたシステムは示されない。
【００５８】
このように、システム７２は、汎用コンピュータ・システムに類似した複数の機能を実施することができる。具体的には、他の機能の中でも、システム７２は、ネットワーク化されたコンピューティング環境７０における脅威に応答することができる。これを達成するためにシステム７２は、関連付け確立器（association establisher）９０、強度属性割当器（strength assigner）９２、防止実施器（prevention performer）９４を含むことができる。
【００５９】
ここで図４と併せて図５を参照すると、本発明の１つの実施形態による例示的な仮想マシン（ＶＭ）インスタンス１００が示される。１つの実施形態において、ＶＭインスタンス１００は、物理サーバ８２上の仮想サーバ８４Ｎ内に含ませることができる。ＶＭインスタンス１００は、プロセス仮想マシン（process virtual machine）とは異なることを理解されたい。プロセス仮想マシンは、特定のタスクを実行するための、Ｊａｖａ（登録商標）などの高級プログラミング言語で記述されたプラットフォームに依存しないコードを実行する、Ｊａｖａ（登録商標）Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｍａｃｈｉｎｅなどのプラットフォームに依存するエンジンである（Ｊａｖａ及びＪａｖａ  Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｍａｃｈｉｎｅは、米国及び／又はその他の場所におけるＯｒａｃｌｅ及び／又はその関連会社の商標である）。対照的に、本発明のＶＭインスタンス１００は、コンピューティング環境全体をシミュレートする仮想システムである。これに関して、単一のタスクのみを実行するのではなく、本発明のＶＭインスタンス１００は、例えば、その上の１つ又は複数のアプリケーションを実行することなどにより、様々なタスク、機能、動作等がユーザ８０により実行され得る環境である。従って、ＶＭインスタンス１００は、ユーザ８０から見ると、スタンドアロンのコンピュータ・システムをシミュレートするようにすることができる。
【００６０】
これに関して、ＶＭインスタンス１００は、最も低いレベルにある仮想化ハイパーバイザ１０２を含む。具体的には、仮想化ハイパーバイザ１０２は、複数の「ゲスト」仮想サーバ８４システムが、物理サーバ８２上で同時に実行されることを可能にするプラットフォームを提供する。これに関して、仮想化ハイパーバイザ１０２は、物理サーバ８２のハードウェア・レベルとそれぞれの仮想サーバ８４のより高レベルのソフトウェア機能との間の抽象化レベルを提供する。これらのソフトウェア機能を提供するために、各仮想サーバ８４は、イメージとも呼ばれることがあるソフトウェア・スタック１１２を含むことができる。ソフトウェア・スタック１１２は、最初に仮想サーバ８４Ｎにプロビジョニングされたサービス提供８６内のもの、及び／又はユーザ８０により後でインストールされたものを何でも含み得る。従って、ソフトウェア・スタック１１２は、仮想ハイパーバイザ１０２を介して物理サーバ８２上の特定の仮想サーバ８４Ｎの「ゲスト」インスタンスをシミュレートするために必要なあらゆるものを含み得る。これに関して、ソフトウェア・スタック１１２は、オペレーティング・システム１１４、ミドルウェア１１６、及び１つ又は複数のアプリケーション１１８、及び随意的に受動監視エージェント１２０を提供することができる。
【００６１】
上述のように、場合によっては、ＶＭインスタンス１００は、攻撃を受けることがある。この攻撃は、ＶＭインスタンス１００のリソースをオーバーロードさせて、ＶＭインスタンス１００がその機能を実施するのを防止するサービス拒否攻撃、誰かがＶＭインスタンス１００に不正アクセスするのを可能にするＶＭインスタンス１００の前提技術における脆弱性（例えば、ホール）、ハッカーによるＶＭインスタンス１００への総当たりハッキング、及び／又はその他同種類のものの形を取ることがある。
【００６２】
本明細書に説明される本発明の発明者は、ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するための現在の解決法の幾つかの欠点を見出した。例えば、ＶＭインスタンス１００が、同じ種類の攻撃の脅威、セキュリティ侵害、及び／又は個々のシステムが過去に直面した性能低下を被ったとしても、それらがネットワーク化されたコンピューティング環境において生じた場合、こうした脅威を全体的に理解すること又はそれに応答することは困難であり得る。クライアントは、個々のＶＭインスタンス１００に対する脅威を観察することはできるが、多くの異なるＶＭインスタンス１００に潜在的に影響を与え得る脅威の識別と応答を同時に行うのは困難であり得る。現在、唯一の周知の解決法は、検出されたセキュリティ違反又は脅威に対する反応に基づき、手動でファイアウオール・ポリシーを変更することである。しかし、これらのポリシー変更をあまりにも広く適用した場合、脅威に伴うリスクが殆どないか又は全くない可能性があるＶＭインスタンス１００の性能に影響を与えることがある。逆に、特定の脅威により影響を受け得る特定のＶＭインスタンス１００に合わせて調整されたポリシー変更を手動で構成しようと試みることは、多量の時間とリソースを消費し、エラー及び／又は抜けが生じやすい。
【００６３】
再び図４を参照すると、コンピュータ・システム／サーバ１２により実行されるシステム７２の関連付け確立器９０が、ＶＭインスタンス１００への関連付けのセットを確立するように構成される。関連付け確立器９０により確立される各関連付けは、ＶＭインスタンスと関連するＶＭインスタンスとの間の関係を示す。関連付け確立器９０は、脅威を検出する前にこれらの関連付けを確立することができ、その場合、関連付けをデータベース（例えば、データストア３４）内に格納することができる。付加的に又は代替的に、関連付け確立器９０は、特定のＶＭインスタンスにおける脅威の検出に応答して関連付けを動的に確立することができる。
【００６４】
ここで図６を参照すると、本発明の実施形態によるネットワーク化されたコンピューティング環境２００が示される。図示されるように、ネットワーク化されたコンピューティング環境２００は、物理サーバ８２Ａ、８２Ｂのセットを含むクラウド・コンピューティング環境５０を含む。物理サーバ８２Ａは、多数の関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖと確立された関連付け８８Ａ−Ｎを有する、ＶＭインスタンス８４Ｎを含むものとして示される。これらの関連付け８８Ａ−Ｎは、同じ物理サーバ８２Ａ上に配置されたＶＭインスタンス（例えば、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ）と、共通のクラウド・コンピューティング環境５０（例えば、共通した同じクラウド・コンピューティング環境を有する）内の異なる物理サーバ８２Ｂ上に配置されたＶＭインスタンス（例えば、関連するＶＭインスタンス８４Ｓ、８４Ｔ、８４Ｖ）との間に、及び／又は異なるネットワーク化されたコンピューティング環境（図示せず）上に配置されたＶＭインスタンス間に、確立することができる。しかし、全てのＶＭインスタンスが特定のＶＭインスタンス８４Ｎとの関連付け８８Ａ−Ｎを有する必要はないことが明らかである。むしろ、図示されるように、ＶＭインスタンス８４Ｎとの関連付け８８Ａ−Ｎを有する関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖは、破線パターンを有した状態で示され、関連するＶＭインスタンス８４Ｎとの関連付け８８Ａ−Ｎを有していないものは、パターンを有していない。
【００６５】
いずれの場合でも、ＶＭインスタンス８４Ｎと関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖとの間の関連付け８８Ａ−Ｎは、１つ又は複数の関係要因に基づき得る。例えば、関連付け８８Ａ−Ｎは、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖが、ＶＭインスタンス８４Ｎと共通のカスタマ（例えば、同じカスタマ）により所有されることに基づいて形成することができる。この関連付け８８Ａ−Ｎは、同じカスタマにより所有されるクラウドＶＭインスタンスとの関係を獲得することができる。例えば、カスタマが、１つのクラウド・インスタンスを用いて１つの機能を実施し（例えば、そのヒューマン・リソース処理を実行し）、１つ又は複数の他のインスタンスを用いて他の機能を実施する（例えば、そのコアビジネスを運営する）ことは、普通のことである。
【００６６】
付加的に又は代替的に、関連付け８８Ａ−Ｎは、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖが、ＶＭインスタンス８４Ｎの所有者に関連するカスタマにより所有されることに基づいて形成することができる。この関連付け８８Ａ−Ｎは、例えば、関連するクラウドＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖが、ＶＭインスタンス８４Ｎのカスタマへのサービスを消費する又は提供する関係を獲得することができる。このＶＭは、別個の第２のカスタマにより管理できるが、ビジネス活動の観点から、このタイプの関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖは、カスタマにとって重要であり得る。付加的に又は代替的に、関連付け８８Ａ−Ｎは、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖが、ＶＭインスタンス８４Ｎのものと共通の（例えば、同じ又は実質的に類似の）サービスを提供する及び／又はアプリケーションを有することに基づいて形成することができる。ユーザフローの観点から、これらの関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖは類似しており、一部のバックエンド機能を共有することができる。例えば、ホテルの予約を処理するためのクラウド・アプリケーション及び映画の予約を処理するための別のクラウド・アプリケーションは、このカテゴリ内に含まれ得る。
【００６７】
付加的に又は代替的に、関連付け８８Ａ−Ｎは、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖが、ＶＭインスタンス８４Ｎのものと共通した（例えば、同じ又は実質的に類似の）産業及び／又はプロセスに関連することに基づいて形成することができる。ＶＭインスタンス８４Ｎと同じ産業に属する又は同じビジネス・プロセスの分類に入る（例えば、ＡＰＱＣのＰＣＦのような共通／類似のプロセス・フレームワークを用いる場合）関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖは、このタイプに属し得る。例えば、航空機の予約を処理するＶＭアプリケーションは、異なるプロセスを用いることがあるが、このタイプの一例である。付加的に又は代替的に、関連付け８８Ａ−Ｎは、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖが、ＶＭインスタンス８４Ｎのものと共通した（例えば、同じ又は実質的に類似の）技術の基礎に関連することに基づいて形成することができる。このタイプの関連付け８８Ａ−Ｎは、ＶＭインスタンスにより用いられる前提基礎に基づき得る。例えば、ＷｅｂＳｐｈｅｒｅを基礎となるＪ２ＥＥランタイム・プラットフォームとして用いるＶＭインスタンスは、このタイプに属し得る。付加的に又は代替的に、関連付け８８Ａ−Ｎは、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖと現在周知の又は後で開発されるＶＭインスタンス８４Ｎとの間の他のいずれかの関係に基づいて形成することができる。
【００６８】
再び図４を参照すると、コンピュータ・システム／サーバ１２により実行されるシステム７２の強度属性割当器９２は、強度属性を関連付けのセットにおける各関連付けに割り当てるように構成される。この強度属性は、ＶＭインスタンス８４Ｎと関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖの各々との間の関連付け８８Ａ−Ｎがどれくらい強いかを示す。これに関して、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖの各々についての強度属性は、別個の強度属性のセットから得ることができる。例えば、１つの実施において、「高」、「中」、又は「低」の強度属性を各関連付けに割り当てることができる。代替的に、数値、英数字の値、又は強度のランキングを示すための現在周知の又は後で開発される他のいずれかの値を用いることもできる。どのタイプの強度属性が用いられても、関連付け８８Ａ−Ｎが予め決定される実施形態において、強度属性は、対応する関連付け８８Ａ−Ｎを有するデータベース（例えば、データストア３４）内に格納することができる。例えば、データベース内のエントリは、ＶＭインスタンス８４Ｎ、強度属性（例えば、「高」）、及び１つ又は複数の関連するＶＭインスタンス（例えば、関連するＶＭインスタンス８４Ｑ）を収容することができる。
【００６９】
ここで図６と併せて図７を参照すると、本発明の実施形態による、強度属性を関連付け８８Ａ−Ｎに割り当てるための例示的なマトリックス３００が示される。図示のように、マトリックス３００は、関連付け８８Ａ−Ｎの各々に割り当てることができる強度属性３０２のセットを含む。どの強度属性３０２が特定の関連付け８８Ａ−Ｎに割り当てられるかは、関連付け８８Ａ−Ｎが基づいている関連要因３０６のどれに基づくかによって決定される。付加的に、関連付け８８Ａ−Ｎに割り当てられる強度属性３０２はさらに、ＶＭインスタンス８４Ｎに対する関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖの位置３０４に基づくことができる。例えば、テーブル３００に基づいて、同じカスタマにより所有される関係要因３０６に基づいた関連付け８８Ａ−Ｎは、同じ物理サーバ上に共同テナント化された位置及び同じクラウド・プロバイダ上に共同テナント化された位置の両方を含む位置３０４に対する「高」の強度属性３０２と、異なるクラウド・プロバイダ内に配置された位置３０４に対する「中」の強度属性３０２とを有する。逆に、同じタイプのサービス又はアプリケーションに関連する関係要因３０６に基づく関連付け８８Ａ−Ｎは、全ての位置３０４に対する「低」の強度属性３０２を有する。
【００７０】
ここで図７と併せて図８を参照すると、本発明の実施形態によるネットワーク化されたコンピューティング環境４００が示される。図示のように、ＶＭインスタンス８４Ｎは、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖの各々との関連付け８８Ａ−Ｎを有する。しかし、図６の関連付け８８Ａ−Ｎとは対照的に、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖの各々は、ＶＭインスタンス間の関連付け８８Ａ−Ｎに割り当てられる強度属性３０２に対応するパターンを有した状態で示される。例えば、関連するＶＭインスタンス８４Ｑは、「高」の強度属性３０２を示す暗い実線パターンを有する。同様に、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｒ及び８４Ｔは、「中」の強度属性３０２を示す明るい実線パターンを有する。さらに、関連するＶＭインスタンス８４Ｓ及び８４Ｖは、「低」の強度属性３０２を示す明るい破線パターンを有する。同じ物理サーバ８２Ａ、８２Ｂ上の全ての関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖが、必ずしも同じ強度属性３０２を有するわけではないことに留意されたい。
【００７１】
再び図４を参照すると、コンピュータ・システム／サーバ１２により実行されるシステム７２の防止実施器９４は、脅威の検出に応答して、関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖに対して防止手段（図８）を実施するように構成される。この脅威は、ＶＭのリソースをオーバーロードさせて、ＶＭがその機能を実施するのを防止するサービス拒否攻撃、誰かがＶＭに不正アクセスするのを可能にするＶＭの前提技術における脆弱性（例えば、ホール）、ハッカーによるＶＭへの総当たりハッキング、及び／又は現在周知の又は後で発見される他のいずれかのタイプの脅威を含むことができる。さらに、脅威は、現在周知の又は後で開発されるいずれかの方法で発見され得る。例えば、ネットワーク化されたコンピューティング環境７０上で実行される脅威検出ツール（例えば、受動監視エージェント１２０（図５））により検出され得る。これに関して、脅威検出ツールは、ＶＭインスタンス自体の中に含ませること、同じ物理サーバ上の別個のＶＭインスタンス内に配置すること、又は物理サーバから遠隔の物理サーバ上に配置することが可能である。さらに、脅威検出ツールは、ＶＭインスタンスの動作をアクティブに監視することにより動作させることができ、又は代替的に、ＶＭインスタンスの定期的なスナップショットを撮って脅威の存在を判断することができる。
【００７２】
いずれの場合も、クラウドＶＭインスタンスに対する脅威が検出された場合、又はクラウドＶＭインスタンス自体がクラウドの残りの部分を脅かしている場合、システム７２が自動的に呼び出され得る。システム７２は、これらに限定されるものではないが、以下の：
１．攻撃されるクラウドＶＭインスタンス、
２．ＶＭインスタンスと関連する位置情報、
３．関連するＶＭインスタンスのリスト、及び／又は
４．攻撃されるＶＭインスタンスの関連付け強度マトリックス、
のうちの幾つか又は全てを含む特定の脅威情報を受け取ることができる。
この特定の脅威情報は、ＶＭインスタンス８４Ｎと関連するＶＭインスタンスとの間の関連付け８８Ａ−Ｎ（図６）に対応する強度属性３０２（図７）によって決まる強度を有する特定のＶＭインスタンスの防止手段を実施するための、防止実施器９４により使用することができる。
【００７３】
ここで図９を参照すると、本発明の実施形態によるネットワーク化されたコンピューティング環境５００が示される。図示のように、第１の防止手段５１２Ａは、８４Ｑに対して実施される。第１の防止手段５１２Ａは、ＶＭインスタンス８４Ｎと関連するＶＭインスタンス８４Ｑとの間の関連付け８８Ａ−Ｎ（図６）に対応する強度属性３０２（図７）が「高」であるという事実に合わせて調整された強度を有する。これに関して、関連するＶＭインスタンス８４Ｑに対して実施される防止手段５１２Ａは、相対的に強いものである。この強い防止手段５１２Ａは、（ＶＭインスタンス８４Ｎと関連するＶＭインスタンス８４Ｑとの間の関連付け８８Ａ−Ｎ（図６）に割り当てられた「高」の強度属性３０２（図７）により反映されるような）高いレベルの関係が、ＶＭインスタンス８４Ｎにおいて検出された同じ脅威が関連するＶＭインスタンス８４Ｑにおいて後で発生し得る可能性を増大させることを示す。これに関して、防止手段を説明するために本明細書で用いられる用語「強度」は、防止手段の積極性（aggressiveness）（例えば、潜在的な将来の脅威を防止する際、該手段が事前対応（proactive）できる範囲）を説明する。
【００７４】
再び図８と併せて図４を参照すると、コンピュータ・システム／サーバ１２により実行されるシステム７２の防止実施器９４は、脅威の検出に応答して、別の関連するＶＭインスタンス８４Ｐに対して異なる防止手段５１２Ｂを実施するように構成される。防止手段５１２Ａと同様に、第２の防止手段５１２Ｂの強度も、ＶＭインスタンス８４Ｎと第２の関連するＶＭインスタンス８４Ｐとの間の関連付け８８Ａ−Ｎ（図６）に対応する強度属性３０２（図７）に基づいている。８４Ｐに対して実施される第２の防止手段５１２Ｂは、ＶＭインスタンス８４Ｎと関連するＶＭインスタンス８４Ｐとの間の関連付け８８Ａ−Ｎ（図６）に対応する強度属性３０２（図７）が「中」であるという事実に合わせて調整された強度を有する。これに関して、関連するＶＭインスタンス８４Ｐに対して実施される防止手段５１２Ｂは、関連するＶＭインスタンス８４Ｑに対して実施される防止手段５１２Ａよりも相対的に弱いものとなる。この相対的に弱い防止手段５１２Ｂは、（ＶＭインスタンス８４Ｎと関連するＶＭインスタンス８４Ｑとの間の関連付け８８Ａ−Ｎ（図６）に割り当てられた「中」の強度属性３０２（図７）により反映されるような）低レベルの関係が、ＶＭインスタンス８４Ｎにおいて検出された同じ脅威が関連するＶＭインスタンス８４Ｐと比べて関連するＶＭインスタンス８４Ｑにおいて後で発生し得る可能性を低減させ、及び／又は与える影響がより少ないことを反映する。同様に、「低」の強度属性３０２（図７）との関連付け８８Ａ−Ｎ（図（図６）を有する関連するＶＭインスタンス８４Ｓ、８４Ｖには、強度が最も低いものに対して実施される救済が行われ（又は全く救済が行われず）、関連するＶＭインスタンス８４Ｓ、８４Ｖが、ＶＭインスタンス８４Ｎ上で検出された脅威により影響を受ける可能性が最も少ないという事実を反映する。
【００７５】
ここで図９と併せて図１０を参照すると、本発明の実施形態による、防止手段５０２を決定するための例示的なマトリックス６００が示される。図示のように、防止手段５０２は、関連付けに対応する強度属性５０４に基づいて実施される。さらに、防止手段５０２は、ＶＭインスタンス８４Ｎに対する関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖの位置５０６によって決まり得る。これに関して、現在周知の又は後で開発されるいずれの防止手段５０２を実施することもできる。これらの防止手段５０２は、これらに限られるものではないが、以下を含む。：すなわち、
１．関連するＶＭインスタンスの許容最大計算負荷を低減させる、
２．関連するＶＭインスタンスの許容最大ウェブ・トラフィック速度を低下させる、
３．関連するＶＭインスタンスのキャッシュ容量を低減させる、及び／又は
４．あらゆる同じ物理サーバの共同テナントＶＭインスタンスの、異なる物理サーバへの強制マイグレーション（移動）。
【００７６】
ここで図４と併せて図１１を参照すると、本発明の１つの実施形態による方法のフロー図が示される。Ｐ１において、コンピュータ・システム／サーバ１２により実行されるシステム７２の関連付け確立器９０は、仮想マシン（ＶＭ）インスタンス８４Ｎに対する関連付け８８Ａ−Ｎのセットを確立する。関連付け８８Ａ−Ｎのセットの各関連付け８８Ａ−Ｎは、ＶＭインスタンス８４Ｎと関連するＶＭインスタンス８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ及び８４Ｖとの間の関係を示す。Ｐ２において、コンピュータ・システム／サーバ１２により実行されるシステム７２の属性割当器９２は、強度属性を関連付け８８Ａ−Ｎのセットにおける各関連付け８８Ａ−Ｎに割り当てる。Ｐ３において、防止実施器９４は、脅威の検出に応答して、第１の関連するＶＭインスタンスに対して第１の防止手段を実施する。第１の関連するＶＭインスタンスに対して防止実施器９４により実施される第１の防止手段の強度は、ＶＭインスタンス８４Ｎと第１の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付け８８Ａ−Ｎに対応する強度属性に基づいている。Ｐ４において、コンピュータ・システム／サーバ１２により実行されるシステム７２の防止実施器９４は、脅威の検出に応答して、第２の関連するＶＭインスタンスに対して第２の防止手段を実施する。第１の防止手段の強度と同様に、第２の防止手段の強度は、ＶＭインスタンスと第２の関連するＶＭインスタンスとの間の関連付け８８Ａ−Ｎに対応する強度属性に基づいている。
【００７７】
図１１のフローは、本発明の種々の実施形態によるシステム、方法及びコンピュータ・プログラム製品の可能な実施のアーキテクチャ、機能及び動作を示す。これに関して、フローチャートの各ブロックは、指定された論理機能を実施するための１つ又は複数の実行可能命令を含むモジュール、セグメント、又はコードの部分を表すことができる。さらに、幾つかの代替的実装形態においては、ブロックに記述された機能は、図面に示された順序とは異なる順序で実行され得ることにも留意されたい。例えば、連続して示された２つのブロックが、実際には、実質的に同時に実行されてもよい。さらに、フローチャート図の各ブロックは、指定された機能若しくは動作を実行する専用ハードウェア・ベースのシステム、又は専用ハードウェアとコンピュータ命令との組み合わせによって実施され得ることにも留意されたい。
【００７８】
ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するための手法として本明細書に示され、説明されるが、本発明は、種々の代替的実施形態をさらに提供することが理解される。例えば、一実施形態において、本発明は、加入契約、広告及び／又は使用料ベースで本発明のプロセスを実施する方法を提供する。すなわち、ソリューション・インテグレータ（Ｓｏｌｕｔｉｏｎ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｏｒ）などのサービス・プロバイダは、脅威に応答するための機能を提供することを提案することができる。この場合には、サービス・プロバイダは、１又は複数のカスタマのために本発明のプロセスを実施するコンピュータ・システム１２（図１）のようなコンピュータ・インフラストラクチャを作成し、保持し、サポートすることなどが可能である。それと引き換えに、サービス・プロバイダは、加入契約及び／又は使用料契約の下でカスタマから支払いを受けることができ、及び／又は１又は複数の第三者に対する広告コンテンツの販売からの支払いを受けることができる。
【００７９】
別の実施形態において、本発明は、ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するためのコンピュータ実装方法を提供する。この場合には、コンピュータ・システム１２（図１）のようなコンピュータ・インフラストラクチャを提供することができ、本発明のプロセスを実施するための１つ又は複数のシステムを取得し（例えば、作成する、購入する、使用する、変更するなど）、コンピュータ・インフラストラクチャに配備することができる。これに関して、システムの配備は、（１）コンピュータ・システム１２（図１）のようなコンピュータ・デバイス上に、コンピュータ可読媒体からプログラム・コードをインストールすること、（２）１つ又は複数のコンピュータ・デバイスをコンピュータ・インフラストラクチャに追加すること、及び（３）コンピュータ・インフラストラクチャが本発明のプロセスを実施できるように、コンピュータ・インフラストラクチャの１つ又は複数の既存のシステムを組み込む及び／又は変更すること、のうちの１つ又は複数を含むことができる。
【００８０】
本明細書において説明される機能コンポーネントの一部は、それらの実装の独立性をより具体的に強調するために、システム又はユニットとして表記されている。例えば、システム又はユニットは、特注のＶＬＳＩ回路又はゲート・アレイ、論理チップ、トランジスタなどの市販の半導体、又は他の個別コンポーネントを含むハードウェア回路として実装することができる。システム又はユニットはまた、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ、プログラマブル・アレイ論理、プログラマブル論理デバイス等のようなプログラム可能ハードウェア・デバイス内に実装することもできる。システム又はユニットはまた、種々のタイプのプロセッサによる実行のためのソフトウェア内で実装することもできる。例えば、システム又はユニット、又は実行可能コードのコンポーネントは、例えばオブジェクト、プロシージャ、又は関数として編成することができるコンピュータ命令の１つ又は複数の物理ブロック又は論理ブロックを含むことができる。しかし、識別されるシステム又はユニットの実行ファイルは、物理的に一緒に配置される必要はないが、論理的に結合された場合、システム又はユニットを含み、システム又はユニットのための述べられた目的を達成する、異なる位置に格納された異なる命令を含むことができる。
【００８１】
さらに、実行可能コードのシステム又はユニットは、単一の命令又は多数の命令とすることができ、さらには、幾つかの異なるコード・セグメント上で、異なるプログラム間で、及び幾つかのメモリ・デバイスを横切って分散させることもできる。同様に、本明細書では、動作データをモジュール内に識別し、示すこともでき、任意の適切な形で具体化することができ、任意の適切な型式のデータ構造体内で編成することができる。動作データは、単一のデータ・セットとして集めること、又は、異なるストレージ・デバイス及び異なるメモリ・デバイスにわたることを含む異なる位置にわたって分散させることができる。
【００８２】
さらに、システム／ユニットはまた、ソフトウェア及び１つ又は複数のハードウェア・デバイスの組み合わせとして実装することもできる。例えば、可用性検出器（availability detector）１１８は、メモリ媒体（例えば、メモリ・ストレージ・デバイス）上に格納されたソフトウェア実行可能コードの組み合わせとして具体化することができる。更に別の例において、システム又はユニットは、動作データのセットに対して動作するプロセッサの組み合わせとすることもできる。
【００８３】
上述のように、実施形態の一部は、ハードウェアの形で具体化することができる。ハードウェアは、ハードウェア要素として参照され得る。一般に、ハードウェア要素は、特定の動作を実施するように構成されたいずれかのハードウェア構造を指すことができる。一実施形態において、例えば、基板上に製造された任意のアナログ又はデジタル電気又は電子素子を含むことができる。この製造は、例えば、相補型金属酸化膜半導体（ＣＭＯＳ）、バイポーラ、及びバイポーラＣＭＯＳ（ＢｉＣＭＯＳ）技術などのシリコン・ベースの集積回路（ＩＣ）技術を用いて実施することができる。ハードウェア要素の例として、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路素子（例えば、トランジスタ、抵抗器、キャパシタ、インダクタ等）、集積回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、フィールド・プログラマブル・ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、論理ゲート、レジスタ、半導体デバイス、チップ、マイクロチップ、チップセット等を挙げることができる。しかし、実施形態は、この文脈に限定されない。
【００８４】
同じく上述のように、幾つかの実施形態は、ソフトウェアの形で具体化することもできる。ソフトウェアは、ソフトウェア要素として参照され得る。一般に、ソフトウェア要素は、特定の動作を実施するように構成されたいずれかのソフトウェア構造を指すことができる。一実施形態において、例えば、ソフトウェア要素は、プロセッサなどのハードウェア要素による実行に適したプログラム命令及び／又はデータを含むことができる。プログラム命令は、実行時に、プロセッサに、対応する動作のセットを実施させることができる所定の構文で構成された語、値、又は記号を含む、編成されたコマンドのリストを含むことができる。
【００８５】
本発明はまた、コンピュータ・プログラム製品とすることもできる。コンピュータ・プログラム製品は、プロセッサに、本発明の態様を実施させるためのコンピュータ可読プログラム命令をその上に有するコンピュータ可読ストレージ媒体（単数又は複数）を含むことができる。
【００８６】
コンピュータ可読ストレージ媒体は、命令実行デバイスにより使用される命令を保持及び格納することができる有形デバイスとすることができる。コンピュータ可読ストレージ媒体は、例えば、これらに限定されるものではないが、電子記憶装置、磁気記憶装置、光学記憶装置、電磁気記憶装置、半導体記憶装置、又は上記のいずれかの適切な組み合わせとすることができる。コンピュータ可読ストレージ媒体のより具体的な例の非網羅的なリストとして、以下のもの：すなわち、ポータブル・コンピュータ・ディスケット、ハード・ディスク、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能なプログラマブル読み出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭ又はフラッシュ・メモリ）、スタティック・ランダム・アクセス・メモリ（ＳＲＡＭ）、ポータブル・コンパクト・ディスク読み出し専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、メモリ・スティック、フロッピー・ディスク、パンチカード又は命令が記録された溝内の隆起構造のような機械的にエンコードされたデバイス、及び上記のいずれかの適切な組み合わせが挙げられる。本明細書で使用される場合、コンピュータ可読ストレージ媒体は、電波、又は他の自由に伝搬する電磁波、導波管若しくは他の伝送媒体を通じて伝搬する電磁波（例えば、光ファイバ・ケーブルを通る光パルス）、又はワイヤを通って伝搬される電気信号などの、一時的信号自体として解釈されない。
【００８７】
本明細書で説明されるコンピュータ可読プログラム命令は、コンピュータ可読ストレージ媒体からそれぞれのコンピューティング／処理デバイスに、又は、例えばインターネット、ローカル・エリア・ネットワーク、広域ネットワーク、及び／又は無線ネットワークなどのネットワークを介して、外部コンピュータ又は外部ストレージ・デバイスにダウンロードすることができる。ネットワークは、銅伝送ケーブル、光伝送ファイバ、無線伝送、ルータ、ファイアウォール、スイッチ、ゲートウェイ・コンピュータ、及び／又はエッジ・サーバを含むことができる。各コンピューティング／処理デバイスにおけるネットワーク・アダプタ・カード又はネットワーク・インターフェースは、ネットワークからコンピュータ可読プログラム命令を受け取り、コンピュータ可読プログラム命令を転送して、それぞれのコンピューティング／処理デバイス内のコンピュータ可読ストレージ媒体内に格納する。
【００８８】
本発明の動作を実行するためのコンピュータ可読プログラム命令は、アセンブラ命令、命令セット・アーキテクチャ（ＩＳＡ）命令、マシン命令、マシン依存命令、マイクロコード、ファームウェア命令、状態設定データ、又は、Ｓｍａｌｌｔａｌｋ、Ｃ＋＋などのオブジェクト指向プログラミング言語、又は、「Ｃ」プログラミング言語若しくは類似のプログラミング言語などの通常の手続き型プログラミング言語を含む１つ又は複数のプログラミング言語の任意の組み合わせで記述することができる。コンピュータ可読プログラム命令は、完全にユーザのコンピュータ上で実行される場合もあり、一部がユーザのコンピュータ上で、独立型ソフトウェア・パッケージとして実行される場合もあり、一部がユーザのコンピュータ上で実行され、一部が遠隔コンピュータ上で実行される場合もあり、又は完全に遠隔コンピュータ若しくはサーバ上で実行される場合もある。最後のシナリオにおいては、遠隔コンピュータは、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）若しくは広域ネットワーク（ＷＡＮ）を含むいずれかのタイプのネットワークを通じてユーザのコンピュータに接続される場合もあり、又は外部コンピュータへの接続がなされる場合もある（例えば、インターネット・サービス・プロバイダを用いたインターネットを通じて）。幾つかの実施形態において、例えば、プログラマブル論理回路、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、又はプログラマブル論理アレイ（ＰＬＡ）を含む電子回路は、コンピュータ可読プログラム命令の状態除法を用いて、電子回路を個人化することによりコンピュータ可読プログラム命令を実行し、本発明の態様を実施することができる。
【００８９】
本発明の態様は、本発明の実施形態による方法、装置（システム）及びコンピュータ・プログラム製品のフローチャート図及び／又はブロック図を参照して説明される。フローチャート図及び／又はブロック図の各ブロック、並びにフローチャート図及び／又はブロック図内のブロックの組み合わせは、コンピュータ可読プログラム命令によって実装できることが理解されるであろう。
【００９０】
これらのコンピュータ可読プログラム命令を、汎用コンピュータ、専用コンピュータ、又は他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサに与えてマシンを製造し、それにより、コンピュータ又は他のプログラム可能データ処理装置のプロセッサによって実行される命令が、フローチャート及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロック内で指定された機能／動作を実装するための手段を作り出すようにすることができる。これらのコンピュータ・プログラム命令を、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイスを特定の方式で機能させるように指示することができるコンピュータ可読媒体内に格納し、それにより、そのコンピュータ可読媒体内に格納された命令が、フローチャート及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロックにおいて指定された機能／動作を実装する命令を含む製品を製造するようにすることもできる。
【００９１】
コンピュータ・プログラム命令を、コンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイス上にロードして、一連の動作ステップをコンピュータ、他のプログラム可能データ処理装置、又は他のデバイス上で行わせてコンピュータ実施のプロセスを生成し、それにより、コンピュータ又は他のプログラム可能装置上で実行される命令が、フローチャート及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロックにおいて指定された機能／動作を実行するためのプロセスを提供するようにすることもできる。
【００９２】
ネットワーク化されたコンピューティング環境における脅威に応答するための手法が提供されていることは明らかである。本発明は、例示的実施形態と併せて具体的に示され、説明されたが、当業者であれば、変形及び修正を思い付くことが理解されるであろう。従って、添付の特許請求の範囲は、本発明の真の趣旨内に含まれる全てのそうした修正及び変更をカバーすることが意図される。
【符号の説明】
【００９３】
１０：クラウド・コンピューティング・ノード
１２：コンピュータ・システム／サーバ
１６：プロセッサ又は処理ユニット
１８：バス
２８：システム・メモリ
３４：データストア
４０：プログラム／ユーティリティ
４２：プログラム・モジュール
５０：クラウド・コンピューティング環境
６０：ハードウェア及びソフトウェア層
６２：仮想化層
６４：管理層
６６：ワークロード層
７０：ネットワーク化されたコンピューティング環境
７２：システム
８０：ユーザ
８２、８２Ａ、８２Ｂ：物理サーバ
８４、８４Ｎ：仮想サーバ、ＶＭインスタンス
８４Ｐ、８４Ｑ、８４Ｒ、８４Ｓ、８４Ｔ、８４Ｖ：関連するＶＭインスタンス
８８Ａ−Ｎ：関連付け
９０：関連付け確立器
９２：強度割当器
９４：防止実施器
１００：仮想マシン（ＶＭ）インスタンス
１０２：仮想ハイパーバイザ
１１２：ソフトウェア・スタック
１１４：オペレーティング・システム
１１６：ミドルウェア
１１８：アプリケーション
１２０：受動監視エージェント
３００、６００：マトリックス
３０２：強度属性
３０６：関係要因
５００：ネットワーク化されたコンピューティング環境
５１２Ａ：第１の防止手段
５１２Ｂ：第２の防止手段
【図１】
0006616404.tif 000002
【図２】
0006616404.tif 000003
【図３】
0006616404.tif 000004
【図４】
0006616404.tif 000005
【図５】
0006616404.tif 000006
【図６】
0006616404.tif 000007
【図７】
0006616404.tif 000008
【図８】
0006616404.tif 000009
【図９】
0006616404.tif 000010
【図１０】
0006616404.tif 000011
【図１１】
0006616404.tif 000012