(57)【要約】【課題】新規な２，６−ジアミノピリミジン誘導体の提供。【解決手段】式（Ｉ）で示される２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。【化１】2015033888.tif 000027 （式中、Ｒ１は、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基を表し、Ａｒは、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいヘテロアリール基を表し、Ｚ１およびＺ２は炭素原子もしくは、Ｚ１およびＺ２のいずれか１つあるいは２つが窒素原子を表し、Ｑは、以下の構造(ａ)もしくは（ｂ）から選択される構造を表し、【化２】2015033888.tif 000028 Ｒ２は、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいシクロアルキル基を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子を表し、Ｙは窒素原子もしくは炭素原子を表し、構造(ａ)の点線と実線の二重線は二重結合又は単結合を表す。）【選択図】なし
2015033888.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下式（Ｉ）で示される２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【化１】
2015033888.tif 000025
（式中、Ｒ１は、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基を表し、Ａｒは、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいヘテロアリール基を表し、Ｚ１およびＺ２は炭素原子もしくは、Ｚ１およびＺ２のいずれか１つあるいは２つが窒素原子を表し、Ｑは、以下の構造(ａ)もしくは（ｂ）から選択される構造を表し、
【化２】
2015033888.tif 000026
Ｒ２は、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいシクロアルキル基を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子を表し、Ｙは窒素原子もしくは炭素原子を表し、構造(ａ)の点線と実線の二重線は二重結合又は単結合を表す。）
【請求項２】
Ｑが構造（ａ）である請求項１に記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医薬、特にＢＴＫ阻害作用を有する新規な２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩に関する。
【背景技術】
【０００２】
ブルトンチロシンキナーゼ（Ｂｒｕｔｏｎ’ｓ  ｔｙｒｏｓｉｎｅ  ｋｉｎａｓｅ； ＢＴＫ）は、非受容体チロシンキナーゼのＴｅｃファミリーの一つであり、Ｔリンパ球およびナチュラルキラー細胞以外のすべての造血系細胞型において発現している重要なシグナル伝達酵素である。ＢＴＫは、Ｂ細胞の生存、分化、増殖および活性化等にかかる重要な制御因子であり、Ｂ細胞のシグナル伝達に重要な役割を担っている（非特許文献１、２）。細胞表面のＢ細胞受容体(Ｂ‐ｃｅｌｌ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ；ＢＣＲ)は、その下流に存在するＢＴＫを介して細胞内にシグナルを伝達しており、そのためＢ細胞のシグナル伝達経路の異常な活性化は、Ｂ細胞リンパ腫、慢性リンパ性白血病等のがん細胞の増殖と生存を促進すると考えられている（非特許文献３）。また、ＢＴＫは、他の数多くの細胞のシグナル経路においても重要な役割を果たしていることが知られており、アレルギー疾患、自己免疫疾患および炎症性疾患などにも関与していると言われている（非特許文献１）。例えば、ＢＴＫはマスト細胞において、高親和性ＩｇＥレセプター（ＦｃεＲＩ）のシグナル伝達に重要な役割を果たしており、ＢＴＫが欠損するマスト細胞は、脱顆粒の減少や炎症誘発性サイトカインの産生が減少していることが知られている（非特許文献４）。また、ＢＴＫ欠損マウスの実験において、全身性エリテマトーデス（ＳＬＥ）にＢＴＫが関与していることが示唆されている（非特許文献５）。更にＢＴＫ変異マウスはコラーゲン誘導関節炎の発症に抵抗性を示す（非特許文献６）。従って、ＢＴＫ阻害活性を有する化合物は、ＢＴＫのシグナルが関与している疾患、例えば、癌、Ｂ細胞リンパ腫および慢性リンパ性白血病等の治療に有用であり、さらにはアレルギー疾患、自己免疫疾患および炎症性疾患，骨疾患等の治療にも有用である。【０００３】
これまでにも、ＢＴＫ阻害作用を有する化合物が報告されており、特許文献１、特許文献２、特許文献３などにピリミジン環を含むＢＴＫ阻害剤について記載されているが、６位がアミノ基である本発明の２，６−ジアミノピリミジン誘導体については、具体的に記載されておらず、また、本発明の２，６−ジアミノピリミジン誘導体については、極めて優れたＢＴＫ阻害作用を有することに関しても開示されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】ＷＯ２００８／０３３８３４号公報
【特許文献２】ＷＯ２００９／１３７５９６号公報
【特許文献３】ＷＯ２０１３／０８３６６６号公報
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｓａｔｔｅｒｔｈｗａｉｔｅ，Ａ．Ｂ．ａｎｄ  Ｗｉｔｔｅ，Ｏ．Ｎ．，Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｒｅｖ．，２０００，１７５，１２０-１２７
【非特許文献２】Ｋｕｒｏｓａｋｉ，Ｔ．，Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，２０００，１２，２７６−２８１
【非特許文献３】Ｄａｖｉｓ，Ｒ．Ｅ．，ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ，２０１０，４６３，８８−９２
【非特許文献４】Ｅｌｌｍｅｉｅｒ，Ｗ．，ｅｔ  ａｌ．，ＦＥＢＳ Ｊ.，２０１１），２７８，１９９０−２０００
【非特許文献５】Ｈａｌｃｏｍｂ，Ｋ．Ｅ．，Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、２００８，４６（２）、２３３−２４１
【非特許文献６】Ｊａｎｓｓｏｎ，Ｌ．ａｎｄ Ｈｏｌｍｄａｈｌ，Ｒ.，Ｃｌｉｎ．Ｅｘｐ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，１９９３，９４，４５９−４６５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、医薬、特にＢＴＫ阻害作用を有する新規な２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は以下の（１）〜（２）によって達成される。
（１）下式（Ｉ）で示される２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。【０００８】
【化１】
2015033888.tif 000003
【０００９】
（式中、Ｒ１は、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基を表し、Ａｒは、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいヘテロアリール基を表し、Ｚ１およびＺ２は炭素原子もしくは、Ｚ１およびＺ２のいずれか１つあるいは２つが窒素原子を表し、Ｑは、以下の構造(ａ)もしくは（ｂ）から選択される構造を表し、
【化２】
2015033888.tif 000004
Ｒ２は、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいシクロアルキル基を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子を表し、Ｙは窒素原子もしくは炭素原子を表し、構造(ａ)の点線と実線の二重線は二重結合又は単結合を表す。）
（２）Ｑが構造（ａ）である（１）に記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【発明の効果】
【００１０】
本発明者らは、上記の課題を解決するためにピリミジン誘導体を種々合成し、構造活性相関研究を行った結果、前記式（Ｉ）で示される新規な２，６−ジアミノピリミジン誘導体およびその薬学的に許容される塩が、非常に高いＢＴＫ阻害活性を有することを発見し、また、優れた薬物動態を示すことを見出し、本発明を完成するに至った。【００１１】
本発明により提供される化合物は、ＢＴＫを介した異常な細胞応答に関連していることが知られている疾患、例えば、自己免疫疾患、炎症性疾患、骨疾患、リンパ腫のような癌等に対する予防または治療用医薬品（医薬組成物）として有用である。また、ＢＴＫ阻害剤として、実験用、研究用の試薬に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施例１および２の化合物が、濃度依存的にＲａｍｏｓ細胞内においてＢＣＲシグナルを阻害し、細胞内へのカルシウム流入を抑制していることを示す（試験例３）。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明の新規な２，６−ジアミノピリミジン誘導体は、下式（Ｉ）で示される化合物である。【００１４】
【化３】
2015033888.tif 000005
【００１５】
（式中、Ｒ１は、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基を表し、Ａｒは、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいヘテロアリール基を表し、Ｚ１およびＺ２は炭素原子もしくは、Ｚ１およびＺ２のいずれか１つあるいは２つが窒素原子を表し、Ｑは、以下の構造(ａ)もしくは（ｂ）から選択される構造を表し、
【化４】
2015033888.tif 000006
Ｒ２は、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいシクロアルキル基を表し、Ｒ３は、水素原子、ハロゲン原子を表し、Ｙは窒素原子もしくは炭素原子を表し、構造(ａ)の点線と実線の二重線は二重結合又は単結合を表す。）
前記式（Ｉ）において、
ハロゲン原子としては、フッ素、塩素、臭素などが挙げられる。【００１６】
置換基を有してもよいアリール基のアリール基部分としては、炭素数６から１４のアリール基のいずれでもよく、具体的には、フェニル、ナフチル、インデニル等を挙げることができる。【００１７】
置換基を有してもよいヘテロアリール基のヘテロアリール基部分としては、単環性芳香族複素環基および複素環式芳香族縮合環基が挙げられ、単環性芳香族複素環基としては、例えば、窒素原子、硫黄原子および酸素原子から選ばれる少なくとも１個のヘテロ原子を含む５または６員の単環性芳香族複素環基などが挙げられる。具体的には、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、チエニル、チアゾリル、フラニル、ピリジル、ピリミジル、ピリダジルなどが挙げられ、複素環式芳香族縮合環としては、例えば、３から８員の環が縮合した二環性で、窒素原子、硫黄原子および酸素原子から選ばれる少なくとも１個のヘテロ原子を含む縮合複素環基などが挙げられる。具体的には、テトラヒドロイソキノリル、ベンゾチオフェニル、ベンズイミダゾリル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾチアゾリル、インドリル、イソキノリルなどが挙げられる。【００１８】
置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいシクロアルキル基のアルキル基部分としては、炭素数１から３の直鎖状、分枝状もしくは環状のアルキル基のいずれでもよく、具体的には、メチル基、イソプロピル基、シクロプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等を挙げることができる。【００１９】
置換基を有してもよいアルコキシ基のアルコキシ基部分としては、炭素数１から３の直鎖状、分枝状もしくは環状のアルキル基を有するアルコキシ基のいずれでもよく、具体的には、メトキシ基、エトキシ基、イソプロピルオキシ基、シクロプロピルオキシ基等を挙げることができる。【００２０】
置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいヘテロアリール基、置換基を有してもよい低級アルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基の置換基としては、特に記載のない限り、１または２個以上の任意の種類の置換基を、化学的に可能な任意の位置に有してもよく、置換基が２個以上の場合、それぞれの置換基は同一であっても異なっていてもよく、例えば、ハロゲン原子、置換もしくは非置換アルキル基、置換もしくは非置換アルコキシ基、置換もしくは非置換アミノ基、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基、置換もしくは非置換アルキルアミノ基、置換もしくは非置換カルバモイル基、カルボキシル基、ホルミル基、アセチル基、ベンゾイル基、置換もしくは非置換アシルアミノ基などが挙げられる。また、置換基同士が結合を形成し、飽和もしくは不飽和の環を形成してもよい。【００２１】
本発明の化合物（Ｉ）は、例えば、置換基の種類によって、異性体が存在する場合がある。本明細書において、それらの異性体の一形態のみの化学構造で記載することがあるが、本発明には、構造上生じ得るすべての異性体（幾何異性体、光学異性体、互変異性体など）も含有し、異性体単体、またはそれらの混合物も含有する。【００２２】
本発明の化合物（Ｉ）またはその薬学的に許容される塩の具体的な化合物としては、以下の化合物またはその薬学的に許容される塩が挙げられる。【００２３】
２−（３−｛６−アミノ−２−［（４−モルホリノフェニル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロ−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（４−モルホリノフェニル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロ−３，４−ジヒドロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
４−（｛４−アミノ−６−［３−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］ピリミジン−２−イル｝アミノ）−１−メチル−１Ｈ−ピロール−２−カルボニトリル
２−（３−｛６−アミノ−２−［（４−メトキシフェニル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−（ｔｅｒｔ−ブチル）−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−［３−（６−アミノ−２−｛［１−（シクロプロピルメチル）−１Ｈ−ピラゾール−４−イル］アミノ｝ピリミジン−４−イル）−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−シクロプロピル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
４−（｛４−アミノ−６−［３−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］ピリミジン−２−イル｝アミノ）−１−シクロプロピル−１Ｈ−ピロール−２−カルボニトリル
２−｛３−［６−アミノ−２−（ピリジン−２−イルアミノ）ピリミジン−４−イル］−２−（ヒドロキシメチル）フェニル｝−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−［３−（６−アミノ−２−｛［１−（２，２−ジフルオロエチル）−１Ｈ−ピラゾール−４−イル］アミノ｝ピリミジン−４−イル）−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−イソプロピル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−［３−（６−アミノ−２−｛［４−（４−メチルピペラジン−１−イル）フェニル］アミノ｝ピリミジン−４−イル）−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−［３−（６−アミノ−２−｛［４−（モルホリノメチル）フェニル］アミノ｝ピリミジン−４−イル）−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛２−［（５−アセチル−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル）アミノ］−６−アミノピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛２−［（１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］−６−アミノピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロフタラジン−１（２Ｈ）−オン
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−シクロプロピル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロフタラジン−１（２Ｈ）−オン
２−（４−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−３−（ヒドロキシメチル）ピリジン−２−イル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−（４−｛６−アミノ−２−［（１−シクロプロピル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−３−（ヒドロキシメチル）ピリジン−２−イル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン
４−（｛４−アミノ−６−［３−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソフタラジン−２（１Ｈ）−イル）−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］ピリミジン−２−イル｝アミノ）−１−メチル−１Ｈ−ピロール−２−カルボニトリル
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−８−フルオロ−６−（１−メチルシクロプロピル）イソキノリン−１（２Ｈ）−オン
２−｛３−［６−アミノ−２−（｛１−［１−（ヒドロキシメチル）シクロプロピル］−１Ｈ−ピラゾール−４−イル｝アミノ）ピリミジン−４−イル］−２−（ヒドロキシメチル）フェニル｝−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン【００２４】
また、本発明の化合物（Ｉ）の薬学的に許容される塩としては、塩酸、硫酸、炭酸、リン酸等との無機酸塩、フマル酸、マレイン酸、メタンスルホン酸、ｐトルエンスルホン酸等との有機酸塩等が挙げられる。また、ナトリウム、カリウム等とのアルカリ金属塩、マグネシウム、カルシウム等とのアルカリ土類金属塩、低級アルキルアミン、低級アルコールアミン等との有機アミン塩、リジン、アルギニン、オルニチン等との塩基性アミノ酸塩の他、アンモニウム塩等も本発明に包含される。【００２５】
本発明の化合物（Ｉ）およびその薬学的に許容される塩は、例えば以下の方法によって製造することができる。なお、以下に示した製造法において、定義した基が実施方法の条件下で変化するか、または当該方法を実施するのに不向きな場合、有機合成化学で通常用いられる方法、例えば、官能基の保護、脱保護［Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，１９９９］等の手段を付すことにより容易に製造することができる。また、必要に応じて置換基導入等の反応工程の順序を変えることもできる。【００２６】
以下の説明で使用される略語、記号の意味は次の通りである。
ＤＣＭ  ：  ジクロロメタン
ＤＣＣ  ：  Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド
ＥＤＣ ： １−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩
ＨＯＢｔ  ：  １−ヒドロキシベンゾトリアゾール
ＴＨＦ  ：  テトラヒドロフラン
ＤＩＥＡ  ：  Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン
ＤＭＦ  ：  ジメチルホルムアミド
ＤＭＳＯ  ：  ジメチルスルホキシド
ＴＥＡ  ：  トリエチルアミン
ＣＤＣｌ３  ：  重クロロホルム【００２７】
［本発明の化合物（Ｉ）の製法］
式（Ｉ）で表される本発明の化合物は、例えばスキーム１によって製造することができる。
［スキーム１］【００２８】
【化５】
2015033888.tif 000007
【００２９】
（式中、Ｒ１、Ｑ、Ａｒ、Ｚ１およびＺ２は前記と同義であり、Ｗはボロニル基またはボロン酸エステル基を表す。）【００３０】
本発明の化合物（Ｉ）は、化合物（ＩＩ）と化合物（ＩＩＩ）を用いて鈴木カップリング反応などのクロスカップリング反応により製造することができる（例えば、鈴木カップリング反応の条件については公知文献（Ｎ．Ｍｉｙａｕｒａ，ｅｔ ａｌ，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１０７，９７２（１９８５）．，Ｎ．Ｍｉｙａｕｒａ，Ａ．Ｓｕｚｕｋｉ，Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．９５，２４５７（１９９５））などを参照）。すなわち、パラジウムやニッケルなどの金属触媒の存在下、必要に応じて塩基および添加剤を使用して実施することができる。反応に用いる溶媒としてはＴＨＦ、ジオキサン、トルエン、ジメトキシエタン、メタノール、エタノール、アセトニトリルなどが挙げられる。また、これらの溶媒を２種以上混合して、或いはそれらを更に水と混合して用いても好適である。好ましくは、ＴＨＦと水の混合溶媒、トルエンとメタノールおよび水との混合溶媒、またはジオキサンである。化合物（ＩＩ）は化合物（ＩＩＩ）に対し当量または過剰量用いることが好ましく、より好ましくは１当量から１０当量である。必要に応じて反応を加速させるために塩基を添加してもよく、塩基としては炭酸ナトリウム、炭酸セシウム、炭酸カリウムなどが通常用いられる。使用する塩基の用量は化合物（ＩＩＩ）に対し１当量から１０当量が挙げられ、好ましくは１当量から５当量である。金属触媒としては、クロスカップリングに用いられている市販で入手容易なパラジウム触媒（例えば、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４など）を用いることができ、化合物（ＩＩＩ）に対して触媒量、すなわち０．１当量から０．５当量を添加することが好ましい。【００３１】
反応を加速させるために必要に応じて添加剤を加えることができ、例えば、添加剤としｒａｃ−ＢＩＮＡＰなどが挙げられ、化合物（ＩＩＩ）に対して０．０１当量から１当量用いることができる。反応は０℃から２００℃の間で数分間から数日間、好ましくは１０℃から１００℃の間で、1時間から３６時間反応させることにより合成することができる。もしくは、マイクロウェーブ合成装置を用い、例えば６０℃から１５０℃の温度条件下で、数分から数時間反応させることによっても合成することができる。
また、スキーム１の原料として用いられる化合物（ＩＩ）は、例えばスキーム２に表す方法によって製造することができる。【００３２】
［スキーム２］【００３３】
【化６】
2015033888.tif 000008
【００３４】
（式中、Ｒ１、Ｑ、Ｚ１、Ｚ２およびＷは前記と同義であり、Ｘはハロゲンを表す。）【００３５】
化合物（ＩＩ）は、化合物（ＩＶ）をｎ−ブチルリチウムなどで活性化したのち、ホウ酸エステルと反応させることにより製造することができる。すなわち、化合物（ＩＩ）は、化合物（ＩＶ）を１〜５モル当量、好ましくは１〜１．５モル当量のｎ−ブチルリチウムで処理してリチウム化し、１〜５モル当量、好ましくは１〜１．５モル当量のホウ酸エステルと反応させることにより得ることができる。
溶媒は、反応に不活性なものであればいずれでもよく、特に限定されるものではないが、好ましくはＴＨＦを用いることができる。【００３６】
反応温度は、通常−１００℃から−３０℃、好ましくは−８０℃から−６０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．１時間から１２時間が例示され、０．２時間から６時間が好ましい例として挙げられる。【００３７】
また、化合物（ＩＩ）は、化合物（ＩＶ）と１〜５モル当量、好ましくは１〜１．５モル当量の金属マグネシウムと触媒量のヨウ素をエーテル系溶媒中、−１０℃から用いる溶媒の沸点の間の温度で反応させてグリニヤール試薬とし、１〜５モル当量、好ましくは１〜１．５モル当量のホウ酸エステルと反応させることでも得ることができる。反応温度は、通常−３０℃から−１００℃、好ましくは−６０℃から−８０℃である。反応時間は、特に限定されないが、通常、０．１時間から１２時間が例示され、０．２時間から６時間が好ましい例として挙げられる。【００３８】
さらに、化合物（ＩＩ）は、化合物（ＩＶ）とパラジウムやニッケルなどの金属触媒および塩基の存在下、有機溶媒中、１〜５モル当量、好ましくは１〜３モル当量のジボロンエステルとカップリング反応させることにより得ることができる。【００３９】
金属触媒としては、クロスカップリングに用いられる市販で入手容易なパラジウム触媒（例えば、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４など）を用いることができ、化合物（ＩＶ）に対して触媒量、すなわち０．１当量から０．５当量を添加することが好ましい。塩基としては酢酸カリウムなどが通常用いられる。使用する塩基の用量は、化合物（ＩＶ）に対し１当量から１０当量が挙げられ、好ましくは１当量から５当量である。
溶媒は反応に不活性なものであればいずれでもよく、特に限定されるものではないが、好ましくはジオキサンを用いることができる。【００４０】
反応温度は、通常０℃から２００℃、好ましくは１０℃から１００℃である。反応時間は、特に限定されないが、通常、０．２時間から４８時間が例示され、1時間から３６時間が好ましい例として挙げられる。
これらの反応は、いずれも不活性ガス(アルゴン、窒素等)雰囲気下、無水条件で行うことが望ましい。
スキーム２の原料として用いられる化合物（ＩＶ）は、例えばスキーム３に表す方法によって製造することができる。【００４１】
［スキーム３］【００４２】
【化７】
2015033888.tif 000009
（式中、Ｒ１、Ｑ、Ｚ１、Ｚ２およびＸは前記と同義であり、化合物（ＶＩ）のＸ１、Ｘ２は、同一もしくはそれぞれ独立して異なるハロゲン原子を表す。）【００４３】
化合物（ＩＶ）は、化合物（Ｖ）と１〜５モル当量、好ましくは１．５〜３モル当量の化合物（ＶＩ）を極性溶媒中、金属触媒の存在下、塩基を使用して反応させることにより得られる。
溶媒は反応に不活性なものであればいずれでもよく、特に限定されるものではないが、好ましくはジオキサンを用いることができる。【００４４】
本カップリング反応を実施するにあたり、必要に応じて化合物（ＶＩ）のＲ１を有機合成化学で通常用いられる方法を適宜組み合わせて保護、脱保護することでも化合物（ＩＶ）を製造することができる。例えば、化合物（ＶＩ）の水酸基やアミノ基の官能基の保護、脱保護［Ｔ．Ｗ．Ｇｒｅｅｎｅ，Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ３ｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，  Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．，１９９９］や化合物（ＶＩ）の水酸基前駆体であるアルデヒド誘導体を用いることができる。【００４５】
反応は、通常８０℃から２００℃の間で、０．５時間から２００時間が例示され、好ましくは１００℃から１５０℃で、1時間から１００時間反応させることにより実施できる。反応はマイクロウェーブ照射条件下において実施しても好適である。【００４６】
使用する金属触媒としては市販で入手容易なパラジウム触媒（例えば、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４など）もしくは、ヨウ化銅（Ｉ）を用いることができ、化合物（Ｖ）に対して０．０１当量から２当量を添加することが好ましい。【００４７】
使用する塩基としては炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸セシウム、炭酸水素ナトリウムが例示され、好ましくは炭酸セシウム、炭酸水素ナトリウムを用いることができ、化合物（Ｖ）に対して１〜１０モル当量、好ましくは２〜５モル当量が例示される。また必要に応じて０．１当量から０．５当量のキサントホスを添加しても合成できる。【００４８】
化合物（ＶＩ）は市販品として、または公知の方法もしくはそれに準じた方法により得ることができる。【００４９】
スキーム３の原料として用いられる化合物（Ｖ）のうち、Ｑが構造(ａ)であり、点線と実線の二重線は二重結合である化合物（Ｖ‐ａ‐ｉ）および化合物（Ｖ‐ａ‐ｉｉ）は、例えばスキーム４に表す方法によって製造することができる。【００５０】
［スキーム４］【００５１】
【化８】
2015033888.tif 000010
（式中、Ｘ、Ｗ、Ｒ２およびＲ３は前記と同義である。）【００５２】
化合物（Ｖ‐ａ‐ｉ）は、化合物（ＶＩＩ）のカルボン酸をカルバモイル基に変換したのち、Ｒ２基をクロスカップリング反応で導入して得られた化合物（ＩＸ）をＮ，Ｎ‐ジメチルホルムアミドジメチルアセタールを使用した環化反応に供することにより製造することができる。【００５３】
一方、化合物（Ｖ‐ａ‐ｉｉ）は、化合物（ＶＩＩ）のカルボン酸をエステルに変換したのち、ベンゼン環上のメチル基をアルデヒドへ酸化して得られた化合物（ＸＩ）を、ヒドラジンを用いて環化し、Ｒ２基をクロスカップリング反応で導入することにより得られる。【００５４】
スキーム４の出発原料である化合物（ＶＩＩ）、（Ｘ）、およびＲ２−Ｗは市販品または公知の方法もしくはそれに準じた方法により得ることができる。【００５５】
スキーム３の原料として用いられる化合物（Ｖ）のうち、Ｑが構造(ａ)であり、点線と実線の二重線は単結合である化合物(Ｖ‐ａ‐ｉｉｉ)は、例えばスキーム５に表す方法によって製造することができる。【００５６】
［スキーム５］
【化９】
2015033888.tif 000011
【００５７】
（式中、Ｘ、Ｗ、Ｒ２およびＲ３は前記と同義である。）【００５８】
化合物（Ｖ‐ａ‐ｉｉｉ）は、化合物（ＸＶ）とアジ化ナトリウムのＳｃｈｍｉｄｔ転移反応により得られた化合物（ＸＶＩ）を、Ｒ２基とのクロスカップリング反応に供することより製造できる。【００５９】
スキーム５の出発原料である化合物（ＸＶ）およびＲ２−Ｗは市販品または公知の方法もしくはそれに準じた方法により得ることができる。【００６０】
スキーム３の原料として用いられる化合物（Ｖ）のうち、Ｑが構造(ｂ)である化合物(Ｖ‐ｂ)は、例えばスキーム６に表す方法によって製造することができる。【００６１】
［スキーム６］
【化１０】
2015033888.tif 000012
（式中、Ｘ、Ｗ、Ｒ２およびＲ３は前記と同義である。）
化合物(Ｖ‐ｂ)は、化合物（Ｘ）のベンゼン環上のメチル基を臭素化した化合物（ＸＩＩＩ）を、アンモニアで処理して環化させ、続いてボロン酸Ｒ２−Ｗとのクロスカップリング反応させることにより製造することができる。【００６２】
スキーム６の出発原料である化合物（Ｘ）およびＲ２−Ｗは市販品または公知の方法もしくはそれに準じた方法により得ることができる。【００６３】
スキーム１の原料として用いられる化合物（ＩＩＩ）は、例えばスキーム７に表す方法によって製造することができる。【００６４】
[スキーム７] 【００６５】
【化１１】
2015033888.tif 000013
【００６６】
（式中、Ａｒは前記と同義である。）【００６７】
化合物（ＩＩＩ）は、ＡｒＮＨ２と１〜５モル当量、好ましくは１〜１．５モル当量の４−アミノ−２，６−ジクロロピリミジンを極性溶媒中、必要に応じて酸触媒存在下、反応させることにより得られる。
溶媒は反応に不活性なものであればいずれでもよく、特に限定されるものではないが、好ましくはジメトキシエタンおよびエタノールを用いることができる。【００６８】
反応温度は、通常０℃から２００℃、好ましくは５０℃から１５０℃である。反応時間は特に限定されないが、通常、０．２時間から２４時間が例示され、1時間から１８時間が好ましい例として挙げられる。【００６９】
スキーム７の出発原料である４−アミノ−２，６−ジクロロピリミジンは市販品として、ＡｒＮＨ２は、市販品または公知の方法もしくはそれに準じた方法により得ることができる。
また、本発明の化合物（Ｉ）は、例えばスキーム８によっても製造することができる。【００７０】
[スキーム８]【００７１】
【化１２】
2015033888.tif 000014
【００７２】
（式中、Ｒ１、Ｑ、Ａｒ、Ｚ１およびＺ２は前記と同義である。）【００７３】
本発明の化合物（Ｉ）は、化合物（ＸＶＩ）へＡｒＮＨ２を置換反応させることにより製造することができる。該置換化反応の条件は前記のスキーム７にて化合物（ＩＩＩ）を製造する方法における条件と同様である。
スキーム８の原料として用いられる化合物（ＸＶＩ）は、例えばスキーム９に表す方法によって製造することができる。【００７４】
[スキーム９] 【００７５】
【化１３】
2015033888.tif 000015
【００７６】
（式中、Ｒ１、Ｑ、Ｗ、Ｚ１およびＺ２は前記と同義である。）【００７７】
化合物（ＸＶＩ）は化合物（ＩＩ）と４−アミノ−２，６−ジクロロピリミジンを用いるクロスカップリング反応により製造することができる。該クロスカップリング反応の条件は前記のスキーム１にて本発明の化合物（Ｉ）を製造する方法における条件と同様である。【００７８】
上記スキーム中、Ｗで示されるボロニル基は、アルカリ金属やアルカリ土類金属の塩の形でもよく、またボロン酸エステル基の具体例としては、ボロン酸ジメチルエステル基、ボロン酸ジエチルエステル基、ボロン酸ジブチルエステル基、ボロン酸ジシクロヘキシル基、ボロン酸エチレングリコールエステル基、ボロン酸プロピレングリコールエステル基（ボロン酸１，２−プロパンジオールエステル基、ボロン酸１，３−プロパンジオールエステル基）、ボロン酸ネオペンチルグリコールエステル基、ボロン酸カテコールエステル基、ボロン酸グリセリンエステル基、ボロン酸トリメチロールエタンエステル基、ボロン酸ジエタノールアミンエステル基、ボロン酸トリエタノールアミンエステル基等のボロン酸エステル基；ボロン酸無水物基等が挙げられる。【００７９】
なお、上記の方法を適宜組み合わせ、有機合成化学で通常用いられる方法（例えば、アミノ基のアルキル化反応、アルキルチオ基をスルホキシド基もしくはスルホン基へ酸化する反応、アルコキシ基をヒドロキシル基、もしくはその逆へ変換する反応）を実施することにより、所望の位置に所望の官能基を有する本発明の化合物（Ｉ）を得ることができる。【００８０】
［本発明の化合物（Ｉ）の用途］
本発明の化合物（Ｉ）またはその薬学的に許容される塩は、経口投与、非経口投与または局所的投与に適した従来の薬学製剤（医薬組成物）の形態に調製することができる。【００８１】
経口投与のための製剤は、錠剤、顆粒、粉末、カプセルなどの固形剤、およびシロップなどの液体製剤を含む。これらの製剤は従来の方法によって調製することができる。固形剤は、ラクトース、コーンスターチなどのデンプン、微結晶性セルロースなどの結晶セルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルシウムカルボキシメチルセルロース、タルク、ステアリン酸マグネシウムなどのような従来の薬学的担体を用いることによって調製することができる。カプセルは、このように調製した顆粒または粉末をカプセルに包むことによって調製することができる。シロップは、ショ糖、カルボキシメチルセルロースなどを含む水溶液中で、本発明の化合物（Ｉ）またはその薬学的に許容される塩を溶解または懸濁することによって調製することができる。【００８２】
非経口投与のための製剤は、点滴注入などの注入物を含む。注入製剤もまた従来の方法によって調製することができ、等張化剤（例えば、マンニトール、塩化ナトリウム、グルコース、ソルビトール、グリセロール、キシリトール、フルクトース、マルトース、マンノース）、安定化剤（例えば、亜硫酸ナトリウム、アルブミン）、防腐剤（例えば、ベンジルアルコール、ｐ−オキシ安息香酸メチル）中に適宜組み入れることができる。【００８３】
本発明の化合物（Ｉ）またはその薬学的に許容される塩の用量は、疾患の重症度、患者の年齢および体重、投薬形態などに従って変化させることができるが、通常は成人において１日あたり１ｍｇ〜１，０００ｍｇの範囲であり、それは経口経路または非経口経路によって、１回、または２回もしくは３回に分割して投与することができる。
また、本発明の化合物（Ｉ）またはその薬学的に許容される塩は、ＢＴＫ阻害剤として、実験用、研究用の試薬として用いることもできる。
【実施例】
【００８４】
以下に実施例および試験例などを挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、これらの実施例により本発明が限定されるものではない。【００８５】
化合物の同定は水素核磁気共鳴スペクトル（１Ｈ−ＮＭＲ）およびマススペクトル（ＭＳ）により行った。１Ｈ−ＮＭＲは、特に指示のないかぎりは４００ＭＨｚで測定されたものであり、また化合物および測定条件によっては交換性水素が明瞭に観測されない場合がある。なお、ｂｒ．は幅広いシグナル（ブロード）を意味する。【００８６】
ＨＰＬＣ分取クロマトグラフィーは、市販のＯＤＳカラムを用い、特に記載のない限りは水/メタノール（ギ酸を含む）を溶出液としてグラジェントモードにて分取した。【００８７】
実施例１
２−（３−｛６−アミノ−２−［（４−モルホリノフェニル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン【００８８】
【化１４】
2015033888.tif 000016
【００８９】
（第１工程）
窒素雰囲気下、０℃に冷却した４−ブロモ−２−フルオロ−６−メチル安息香酸（１３．０ｇ，５５．８ｍｍｏｌ）のＴＨＦ溶液（１００ｍＬ）に、１，１’−カルボニルジイミダゾール（１１．８ｇ，７２．５ｍｍｏｌ）を加え、０℃で２時間攪拌した。本反応液に、２８％アンモニア水溶液（１０ｍＬ）を５分間かけて滴加し、室温でさらに２日間攪拌した。反応混合物を減圧下で約５０ｍＬになるまで濃縮したのち、６Ｍ塩酸（３０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２×１００ｍＬ）で抽出した。得られた有機層を合わせ、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液および飽和食塩水で順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去し、４−ブロモ−２−フルオロ−６−メチルベンズアミド（１１．０ｇ）を得た。【００９０】
１H  NMR (400 MHz, CDCl3) δ7.22 (dt, J = 1.8, 0.8 Hz, 1H), 7.15 (dd, J = 9.0, 1.9 Hz, 1H), 6.06 - 5.60 (m, 2H), 2.44 (s, 3H); LCMS (m/z): 231.9 [M+H] +. 【００９１】
（第２工程）
窒素雰囲気下、４−ブロモ−２−フルオロ−６−メチルベンズアミド（１１．０ｇ）のトルエン（１１０ｍＬ）および水（１１ｍＬ）の混合溶液に、シクロプロピルボロン酸（６．１１ｇ，７１．１ｍｍｏｌ）、トリシクロヘキシルホスフィン（０．８０ｇ，２．８４ｍｍｏｌ）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）（０．４３ｇ，０．４７ｍｍｏｌ）および炭酸カリウム（１９．６５ｇ，１４２．０ｍｍｏｌ）を加え、１１５℃で１４時間攪拌した。室温まで冷却後、析出した固体をろ取し、得られた固体をエーテルおよび水で洗浄し、４−シクロプロピル−２−フルオロ−６−メチルベンズアミド（３．３ｇ）を得た。更に、ろ液を酢酸エチル（２×２００ｍＬ）で抽出し、得られた有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去し、得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル）で精製して、４−シクロプロピル−２−フルオロ−６−メチルベンズアミド（５．３ｇ）を得た。【００９２】
１H  NMR (400 MHz, CDCl3) δ6.80 - 6.70 (m, 1H), 6.60 (dd, J = 11.3, 1.6 Hz, 1H), 5.99 - 5.59 (m, 2H), 2.43 (s, 3H), 1.89 - 1.80 (m, 1H), 1.03 - 0.98 (m, 2H), 0.73 - 0.65 (m, 2H); LCMS (m/z): 194.0 [M+H] +. 
（第３工程）
窒素雰囲気下、第２工程と同様の方法で製造した４−シクロプロピル−２−フルオロ−６−メチルベンズアミド（８．６ｇ，４４．５ｍｍｏｌ）の２−メチルテトラヒドロフラン溶液（１００ｍＬ）に、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドジメチルアセタール（７．０ｇ，５８．８ｍｍｏｌ）を加え、６０℃で２時間攪拌した。反応溶液を減圧濃縮したのち、得られた残渣に２−メチルテトラヒドロフラン（１０ｍＬ）を加えた。この溶液に、１ｍｏｌ/Ｌのカリウム ｔｅｒｔ−ブトキシドのＴＨＦ溶液（６８．１ｍＬ、６８．１ｍｍｏｌ）を滴下して加え、６５℃で1日間攪拌した。室温まで冷却したのち、反応混合物を１Ｍ塩酸水溶液（２００ｍＬ）に加えた。この溶液に、イソプロピルアルコール（３００ｍＬ）を加え、溶媒を減圧留去した。得られた固体をろ取し、６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン（７．７ｇ）を得た。【００９３】
１H  NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ11.06 (s, 1H), 7.16 (d, J = 1.6 Hz, 1H), 7.11 (dd, J = 7.1, 5.7 Hz, 1H), 6.88 (dd, J = 13.3, 1.7 Hz, 1H), 6.41 (dd, J = 7.1, 2.3 Hz, 1H), 2.07 - 1.95 (m, 1H), 1.08 - 1.01 (m, 2H), 0.86 - 0.79 (m, 2H); LCMS (m/z): 204.1 [M+H] +. 
（第４工程）
窒素雰囲気下、６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン（２．６ｇ，１２．８ｍｍｏｌ）のＤＭＦ溶液（２５ｍＬ）に、２−ブロモ−６−クロロベンズアルデヒド（３．６５ｇ，１６．６３ｍｍｏｌ）、炭酸カリウム（３．５４ｇ，２５．６ｍｍｏｌ）およびヨウ化銅（Ｉ）（０．４９ｇ、２．５６ｍｍｏｌ）を加え、１１０℃で１日間攪拌した。反応混合物に酢酸エチル（２００ｍＬ）で希釈したのち、不溶物をろ過し、ろ液を水および飽和食塩水で順に洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去し、得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル）で精製して、２−クロロ−６−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）ベンズアルデヒド（２．７ｇ）を得た。【００９４】
１H  NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ10.18 (s, 1H), 7.84 - 7.78 (m, 1H), 7.75 (dd, J = 8.2, 1.3 Hz, 1H), 7.49 (dd, J = 7.8, 1.2 Hz, 1H), 7.41 (d, J = 7.5 Hz, 1H), 7.27 (d, J = 1.6 Hz, 1H), 7.00 (dd, J = 13.3, 1.6 Hz, 1H), 6.64 (dd, J = 7.5, 2.2 Hz, 1H), 2.14 - 2.01 (m, 1H), 1.14 - 1.06 (m, 2H), 0.92 - 0.83 (m, 2H); LCMS (m/z): 342.1 [M+H] +.
（第５工程）
窒素雰囲気下、０℃に冷却した２−クロロ−６−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）ベンズアルデヒド（２．５ｇ，７．３２ｍｍｏｌ）のＤＣＭ（２６ｍＬ）およびイソプロピルアルコール（１３ｍＬ）の混合溶液に、水素化ホウ素ナトリウム（０．４２ｇ,１１．０ｍｍｏｌ）を加え、０℃で２時間攪拌した。反応溶液に水（５０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２×５０ｍＬ）で抽出した。得られた有機層を合わせ、水および飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去し、２−［３−クロロ−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン（２．３ｇ）を得た。【００９５】
１H  NMR (400 MHz, CDCl3) δ7.55 (dd, J = 8.1, 1.2 Hz, 1H), 7.40 (t, J = 8.0 Hz, 1H), 7.15 (dd, J = 8.0, 1.2 Hz, 1H), 7.08 - 7.00 (m, 2H), 6.82 (dd, J = 12.7, 1.7 Hz, 1H), 6.51 (dd, J = 7.4, 2.1 Hz, 1H), 4.71 - 4.61 (m, 1H), 4.46 (d, J = 11.9 Hz, 1H), 3.43 - 3.29 (m, 1H), 2.03 - 1.97 (m, 1H), 1.18 - 1.10 (m, 2H), 0.88 - 0.81 (m, 2H); LCMS (m/z): 343.9 [M+H] +.
（第６工程）
窒素雰囲気下、２−［３−クロロ−２−（ヒドロキシメチル）フェニル］−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン（２．２６ｇ，６．５９ｍｍｏｌ）のＤＣＭ溶液（３０ｍＬ）に、ピリジン（２．３６ｍＬ，２９．３ｍｍｏｌ）および塩化アセチル（１．５６ｍＬ，２１．９５ｍｍｏｌ）を加え、室温で１日間攪拌した。反応混合物に水（５０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２×５０ｍＬ）で抽出した。得られた有機層を合わせ、水および飽和食塩水で順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去し、得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル）で精製して、酢酸  ２−クロロ−６−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）ベンジル（２．３ｇ）を得た。【００９６】
１H  NMR (400 MHz, CDCl3) δ7.53 (dd, J = 8.2, 1.2 Hz, 1H), 7.46 - 7.39 (m, 1H), 7.22 (dd, J = 7.9, 1.3 Hz, 1H), 7.04 - 6.98 (m, 2H), 6.80 (dd, J = 12.6, 1.7 Hz, 1H), 6.43 (dd, J = 7.4, 2.1 Hz, 1H), 5.25 (d, J = 12.5 Hz, 1H), 4.98 (d, J = 12.4 Hz, 1H), 2.02 - 1.96 (m, 1H), 1.96 (s, 3H), 1.16 - 1.10 (m, 2H), 0.86 - 0.81 (m, 2H); LCMS (m/z): 386.0 [M+H] +. 
（第７工程）
窒素雰囲気下、第６工程と同様の方法で製造した酢酸  ２−クロロ−６−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）ベンジル（４．８ｇ，１２．４４ｍｍｏｌ）のジオキサン溶液（１８０ｍＬ）に、ビス（ピナコラト）ジボロン（９．４８ｇ，３７．３ｍｍｏｌ）、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）（０．３６ｇ，０．６２ｍｍｏｌ）、２，４，６−トリイソプロピル−２'−（ジシクロヘキシルホスフィノ）ビフェニル（０．５９ｇ，１．２４ｍｍｏｌ）、および酢酸カリウム（３．６６ｇ，３７．３ｍｍｏｌ）を加え、６５℃で１６時間加熱した。反応混合物を酢酸エチル（２００ｍＬ）で希釈したのち、不溶物をセライトろ過した。ろ液に水（２００ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２×２００ｍＬ）で抽出した。得られた有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去し、得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル）で精製した。得られた油状の残渣にヘキサンを加え、析出した固体をろ取して、酢酸  ２−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）−６−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ベンジル（３．０５ｇ）を得た。【００９７】
１H  NMR (400 MHz, CDCl3) δ7.93 (dd, J = 7.4, 1.4 Hz, 1H), 7.47 (t, J = 7.6 Hz, 1H), 7.35 (dd, J = 7.8, 1.5 Hz, 1H), 7.02 (d, J = 7.4 Hz, 1H), 7.00 (d, J = 1.6 Hz, 1H), 6.78 (dd, J = 12.7, 1.7 Hz, 1H), 6.40 (dd, J = 7.4, 2.1 Hz, 1H), 5.45 (d, J = 11.8 Hz, 1H), 5.03 (d, J = 11.9 Hz, 1H), 2.03 - 1.93 (m, 1H), 1.92 (s, 3H), 1.34 (s, 12H), 1.15 - 1.08 (m, 2H), 0.87 - 0.80 (m, 2H); LCMS (m/z): 478.2 [M+H] +. 【００９８】
（第８工程）
４−アミノ−２，６−ジクロロピリミジン（７３６ｍｇ，４．４９ｍｍｏｌ）および４−モルホリノアニリン（４００ｍｇ，２．２４ｍｍｏｌ）のジメトキシエタン溶液（１８ｍＬ）を、マイクロウェーブ反応装置を用いて１２０℃で１２時間反応させた。反応混合物を室温まで冷却したのち、不溶物をろ過し、ろ液に水を加え、酢酸エチルで抽出した。得られた有機層を、水および飽和食塩水で順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去して得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル）で精製して、６−クロロ−Ｎ２−（４−モルホリノフェニル）ピリミジン−２，４−ジアミン（２１８ｍｇ）を得た。【００９９】
１H  NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 9.06 (s, 1H), 7.61 - 7.50 (m, 2H), 6.89 - 6.79 (m, 4H), 5.84 (s, 1H), 3.76 - 3.69 (m, 4H), 3.05 - 2.97 (m, 4H); LCMS (m/z): 306.1 [M+H] +.【０１００】
（第９工程）
第７工程で製造した酢酸  ２−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）−６−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ベンジル（５４ｍｇ，０．１１ｍｍｏｌ）および６−クロロ−Ｎ２−（４−モルホリノフェニル）ピリミジン−２，４−ジアミン（３５ｍｇ，０．１１ｍｍｏｌ）のジメトキシエタン溶液（１．７ｍＬ）に、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（１３．２ｍｇ，０．０１１ｍｍｏｌ）および炭酸カリウム（３２ｍｇ，０．２３ｍｍｏｌ）の水溶液（０．５７ｍＬ）を加え、マイクロウェーブ反応装置を用いて１１０℃で１０分間反応させた。反応混合物に水を加え、酢酸エチルで抽出した。得られた有機層を、水および飽和食塩水で順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去して得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル）で精製して、２−（３−｛６−アミノ−２−［（４−モルホリノフェニル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンとそのアセチル保護体の混合物を得た。得られた混合物をメタノール（２ｍＬ）に溶解し、炭酸カリウム（１００ｍｇ，０．７２４ｍｍｏｌ）を加え、室温で２時間攪拌した。反応混合物を水で希釈し、酢酸エチルで抽出した。得られた有機層を、水および飽和食塩水で順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去して、標記化合物（２３ｍｇ）を得た。【０１０１】
１H  NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 8.87 (s, 1H), 7.62 - 7.48 (m, 4H), 7.43 - 7.24 (m, 3H), 6.99 (dd, J = 13.2, 1.7 Hz, 1H), 6.88 - 6.79 (m, 2H), 6.74 (s, 2H), 6.60 (dd, J = 7.5, 2.1 Hz, 1H), 6.09 (s, 1H), 5.03 - 4.95 (m, 1H), 4.33 - 4.24 (m, 1H), 4.11 - 4.00 (m, 1H), 3.76 - 3.69 (m, 4H), 3.04 - 2.97 (m, 4H), 2.13 - 2.02 (m, 1H), 1.14 - 1.03 (m, 2H), 0.91 - 0.82 (m, 2H)  LCMS (m/z): 579.1 [M+H] +.【０１０２】
実施例２
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン【０１０３】
【化１５】
2015033888.tif 000017
【０１０４】
（第１工程）
４−アミノ−２，６−ジクロロピリミジン（４６９ｍｇ，２．８６ｍｍｏｌ）および１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−アミン（１３９ｍｇ，１．４３ｍｍｏｌ）のエタノール溶液（２．８ｍＬ）に２Ｍ塩酸を２滴加え、８０℃で３．５時間攪拌した。室温まで冷却したのち、不溶物をろ過した。ろ液を水で希釈し、酢酸エチルで抽出した。得られた有機層を、水、飽和炭酸水素ナトリウム水溶液および飽和食塩水で順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去して得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル）で精製して、６−クロロ−Ｎ２−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）ピリミジン−２，４−ジアミン（４０ｍｇ）を得た。【０１０５】
１H  NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 9.16 (s, 1H), 7.87 (s, 1H), 7.44 (s, 1H), 6.97 - 6.71 (m, 2H), 5.80 (s, 1H), 3.77 (s, 3H) ; LCMS (m/z): 225.1 [M+H] +.【０１０６】
（第２工程）
実施例１の第７工程で製造した酢酸  ２−（６−シクロプロピル−８−フルオロ−１−オキソイソキノリン−２（１Ｈ）−イル）−６−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）ベンジル（１２１ｍｇ，０．２５ｍｍｏｌ）および第１工程と同様の方法で製造した６−クロロ−Ｎ２−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）ピリミジン−２，４−ジアミン（５７ｍｇ，０．２５ｍｍｏｌ）のジメトキシエタン溶液（３．８ｍＬ）に、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）（２９．３ｍｇ，０．０２５ｍｍｏｌ）および炭酸カリウム（７０ｍｇ，０．５ｍｍｏｌ）の水溶液（１．２ｍＬ）を加え、マイクロウェーブ反応装置を用いて１１０℃で１０分間反応させた。反応混合物に水を加え、酢酸エチルで抽出した。得られた有機層を、水および飽和食塩水で順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去して得られた残渣をカラムクロマトグラフィー（シリカゲル、ヘキサン／酢酸エチル）で精製して、２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オンとそのアセチル保護体の混合物を得た。得られた混合物をメタノール（２ｍＬ）に溶解し、炭酸カリウム（１００ｍｇ，０．７２４ｍｍｏｌ）を加え、室温で２時間攪拌した。反応混合物を水で希釈し、酢酸エチルで抽出した。得られた有機層を、水および飽和食塩水で順に洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を減圧留去して、標記化合物（７８ｍｇ）を得た。【０１０７】
１H  NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ 8.95 (s, 1H), 7.93 (s, 1H), 7.58 - 7.44 (m, 3H), 7.44 - 7.31 (m, 2H), 7.27 (d, J = 1.6 Hz, 1H), 6.99 (dd, J = 13.3, 1.6 Hz, 1H), 6.79 (s, 2H), 6.61 (dd, J = 7.4, 2.1 Hz, 1H), 6.06 (s, 1H), 5.15 (s, 1H), 4.33 - 4.24 (m, 1H), 4.12 - 3.98 (m, 1H), 3.77 (s, 3H), 2.13 - 2.02 (m, 1H), 1.15 - 1.03 (m, 2H), 0.92 - 0.82 (m, 2H); LCMS (m/z): 498.5 [M+H] +.【０１０８】
実施例３〜２６
以下の実施例化合物［表１−１］〜［表１−２］は、それぞれ対応する原料（市販品、または市販化合物から公知の方法もしくはそれに準じた方法により誘導体化した化合物）を用い、上述の実施例記載の方法に従い、必要に応じて、有機合成化学で通常用いられる方法を適宜組み合わせて製造した。【０１０９】
また、各々の化合物の物理化学データを［表２−１］〜［表２−２］に示した。【０１１０】
【表１−１】
2015033888.tif 000018
【０１１１】
【表１−２】
2015033888.tif 000019
【０１１２】
【表２−１】
2015033888.tif 000020
【０１１３】
【表２−２】
2015033888.tif 000021
【０１１４】
実施例２７
２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン  塩酸塩【０１１５】
【化１６】
2015033888.tif 000022
【０１１６】
実施例２で製造した２−（３−｛６−アミノ−２−［（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）アミノ］ピリミジン−４−イル｝−２−（ヒドロキシメチル）フェニル）−６−シクロプロピル−８−フルオロイソキノリン−１（２Ｈ）−オン（１００ｍｇ，０．２０ｍｍｏｌ）のエタノール懸濁液（２ｍＬ）に２Ｍ塩酸―エタノール溶液（０．１ｍＬ，０．２０ｍｍｏｌ）を室温下加え、１時間撹拌した。反応溶液に酢酸エチルを加え、得られた固体をろ取し、表題化合物（７３ｍｇ）を得た。【０１１７】
１H  NMR (400 MHz, DMSO-d6)δ 13.00 - 11.91 (m, 1H), 9.80 - 9.44 (m, 1H), 8.75 - 8.15 (m, 2H), 8.12 - 7.97 (m, 1H), 7.72 - 7.51 (m, 4H), 7.37 - 7.24 (m, 2H), 7.01 (dd, J = 13.2, 1.7 Hz, 1H), 6.64 (dd, J = 7.5, 2.1 Hz, 1H), 6.25 (s, 1H), 5.74 - 4.72 (m, 1H), 4.37 (d, J = 12.4 Hz, 1H), 4.26 (d, J = 12.5 Hz, 1H), 3.83 (s, 3H), 2.14 - 2.03 (m, 1H), 1.16 - 1.05 (m, 2H), 0.92 - 0.82 (m, 2H); LCMS (m/z): 498.3 [M+H] +.【０１１８】
試験例１
ＢＴＫに対する活性阻害試験
（脱リン酸化ＢＴＫの調整）【０１１９】
脱リン酸化ＢＴＫは、ビオチン化ＢＴＫ蛋白質ＢＴＮ−ＢＴＫ(カルナバイオサイエンス社製）酵素溶液にλ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅ（Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  ＢｉｏＬａｂｓ社製、Ｃｏｄｅ  Ｎｏ．Ｐ０７５３Ｓ）とＭｎＣｌ２をそれぞれ１０Ｕ／μｇ、２ｍＭとなるように添加し、４℃で一晩反応させた後、抗ＤＹＫＤＤＤＤＫ−ｔａｇ抗体アガロースゲルクロマトグラフィーによりλ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅを除去したのち、１０ＤＧ  Ｄｅｓａｌｔｉｎｇ  Ｃｏｌｕｍｎを用いてバッファー交換を行うことによって得た。【０１２０】
（キナーゼ活性の測定方法）
キナーゼ活性の測定は、ＱｕｉｃｋＳｃｏｕｔ  Ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ  Ａｓｓｉｓｔ（商標）  ＭＳＡ（カルナバイオサイエンス社製市販キット）を用い、モビリティシフトアッセイ（ＭＳＡ）法により行った。キナーゼ反応の基質は、キット付属のＦＩＴＣ標識ＳＲＣｔｉｄｅペプチドを用いた。アッセイバッファー［２０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、０．０１％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ−１００（商標）、２ｍＭ  ｄｉｔｈｉｏｔｈｒｅｉｔｏｌ、ｐＨ７．５]を用い、基質（４μＭ）、ＭｇＣｌ２（２０ｍＭ）、ＡＴＰ（２００μＭ）となるように調整し、基質混合液を作成した。また脱リン酸化ＢＴＫを０．６ｎＭとなるようアッセイバッファーで希釈して酵素溶液を調製した。被験化合物の１０ｍＭ  ＤＭＳＯ溶液から、１０濃度（０．００００３ｍＭ、０．０００１ｍＭ、０．０００３ｍＭ、０．００１ｍＭ、０．００３ｍＭ、０．０１ｍＭ、０．０３ｍＭ、０．１ｍＭ、０．３ｍＭ、１ｍＭ）にＤＭＳＯでさらに希釈し、それぞれをアッセイバッファーで２５倍希釈して、薬物溶液とした（４％ＤＭＳＯ溶液）。薬物溶液もしくはコントロール溶液（４％ＤＭＳＯ−アッセイバッファー）５μＬ、基質混合液５μＬ、および酵素溶液１０μＬをポリプロピレン製３８４穴プレートのウェル中で混合し、１時間室温で反応させた後、６０μＬのキット付属のターミネーションバッファーを添加し反応を停止させた。ついで、反応溶液中の基質（Ｓ）およびリン酸化された基質（Ｐ）の量をＬａｂＣｈｉｐ  ＥＺ  Ｒｅａｄｅｒ IIシステム（Ｃａｌｉｐｅｒ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ社製）を用い、アッセイキットのプロトコールに従って測定した。【０１２１】
（ＢＴＫ阻害活性の評価方法）
分離された基質およびリン酸化された基質の各ピークの高さをそれぞれＳおよびＰとし、またブランクとして酵素溶液の代わりにアッセイバッファーを添加したものを測定した。
被験化合物の阻害率（％）は、次の式に従って算出した。
阻害率（％）＝（１−（Ｃ−Ａ）／（Ｂ−Ａ））×１００
ただし、Ａ、Ｂ、Ｃは、それぞれブランクウェルのＰ／（Ｐ＋Ｓ）、コントロール溶液ウェルのＰ／（Ｐ＋Ｓ）、化合物添加ウェルのＰ／（Ｐ＋Ｓ）を示す。
また、ＩＣ５０値は、阻害率と被験化合物濃度（対数）の回帰分析により算出した。【０１２２】
（評価結果）
本発明化合物の脱リン酸化ＢＴＫに対するＩＣ５０値は、１μＭ以下であり、本発明化合物は、強い阻害活性を示すことが判明した。代表化合物の脱リン酸化ＢＴＫ阻害活性を表３に示す。【０１２３】
【表３】
2015033888.tif 000023
【０１２４】
試験例２
細胞内ＢＴＫの自己リン酸化活性阻害試験【０１２５】
（使用する細胞の培養）
Ｒａｍｏｓ細胞（２Ｇ６．４Ｃ１０、ＡＴＣＣ社Ｎｏ．ＣＲＬ−１９２３）は、Ｔ７５フラスコ中、１０％ＦＢＳ（ＡｕｓＧｅｎｅ社）および５％ペニシリンストレプトマイシン（ナカライ社）を添加したＲＰＭＩ−１６４０培地（ＧＩＢＣＯ社、＃Ａ１０４９１−０１）（以下、増殖培地）を用いて５％ＣＯ２インキュベーター内で培養した。【０１２６】
（被験化合物の添加）
培養したＲａｍｏｓ細胞を細胞密度７．５×１０６ｃｅｌｌｓ／ｍＬになるように、血清を除いたＲＰＭＩ−１６４０培地（以後、培地）で希釈して、４５分間３７℃で保温した。細胞懸濁液を２．０ｍＬチューブに１ｍＬずつ小分けした後、被験化合物の０．３ｍＭ  ＤＭＳＯ溶液を培地で希釈し、０．９μＭとした被験化合物溶液を、５００μＬ添加し、被験化合物の最終濃度が０．３μＭの条件下で１時間３７℃インキュベーションした。その後、培地で希釈した抗ＩｇＭ抗体（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、  Ｈ１５１００）を最終濃度が１０μｇ／ｍＬになるように添加して、１０分間３７℃でインキュベーションした。【０１２７】
（タンパク質の抽出）
遠心操作により細胞を回収して得られたペレットにＬｙｓｉｓバッファー[ＲＩＰＡ  Ｂｕｆｆｅｒ（×１）（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社）に、１％  Ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  Ｃａｃｋｔａｉｌ  ３（Ｓｉｇｍａ社、Ｎｏ．Ｐ００４４）、１％  Ｐｈｏｓｐｈａｔａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  Ｃａｃｋｔａｉｌ  （ナカライ社、Ｎｏ．０７５７５）および１ｍＭ  フッ化フェニルメチルスルホニル（ＰＭＳＦ）を添加したもの］を１００μＬ添加し、軽く攪拌したのち１０分間静置した。遠心操作（１５，０００ｒｐｍ、１５分間）により上清を回収し、タンパク質量を定量した。ＳＤＳ−サンプルバッファーと混合し、９５℃５分間反応させてタンパク質を変性させて、サンプル溶液とした。４−２０％のグラジエントアクリルアミドゲル（コスモバイオ社、Ｎｏ．４１４８７９）の各ウェルにサンプル溶液を５μＬずつアプライし、電気泳動を行った。その後、ｉＢｌｏｔゲルトランスファーシステム（ライフテクノロジーズ社）を用いてＰＶＤＦ膜にゲル中のタンパク質を転写した。【０１２８】
（ＢＴＫまたはリン酸化ＢＴＫの検出）
転写したＰＶＤＦ膜を２％ＥＣＬ  ｐｒｉｍｅ  ｂｌｏｃｋｉｎｇ  Ｒｅａｇｅｎｔ（ＧＥヘルスケア社）でブロッキング処理した後、一次抗体として抗ＢＴＫマウス抗体（ＢＤｔｒａｎｓｄｕｃｔｉｏｎ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ社、Ｎｏ．６１１１１６）もしくは抗リン酸化ＢＴＫウサギ抗体（ｐＹ２２３、ＥＰＩＴＯＭＩＣＳ社、Ｎｏ．２２０７−１）を用い、４℃で１晩反応させた。未反応の一次抗体をＴＢＳＴバッファー（１０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ７．５）、１５０ｍＭ  ＮａＣｌ、０．１％  Ｔｗｅｅｎ２０）で洗浄後、二次抗体としてＨＲＰラベルした抗マウスＩｇＧヤギ抗体（ライフテクノロジーズ社、Ｎｏ．６２−６５２０）あるいは抗ウサギＩｇＧヤギ抗体（ライフテクノロジーズ社、Ｎｏ．６５−６１２０）を用い、２％ＥＣＬ  ｐｒｉｍｅ  ｂｌｏｃｋｉｎｇ  Ｒｅａｇｅｎｔを添加したＴＢＳＴバッファー中で、室温で１時間反応させた。未反応の二次抗体をＴＢＳＴバッファーで洗浄後、ＥＣＬ  Ｐｒｉｍｅ  Ｗｅｓｔｅｒｎ  Ｂｌｏｔｔｉｎｇ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ（ＧＥヘルスケア社）を用いて添付のプロトコールどおりに反応させた後、ＣＣＤカメラ（ＡＴＴＯ、Ｌｉｇｈｔ−ＣａｐｔｕｒｅＩＩ）を用いて、それぞれのバンドを化学発光で検出した。検出されたバンドをデンシトメトリー（ＡＴＴＯ  ＣＳ  Ａｎａｌｙｚｅｒ  ｖｅｒ３．０）により数値化し、化合物非添加かつＩｇＭ刺激群のリン酸化ＢＴＫのバンドの発光を１００％、化合物非添加かつＩｇＭ無刺激群のリン酸化ＢＴＫのバンドの発光を０％として、各群におけるバンドの強度から阻害率を算出した。なお、それぞれのリン酸化ＢＴＫのバンドは、総ＢＴＫにより補正を行なった。
本試験で用いた一次抗体と二次抗体の組み合わせおよび希釈濃度は以下の通りである。【０１２９】
【表４】
2015033888.tif 000024
【０１３０】
試験例２の結果は、本発明の化合物が、“細胞内ＢＴＫの自己リン酸化活性作用”についても、強い阻害作用を有することを示している。【０１３１】
試験例３
Ｒａｍｏｓ細胞内カルシウムイオン変動阻害試験
本発明の化合物による細胞内ＢＴＫ阻害を、本発明の化合物の、「抗ＩｇＭ抗体のＢＣＲ刺激による細胞内カルシウム流入」に及ぼす作用を測定することにより検証した。【０１３２】
（細胞懸濁液、およびカルシウム指示薬の添加）
測定の１日前に、Ｒａｍｏｓ細胞を細胞密度１．０×１０６ｃｅｌｌｓ／ｍＬになるように、新鮮な増殖培地（試験例２と同じ増殖培地）に再懸濁して培養し、翌日、遠心操作により細胞を回収し、５％ペニシリンストレプトマイシン（ナカライ社）を添加したＲＰＭＩ−１６４０培地（培地１）で洗浄した。この細胞を、細胞密度２．０×１０６ｃｅｌｌｓ／ｍＬになるように、１％Ｕｌｔｒａ  Ｌｏｗ  ＩｇＧ  ＦＢＳ（ＧＩＢＣＯ、＃１６２５０）と５％ペニシリンストレプトマイシン（ナカライ社）を添加したＲＰＭＩ−１６４０培地（培地２）に再懸濁したのち、細胞懸濁液をＰｏｌｙ  Ｌｙｓｉｎｅ  ｃｏａｔｅｄマイクロプレート（ＢＤ  ＢｉｏＣｏａｔＴＭ、＃３５６６９２）の各ウェルに１００μＬずつ添加し、遠心操作（７００ｒｐｍ、３分間）後、３７℃の５％ＣＯ２インキュベーター内において１時間インキュベーションした。カルシウム指示薬Ｆｌｕｏ-８ＮＷ  ｄｙｅ-ｌｏａｄｉｎｇ溶液（ＡＡＴ  Ｂｉｏｑｕｅｓｔ、＃３６３１５）を各ウェルに１００μＬずつ添加し、３７℃の５％ＣＯ２インキュベーター内で、さらに３０分間インキュベーションした。【０１３３】
（被験化合物の添加）
被験化合物の１０ｍＭ  ＤＭＳＯストック溶液から、ＤＭＳＯでさらに０．２ｍＭに希釈し、また被験化合物を含まないＤＭＳＯ溶液を対照とし、それぞれを培地２で４７．６倍希釈して、上記のプレートの各ウェルに１０μＬずつ添加後、１０分間３７℃でインキュベーションした（被験化合物の最終濃度、０．２μＭ）。【０１３４】
（カルシウムイオン濃度の測定）
Ｒａｍｏｓ細胞内カルシウムイオン濃度は、カルシウム指示薬Ｆｌｕｏ-８ＮＷの蛍光強度を、マイクロプレートリーダー（ＳｙｎｅｒｇｙＨ１）を用いて測定した（Ｅｘ／Ｅｍ＝４９０／５２５ｎｍ）。１５秒間ベースラインを測定した後、上述の各ウェルに、培地２で１０．４μｇ／ｍＬに希釈した抗ＩｇＭ抗体（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、＃Ｈ１５１００）を５０μＬ添加（最終濃度２．０μｇ／ｍＬ）してＢＣＲ刺激し、さらに１５０秒間測定した。【０１３５】
図１に、実施例１および実施例２の化合物の結果を示す。図１に示されるように本発明の化合物は、「抗ＩｇＭ抗体のＢＣＲ刺激による細胞内カルシウムイオン変動」を抑制しており、ＢＣＲシグナルを効果的に阻害していることが理解できる。
【産業上の利用可能性】
【０１３６】
本発明により提供される化合物は、ＢＴＫを介した異常な細胞応答に関連していることが知られている疾患、例えば、自己免疫疾患、アレルギー疾患のような炎症性疾患、骨疾患、リンパ腫のような癌等に対する予防または治療用医薬品（医薬組成物）として有用である。また、ＢＴＫ阻害剤として、実験用、研究用の試薬に有用である。
【図１】
2015033888.tif 000029
【手続補正書】
【提出日】平成28年4月11日(2016.4.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下式（Ｉ）：
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（式中、Ｒ１は、置換基を有してもよい低級アルキル基または置換基を有してもよいアルコキシ基であり、Ａｒは、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよいヘテロアリール基であり、Ｚ１およびＺ２はそれぞれ独立して炭素原子または窒素原子であって、Ｑは、以下の構造(ａ)または（ｂ）：
【化２】
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から選択される構造であり、
Ｒ２は、置換基を有してもよい低級アルキル基または置換基を有してもよいシクロアルキル基であり、Ｒ３は、水素原子またはハロゲン原子であり、Ｙは窒素原子または炭素原子であり、構造(ａ)の点線と実線の二重線は二重結合または単結合である。）
で示される２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【請求項２】
Qが構造（ａ）である、請求項１に記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【請求項３】
Ｚ１およびＺ２がいずれも炭素原子である、請求項１に記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【請求項４】
Ｒ１がＯＨ基で置換された低級アルキル基である、請求項１に記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【請求項５】
Ｒ３がハロゲン原子である、請求項１に記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【請求項６】
Ｒ２が無置換のシクロアルキル基である、請求項１に記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【請求項７】
Ａｒが置換基を有してもよいヘテロアリール基である、請求項１に記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【請求項８】
下記の群：
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から選択される２，６−ジアミノピリミジン誘導体またはその薬学的に許容される塩。
【請求項９】
請求項１から８のいずれかに記載の２，６−ジアミノピリミジン誘導体若しくはその薬学的に許容される塩を含む、医薬組成物。
【請求項１０】
細胞内のブルトンチロシンキナーゼを阻害するための、請求項９に記載の医薬組成物。
【請求項１１】
必要な対象においてブルトンチロシンキナーゼの細胞内異常応答に関連する疾患を治療するための、請求項９に記載の医薬組成物。
【請求項１２】
当該疾患が自己免疫疾患、アレルギー疾患、炎症疾患、骨疾患、癌およびリンパ腫よりなる群から選択される、請求項１１に記載の医薬組成物。
【国際調査報告】
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