(57)【要約】  陽極と、発光層と、陰極と、を含み、前記発光層は、第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物を含み、前記第一の化合物は、遅延蛍光発光性の化合物であり、前記第一の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋは、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋよりも大きく、前記第三の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋは、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋよりも大きく、前記第二の化合物は、下記一般式（２）で表され、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造を有する化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。2016031785.tif 000090
2016031785.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
陽極と、
発光層と、
陰極と、を含み、
前記発光層は、第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物を含み、
前記第一の化合物は、遅延蛍光発光性の化合物であり、
前記第一の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋは、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋよりも大きく、
前記第三の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋは、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋよりも大きく、
前記第二の化合物は、下記一般式（２）で表され、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造を有する化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１】
2016031785.tif 000071
（前記一般式（２）において、ａ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ，ｈ，ｉ，およびｊの位置の少なくともいずれかの位置において単環または縮合環が縮合していてもよく、ｂおよびｇの位置の少なくともいずれかの位置において、５員環または５員環を有する縮合環が縮合していてもよく、ただし、
ｉおよびｊの位置に６員環が縮合するとき、ｄおよびｅの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｄおよびｅの位置に６員環が縮合するとき、ｉおよびｊの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｂの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｂの位置に直接縮合し、
ｇの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｇの位置に直接縮合する。）
【請求項２】
請求項１に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記発光層における前記第一の化合物の含有率が、１０質量％以上６０質量％以下である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第一の化合物は、下記一般式（１）で表される化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化２】
2016031785.tif 000072
［前記一般式（１）において、
Ａは下記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、Ａが複数存在する場合、複数のＡは互いに同一または異なり、Ａ同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、
Ｂは下記一般式（ｂ−１）〜（ｂ−６）から選ばれる部分構造を有する基であり、Ｂが複数存在する場合、複数のＢは互いに同一または異なり、Ｂ同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、
ａ、ｂ、およびｄは、それぞれ独立に、１〜５の整数であり、
ｃは０〜５の整数であり、
ｃが０のとき、ＡとＢとは単結合またはスピロ結合で結合し、
ｃが１〜５の整数のとき、Ｌは、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される連結基であり、Ｌが複数存在する場合、複数のＬは互いに同一または異なり、Ｌ同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。
【化３】
2016031785.tif 000073
【化４】
2016031785.tif 000074
（前記一般式（ｂ−１）〜（ｂ−６）において、
Ｒは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒが置換基である場合の置換基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基からなる群から選択され、Ｒが複数存在する場合、複数のＲは互いに同一または異なり、Ｒ同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。）］
【請求項４】
請求項３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第一の化合物は、下記一般式（１０）で表される化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化５】
2016031785.tif 000075
（前記一般式（１０）において、
ａ１は０または１であり、
ａ２は０または１であり、
ただし、ａ１＋ａ２≧１であり、
ｍ１は、１〜５の整数であり、
ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択され、
ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、
ｍ１が２以上の場合、複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、
Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、前記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、ｍ１が２以上の場合、複数のＡ２は互いに同一または異なり、
ａ１が０のとき、Ｌ２は水素原子または１価の置換基であり、Ｌ２が１価の置換基である場合の置換基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、
ａ１が１のとき、Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、
Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、ｍ１が２以上の場合、複数のＬ１は互いに同一または異なる。）
【請求項５】
請求項３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第一の化合物は、下記一般式（１０’）で表される化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化６】
2016031785.tif 000076
（前記一般式（１０’）において、
ｍ２は２であり、
ａ２は０または１であり、複数のａ２は互いに同一または異なり、
ｍ１は、１〜５の整数であり、複数のｍ１は互いに同一または異なり、
ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択され、
ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、
複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、
Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、前記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、複数のＡ２は互いに同一または異なり、
Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ２は互いに同一または異なり、
Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ１は互いに同一または異なる。）
【請求項６】
請求項４または請求項５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第一の化合物は、下記一般式（１０Ｂ）、一般式（１０Ｃ）、一般式（１０Ｄ）および一般式（１０Ｅ）で表される化合物からなる群から選択される有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化７】
2016031785.tif 000077
【化８】
2016031785.tif 000078
（前記一般式（１０Ｄ）において、Ｘ２は、＝Ｎ−Ｌ１−Ｌ２−Ａ１、酸素原子、硫黄原子、およびセレン原子からなる群から選択される。前記一般式（１０Ｂ），（１０Ｃ），（１０Ｄ），および（１０Ｅ）において、Ｒ１，Ｒ２，Ａ１，Ａ２，Ｌ１，およびＬ２は、前記一般式（１０）におけるＲ１，Ｒ２，Ａ１，Ａ２，Ｌ１，およびＬ２と、それぞれ同義である。）
【請求項７】
陽極と、
発光層と、
陰極と、を含み、
前記発光層は、第一の化合物および第二の化合物を含み、
前記第一の化合物は、下記一般式（１０）で表される化合物であり、
前記第二の化合物は、下記一般式（２）で表され、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造を有する化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化９】
2016031785.tif 000079
（前記一般式（１０）において、
ａ１は０または１であり、
ａ２は０または１であり、
ただし、ａ１＋ａ２≧１であり、
ｍ１は、１〜５の整数であり、
ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択され、
ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、
ｍ１が２以上の場合、複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、
Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、下記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、ｍ１が２以上の場合、複数のＡ２は互いに同一または異なり、
ａ１が０のとき、Ｌ２は水素原子または１価の置換基であり、Ｌ２が１価の置換基である場合の置換基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、
ａ１が１のとき、Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、
Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、ｍ１が２以上の場合、複数のＬ１は互いに同一または異なる。）
【化１０】
2016031785.tif 000080
【化１１】
2016031785.tif 000081
（前記一般式（２）において、ａ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ，ｈ，ｉ，およびｊの位置の少なくともいずれかの位置において単環または縮合環が縮合していてもよく、ｂおよびｇの位置の少なくともいずれかの位置において、５員環または５員環を有する縮合環が縮合していてもよく、ただし、
ｉおよびｊの位置に６員環が縮合するとき、ｄおよびｅの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｄおよびｅの位置に６員環が縮合するとき、ｉおよびｊの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｂの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｂの位置に直接縮合し、
ｇの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｇの位置に直接縮合する。）
【請求項８】
陽極と、
発光層と、
陰極と、を含み、
前記発光層は、第一の化合物および第二の化合物を含み、
前記第一の化合物は、下記一般式（１０’）で表される化合物であり、
前記第二の化合物は、下記一般式（２）で表され、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造を有する化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１２】
2016031785.tif 000082
（前記一般式（１０’）において、
ｍ２は２であり、
ａ２は０または１であり、複数のａ２は互いに同一または異なり、
ｍ１は、１〜５の整数であり、複数のｍ１は互いに同一または異なり、
ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択され、
ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、
複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、
Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、下記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、複数のＡ２は互いに同一または異なり、
Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ２は互いに同一または異なり、
Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ１は互いに同一または異なる。）
【化１３】
2016031785.tif 000083
【化１４】
2016031785.tif 000084
（前記一般式（２）において、ａ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ，ｈ，ｉ，およびｊの位置の少なくともいずれかの位置において単環または縮合環が縮合していてもよく、ｂおよびｇの位置の少なくともいずれかの位置において、５員環または５員環を有する縮合環が縮合していてもよく、ただし、
ｉおよびｊの位置に６員環が縮合するとき、ｄおよびｅの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｄおよびｅの位置に６員環が縮合するとき、ｉおよびｊの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｂの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｂの位置に直接縮合し、
ｇの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｇの位置に直接縮合する。）
【請求項９】
請求項７または請求項８に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第一の化合物は、遅延蛍光発光性の化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１０】
請求項７から請求項９のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第一の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋが、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋよりも大きい有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１１】
請求項１から請求項１０のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第二の化合物は、発光ピーク波長が５５０ｎｍ以下の蛍光発光性の化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１２】
請求項１から請求項１０のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第二の化合物は、青色蛍光発光性の化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１３】
請求項１から請求項１２のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第二の化合物は、ベンゾフルオレン骨格、フルオランテン骨格、ピレン骨格、またはクリセン骨格を有する化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１４】
請求項１３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第二の化合物は、下記一般式（２１）で表される化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１５】
2016031785.tif 000085
（前記一般式（２１）において、
ｎ１は１以上の整数であり、
Ａｒ０は、ベンゾフルオレン骨格、フルオランテン骨格、ピレン骨格、またはクリセン骨格を有する基であり、
Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基からなる群から選択される置換基であり、Ａｒ１とＡｒ２とが結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、ｎ１が２以上の場合、複数のＡｒ１は、互いに同一または異なり、複数のＡｒ２は、互いに同一または異なり、
Ｌ０は、単結合または連結基であり、Ｌ０が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、ｎ１が２以上の場合、複数のＬ０は、互いに同一または異なる。）
【請求項１５】
請求項１４に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１および前記Ａｒ２が、それぞれ独立に、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１６】
請求項１４または請求項１５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１および前記Ａｒ２の少なくとも１つは、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１７】
請求項１４から請求項１６のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１および前記Ａｒ２の少なくとも１つは、下記一般式（２２）で表される基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１６】
2016031785.tif 000086
（前記一般式（２２）において、
ｘは０〜３の整数であり、
ｙは０〜７の整数であり、
Ｘ５は酸素原子、硫黄原子、またはセレン原子であり、
ｘが０のとき、前記一般式（２２）で表される基と前記一般式（２１）中の窒素原子とは単結合で結合し、
ｘが１〜３の整数のとき、Ａｒ５は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、ｘが２以上の場合、複数のＡｒ５は互いに同一または異なり、Ａｒ５同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、
Ｒ５は、
ハロゲン原子、
シアノ基、
ニトロ基、
ヒドロキシル基、
置換シリル基、
カルボキシル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキルアミノ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールアミノ基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシカルボニル基からなる群から選択され、ｙが２以上の場合、複数のＲ５は互いに同一または異なり、Ｒ５同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。）
【請求項１８】
請求項１７に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基であり、
前記Ａｒ２は、前記一般式（２２）で表される基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項１９】
請求項１８に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１は、置換または無置換の環形成炭素数６〜２０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２０】
請求項１８に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１は、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、ターフェニル基、およびフルオレニル基からなる群から選択される基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２１】
請求項１７から請求項２０のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ｘ５は酸素原子である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２２】
請求項１４から請求項２１のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ０は、ピレン骨格またはクリセン骨格を有する基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２３】
請求項１４から請求項１６のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（２１）におけるＡｒ０としてのベンゾフルオレン骨格を有する基は、下記一般式（Ａｒ−１）で表される基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１７】
2016031785.tif 000087
（前記一般式（Ａｒ−１）において、
Ｒ１１およびＲ１２は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択され、
Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，およびＲ２２は、それぞれ独立に、水素原子、置換基、またはＬ０と結合する単結合であり、ただし、Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，およびＲ２２の少なくとも１つは、Ｌ０と結合する単結合であり、
Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，およびＲ２２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
ハロゲン原子、
シアノ基、
ニトロ基、
ヒドロキシル基、
置換シリル基、
カルボキシル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキルアミノ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールアミノ基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシカルボニル基からなる群から選択され、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１４とＲ１５、Ｒ１５とＲ１６、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０、Ｒ２０とＲ２１、およびＲ２１とＲ２２のいずれか１組以上が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。）
【請求項２４】
請求項２３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１および前記Ａｒ２の少なくとも１つは、前記一般式（Ａｒ−１）で表される基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２５】
請求項２３または請求項２４に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記一般式（Ａｒ−１）で表される基が、下記一般式（Ａｒ−２）で表される基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１８】
2016031785.tif 000088
（前記一般式（Ａｒ−２）において、
Ｒ１１，Ｒ１２，ＲＡ，およびＲＢは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１１，Ｒ１２，ＲＡ，およびＲＢが置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択され、
Ｒ１３，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，Ｒ２２，Ｒ２３，Ｒ２４，Ｒ２５，およびＲ２６は、それぞれ独立に、水素原子、置換基、またはＬ０と結合する単結合であり、ただし、Ｒ１３，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，Ｒ２２，Ｒ２３，Ｒ２４，Ｒ２５，およびＲ２６の少なくとも１つは、Ｌ０と結合する単結合であり、
Ｒ１３，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，Ｒ２２，Ｒ２３，Ｒ２４，Ｒ２５，およびＲ２６が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
ハロゲン原子、
シアノ基、
ニトロ基、
ヒドロキシル基、
置換シリル基、
カルボキシル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキルアミノ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールアミノ基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシカルボニル基からなる群から選択され、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０、Ｒ２０とＲ２１、Ｒ２１とＲ２２、Ｒ２３とＲ２４、Ｒ２４とＲ２５、およびＲ２５とＲ２６のいずれか１組以上が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。）
【請求項２６】
請求項２５に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ｒ２１および前記Ｒ２５の少なくとも１つは、Ｌ０と結合する単結合である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２７】
請求項１３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記第二の化合物は、下記一般式（２３）で表される化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【化１９】
2016031785.tif 000089
（前記一般式（２３）において、
ｐは０〜５の整数であり、
ｑおよびｒは、それぞれ独立に、１〜５の整数であり、
Ａｒ１０は、ベンゾフルオレン骨格、フルオランテン骨格、ピレン骨格、またはクリセン骨格を有する基であり、
Ｒ１０は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基からなる群から選択される置換基であり、Ｒ１０が複数存在する場合、複数のＲ１０は互いに同一または異なり、Ｒ１０同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、
ｐが０のとき、Ａｒ１０とＲ１０とは単結合で結合し、
ｐが１〜５の整数のとき、Ｌ１０は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される連結基であり、Ｌ１０が複数存在する場合、複数のＬ１０は互いに同一または異なり、Ｌ１０同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。）
【請求項２８】
請求項２７に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記Ａｒ１０は、ベンゾフルオランテン骨格を有する基である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項２９】
請求項１から請求項２８のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記陽極と前記発光層との間に、正孔輸送層を含む有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項３０】
請求項１から請求項２９のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子において、
前記発光層と前記陰極との間に、電子輸送層を含む有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項３１】
請求項１から請求項３０のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機エレクトロルミネッセンス素子および電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（以下、「有機ＥＬ素子」という場合がある。）に電圧を印加すると、陽極から正孔が、また陰極から電子が、それぞれ発光層に注入される。そして、発光層において、注入された正孔と電子とが再結合し、励起子が形成される。このとき、電子スピンの統計則により、一重項励起子、および三重項励起子が２５％：７５％の割合で生成する。
一重項励起子からの発光を用いる蛍光型の有機ＥＬ素子は、携帯電話やテレビ等のフルカラーディスプレイへ応用されつつあるが、内部量子効率２５％が限界といわれている。一重項励起子に加えて三重項励起子を利用し、有機ＥＬ素子をさらに効率的に発光させることが期待されている。【０００３】
このような背景から、遅延蛍光を利用した高効率の蛍光型の有機ＥＬ素子が提案され、研究がなされている。
例えば、ＴＡＤＦ（Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖａｔｅｄ  Ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ、熱活性化遅延蛍光）機構が研究されている。このＴＡＤＦ機構は、一重項準位と三重項準位とのエネルギー差（ΔＳＴ）の小さな材料を用いた場合に、三重項励起子から一重項励起子への逆項間交差が熱的に生じる現象を利用する機構である。熱活性化遅延蛍光については、例えば、『安達千波矢編、「有機半導体のデバイス物性」、講談社、２０１２年３月２２日、２６１−２６２ページ』に記載されている。このＴＡＤＦ機構を利用した有機ＥＬ素子が、例えば、非特許文献１に開示されている。
このようなＴＡＤＦ機構を利用した有機ＥＬ素子においても、素子性能のさらなる向上が望まれている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｈ．  Ｎａｋａｎｏｔａｎｉ，  Ｎａｔ．  Ｃｏｍｍｕｎ．，  ５，  ４０１６，  ２０１４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、高性能の有機エレクトロルミネッセンス素子、および当該有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の一態様によれば、陽極と、発光層と、陰極と、を含み、前記発光層は、第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物を含み、前記第一の化合物は、遅延蛍光発光性の化合物であり、前記第一の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋは、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋよりも大きく、前記第三の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋは、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋよりも大きく、前記第二の化合物は、下記一般式（２）で表され、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造を有する化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子が提供される。【０００７】
【化１】
2016031785.tif 000003
【０００８】
（前記一般式（２）において、ａ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ，ｈ，ｉ，およびｊの位置の少なくともいずれかの位置において単環または縮合環が縮合していてもよく、ｂおよびｇの位置の少なくともいずれかの位置において、５員環または５員環を有する縮合環が縮合していてもよく、ただし、
ｉおよびｊの位置に６員環が縮合するとき、ｄおよびｅの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｄおよびｅの位置に６員環が縮合するとき、ｉおよびｊの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｂの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｂの位置に直接縮合し、
ｇの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｇの位置に直接縮合する。）【０００９】
また、本発明の一態様によれば、陽極と、発光層と、陰極と、を含み、前記発光層は、第一の化合物および第二の化合物を含み、前記第一の化合物は、下記一般式（１０）で表される化合物であり、前記第二の化合物は、下記一般式（２）で表され、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造を有する化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子が提供される。【００１０】
【化２】
2016031785.tif 000004
【００１１】
（前記一般式（１０）において、ａ１は０または１であり、ａ２は０または１であり、ただし、ａ１＋ａ２≧１であり、ｍ１は、１〜５の整数であり、ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および置換シリル基からなる群から選択され、ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、ｍ１が２以上の場合、複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、下記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、ｍ１が２以上の場合、複数のＡ２は互いに同一または異なり、ａ１が０のとき、Ｌ２は水素原子または１価の置換基であり、Ｌ２が１価の置換基である場合の置換基は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、ａ１が１のとき、Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、ｍ１が２以上の場合、複数のＬ１は互いに同一または異なる。）【００１２】
【化３】
2016031785.tif 000005
【００１３】
【化４】
2016031785.tif 000006
【００１４】
（前記一般式（２）において、ａ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ，ｈ，ｉ，およびｊの位置の少なくともいずれかの位置において単環または縮合環が縮合していてもよく、ｂおよびｇの位置の少なくともいずれかの位置において、５員環または５員環を有する縮合環が縮合していてもよく、ただし、
ｉおよびｊの位置に６員環が縮合するとき、ｄおよびｅの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｄおよびｅの位置に６員環が縮合するとき、ｉおよびｊの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｂの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｂの位置に直接縮合し、
ｇの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｇの位置に直接縮合する。）【００１５】
また、本発明の一態様によれば、陽極と、発光層と、陰極と、を含み、前記発光層は、第一の化合物および第二の化合物を含み、前記第一の化合物は、下記一般式（１０’）で表される化合物であり、前記第二の化合物は、下記一般式（２）で表され、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造を有する化合物である有機エレクトロルミネッセンス素子が提供される。【００１６】
【化５】
2016031785.tif 000007
【００１７】
（前記一般式（１０’）において、ｍ２は２であり、ａ２は０または１であり、複数のａ２は互いに同一または異なり、ｍ１は、１〜５の整数であり、複数のｍ１は互いに同一または異なり、ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および置換シリル基からなる群から選択され、ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、下記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、複数のＡ２は互いに同一または異なり、Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ２は互いに同一または異なり、Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ１は互いに同一または異なる。）【００１８】
【化６】
2016031785.tif 000008
【００１９】
【化７】
2016031785.tif 000009
【００２０】
（前記一般式（２）において、ａ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ，ｈ，ｉ，およびｊの位置の少なくともいずれかの位置において単環または縮合環が縮合していてもよく、ｂおよびｇの位置の少なくともいずれかの位置において、５員環または５員環を有する縮合環が縮合していてもよく、ただし、
ｉおよびｊの位置に６員環が縮合するとき、ｄおよびｅの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｄおよびｅの位置に６員環が縮合するとき、ｉおよびｊの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｂの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｂの位置に直接縮合し、
ｇの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｇの位置に直接縮合する。）【００２１】
また、本発明の一態様によれば、前述の本発明の一態様に係る有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器が提供される。【００２２】
本発明の一態様によれば、高性能の有機エレクトロルミネッセンス素子を提供すること、および当該有機エレクトロルミネッセンス素子を備える電子機器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】一実施形態に係る有機エレクトロルミネッセンス素子の一例の概略構成を示す図である。
【図２】過渡ＰＬを測定する装置の概略図である。
【図３】過渡ＰＬの減衰曲線の一例を示す図である。
【図４】発光層における第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物の、エネルギー準位およびエネルギー移動の関係を示す図である。
【図５】発光層における第一の化合物および第二の化合物の、エネルギー準位およびエネルギー移動の関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
〔第一実施形態〕
（有機ＥＬ素子の素子構成）
本実施形態に係る有機ＥＬ素子は、一対の電極間に有機層を備える。この有機層は、有機化合物で構成される少なくとも一層からなる。あるいは、この有機層は、有機化合物で構成される複数の層が積層されてなる。有機層は、無機化合物をさらに含んでいてもよい。本実施形態の有機ＥＬ素子において、有機層のうち少なくとも一層は、発光層である。ゆえに、有機層は、例えば、一つの発光層で構成されていてもよいし、正孔注入層、正孔輸送層、電子注入層、電子輸送層、および障壁層等の有機ＥＬ素子で採用され得る層を含んでいてもよい。
【００２５】
有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、例えば、次の（ａ）〜（ｅ）等の構成を挙げることができる。
（ａ）陽極／発光層／陰極
（ｂ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／陰極
（ｃ）陽極／発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｄ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／電子注入・輸送層／陰極
（ｅ）陽極／正孔注入・輸送層／発光層／障壁層／電子注入・輸送層／陰極
上記の中で（ｄ）の構成が好ましく用いられる。ただし、本発明は、これらの構成に限定されない。なお、上記「発光層」とは、発光機能を有する有機層である。前記「正孔注入・輸送層」は「正孔注入層および正孔輸送層のうちの少なくともいずれか１つ」を意味する。前記「電子注入・輸送層」は「電子注入層および電子輸送層のうちの少なくともいずれか１つ」を意味する。有機ＥＬ素子が、正孔注入層および正孔輸送層を有する場合には、正孔輸送層と陽極との間に正孔注入層が設けられていることが好ましい。また、有機ＥＬ素子が電子注入層および電子輸送層を有する場合には、電子輸送層と陰極との間に電子注入層が設けられていることが好ましい。また、正孔注入層、正孔輸送層、電子輸送層および電子注入層は、それぞれ、一層で構成されていてもよいし、複数の層で構成されていてもよい。
【００２６】
図１に、本実施形態に係る有機ＥＬ素子の一例の概略構成を示す。
有機ＥＬ素子１は、透光性の基板２と、陽極３と、陰極４と、陽極３と陰極４との間に配置された有機層１０と、を含む。有機層１０は、陽極３側から順に、正孔注入層６、正孔輸送層７、発光層５、電子輸送層８、および電子注入層９が、この順番で積層されて構成される。
【００２７】
（発光層）
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１の発光層５は、第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物を含む。発光層５は、金属錯体を含んでもよい。
【００２８】
＜第一の化合物＞
本実施形態の第一の化合物は、遅延蛍光発光性の化合物である。第一の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ１）は、第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ２）よりも大きい。
【００２９】
本実施形態において、第一の化合物としては、例えば、下記一般式（１）で表される化合物が挙げられる。
【００３０】
【化８】
2016031785.tif 000010
【００３１】
前記一般式（１）において、
Ａは下記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、Ａが複数存在する場合、複数のＡは互いに同一または異なり、Ａ同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、
Ｂは下記一般式（ｂ−１）〜（ｂ−６）から選ばれる部分構造を有する基であり、Ｂが複数存在する場合、複数のＢは互いに同一または異なり、Ｂ同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、
ａ，ｂ，およびｄは、それぞれ独立に、１〜５の整数であり、
ｃは０〜５の整数であり、
ｃが０のとき、ＡとＢとは単結合またはスピロ結合で結合し、
ｃが１〜５の整数のとき、Ｌは、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される連結基であり、Ｌが複数存在する場合、複数のＬは互いに同一または異なり、Ｌ同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。
【００３２】
【化９】
2016031785.tif 000011
【００３３】
【化１０】
2016031785.tif 000012
【００３４】
前記一般式（ｂ−１）〜（ｂ−６）において、
Ｒは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒが置換基である場合の置換基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基からなる群から選択され、Ｒが複数存在する場合、複数のＲは互いに同一または異なり、Ｒ同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。
【００３５】
前記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基としては、例えば、前記一般式（ａ−３）の部分構造を有する基として、下記一般式（ａ−３−１）で表される基が挙げられる。
【００３６】
【化１１】
2016031785.tif 000013
【００３７】
前記一般式（ａ−３−１）において、Ｘａは、単結合、酸素原子、硫黄原子、または前記一般式（１）中のＬもしくはＢと結合する炭素原子である。
【００３８】
また、前記一般式（ｂ−１）〜（ｂ−６）から選ばれる部分構造を有する基としては、例えば、前記一般式（ｂ−２）の部分構造を有する基として、下記一般式（ｂ−２−１）で表される基が挙げられる。
【００３９】
【化１２】
2016031785.tif 000014
【００４０】
前記一般式（ｂ−２−１）において、Ｘｂは、単結合、酸素原子、硫黄原子、ＣＲｂ１Ｒｂ２、または前記一般式（１）中のＬもしくはＡと結合する炭素原子である。
Ｒｂ１およびＲｂ２は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒｂ１およびＲｂ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される。
Ｒｂ１およびＲｂ２は、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基であることが好ましく、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基からなる群から選択される置換基であることがより好ましい。
【００４１】
前記一般式（１）で表される化合物の結合様式の一例として、例えば下記表１に示す結合様式が挙げられる。
【００４２】
【表１】
2016031785.tif 000015
【００４３】
本実施形態において、前記一般式（１）におけるＢが、下記一般式（１００）で表されることが好ましい。
【００４４】
【化１３】
2016031785.tif 000016
【００４５】
前記一般式（１００）において、
Ｒ１０１〜Ｒ１０８は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１０１〜Ｒ１０８が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換シリル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換または無置換の炭素数２〜３０のアルキルアミノ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜６０のアリールアミノ基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキルチオ基、および
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基からなる群から選択され、ただし、Ｒ１０１とＲ１０２、Ｒ１０２とＲ１０３、Ｒ１０３とＲ１０４、Ｒ１０５とＲ１０６、Ｒ１０６とＲ１０７、およびＲ１０７とＲ１０８のいずれかの組み合わせが、飽和または不飽和の環構造を形成していてもよく、
Ｌ１００は、下記一般式（１１１）〜（１１７）から選ばれるいずれかの連結基であり、
ｓは１〜３の整数であり、ｓが２または３の場合、複数のＬ１００は、互いに同一または異なり、
Ｘ１００は、下記一般式（１２１）〜（１２５）から選ばれるいずれかの連結基である。
【００４６】
【化１４】
2016031785.tif 000017
【００４７】
前記一般式（１１３）〜（１１７）において、Ｒ１０９は、それぞれ独立に、前記一般式（１００）におけるＲ１０１〜Ｒ１０８と同義である。
ただし、前記一般式（１００）において、Ｒ１０１〜Ｒ１０８のうち一つまたはＲ１０９のうち一つは、前記一般式（１）中のＬまたはＡに対して結合する単結合である。
Ｒ１０９と、前記一般式（１００）中のＲ１０４またはＲ１０５とは、互いに結合して飽和または不飽和の環構造を形成してもよい。
複数のＲ１０９が存在する場合は、互いに同一または異なる。
【００４８】
【化１５】
2016031785.tif 000018
【００４９】
前記一般式（１２３）〜（１２５）において、
Ｒ１１０は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１１０が置換基である場合の置換基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基からなる群から選択され、複数のＲ１１０が存在する場合は、互いに同一または異なる。
Ｒ１１０と、前記一般式（１００）中のＲ１０１またはＲ１０８とは、互いに結合して飽和または不飽和の環構造を形成してもよい。
【００５０】
本実施形態において、Ｌ１００は、前記一般式（１１１）〜（１１４）のいずれかで表されることが好ましく、前記一般式（１１３）または（１１４）で表されることがより好ましい。
【００５１】
本実施形態において、Ｘ１００は、前記一般式（１２１）〜（１２４）のいずれかで表されることが好ましく、前記一般式（１２３）または（１２４）で表されることがより好ましい。
【００５２】
前記一般式（１）で表される化合物としては、例えば、下記一般式（１０）で表される化合物が挙げられる。
【００５３】
【化１６】
2016031785.tif 000019
【００５４】
前記一般式（１０）において、
ａ１は０または１であり、
ａ２は０または１であり、
ただし、ａ１＋ａ２≧１であり、
ｍ１は、１〜５の整数であり、
ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択され、
ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、
ｍ１が２以上の場合、複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、
Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、前記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、ｍ１が２以上の場合、複数のＡ２は互いに同一または異なり、
ａ１が０のとき、Ｌ２は水素原子または１価の置換基であり、Ｌ２が１価の置換基である場合の置換基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、
ａ１が１のとき、Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、
Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、ｍ１が２以上の場合、複数のＬ１は互いに同一または異なる。
【００５５】
本実施形態において、ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、および置換シリル基からなる群から選択される置換基であることが好ましく、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であることがより好ましい。
【００５６】
本実施形態において、ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、および置換シリル基からなる群から選択される連結基であることが好ましく、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される連結基であることがより好ましい。
【００５７】
また例えば、前記一般式（１）で表される化合物としては、下記一般式（１０’）で表される化合物が挙げられる。
【００５８】
【化１７】
2016031785.tif 000020
【００５９】
前記一般式（１０’）において、
ｍ２は２であり、
ａ２は０または１であり、複数のａ２は互いに同一または異なり、
ｍ１は、１〜５の整数であり、複数のｍ１は互いに同一または異なり、
ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択され、
ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、
複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、
Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、前記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、複数のＡ２は互いに同一または異なり、
Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ２は互いに同一または異なり、
Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ１は互いに同一または異なる。
【００６０】
例えば、前記一般式（１０）で表される化合物としては、例えば、下記一般式（１０Ａ）で表される化合物が挙げられる。
【００６１】
【化１８】
2016031785.tif 000021
【００６２】
前記一般式（１０Ａ）において、ａ１，ｍ１，Ａ１，Ａ２，Ｌ１，およびＬ２は、前記一般式（１０）におけるａ１，ｍ１，Ａ１，Ａ２，Ｌ１，およびＬ２と、それぞれ同義である。
【００６３】
また例えば、前記一般式（１０）または前記一般式（１０’）で表される化合物としては、下記一般式（１０Ｂ）〜（１０Ｅ）で表される化合物が挙げられる。
【００６４】
【化１９】
2016031785.tif 000022
【００６５】
【化２０】
2016031785.tif 000023
【００６６】
前記一般式（１０Ｄ）において、Ｘ２は、＝Ｎ−Ｌ１−Ｌ２−Ａ１、酸素原子、硫黄原子、およびセレン原子からなる群から選択される。前記一般式（１０Ｂ），（１０Ｃ），（１０Ｄ），および（１０Ｅ）において、Ｒ１，Ｒ２，Ａ１，Ａ２，Ｌ１，およびＬ２は、前記一般式（１０）におけるＲ１，Ｒ２，Ａ１，Ａ２，Ｌ１，およびＬ２と、それぞれ同義である。
【００６７】
・遅延蛍光発光性
遅延蛍光（熱活性化遅延蛍光）については、「有機半導体のデバイス物性」（安達千波矢編、講談社発行）の２６１〜２６８ページで解説されている。その文献の中で、蛍光発光材料の励起一重項状態と励起三重項状態のエネルギー差ΔＥ１３を小さくすることができれば、通常は遷移確率が低い励起三重項状態から励起一重項状態への逆エネルギー移動が高効率で生じ、熱活性化遅延蛍光（Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖａｔｅｄ  ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ，  ＴＡＤＦ）が発現すると説明されている。さらに、当該文献中の図１０．３８で、遅延蛍光の発生メカニズムが説明されている。本実施形態における第一の化合物は、このようなメカニズムで発生する熱活性化遅延蛍光を示す化合物である。
遅延蛍光の発光は過渡ＰＬ（Ｐｈｏｔｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）測定により確認できる。
【００６８】
過渡ＰＬ測定から得た減衰曲線に基づいて遅延蛍光の挙動を解析することもできる。過渡ＰＬ測定とは、試料にパルスレーザーを照射して励起させ、照射を止めた後のＰＬ発光の減衰挙動（過渡特性）を測定する手法である。ＴＡＤＦ材料におけるＰＬ発光は、最初のＰＬ励起で生成する一重項励起子からの発光成分と、三重項励起子を経由して生成する一重項励起子からの発光成分に分類される。最初のＰＬ励起で生成する一重項励起子の寿命は、ナノ秒オーダーであり、非常に短い。そのため、当該一重項励起子からの発光は、パルスレーザーを照射後、速やかに減衰する。
一方、遅延蛍光は、寿命の長い三重項励起子を経由して生成する一重項励起子からの発光のため、ゆるやかに減衰する。このように最初のＰＬ励起で生成する一重項励起子からの発光と、三重項励起子を経由して生成する一重項励起子からの発光とでは、時間的に大きな差がある。そのため、遅延蛍光由来の発光強度を求めることができる。
【００６９】
図２には、過渡ＰＬを測定するための例示的装置の概略図が示されている。
本実施形態の過渡ＰＬ測定装置１００は、所定波長の光を照射可能なパルスレーザー部１０１と、測定試料を収容する試料室１０２と、測定試料から放射された光を分光する分光器１０３と、２次元像を結像するためのストリークカメラ１０４と、２次元像を取り込んで解析するパーソナルコンピュータ１０５とを備える。なお、過渡ＰＬの測定は、本実施形態で説明する装置に限定されない。
試料室１０２に収容される試料は、マトリックス材料に対し、ドーピング材料が１２質量％の濃度でドープされた薄膜を石英基板に成膜することで得られる。
試料室１０２に収容された薄膜試料に対し、パルスレーザー部１０１からパルスレーザーを照射して、ドーピング材料を励起させる。励起光の照射方向に対して９０度の方向へ発光を取り出し、取り出した光を分光器１０３で分光し、ストリークカメラ１０４内で２次元像を結像する。その結果、縦軸が時間に対応し、横軸が波長に対応し、輝点が発光強度に対応する２次元画像を得ることができる。この２次元画像を所定の時間軸で切り出すと、縦軸が発光強度であり、横軸が波長である発光スペクトルを得ることができる。また、当該２次元画像を波長軸で切り出すと、縦軸が発光強度の対数であり、横軸が時間である減衰曲線（過渡ＰＬ）を得ることができる。
【００７０】
例えば、マトリックス材料として、下記参考化合物Ｈ１を用い、ドーピング材料として下記参考化合物Ｄ１を用いて上述のようにして薄膜試料Ａを作製し、過渡ＰＬ測定を行った。
【００７１】
【化２１】
2016031785.tif 000024
【００７２】
ここでは、前述の薄膜試料Ａ、および薄膜試料Ｂを用いて減衰曲線を解析した。薄膜試料Ｂは、マトリックス材料として下記参考化合物Ｈ２を用い、ドーピング材料として前記参考化合物Ｄ１を用いて、上述のようにして薄膜試料を作製した。
図３には、薄膜試料Ａおよび薄膜試料Ｂについて測定した過渡ＰＬから得た減衰曲線が示されている。
【００７３】
【化２２】
2016031785.tif 000025
【００７４】
上記したように過渡ＰＬ測定によって、縦軸を発光強度とし、横軸を時間とする発光減衰曲線を得ることができる。この発光減衰曲線に基づいて、光励起により生成した一重項励起状態から発光する蛍光と、三重項励起状態を経由し、逆エネルギー移動により生成する一重項励起状態から発光する遅延蛍光との、蛍光強度比を見積もることができる。遅延蛍光発光性の材料では、素早く減衰する蛍光の強度に対し、緩やかに減衰する遅延蛍光の強度の割合が、ある程度大きい。
本実施形態における遅延蛍光発光量は、図２の装置を用いて求めることができる。前記第一の化合物は、当該第一の化合物が吸収する波長のパルス光（パルスレーザーから照射される光）で励起された後、当該励起状態から即座に観察されるＰｒｏｍｐｔ発光（即時発光）と、当該励起後、即座には観察されず、その後観察されるＤｅｌａｙ発光（遅延発光）とが存在する。本実施形態においては、Ｄｅｌａｙ発光（遅延発光）の量がＰｒｏｍｐｔ発光（即時発光）の量に対して５％以上であることが好ましい。
Ｐｒｏｍｐｔ発光とＤｅｌａｙ発光の量は、“Ｎａｔｕｒｅ  ４９２，  ２３４−２３８，  ２０１２”に記載された方法と同様の方法により求めることができる。なお、Ｐｒｏｍｐｔ発光とＤｅｌａｙ発光の量の算出に使用される装置は、前記の文献に記載の装置に限定されない。
また、遅延蛍光発光性の測定に用いられる試料は、例えば、第一の化合物と後述する化合物ＴＨ−２とを、第一の化合物の割合が１２質量％となるように石英基板上に共蒸着し、膜厚１００ｎｍの薄膜を形成した試料を使用することができる。
【００７５】
・三重項エネルギーと７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップとの関係
ここで、三重項エネルギーと７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップとの関係について説明する。本実施形態では、７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップは、通常定義される三重項エネルギーとは異なる点がある。
測定対象となる第一の化合物に関しては、三重項エネルギーの測定は、次のようにして行われる。測定対象となる化合物（第一の化合物）と、化合物ＴＨ−２とを石英基板上に共蒸着し、ＮＭＲ管内に封入した試料を作製する。なお、この試料は、下記の条件にて作られた試料である。
石英基板／ＴＨ−２：第一の化合物（膜厚１００ｎｍ，第一の化合物濃度：１２質量％）
【００７６】
【化２３】
2016031785.tif 000026
【００７７】
この測定試料について、低温（７７［Ｋ］）で燐光スペクトル（縦軸：燐光発光強度、横軸：波長とする。）を測定し、この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λｅｄｇｅ［ｎｍ］に基づいて、次の換算式１から算出されるエネルギー量を７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋとした。
換算式１：Ｔ７７Ｋ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λｅｄｇｅ
燐光の測定には、（株）日立ハイテクノロジー製のＦ−４５００形分光蛍光光度計本体を用いた。なお、燐光測定装置は、ここで用いた装置に限定されない。
燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引く。燐光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線（すなわち変曲点における接線）が、当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１５％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
【００７８】
・第一の化合物の製造方法
第一の化合物は、例えば、Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  ｐ．１０３８５−１０３８７（２０１３）およびＮＡＴＵＲＥ  Ｐｈｏｔｏｎｉｃｓ  ｐ．３２６−３３２（２０１４）に記載した方法により製造することができる。
【００７９】
本実施形態に係る第一の化合物の具体例を以下に示す。なお、本発明における第一の化合物は、これらの具体例に限定されない。
【００８０】
【化２４】
2016031785.tif 000027
【００８１】
＜第二の化合物＞
本実施形態の第二の化合物は、縮合環構造を有する化合物である。前記縮合環構造は、下記一般式（２）で表される構造を有し、かつ環の総数が８環以内である。
【００８２】
【化２５】
2016031785.tif 000028
【００８３】
前記一般式（２）において、ａ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ，ｈ，ｉ，およびｊの位置の少なくともいずれかの位置において単環または縮合環が縮合していてもよく、ｂおよびｇの位置の少なくともいずれかの位置において、５員環（単環）または５員環を有する縮合環が縮合していてもよく、ただし、
ｉおよびｊの位置に６員環が縮合するとき、ｄおよびｅの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｄおよびｅの位置に６員環が縮合するとき、ｉおよびｊの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｂの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｂの位置に直接縮合し、
ｇの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｇの位置に直接縮合する。
なお、ｂおよびｇの位置には、６員環（単環）および縮合環中の６員環のいずれも直接縮合しない。さらに、ａ，ｃ，ｆ，およびｈの位置の少なくともいずれかの位置において環が縮合するとき、単環が縮合することが好ましく、縮合環が縮合するときは、当該縮合環に５員環を有していることが好ましい。
【００８４】
前記縮合環構造は、環の総数が、６環以内であることが好ましく、５環以内であることがより好ましく、４環以内であることがさらに好ましい。
【００８５】
前記一般式（２）で表される構造を有し、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造の一例として、以下の縮合環構造が挙げられる。
例えば、前記一般式（２）において、ａの位置に６員環（例えば、ベンゼン環）が縮合した場合は、下記一般式（２Ａ）で表される縮合環構造となる。
【００８６】
【化２６】
2016031785.tif 000029
【００８７】
また例えば、前記一般式（２）において、ｉおよびｊの位置に６員環が縮合し、ｅおよびｄの位置にも６員環が縮合した場合は、下記一般式（２Ｂ）で表される縮合環構造となる。
【００８８】
【化２７】
2016031785.tif 000030
【００８９】
また例えば、前記一般式（２）において、ｉおよびｊの位置に５員環が縮合した場合は、下記一般式（２Ｃ）で表される縮合環構造となる。また例えば、ｉおよびｊの位置に５員環が直接縮合し、さらに１０員環（例えば、ナフタレン環）が縮合した場合は、下記一般式（２Ｄ）で表される縮合環構造となる。あるいは、ｂの位置に、５員環を有する縮合環としてアセナフテン環が縮合する場合であって、該アセナフテン環中の５員環がｂの位置に直接縮合した場合は、下記一般式（２Ｄ）で表される縮合環構造となる。
【００９０】
【化２８】
2016031785.tif 000031
【００９１】
また例えば、前記一般式（２）において、ｃの位置に５員環が直接縮合し、さらに６員環が縮合した場合は、下記一般式（２Ｅ）で表される縮合環構造となる。
【００９２】
【化２９】
2016031785.tif 000032
【００９３】
また例えば、前記一般式（２）において、ａの位置に１０員環が縮合した場合は、下記一般式（２Ｆ）で表される縮合環構造となる。
【００９４】
【化３０】
2016031785.tif 000033
【００９５】
また例えば、前記一般式（２）において、ａおよびｃの位置のそれぞれに６員環が縮合した場合は、下記一般式（２Ｇ）で表される縮合環構造となる。
【００９６】
【化３１】
2016031785.tif 000034
【００９７】
本実施形態において、「環の総数」とは、主骨格となる縮合環構造を構成する５員環および６員環の総数を意味する。
例えば、前記一般式（２Ａ）で表される縮合環構造、および前記一般式（２Ｃ）で表される縮合環構造の場合、環の総数は３環であり、前記一般式（２Ｂ）で表される縮合環構造、前記一般式（２Ｅ）で表される縮合環構造、前記一般式（２Ｆ）で表される縮合環構造、および前記一般式（２Ｇ）で表される縮合環構造の場合、環の総数は４環であり、前記一般式（２Ｄ）で表される縮合環構造の場合、環の総数は５環である。
【００９８】
第二の化合物が有する縮合環構造としては、青色領域において発光可能なエネルギーを有し、かつ熱活性化遅延蛍光発光性材料である第一の化合物の励起一重項状態から第二の化合物の励起一重項状態へのエネルギー移動効率が高くなる構造が望ましい。熱活性化遅延蛍光性材料（第一の化合物）の励起一重項状態から第二の化合物の励起一重項状態へのエネルギー移動効率を高くするためには、競合する熱活性化遅延蛍光性材料（第一の化合物）の励起三重項状態から第二の化合物の励起三重項状態へのエネルギー移動を抑制することが好ましい。熱活性化遅延蛍光性材料（第一の化合物）から第二の化合物の励起三重項状態へのエネルギー移動は、熱失活による効率低下の要因となるためである。
ここで、励起三重項状態間のエネルギー移動は、熱活性化遅延蛍光性材料である第一の化合物と第二の化合物の電子雲の重なりの大小に大きく依存する。
そのため、例えば第二の化合物の主骨格上の分子軌道の広がりを小さくすることでエネルギー移動を抑制することができる。
すなわち、本願発明のように第二の化合物の主骨格を構成する縮合環中、前記一般式（２）で表される構造を有すること、および主骨格の５員環および６員環の総数が８環以内とすることで、前記一般式（２）で表される構造の位置ｂや位置ｇに６員環が直接縮合し、３つ以上の６員環が直線的に縮合した構造（例えば、アントラセン環、ナフタセン環など）を有する場合や、５員環および６員環の総数が９環以上の構造を有する場合と比較して、主骨格上の分子軌道の広がりを小さくし、励起三重項状態へのエネルギー移動を抑えることができると考えられる。
その結果、熱活性化遅延蛍光性材料である第一の化合物の励起一重項状態から第二の化合物の励起一重項状態へのエネルギー移動効率が高くなり、発光効率が向上すると推測される。
本実施形態において、主骨格の側鎖として、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基等を有する場合、さらに電子雲の重なりを抑制し、発光効率がさらに向上すると推測される。
【００９９】
本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２０）で表される部分構造を有し、かつ下記一般式（２０）におけるＸ−Ｙ軸に対して非対称の構造、を有する化合物であることも好ましい。
【０１００】
【化３２】
2016031785.tif 000035
【０１０１】
前記一般式（２０）において、Ｚは、置換または無置換の環形成炭素数５または６の環構造である。
【０１０２】
本実施形態において、第二の化合物が、置換基として縮合環構造を有する場合、当該置換基としての縮合環構造が、前記一般式（２）で表される構造中のｂおよびｇの位置に、６員環（単環）および縮合環中の６員環のいずれも直接縮合していない構造であることが好ましい。また、当該置換基としての縮合環構造が、前記一般式（２）で表される構造中のｂの位置のみ、ｇの位置のみ、またはｂおよびｇの２つの位置のみに、単環および縮合環が縮合した構造でないことが好ましい。また、当該置換基としての縮合環構造は、ｉおよびｊの２つの位置のみ、またはｄおよびｅの２つの位置のみに、６員環が縮合した構造でないことが好ましい。また、当該置換基としての縮合環構造は、環の総数が、８環以内であることが好ましく、６環以内であることがより好ましく、５環以内であることがさらに好ましく、４環以内であることがさらにより好ましい。
【０１０３】
本実施形態において、前記一般式（２）で表される構造を有し、かつ環の総数が８環以内の縮合環構造としては、ベンゾフルオレン（ベンゾ［ａ］フルオレン、ベンゾ［ｂ］フルオレン、ベンゾ［ｃ］フルオレン）、フルオランテン、ベンゾフルオランテン（ベンゾ［ｂ］フルオランテン、ベンゾ［ｋ］フルオランテン）、ピレン、ベンゾ［ａ］ピレン、クリセン、ベンゾ［ａ］アントラセン、トリフェニレン等が挙げられる。
【０１０４】
本実施形態において、第二の化合物は、７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ２）が１．９ｅＶ以上であることが好ましく、２．０ｅＶ以上であることがより好ましい。
【０１０５】
本実施形態において、発光効率を向上させる観点から、第二の化合物は、ベンゾフルオレン骨格、フルオランテン骨格、ピレン骨格、またはクリセン骨格を有する化合物であることが好ましい。
【０１０６】
本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２１）で表される化合物であることが好ましい。
【０１０７】
【化３３】
2016031785.tif 000036
【０１０８】
前記一般式（２１）において、
ｎ１は１以上の整数であり、
Ａｒ０は、ベンゾフルオレン骨格、フルオランテン骨格、ピレン骨格、またはクリセン骨格を有する基であり、
Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基からなる群から選択される置換基であり、Ａｒ１とＡｒ２とが結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、ｎ１が２以上の場合、複数のＡｒ１は、互いに同一または異なり、複数のＡｒ２は、互いに同一または異なり、
Ｌ０は、単結合または連結基であり、Ｌ０が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、ｎ１が２以上の場合、複数のＬ０は、互いに同一または異なる。
【０１０９】
本実施形態において、前記一般式（２１）中のＡｒ０は、ピレン骨格またはクリセン骨格を有する基であることが好ましい。
また、本実施形態において、前記一般式（２１）中のｎ１が２であり、Ｌ０がいずれも単結合であることも好ましい。
Ａｒ０がピレン骨格であり、ｎ１が２であり、Ｌ０が単結合である場合、前記一般式（２１）中の窒素原子は、ピレン骨格の１位および６位に結合することが好ましく、Ａｒ０がクリセン骨格であり、ｎ１が２であり、Ｌ０が単結合である場合、前記一般式（２１）中の窒素原子は、クリセン骨格の６位および１２位に結合することが好ましい。
【０１１０】
本実施形態において、前記一般式（２１）中のＡｒ０は、ベンゾフルオレン骨格を有する基であることも好ましく、前記Ａｒ０としてのベンゾフルオレン骨格を有する基は、下記一般式（Ａｒ−１）で表される基であることが好ましい。
【０１１１】
【化３４】
2016031785.tif 000037
【０１１２】
前記一般式（Ａｒ−１）において、
Ｒ１１およびＲ１２は、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１１およびＲ１２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択され、
Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，およびＲ２２は、それぞれ独立に、水素原子、置換基、またはＬ０と結合する単結合であり、ただし、Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，およびＲ２２の少なくとも１つは、Ｌ０と結合する単結合であり、
Ｒ１３，Ｒ１４，Ｒ１５，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，およびＲ２２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
ハロゲン原子、
シアノ基、
ニトロ基、
ヒドロキシル基、
置換シリル基、
カルボキシル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキルアミノ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールアミノ基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシカルボニル基からなる群から選択され、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１４とＲ１５、Ｒ１５とＲ１６、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０、Ｒ２０とＲ２１、およびＲ２１とＲ２２のいずれか１組以上が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。
【０１１３】
本実施形態において、前記一般式（Ａｒ−１）で表される基は、下記一般式（Ａｒ−２）で表される基であることが好ましい。
【０１１４】
【化３５】
2016031785.tif 000038
【０１１５】
前記一般式（Ａｒ−２）において、
Ｒ１１，Ｒ１２，ＲＡ，およびＲＢは、それぞれ独立に、水素原子または置換基であり、Ｒ１１，Ｒ１２，ＲＡ，およびＲＢが置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択され、
Ｒ１３，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，Ｒ２２，Ｒ２３，Ｒ２４，Ｒ２５，およびＲ２６は、それぞれ独立に、水素原子、置換基、またはＬ０と結合する単結合であり、ただし、Ｒ１３，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，Ｒ２２，Ｒ２３，Ｒ２４，Ｒ２５，およびＲ２６の少なくとも１つは、Ｌ０と結合する単結合であり、
Ｒ１３，Ｒ１６，Ｒ１７，Ｒ１８，Ｒ１９，Ｒ２０，Ｒ２１，Ｒ２２，Ｒ２３，Ｒ２４，Ｒ２５，およびＲ２６が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
ハロゲン原子、
シアノ基、
ニトロ基、
ヒドロキシル基、
置換シリル基、
カルボキシル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキルアミノ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールアミノ基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシカルボニル基からなる群から選択され、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０、Ｒ２０とＲ２１、Ｒ２１とＲ２２、Ｒ２３とＲ２４、Ｒ２４とＲ２５、およびＲ２５とＲ２６のいずれか１組以上が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。
【０１１６】
本実施形態において、前記Ｒ２１および前記Ｒ２５の少なくとも１つは、Ｌ０と結合する単結合であることが好ましい。
【０１１７】
本実施形態において、前記Ｒ１１，前記Ｒ１２，前記ＲＡ，および前記ＲＢは、それぞれ独立に、置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基であることが好ましい。
【０１１８】
本実施形態において、前記一般式（２１）中の前記Ａｒ１および前記Ａｒ２は、それぞれ独立に、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される置換基であることが好ましく、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基であることがより好ましい。
【０１１９】
本実施形態において、前記一般式（２１）中の前記Ａｒ１および前記Ａｒ２の少なくとも１つは、下記一般式（２２）で表される基であることが好ましい。この場合、前記一般式（２１）中のＡｒ０は、ピレン骨格またはクリセン骨格を有する基であることが好ましい。
【０１２０】
【化３６】
2016031785.tif 000039
【０１２１】
前記一般式（２２）において、
ｘは０〜３の整数であり、
ｙは０〜７の整数であり、
Ｘ５は酸素原子、硫黄原子、またはセレン原子であり、
ｘが０のとき、前記一般式（２２）で表される基と前記一般式（２１）中の窒素原子とは単結合で結合し、
ｘが１〜３の整数のとき、Ａｒ５は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基であり、ｘが２以上の場合、複数のＡｒ５は互いに同一または異なり、Ａｒ５同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、
Ｒ５は、
ハロゲン原子、
シアノ基、
ニトロ基、
ヒドロキシル基、
置換シリル基、
カルボキシル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキルアミノ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールアミノ基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基、および
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシカルボニル基からなる群から選択され、ｙが２以上の場合、複数のＲ５は互いに同一または異なり、Ｒ５同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。
【０１２２】
本実施形態において、前記一般式（２２）中の前記Ｘ５は、酸素原子または硫黄原子であることが好ましく、酸素原子であることがより好ましい。
【０１２３】
本実施形態において、前記一般式（２１）中の前記Ａｒ１は、置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基であることが好ましく、置換または無置換の環形成炭素数６〜２０の芳香族炭化水素基からなる群から選択される置換基であることがより好ましく、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、ターフェニル基、およびフルオレニル基からなる群から選択される基であることがさらに好ましい。
【０１２４】
本実施形態において、前記一般式（２１）中の前記Ａｒ２は、前記一般式（２２）で表される基であることが好ましい。
【０１２５】
本実施形態において、前記一般式（２１）中の前記Ａｒ１および前記Ａｒ２の少なくとも１つは、前記一般式（Ａｒ−１）で表される基であることも好ましく、前記一般式（Ａｒ−２）で表される基であることがより好ましい。この場合、前記一般式（２１）中のＡｒ０が、ベンゾフルオレン骨格を有する基であることが好ましい。
【０１２６】
本実施形態において、前記一般式（２１）中のｎ１は、１または２であることが好ましい。
【０１２７】
本実施形態において、第二の化合物は、下記一般式（２３）で表される化合物であることも好ましい。
【０１２８】
【化３７】
2016031785.tif 000040
【０１２９】
前記一般式（２３）において、
ｐは０〜５の整数であり、
ｑおよびｒは、それぞれ独立に、１〜５の整数であり、
Ａｒ１０は、ベンゾフルオレン骨格、フルオランテン骨格、ピレン骨格、またはクリセン骨格を有する基であり、
Ｒ１０は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、および
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基からなる群から選択される置換基であり、Ｒ１０が複数存在する場合、複数のＲ１０は互いに同一または異なり、Ｒ１０同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよく、
ｐが０のとき、Ａｒ１０とＲ１０とは単結合で結合し、
ｐが１〜５の整数のとき、Ｌ１０は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択される連結基であり、Ｌ１０が複数存在する場合、複数のＬ１０は互いに同一または異なり、Ｌ１０同士が結合して飽和または不飽和の環を形成してもよい。
【０１３０】
前記一般式（２３）で表される化合物の結合様式の一例として、例えば下記表２に示す結合様式が挙げられる。
【０１３１】
【表２】
2016031785.tif 000041
【０１３２】
本実施形態において、前記一般式（２３）中のＡｒ１０は、フルオランテン骨格を有する基であることが好ましく、ベンゼン環が縮合したフルオランテン骨格（ベンゾフルオランテン骨格）を有する基であることがより好ましい。
【０１３３】
本実施形態において、第二の化合物は蛍光発光性の化合物であることが好ましい。その発光色や発光波長は特に限定されないが、例えば、第二の化合物は、発光ピーク波長が５５０ｎｍ以下の蛍光発光性の化合物であることが好ましく、発光ピーク波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ以下の蛍光発光性の化合物であることがより好ましく、発光ピーク波長が４３０ｎｍ以上４８０ｎｍ以下の蛍光発光性の化合物であることがさらに好ましい。
また、例えば、第二の化合物は、緑色または青色の蛍光発光性化合物であることが好ましく、青色蛍光発光性の化合物であることがより好ましい。
なお、発光ピーク波長とは、測定対象化合物が１０−６モル／リットル以上１０−５モル／リットル以下の濃度で溶解しているトルエン溶液について、測定した発光スペクトラムにおける発光強度が最大となる発光スペクトルのピーク波長をいう。
第二の化合物は、蛍光量子収率の高い材料であることが好ましい。
【０１３４】
・第二の化合物の製造方法
第二の化合物は、国際公開第２００８／０５９７１３号、および国際公開第２０１０／１２２８１０号等に記載の方法により製造することができる。
【０１３５】
本実施形態に係る第二の化合物の具体例を以下に示す。なお、本発明における第二の化合物は、これらの具体例に限定されない。
【０１３６】
【化３８】
2016031785.tif 000042
【０１３７】
【化３９】
2016031785.tif 000043
【０１３８】
【化４０】
2016031785.tif 000044
【０１３９】
【化４１】
2016031785.tif 000045
【０１４０】
【化４２】
2016031785.tif 000046
【０１４１】
＜第三の化合物＞
本実施形態における第三の化合物のエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ３）は、本実施形態に係る第二の化合物のエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ２）よりも大きい。また、本実施形態における第三の化合物のエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ３）は、本実施形態における第一の化合物のエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ１）よりも大きいことが好ましい。
【０１４２】
・７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋの測定
第二の化合物および第三の化合物に関しては、７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋの測定は、次のようにして行われる。
測定対象となる化合物（第二の化合物および第三の化合物）をＥＰＡ（ジエチルエーテル：イソペンタン：エタノール＝５：５：２（容積比））中に、濃度が１０μｍｏｌ／Ｌとなるように溶解し、この溶液を石英セル中に入れて測定試料とした。この測定試料について、低温（７７［Ｋ］）で燐光スペクトル（縦軸：燐光発光強度、横軸：波長とする。）を測定し、この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λｅｄｇｅ［ｎｍ］に基づいて、次の換算式２から算出されるエネルギー量を７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋとした。
換算式２：Ｔ７７Ｋ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λｅｄｇｅ
燐光の測定には、（株）日立ハイテクノロジー製のＦ−４５００形分光蛍光光度計本体を用いた。なお、燐光測定装置は、ここで用いた装置に限定されない。
燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引く。燐光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線（すなわち変曲点における接線）が、当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１５％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とする。
【０１４３】
第三の化合物としては、各種化合物を単独で使用しても良いし、２種以上を併用しても良い。
【０１４４】
（発光層における第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物の関係性）
本実施形態では、第三の化合物は、発光層において、上述の本実施形態に係る第一の化合物同士が分子会合することを抑制する分散材としての機能を有すると考えられる。
さらに、第三の化合物によって、第一の化合物と第二の化合物との化合物間の距離を離すことにより、第一の化合物の励起一重項状態から第二の化合物の励起一重項状態へのエネルギー移動を促進し、かつ第一の化合物の励起三重項状態から第二の化合物の励起三重項状態へのエネルギー移動を抑制する結果、発光効率の向上に寄与すると推測される。
【０１４５】
本実施形態において、前記第一の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ１）は、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ２）よりも大きく、前記第三の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ３）は、前記第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ１）よりも大きい。
【０１４６】
本実施形態において、前記第三の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ３）は、２．９ｅＶ以上であることが好ましい。第三の化合物が、このようなエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ３）を有することで、発光層において第三の化合物が励起子生成やキャリア輸送に関与し難くさせることができる。
【０１４７】
＜ＴＡＤＦ機構＞
本実施形態に係る有機ＥＬ素子では、第一の化合物としてΔＳＴ（Ｍ１）が小さい化合物を用いることが好ましい。ΔＳＴ（Ｍ１）が小さいと、外部から与えられる熱エネルギーによって、第一の化合物の三重項準位から第一の化合物の一重項準位への逆項間交差が起こり易くなる。有機ＥＬ素子内部の電気励起された励起子の励起三重項状態が、逆項間交差によって、励起一重項状態へスピン交換がされるエネルギー状態変換機構をＴＡＤＦ機構と呼ぶ。
図４は、発光層における第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物の、エネルギー準位およびエネルギー移動の関係の一例を示す図である。図４において、Ｓ０は、基底状態を表し、Ｓ１（Ｍ１）は、第一の化合物の最低励起一重項状態を表し、Ｔ１（Ｍ１）は、第一の化合物の最低励起三重項状態を表し、Ｓ１（Ｍ２）は、第二の化合物の最低励起一重項状態を表し、Ｔ１（Ｍ２）は、第二の化合物の最低励起三重項状態を表し、Ｓ１（Ｍ３）は、第三の化合物の最低励起一重項状態を表し、Ｔ１（Ｍ３）は、第三の化合物の最低励起三重項状態を表す。図４中のＳ１（Ｍ１）からＳ１（Ｍ２）へ向かう破線の矢印は、第一の化合物の最低励起一重項状態から第二の化合物の最低励起一重項状態へのフェルスター型エネルギー移動を表す。
図４に示すように、第一の化合物としてΔＳＴ（Ｍ１）の小さな化合物を用いると、最低励起三重項状態Ｔ１（Ｍ１）は、熱エネルギーにより、最低励起一重項状態Ｓ１（Ｍ１）に逆項間交差が可能である。そして、第一の化合物の最低励起一重項状態Ｓ１（Ｍ１）から第二の化合物の最低励起一重項状態Ｓ１（Ｍ２）へのフェルスター型エネルギー移動が生じる。この結果、第二の化合物の最低励起一重項状態Ｓ１（Ｍ２）からの蛍光発光を観測することができる。このＴＡＤＦ機構による遅延蛍光を利用することによっても、理論的に内部効率を１００％まで高めることができると考えられている。
【０１４８】
本実施形態の有機ＥＬ素子１を発光させたときに、発光層５において、主に第二の化合物が発光していることが好ましい。
【０１４９】
・発光層の膜厚
本実施形態の有機ＥＬ素子１における発光層５の膜厚は、好ましくは５ｎｍ以上５０ｎｍ以下、より好ましくは７ｎｍ以上５０ｎｍ以下、さらに好ましくは１０ｎｍ以上５０ｎｍ以下である。５ｎｍ以上であれば発光層５の形成が容易となり、色度の調整も容易となる。また、５０ｎｍ以下であれば、駆動電圧の上昇を抑制することができる。
【０１５０】
・発光層における化合物の含有率
本実施形態の有機ＥＬ素子１では、発光層５において、第一の化合物の含有率は、５質量％以上であることが好ましく、１０質量％以上６０質量％以下であることがより好ましく、２０質量％以上４０質量％以下または４０質量％以上６０質量％以下であることがさらに好ましい。第二の化合物の含有率は、１０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下であることがより好ましく、０．０１質量％以上１質量％以下であることがさらに好ましい。発光層５における第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物の合計含有率の上限は、１００質量％である。なお、本実施形態は、発光層５に、第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物以外の材料が含まれることを除外しない。
【０１５１】
（基板）
基板２は、有機ＥＬ素子１の支持体として用いられる。基板２としては、例えば、ガラス、石英、およびプラスチック等を用いることができる。また、可撓性基板を用いてもよい。可撓性基板とは、折り曲げることができる（フレキシブル）基板のことであり、例えば、プラスチック基板等が挙げられる。プラスチック基板を形成する材料としては、例えば、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエーテルスルフォン、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリフッ化ビニル、ポリ塩化ビニル、ポリイミド、およびポリエチレンナフタレート等が挙げられる。また、無機蒸着フィルムを用いることもできる。
【０１５２】
（陽極）
基板２上に形成される陽極３には、仕事関数の大きい（具体的には４．０ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物等を用いることが好ましい。具体的には、例えば、酸化インジウム−酸化スズ（ＩＴＯ：Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）、珪素または酸化珪素を含有した酸化インジウム−酸化スズ、酸化インジウム−酸化亜鉛、酸化タングステンおよび酸化亜鉛を含有した酸化インジウム、並びにグラフェン等が挙げられる。この他、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、ニッケル（Ｎｉ）、タングステン（Ｗ）、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、パラジウム（Ｐｄ）、チタン（Ｔｉ）、およびこれら金属材料の窒化物（例えば、窒化チタン）等が挙げられる。
これらの材料は、通常、スパッタリング法により成膜される。例えば、酸化インジウム−酸化亜鉛は、酸化インジウムに対し１質量％以上１０質量％以下の酸化亜鉛を加えたターゲットを用いることにより、スパッタリング法で形成することができる。また、例えば、酸化タングステンおよび酸化亜鉛を含有した酸化インジウムは、酸化インジウムに対し酸化タングステンを０．５質量％以上５質量％以下、酸化亜鉛を０．１質量％以上１質量％以下含有したターゲットを用いることにより、スパッタリング法で形成することができる。その他、真空蒸着法、塗布法、インクジェット法、およびスピンコート法等により作製してもよい。
陽極３上に形成される有機層のうち、陽極３に接して形成される正孔注入層６は、陽極３の仕事関数に関係なく正孔（ホール）注入が容易である複合材料を用いて形成される。そのため、その他電極材料として使用可能な材料（例えば、金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物、その他、元素周期表の第１族または第２族に属する元素も含む）を陽極３として用いることもできる。
仕事関数の小さい材料である、元素周期表の第１族に属する元素、元素周期表の第２族に属する元素、希土類金属、およびこれらを含む合金等を陽極３として用いることもできる。元素周期表の第１族に属する元素としては、アルカリ金属が挙げられる。元素周期表の第２族に属する元素としては、アルカリ土類金属が挙げられる。アルカリ金属としては、例えば、リチウム（Ｌｉ）およびセシウム（Ｃｓ）等が挙げられる。アルカリ土類金属としては、例えば、マグネシウム（Ｍｇ）、カルシウム（Ｃａ）、ストロンチウム（Ｓｒ）等が挙げられる。希土類金属としては、例えば、ユーロピウム（Ｅｕ）、およびイッテルビウム（Ｙｂ）等が挙げられる。これらの金属を含む合金としては、例えば、ＭｇＡｇ、およびＡｌＬｉ等が挙げられる。
なお、アルカリ金属、アルカリ土類金属、およびこれらを含む合金を用いて陽極３を形成する場合には、真空蒸着法やスパッタリング法を用いることができる。さらに、銀ペースト等を用いる場合には、塗布法やインクジェット法等を用いることができる。
【０１５３】
（正孔注入層）
正孔注入層６は、正孔注入性の高い物質を含む層である。正孔注入性の高い物質としては、例えば、モリブデン酸化物、チタン酸化物、バナジウム酸化物、レニウム酸化物、ルテニウム酸化物、クロム酸化物、ジルコニウム酸化物、ハフニウム酸化物、タンタル酸化物、銀酸化物、タングステン酸化物、およびマンガン酸化物等を用いることができる。
また、正孔注入性の高い物質としては、例えば、低分子の有機化合物である４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＰＡＢ）、４，４’−ビス（Ｎ−｛４−［Ｎ’−（３−メチルフェニル）−Ｎ’−フェニルアミノ］フェニル｝−Ｎ−フェニルアミノ）ビフェニル（略称：ＤＮＴＰＤ）、１，３，５−トリス［Ｎ−（４−ジフェニルアミノフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ベンゼン（略称：ＤＰＡ３Ｂ）、３−［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ１）、３，６−ビス［Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＡ２）、および３−［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−（９−フェニルカルバゾール−３−イル）アミノ］−９−フェニルカルバゾール（略称：ＰＣｚＰＣＮ１）等の芳香族アミン化合物等、並びにジピラジノ［２，３−ｆ：２０，３０−ｈ］キノキサリン−２，３，６，７，１０，１１−ヘキサカルボニトリル（ＨＡＴ−ＣＮ）等も挙げられる。
また、正孔注入性の高い物質としては、高分子化合物を用いることもできる。高分子化合物としては、例えば、オリゴマー、デンドリマー、およびポリマー等が挙げられる。具体的には、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）、ポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）、ポリ［Ｎ−（４−｛Ｎ’−［４−（４−ジフェニルアミノ）フェニル］フェニル−Ｎ’−フェニルアミノ｝フェニル）メタクリルアミド］（略称：ＰＴＰＤＭＡ）、およびポリ［Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ブチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）ベンジジン］（略称：Ｐｏｌｙ−ＴＰＤ）等の高分子化合物が挙げられる。また、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）／ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ）、およびポリアニリン／ポリ（スチレンスルホン酸）（ＰＡｎｉ／ＰＳＳ）等の酸を添加した高分子化合物を用いることもできる。
【０１５４】
（正孔輸送層）
正孔輸送層７は、正孔輸送性の高い物質を含む層である。正孔輸送層７には、例えば、芳香族アミン化合物、カルバゾール誘導体、およびアントラセン誘導体等を使用することができる。具体的には、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＮＰＢ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（略称：ＴＰＤ）、４−フェニル−４’−（９−フェニルフルオレン−９−イル）トリフェニルアミン（略称：ＢＡＦＬＰ）、４，４’−ビス［Ｎ−（９，９−ジメチルフルオレン−２−イル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＦＬＤＰＢｉ）、４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、および４，４’−ビス［Ｎ−（スピロ−９，９’−ビフルオレン−２−イル）−Ｎ―フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＢＳＰＢ）等の芳香族アミン化合物等を用いることができる。ここに述べた物質は、主に１０−６ｃｍ２／（Ｖ・ｓ）以上の正孔移動度を有する物質である。
正孔輸送層７には、ＣＢＰ、９−［４−（Ｎ−カルバゾリル）］フェニル−１０−フェニルアントラセン（ＣｚＰＡ）、および９−フェニル−３−［４−（１０−フェニル−９−アントリル）フェニル］−９Ｈ−カルバゾール（ＰＣｚＰＡ）のようなカルバゾール誘導体、並びにｔ−ＢｕＤＮＡ、ＤＮＡ、およびＤＰＡｎｔｈのようなアントラセン誘導体等を用いてもよい。ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）、およびポリ（４−ビニルトリフェニルアミン）（略称：ＰＶＴＰＡ）等の高分子化合物を用いることもできる。
但し、電子よりも正孔の輸送性の高い物質であれば、これら以外の物質を用いてもよい。なお、正孔輸送性の高い物質を含む層は、単層だけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層した層としてもよい。
正孔輸送層を二層以上配置する場合、エネルギーギャップのより大きい材料を含む層を、発光層５に近い側に配置することが好ましい。
【０１５５】
本実施形態において、正孔輸送層７は、発光層５で生成する三重項励起子が正孔輸送層７および正孔注入層６へ拡散することを防止し、三重項励起子を発光層５内に閉じ込める機能を有することが好ましい。
【０１５６】
（電子輸送層）
電子輸送層８は、電子輸送性の高い物質を含む層である。電子輸送層８には、１）アルミニウム錯体、ベリリウム錯体、および亜鉛錯体等の金属錯体、２）イミダゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、アジン誘導体、カルバゾール誘導体、およびフェナントロリン誘導体等の複素芳香族化合物、並びに３）高分子化合物を使用することができる。具体的には低分子の有機化合物として、Ａｌｑ、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（略称：Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナト）ベリリウム（略称：ＢｅＢｑ２）、ＢＡｌｑ、Ｚｎｑ、ＺｎＰＢＯ、およびＺｎＢＴＺ等の金属錯体等を用いることができる。また、金属錯体以外にも、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）、１，３−ビス［５−（ｐｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−フェニル−５−（４−ビフェニリル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−（４−エチルフェニル）−５−（４−ビフェニリル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ｐ−ＥｔＴＡＺ）、バソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイン（略称：ＢＣＰ）、および４，４’−ビス（５−メチルベンゾオキサゾール−２−イル）スチルベン（略称：ＢｚＯｓ）等の複素芳香族化合物も用いることができる。本実施態様においては、ベンゾイミダゾール化合物を好適に用いることができる。ここに述べた物質は、主に１０−６ｃｍ２／（Ｖ・ｓ）以上の電子移動度を有する物質である。なお、正孔輸送性よりも電子輸送性の高い物質であれば、上記以外の物質を電子輸送層８として用いてもよい。また、電子輸送層８は、単層だけでなく、上記物質からなる層が二層以上積層した層としてもよい。
また、電子輸送層８には、高分子化合物を用いることもできる。例えば、ポリ［（９，９−ジヘキシルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（ピリジン−３，５−ジイル）］（略称：ＰＦ−Ｐｙ）、およびポリ［（９，９−ジオクチルフルオレン−２，７−ジイル）−ｃｏ−（２，２’−ビピリジン−６，６’−ジイル）］（略称：ＰＦ−ＢＰｙ）等を用いることができる。
【０１５７】
本実施形態において、電子輸送層８は、発光層５で生成する三重項励起子が電子輸送層８や電子注入層９へ拡散することを防止し、三重項励起子を発光層５内に閉じ込める機能を有することが好ましい。
【０１５８】
（電子注入層）
電子注入層９は、電子注入性の高い物質を含む層である。電子注入層９には、リチウム（Ｌｉ）、セシウム（Ｃｓ）、カルシウム（Ｃａ）、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）、およびリチウム酸化物（ＬｉＯｘ）等のような、アルカリ金属、アルカリ土類金属、またはそれらの化合物を用いることができる。その他、電子輸送性を有する物質にアルカリ金属、アルカリ土類金属、またはそれらの化合物を含有させた物質、具体的にはＡｌｑ中にマグネシウム（Ｍｇ）を含有させた物質等を用いてもよい。なお、この場合には、陰極４からの電子注入をより効率よく行うことができる。
あるいは、電子注入層９に、有機化合物と電子供与体（ドナー）とを混合してなる複合材料を用いてもよい。このような複合材料は、電子供与体によって有機化合物に電子が発生するため、電子注入性および電子輸送性に優れている。この場合、有機化合物としては、発生した電子の輸送に優れた材料であることが好ましく、具体的には、例えば上述した電子輸送層８を構成する物質（金属錯体や複素芳香族化合物等）を用いることができる。電子供与体としては、有機化合物に対し電子供与性を示す物質であればよい。具体的には、アルカリ金属、アルカリ土類金属、または希土類金属が好ましく、例えば、リチウム、セシウム、マグネシウム、カルシウム、エルビウム、およびイッテルビウム等が挙げられる。また、アルカリ金属酸化物、またはアルカリ土類金属酸化物を電子供与体として用いることも好ましく、例えば、リチウム酸化物、カルシウム酸化物、およびバリウム酸化物等が挙げられる。また、酸化マグネシウムのようなルイス塩基を用いることもできる。また、テトラチアフルバレン（略称：ＴＴＦ）等の有機化合物を用いることもできる。
【０１５９】
（陰極）
陰極４には、仕事関数の小さい（具体的には３．８ｅＶ以下）金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物等を用いることが好ましい。このような陰極材料の具体例としては、元素周期表の第１族に属する元素、元素周期表の第２族に属する元素、希土類金属、およびこれらを含む合金等が挙げられる。元素周期表の第１族に属する元素としては、アルカリ金属が挙げられる。元素周期表の第２族に属する元素としては、アルカリ土類金属が挙げられる。アルカリ金属としては、例えば、リチウム（Ｌｉ）、およびセシウム（Ｃｓ）等が挙げられる。アルカリ土類金属としては、例えば、マグネシウム（Ｍｇ）、カルシウム（Ｃａ）、およびストロンチウム（Ｓｒ）等が挙げられる。希土類金属としては、例えば、ユーロピウム（Ｅｕ）、およびイッテルビウム（Ｙｂ）等が挙げられる。これらの金属を含む合金としては、例えば、ＭｇＡｇ、およびＡｌＬｉ等が挙げられる。
なお、アルカリ金属、アルカリ土類金属、およびこれらを含む合金を用いて陰極４を形成する場合には、真空蒸着法やスパッタリング法を用いることができる。また、銀ペースト等を用いる場合には、塗布法やインクジェット法等を用いることができる。
なお、電子注入層９を設けることにより、仕事関数の大小に関わらず、Ａｌ、Ａｇ、ＩＴＯ、グラフェン、および珪素または酸化珪素を含有した酸化インジウム−酸化スズ等、様々な導電性材料を用いて陰極４を形成することができる。これらの導電性材料は、スパッタリング法、インクジェット法、およびスピンコート法等を用いて成膜することができる。
【０１６０】
（層形成方法）
本実施形態の有機ＥＬ素子１の各層の形成方法としては、上記で特に言及した以外には制限されず、乾式成膜法、および湿式成膜法等の公知の方法を採用できる。乾式成膜法としては、真空蒸着法、スパッタリング法、プラズマ法、イオンプレーティング法等が挙げられる。湿式成膜法としては、スピンコーティング法、ディッピング法、フローコーティング法、インクジェット法等が挙げられる。
【０１６１】
（膜厚）
本実施形態の有機ＥＬ素子１の各有機層の膜厚は、上記で特に言及した以外には制限されない。一般に、ピンホール等の欠陥が生じ難く、かつ高い印加電圧が必要となることによる効率の悪化を防止するため、通常、膜厚は、数ｎｍから１μｍの範囲が好ましい。
【０１６２】
本実施形態において、環形成炭素数とは、原子が環状に結合した構造の化合物（例えば、単環化合物、縮合環化合物、架橋化合物、炭素環化合物、複素環化合物）の当該環自体を構成する原子のうちの炭素原子の数を表す。当該環が置換基によって置換される場合、置換基に含まれる炭素は環形成炭素数には含まない。以下で記される「環形成炭素数」については、特筆しない限り同様とする。例えば、ベンゼン環は環形成炭素数が６であり、ナフタレン環は環形成炭素数が１０であり、ピリジニル基は環形成炭素数５であり、フラニル基は環形成炭素数４である。また、ベンゼン環やナフタレン環に置換基として例えばアルキル基が置換している場合、当該アルキル基の炭素数は、環形成炭素数の数に含めない。また、フルオレン環に置換基として例えばフルオレン環が結合している場合（スピロフルオレン環を含む）、置換基としてのフルオレン環の炭素数は環形成炭素数の数に含めない。
本実施形態において、環形成原子数とは、原子が環状に結合した構造（例えば単環、縮合環、環集合）の化合物（例えば単環化合物、縮合環化合物、架橋化合物、炭素環化合物、複素環化合物）の当該環自体を構成する原子の数を表す。環を構成しない原子（例えば環を構成する原子の結合手を終端する水素原子）や、当該環が置換基によって置換される場合の置換基に含まれる原子は環形成原子数には含まない。以下で記される「環形成原子数」については、特筆しない限り同様とする。例えば、ピリジン環は、環形成原子数が６であり、キナゾリン環は、環形成原子数が１０であり、フラン環は、環形成原子数が５である。ピリジン環やキナゾリン環の炭素原子にそれぞれ結合している水素原子や置換基を構成する原子については、環形成原子数の数に含めない。また、フルオレン環に置換基として例えばフルオレン環が結合している場合（スピロフルオレン環を含む）、置換基としてのフルオレン環の原子数は環形成原子数の数に含めない。
次に前記一般式に記載の各置換基について説明する。
【０１６３】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基（アリール基と称する場合がある。）としては、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基、ピレニル基、クリセニル基、フルオランテニル基、ベンゾ［ａ］アントリル基、ベンゾ［ｃ］フェナントリル基、トリフェニレニル基、ベンゾ［ｋ］フルオランテニル基、ベンゾ［ｇ］クリセニル基、ベンゾ［ｂ］トリフェニレニル基、ピセニル基、およびペリレニル基等が挙げられる。
本実施形態におけるアリール基としては、環形成炭素数が６〜２０であることが好ましく、６〜１４であることがより好ましく、６〜１２であることがさらに好ましい。上記アリール基の中でもフェニル基、ビフェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、ターフェニル基、フルオレニル基がさらにより好ましい。１−フルオレニル基、２−フルオレニル基、３−フルオレニル基および４−フルオレニル基については、９位の炭素原子に、後述する本実施形態における置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基や、置換または無置換の環形成炭素数６〜１８のアリール基が置換されていることが好ましい。
【０１６４】
本実施形態における環形成原子数５〜３０の複素環基（ヘテロアリール基、ヘテロ芳香族環基、または芳香族複素環基と称する場合がある。）は、ヘテロ原子として、窒素、硫黄、酸素、ケイ素、セレン原子、およびゲルマニウム原子からなる群から選択される少なくともいずれかの原子を含むことが好ましく、窒素、硫黄、および酸素からなる群から選択される少なくともいずれかの原子を含むことがより好ましい。
本実施形態における環形成原子数５〜３０の複素環基としては、例えば、ピリジル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、ピリダジニル基、トリアジニル基、キノリル基、イソキノリニル基、ナフチリジニル基、フタラジニル基、キノキサリニル基、キナゾリニル基、フェナントリジニル基、アクリジニル基、フェナントロリニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、トリアゾリル基、テトラゾリル基、インドリル基、ベンズイミダゾリル基、インダゾリル基、イミダゾピリジニル基、ベンズトリアゾリル基、カルバゾリル基、フリル基、チエニル基、オキサゾリル基、チアゾリル基、イソキサゾリル基、イソチアゾリル基、オキサジアゾリル基、チアジアゾリル基、ベンゾフラニル基、ベンゾチオフェニル基、ベンゾオキサゾリル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾイソキサゾリル基、ベンゾイソチアゾリル基、ベンゾオキサジアゾリル基、ベンゾチアジアゾリル基、ジベンゾフラニル基、ジベンゾチオフェニル基、ピペリジニル基、ピロリジニル基、ピペラジニル基、モルホリル基、フェナジニル基、フェノチアジニル基、およびフェノキサジニル基等が挙げられる。
本実施形態における複素環基の環形成原子数は、５〜２０であることが好ましく、５〜１４であることがさらに好ましい。上記複素環基の中でも１−ジベンゾフラニル基、２−ジベンゾフラニル基、３−ジベンゾフラニル基、４−ジベンゾフラニル基、１−ジベンゾチオフェニル基、２−ジベンゾチオフェニル基、３−ジベンゾチオフェニル基、４−ジベンゾチオフェニル基、１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基、４−カルバゾリル基、および９−カルバゾリル基がさらにより好ましい。１−カルバゾリル基、２−カルバゾリル基、３−カルバゾリル基および４−カルバゾリル基については、９位の窒素原子に、本実施形態における置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリール基や、置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基が置換していることが好ましい。
【０１６５】
また、本実施形態において、複素環基は、例えば、下記一般式（ＸＹ−１）〜（ＸＹ−１８）で表される部分構造から誘導される基であってもよい。
【０１６６】
【化４３】
2016031785.tif 000047
【０１６７】
【化４４】
2016031785.tif 000048
【０１６８】
【化４５】
2016031785.tif 000049
【０１６９】
前記一般式（ＸＹ−１）〜（ＸＹ−１８）において、ＸおよびＹは、それぞれ独立に、ヘテロ原子であり、酸素原子、硫黄原子、セレン原子、ケイ素原子、またはゲルマニウム原子であることが好ましい。前記一般式（ＸＹ−１）〜（ＸＹ−１８）で表される部分構造は、任意の位置で結合手を有して複素環基となり、この複素環基は、置換基を有していてもよい。
【０１７０】
また、本実施形態において、置換または無置換のカルバゾリル基としては、例えば、下記式で表されるような、カルバゾール環に対してさらに環が縮合した基も含み得る。このような基も置換基を有していてもよい。また、結合手の位置も適宜変更され得る。
【０１７１】
【化４６】
2016031785.tif 000050
【０１７２】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルキル基としては、直鎖、分岐鎖または環状のいずれであってもよい。直鎖または分岐鎖のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ネオペンチル基、アミル基、イソアミル基、１−メチルペンチル基、２−メチルペンチル基、１−ペンチルヘキシル基、１−ブチルペンチル基、１−ヘプチルオクチル基、および３−メチルペンチル基等が挙げられる。
本実施形態における直鎖または分岐鎖のアルキル基の炭素数は、１〜１０であることが好ましく、１〜６であることがさらに好ましい。上記直鎖または分岐鎖のアルキル基の中でもメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、アミル基、イソアミル基、およびネオペンチル基がさらにより好ましい。
本実施形態における炭素数３〜３０のシクロアルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、４−メチルシクロヘキシル基、アダマンチル基、およびノルボルニル基等が挙げられる。シクロアルキル基の環形成炭素数は、３〜１０であることが好ましく、５〜８であることがさらに好ましい。上記シクロアルキル基の中でも、シクロペンチル基やシクロヘキシル基がさらにより好ましい。
アルキル基がハロゲン原子で置換されたハロゲン化アルキル基としては、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基が１以上のハロゲン原子で置換された基が挙げられる。具体的には、フルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、フルオロエチル基、トリフルオロメチルメチル基、トリフルオロエチル基、ペンタフルオロエチル基等が挙げられる。
【０１７３】
本実施形態における置換シリル基としては、炭素数３〜３０のアルキルシリル基、および環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基が挙げられる。
本実施形態における炭素数３〜３０のアルキルシリル基としては、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を有するトリアルキルシリル基が挙げられ、具体的にはトリメチルシリル基、トリエチルシリル基、トリ−ｎ−ブチルシリル基、トリ−ｎ−オクチルシリル基、トリイソブチルシリル基、ジメチルエチルシリル基、ジメチルイソプロピルシリル基、ジメチル−ｎ−プロピルシリル基、ジメチル−ｎ−ブチルシリル基、ジメチル−ｔ−ブチルシリル基、ジエチルイソプロピルシリル基、ビニルジメチルシリル基、プロピルジメチルシリル基、およびトリイソプロピルシリル基等が挙げられる。トリアルキルシリル基における３つのアルキル基は、それぞれ同一でも異なっていてもよい。
【０１７４】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリールシリル基としては、例えば、ジアルキルアリールシリル基、アルキルジアリールシリル基、およびトリアリールシリル基が挙げられる。
ジアルキルアリールシリル基は、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を２つ有し、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を１つ有するジアルキルアリールシリル基が挙げられる。ジアルキルアリールシリル基の炭素数は、８〜３０であることが好ましい。
アルキルジアリールシリル基は、例えば、上記炭素数１〜３０のアルキル基で例示したアルキル基を１つ有し、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を２つ有するアルキルジアリールシリル基が挙げられる。アルキルジアリールシリル基の炭素数は、１３〜３０であることが好ましい。
トリアリールシリル基は、例えば、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基を３つ有するトリアリールシリル基が挙げられる。トリアリールシリル基の炭素数は、１８〜３０であることが好ましい。
【０１７５】
本実施形態における炭素数１〜３０のアルコキシ基は、−ＯＺ１と表される。このＺ１の例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。アルコキシ基は、例えばメトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、およびヘキシルオキシ基が挙げられる。アルコキシ基の炭素数は、１〜２０であることが好ましい。
アルコキシ基がハロゲン原子で置換されたハロゲン化アルコキシ基としては、例えば、上記炭素数１〜３０のアルコキシ基が１以上のフッ素原子で置換された基が挙げられる。
【０１７６】
本実施形態における環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基は、−ＯＺ２と表される。このＺ２の例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。アリールオキシ基の環形成炭素数は、６〜２０であることが好ましい。このアリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基が挙げられる。
【０１７７】
炭素数１〜３０のアルキルアミノ基は、−ＮＨＲＶ、または−Ｎ（ＲＶ）２と表される。このＲＶの例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。
【０１７８】
環形成炭素数６〜３０のアリールアミノ基は、−ＮＨＲＷ、または−Ｎ（ＲＷ）２と表される。このＲＷの例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。
【０１７９】
炭素数１〜３０のアルキルチオ基は、−ＳＲＶと表される。このＲＶの例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基が挙げられる。アルキルチオ基の炭素数は、１〜２０であることが好ましい。
環形成炭素数６〜３０のアリールチオ基は、−ＳＲＷと表される。このＲＷの例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基が挙げられる。アリールチオ基の環形成炭素数は、６〜２０であることが好ましい。
【０１８０】
炭素数７〜３０のアラルキル基としては、環形成炭素数６〜３０のアラルキル基が好ましく、−Ｚ３−Ｚ４と表される。このＺ３の例として、上記炭素数１〜３０のアルキル基に対応するアルキレン基が挙げられる。このＺ４の例として、上記環形成炭素数６〜３０のアリール基の例が挙げられる。このアラルキル基は、炭素数７〜３０のアラルキル基（アリール部分は炭素数６〜３０、好ましくは６〜２０、より好ましくは６〜１２）、アルキル部分は炭素数１〜３０（好ましくは１〜２０、より好ましくは１〜１０、さらに好ましくは１〜６）であることが好ましい。このアラルキル基としては、例えば、ベンジル基、２−フェニルプロパン−２−イル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、１−フェニルイソプロピル基、２−フェニルイソプロピル基、フェニル−ｔ−ブチル基、α−ナフチルメチル基、１−α−ナフチルエチル基、２−α−ナフチルエチル基、１−α−ナフチルイソプロピル基、２−α−ナフチルイソプロピル基、β−ナフチルメチル基、１−β−ナフチルエチル基、２−β−ナフチルエチル基、１−β−ナフチルイソプロピル基、および２−β−ナフチルイソプロピル基が挙げられる。
【０１８１】
炭素数１〜３０のアルコキシカルボニル基は、−ＣＯＯＹ’と表される。このＹ’の例として、上記アルキル基が挙げられる。
【０１８２】
ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、およびヨウ素原子等が挙げられ、フッ素原子が好ましい。
【０１８３】
本実施形態において、「環形成炭素」とは飽和環、不飽和環、または芳香環を構成する炭素原子を意味する。「環形成原子」とはヘテロ環（飽和環、不飽和環、および芳香環を含む）を構成する炭素原子およびヘテロ原子を意味する。
また、本実施形態において、水素原子とは、中性子数の異なる同位体、すなわち、軽水素（Ｐｒｏｔｉｕｍ）、重水素（Ｄｅｕｔｅｒｉｕｍ）、三重水素（Ｔｒｉｔｉｕｍ）を包含する。
【０１８４】
また、「置換または無置換の」という場合における置換基としては、上述のようなアリール基、複素環基、アルキル基（直鎖または分岐鎖のアルキル基、シクロアルキル基、ハロアルキル基）、アルキルシリル基、アリールシリル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基、アラルキル基、ハロゲン原子の他に、アルケニル基、アルキニル基、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、およびカルボキシ基が挙げられる。
ここで挙げた置換基の中では、アリール基、複素環基、アルキル基、ハロゲン原子、アルキルシリル基、アリールシリル基、シアノ基が好ましく、さらには、各置換基の説明において好ましいとした具体的な置換基が好ましい。
これらの置換基は、上記のアリール基、複素環基、アルキル基、アルキルシリル基、アリールシリル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、アルキルチオ基、アリールチオ基の他に、アルケニル基、アルキニル基、アラルキル基、ハロゲン原子、シアノ基、ヒドロキシル基、ニトロ基、およびカルボキシ基によってさらに置換されてもよい。また、これらの置換基は複数が互いに結合して環を形成してもよい。
【０１８５】
アルケニル基としては、炭素数２〜３０のアルケニル基が好ましく、直鎖、分岐鎖、または環状のいずれであってもよく、例えば、ビニル基、プロペニル基、ブテニル基、オレイル基、エイコサペンタエニル基、ドコサヘキサエニル基、スチリル基、２，２−ジフェニルビニル基、１，２，２−トリフェニルビニル基、２−フェニル−２−プロペニル基、シクロペンタジエニル基、シクロペンテニル基、シクロヘキセニル基、およびシクロヘキサジエニル基等が挙げられる。
【０１８６】
アルキニル基としては、炭素数２〜３０のアルキニル基が好ましく、直鎖、分岐鎖、または環状のいずれであってもよく、例えば、エチニル、プロピニル、および２−フェニルエチニル等が挙げられる。
【０１８７】
「置換または無置換の」という場合における「無置換」とは前記置換基で置換されておらず、水素原子が結合していることを意味する。
なお、本実施形態において、「置換または無置換の炭素数ＸＸ〜ＹＹのＺＺ基」という表現における「炭素数ＸＸ〜ＹＹ」は、ＺＺ基が無置換である場合の炭素数を表し、置換されている場合の置換基の炭素数は含めない。ここで、「ＹＹ」は「ＸＸ」よりも大きく、「ＸＸ」と「ＹＹ」はそれぞれ１以上の整数を意味する。
本実施形態において、「置換または無置換の原子数ＸＸ〜ＹＹのＺＺ基」という表現における「原子数ＸＸ〜ＹＹ」は、ＺＺ基が無置換である場合の原子数を表し、置換されている場合の置換基の原子数は含めない。ここで、「ＹＹ」は「ＸＸ」よりも大きく、「ＸＸ」と「ＹＹ」はそれぞれ１以上の整数を意味する。
以下に説明する化合物またはその部分構造において、「置換または無置換の」という場合についても、前記と同様である。
【０１８８】
本実施形態において、置換基同士が互いに結合して環構造が構築される場合、環構造は、飽和環、不飽和環、芳香族炭化水素環、または複素環である。
【０１８９】
本実施形態において、連結基におけるアリール基等としては、上述した一価の基から、１つ以上の原子を除いて得られる二価以上の基が挙げられる。
【０１９０】
（電子機器）
本発明の一実施形態に係る有機ＥＬ素子１は、表示装置や発光装置等の電子機器に使用できる。表示装置としては、例えば、有機ＥＬパネルモジュール等の表示部品、テレビ、携帯電話、タブレット、およびパーソナルコンピュータ等が挙げられる。発光装置としては、例えば、照明、および車両用灯具等が挙げられる。
【０１９１】
〔第二実施形態〕
第二実施形態に係る有機ＥＬ素子の構成について説明する。第二実施形態の説明において、第一実施形態と同一の構成要素は、同一符号や名称を付す等して、説明を省略または簡略にする。また、第二実施形態では、具体例も含め、特に言及されない材料および化合物については、第一実施形態で説明した材料および化合物と同様の材料や化合物を用いることができる。
第二実施形態の有機ＥＬ素子は、陽極と、発光層と、陰極と、を含む。本実施形態に係る発光層は、第一の化合物および第二の化合物を含み、第三の化合物を含まない点で、上述の第一実施形態に係る発光層（第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物を含む）と相違する。
本実施形態に係る第一の化合物は、下記一般式（１０）または下記一般式（１０’）で表される化合物である。
【０１９２】
【化４７】
2016031785.tif 000051
【０１９３】
前記一般式（１０）において、
ａ１は０または１であり、
ａ２は０または１であり、
ただし、ａ１＋ａ２≧１であり、
ｍ１は、１〜５の整数であり、
ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択され、
ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、
ｍ１が２以上の場合、複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、
Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、下記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、ｍ１が２以上の場合、複数のＡ２は互いに同一または異なり、
ａ１が０のとき、Ｌ２は水素原子または１価の置換基であり、Ｌ２が１価の置換基である場合の置換基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、
ａ１が１のとき、Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、
Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、ｍ１が２以上の場合、複数のＬ１は互いに同一または異なる。
【０１９４】
【化４８】
2016031785.tif 000052
【０１９５】
【化４９】
2016031785.tif 000053
【０１９６】
前記一般式（１０’）において、
ｍ２は２であり、
ａ２は０または１であり、複数のａ２は互いに同一または異なり、
ｍ１は、１〜５の整数であり、複数のｍ１は互いに同一または異なり、
ａ２が０のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子または１価の置換基であり、Ｒ１およびＲ２が置換基である場合の置換基は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択され、
ａ２が１のとき、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルキル基、
置換または無置換の炭素数１〜３０のアルコキシ基、
置換または無置換の炭素数７〜３０のアラルキル基、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０のアリールオキシ基、および
置換シリル基からなる群から選択される連結基であり、
複数のＲ１は互いに同一または異なり、複数のＲ２は互いに同一または異なり、
Ａ１およびＡ２は、それぞれ独立に、前記一般式（ａ−１）〜（ａ−７）から選ばれる部分構造を有する基であり、複数のＡ２は互いに同一または異なり、
Ｌ２は単結合または連結基であり、Ｌ２が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ２は互いに同一または異なり、
Ｌ１は、単結合または連結基であり、Ｌ１が連結基である場合の連結基は、
置換または無置換の環形成炭素数６〜３０の芳香族炭化水素基、および
置換または無置換の環形成原子数５〜３０の複素環基からなる群から選択され、複数のＬ１は互いに同一または異なる。
【０１９７】
本実施形態において、第一の化合物は、遅延蛍光発光性の化合物であることが好ましい。
【０１９８】
本実施形態における第二の化合物は、縮合環構造を有する化合物である。前記縮合環構造は、下記一般式（２）で表される構造を有し、かつ環の総数が８環以内である。
【０１９９】
【化５０】
2016031785.tif 000054
【０２００】
前記一般式（２）において、ａ，ｃ，ｄ，ｅ，ｆ，ｈ，ｉ，およびｊの位置の少なくともいずれかの位置において単環または縮合環が縮合していてもよく、ｂおよびｇの位置の少なくともいずれかの位置において、５員環または５員環を有する縮合環が縮合していてもよく、ただし、
ｉおよびｊの位置に６員環が縮合するとき、ｄおよびｅの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｄおよびｅの位置に６員環が縮合するとき、ｉおよびｊの位置にも単環または縮合環が縮合し、
ｂの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｂの位置に直接縮合し、
ｇの位置に５員環を有する縮合環が縮合するとき、該縮合環中の５員環がｇの位置に直接縮合する。
なお、ｂおよびｇの位置には、６員環（単環）および縮合環中の６員環のいずれも直接縮合しない。
【０２０１】
本実施形態において、第二の化合物は蛍光発光性の化合物であることが好ましい。その発光色や発光波長は特に限定されないが、例えば、第二の化合物は、発光ピーク波長が５５０ｎｍ以下の蛍光発光性の化合物であることが好ましく、発光ピーク波長が４００ｎｍ以上５００ｎｍ以下の蛍光発光性の化合物であることがより好ましく、発光ピーク波長が４３０ｎｍ以上４８０ｎｍ以下の蛍光発光性の化合物であることがさらに好ましい。
また、例えば、第二の化合物は、緑色または青色の蛍光発光性化合物であることが好ましく、青色蛍光発光性の化合物であることがより好ましい。
第二の化合物は、蛍光量子収率の高い材料であることが好ましい。
【０２０２】
＜ＴＡＤＦ機構＞
本実施形態の有機ＥＬ素子では、第一の化合物としてΔＳＴ（Ｍ１）が小さい化合物を用いることが好ましい。ΔＳＴ（Ｍ１）が小さいと、外部から与えられる熱エネルギーによって、第一の化合物の三重項準位から第一の化合物の一重項準位への逆項間交差が起こり易くなる。有機ＥＬ素子内部の電気励起された励起子の励起三重項状態が、逆項間交差によって、励起一重項状態へスピン交換がされるエネルギー状態変換機構をＴＡＤＦ機構と呼ぶ。
図５は、発光層における第一の化合物および第二の化合物の、エネルギー準位およびエネルギー移動の関係の一例を示す図である。図５において、Ｓ０は、基底状態を表し、Ｓ１（Ｍ１）は、第一の化合物の最低励起一重項状態を表し、Ｔ１（Ｍ１）は、第一の化合物の最低励起三重項状態を表し、Ｓ１（Ｍ２）は、第二の化合物の最低励起一重項状態を表し、Ｔ１（Ｍ２）は、第二の化合物の最低励起三重項状態を表す。図５中のＳ１（Ｍ１）からＳ１（Ｍ２）へ向かう破線の矢印は、第一の化合物の最低励起一重項状態から第二の化合物の最低励起一重項状態へのフェルスター型エネルギー移動を表す。
図５に示すように、第一の化合物としてΔＳＴ（Ｍ１）の小さな化合物を用いると、最低励起三重項状態Ｔ１（Ｍ１）は、熱エネルギーにより、最低励起一重項状態Ｓ１（Ｍ１）に逆項間交差が可能である。そして、第一の化合物の最低励起一重項状態Ｓ１（Ｍ１）から第二の化合物の最低励起一重項状態Ｓ１（Ｍ２）へのフェルスター型エネルギー移動が生じる。この結果、第二の化合物の最低励起一重項状態Ｓ１（Ｍ２）からの蛍光発光を観測することができる。このＴＡＤＦ機構による遅延蛍光を利用することによっても、理論的に内部効率を１００％まで高めることができると考えられている。
【０２０３】
また、本実施形態において、第一の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ１）は、第二の化合物の７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ（Ｍ２）よりも大きいことが好ましい。
【０２０４】
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１を発光させたときに、発光層５において、主に第二の化合物が発光していることが好ましい。
【０２０５】
・発光層における化合物の含有率
本実施形態に係る有機ＥＬ素子１では、発光層５において、第二の化合物の含有率は、１０質量％以下であることが好ましく、５質量％以下であることがより好ましく、０．０１質量％以上１質量％以下であることがさらに好ましい。
【０２０６】
〔実施形態の変形〕
なお、本発明は、上述の実施形態に限定されず、本発明の目的を達成できる範囲での変更、改良等は、本発明に含まれる。
【０２０７】
例えば、発光層は、１層に限られず、複数の発光層が積層されていてもよい。有機ＥＬ素子が複数の発光層を有する場合、少なくとも１つの発光層が上記実施形態で説明した条件を満たしていればよい。例えば、その他の発光層が、蛍光発光型の発光層であっても、三重項励起状態から直接基底状態への電子遷移による発光を利用した燐光発光型の発光層であってもよい。
また、有機ＥＬ素子が複数の発光層を有する場合、これらの発光層が互いに隣接して設けられていてもよいし、中間層を介して複数の発光ユニットが積層された、いわゆるタンデム型の有機ＥＬ素子であってもよい。
【０２０８】
また、例えば、発光層の陽極側および陰極側の少なくとも一方に障壁層を隣接させて設けてもよい。障壁層は、発光層に接して配置され、正孔、電子および励起子の少なくともいずれかを阻止することが好ましい。
例えば、発光層の陰極側で接して障壁層が配置された場合、当該障壁層は、電子を輸送し、かつ正孔が当該障壁層よりも陰極側の層（例えば、電子輸送層）に到達することを阻止する。有機ＥＬ素子が、電子輸送層を含む場合は、発光層と電子輸送層との間に当該障壁層を含むことが好ましい。
また、発光層の陽極側で接して障壁層が配置された場合、当該障壁層は、正孔を輸送し、かつ電子が当該障壁層よりも陽極側の層（例えば、正孔輸送層）に到達することを阻止する。有機ＥＬ素子が、正孔輸送層を含む場合は、発光層と正孔輸送層との間に当該障壁層を含むことが好ましい。
また、励起エネルギーが発光層からその周辺層に漏れ出さないように、障壁層を発光層に隣接させて設けてもよい。発光層で生成した励起子が、当該障壁層よりも電極側の層（例えば、電子輸送層や正孔輸送層）に移動することを阻止する。
発光層と障壁層とは接合していることが好ましい。
【０２０９】
その他、本発明の実施における具体的な構造および形状等は、本発明の目的を達成できる範囲で他の構造等としてもよい。
【実施例】
【０２１０】
以下、本発明に係る実施例を説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されない。【０２１１】
＜有機ＥＬ素子の作製および評価＞
有機ＥＬ素子を以下のように作製し、評価した。【０２１２】
（実施例１）
２５ｍｍ×７５ｍｍ×１．１ｍｍ厚のＩＴＯ透明電極（陽極）付きガラス基板（ジオマティック社製）を、イソプロピルアルコール中で５分間超音波洗浄を行った後、ＵＶオゾン洗浄を３０分間行った。ＩＴＯの膜厚は、１３０ｎｍとした。
洗浄後の透明電極ライン付き前記ガラス基板を真空蒸着装置の基板ホルダーに装着し、まず透明電極ラインが形成されている側の面上に透明電極を覆うようにして化合物ＨＩを蒸着し、膜厚５ｎｍの正孔注入層を形成した。
次に、正孔注入層上に、化合物ＨＴ−１を蒸着し、ＨＩ膜上に膜厚８０ｎｍの第一正孔輸送層を形成した。
次に、この第一正孔輸送層上に、化合物ＨＴ−２を蒸着し、膜厚１０ｎｍの第二正孔輸送層を形成した。
次に、第二正孔輸送層上に、化合物ＥＢを蒸着し、膜厚５ｎｍの障壁層を形成した。
さらに、この障壁層上に、第一の化合物としての化合物ＢＨと、第二の化合物としての化合物ＢＤ−１と、第三の化合物としての化合物ＤＡ−１と、を共蒸着し、膜厚２５ｎｍの発光層を形成した。発光層における化合物ＢＨの濃度を１４質量％とし、化合物ＢＤ−１の濃度を１質量％とし、化合物ＤＡ−１の濃度を８５質量％とした。
次に、この発光層上に、化合物ＤＡ−２を蒸着し、膜厚５ｎｍの障壁層を形成した。
次に、この障壁層上に、化合物ＥＴを蒸着し、膜厚２０ｎｍの電子輸送層を形成した。
次に、この電子輸送層上に、フッ化リチウム（ＬｉＦ）を蒸着し、膜厚１ｎｍの電子注入性電極（陰極）を形成した。
そして、この電子注入性電極上に、金属アルミニウム（Ａｌ）を蒸着し、膜厚８０ｎｍの金属Ａｌ陰極を形成した。
実施例１の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-1（25, 85% : 14% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）
なお、括弧内の数字は、膜厚（単位：ｎｍ）を示す。また、同じく括弧内において、パーセント表示された数字は、発光層における各化合物の割合（質量％）を示す。【０２１３】
（実施例２）
実施例２の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＨの濃度を４９質量％とし、化合物ＢＤ−１の濃度を１質量％とし、化合物ＤＡ−１の濃度を５０質量％としたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例２の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-1（25, 50% : 49% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２１４】
（実施例３）
実施例３の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−２を用いたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例３の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-2（25, 85% : 14% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２１５】
（実施例４）
実施例４の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−２を用いたこと以外は、実施例２と同様にして作製した。
実施例４の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-2（25, 50% : 49% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２１６】
（実施例５）
実施例５の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−３を用いたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例５の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-3（25, 85% : 14% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２１７】
（実施例６）
実施例６の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−３を用いたこと以外は、実施例２と同様にして作製した。
実施例６の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-3（25, 50% : 49% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２１８】
（実施例７）
実施例７の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＤＡ−１に代えて化合物ＤＡ−２を用いたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例７の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-2 : BH : BD-1（25, 85% : 14% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２１９】
（実施例８）
実施例８の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層における化合物ＤＡ−１に代えて化合物ＤＡ−２を用いたこと以外は、実施例２と同様にして作製した。
実施例８の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-2 : BH : BD-1（25, 50% : 49% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２２０】
（実施例９）
実施例９の有機ＥＬ素子は、実施例５の発光層における化合物ＤＡ−１に代えて化合物ＤＡ−２を用いたこと以外は、実施例５と同様にして作製した。
実施例９の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-2 : BH : BD-3（25, 85% : 14% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２２１】
（実施例１０）
実施例１０の有機ＥＬ素子は、実施例６の発光層における化合物ＤＡ−１に代えて化合物ＤＡ−２を用いたこと以外は、実施例６と同様にして作製した。
実施例１０の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-2 : BH : BD-3（25, 50% : 49% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２２２】
（比較例１）
比較例１の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＤ−１を用いず、実施例１の発光層における化合物ＢＨの濃度を１４質量％とし、化合物ＤＡ−１の濃度を８６質量％としたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
比較例１の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH（25, 86% : 14%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２２３】
有機ＥＬ素子の製造に用いた化合物を以下に示す。【０２２４】
【化５１】
2016031785.tif 000055
【０２２５】
【化５２】
2016031785.tif 000056
【０２２６】
【化５３】
2016031785.tif 000057
【０２２７】
【化５４】
2016031785.tif 000058
【０２２８】
〔化合物の評価〕
化合物ＢＨの遅延蛍光発光性を測定した。測定方法および算出方法を以下に示す。【０２２９】
・遅延蛍光発光性
遅延蛍光発光性は図２に示す装置を利用して過渡ＰＬを測定することにより確認した。前記化合物ＢＨと前記化合物ＴＨ−２とを、化合物ＢＨの割合が１２質量％となるように石英基板上に共蒸着し、膜厚１００ｎｍの薄膜を形成して試料を作製した。前記化合物ＢＨが吸収する波長のパルス光（パルスレーザーから照射される光）で励起された後、当該励起状態から即座に観察されるＰｒｏｍｐｔ発光（即時発光）と、当該励起後、即座には観察されず、その後観察されるＤｅｌａｙ発光（遅延発光）とが存在する。本実施例における遅延蛍光発光とは、Ｄｅｌａｙ発光（遅延発光）の量がＰｒｏｍｐｔ発光（即時発光）の量に対して５％以上を意味する。化合物ＢＨはＤｅｌａｙ発光（遅延発光）の量がＰｒｏｍｐｔ発光（即時発光）の量に対して５％以上あることを確認している。Ｐｒｏｍｐｔ発光とＤｅｌａｙ発光の量は、“Ｎａｔｕｒｅ  ４９２，  ２３４−２３８，  ２０１２”に記載された方法と同様の方法により求めることができる。なお、Ｐｒｏｍｐｔ発光とＤｅｌａｙ発光の量の算出に使用される装置は、図２の装置や文献に記載された装置に限定されない。【０２３０】
・７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ
Ｔ７７Ｋの測定は、次のようにして行った。
測定対象となる第二の化合物および第三の化合物に関しては、Ｔ７７Ｋの測定は、次のようにして行った。ここでは、化合物ＢＤ−１，化合物ＢＤ−２，化合物ＢＤ−３，化合物ＤＡ−１，および化合物ＤＡ−２を測定対象とした。測定対象となる化合物（第二の化合物および第三の化合物）の各々について、ＥＰＡ（ジエチルエーテル：イソペンタン：エタノール＝５：５：２（容積比））中に、濃度が１０μｍｏｌ／Ｌとなるように溶解し、この溶液を石英セル中に入れて測定試料とした。この各々の測定試料について、低温（７７［Ｋ］）で燐光スペクトル（縦軸：燐光発光強度、横軸：波長とする。）を測定し、この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λｅｄｇｅ［ｎｍ］に基づいて、次の換算式２から算出されるエネルギー量を７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋとした。
換算式２：Ｔ７７Ｋ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λｅｄｇｅ【０２３１】
測定対象となる第一の化合物に関しては、Ｔ７７Ｋの測定は、次のようにして行った。ここでは、化合物ＢＨを測定対象とした。測定対象となる化合物（第一の化合物）と、化合物ＴＨ−２とを石英基板上に共蒸着し、ＮＭＲ管内に封入した試料を作製した。なお、この試料は、下記の条件にて作製した試料である。
石英基板／ＴＨ−２：化合物ＢＨ（膜厚１００ｎｍ，化合物ＢＨ濃度：１２質量％）
この測定試料について、低温（７７［Ｋ］）で燐光スペクトル（縦軸：燐光発光強度、横軸：波長とする。）を測定し、この燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対して接線を引き、その接線と横軸との交点の波長値λｅｄｇｅ［ｎｍ］に基づいて、次の換算式１から算出されるエネルギー量を７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋとした。
換算式１：Ｔ７７Ｋ［ｅＶ］＝１２３９．８５／λｅｄｇｅ
燐光の測定には、（株）日立ハイテクノロジー製のＦ−４５００形分光蛍光光度計本体を用いた。【０２３２】
燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線は以下のように引いた。
燐光スペクトルの短波長側から、スペクトルの極大値のうち、最も短波長側の極大値までスペクトル曲線上を移動する際に、長波長側に向けて曲線上の各点における接線を考える。この接線は、曲線が立ち上がるにつれ（つまり縦軸が増加するにつれ）、傾きが増加する。この傾きの値が極大値をとる点において引いた接線（すなわち変曲点における接線）が、当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。
なお、スペクトルの最大ピーク強度の１５％以下のピーク強度をもつ極大点は、上述の最も短波長側の極大値には含めず、最も短波長側の極大値に最も近い、傾きの値が極大値をとる点において引いた接線を当該燐光スペクトルの短波長側の立ち上がりに対する接線とした。【０２３３】
算出したエネルギーギャップＴ７７Ｋを以下に示す。
ＢＨ：３．１ｅＶ
ＢＤ−１：２．０ｅＶ
ＢＤ−２：２．３ｅＶ
ＢＤ−３：２．１ｅＶ
ＤＡ−１：３．５ｅＶ
ＤＡ−２：３．０ｅＶ【０２３４】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
実施例１〜１０および比較例１において作製した有機ＥＬ素子について、駆動電圧および発光ピーク波長λｐの評価を行った。また、実施例１〜２および比較例１において作製した有機ＥＬ素子については、外部量子効率ＥＱＥの評価も行った。また、実施例１〜２，５〜１０および比較例１において作製した有機ＥＬ素子については、ＣＩＥ１９３１色度の評価も行った。さらに、実施例１〜４，７〜８および比較例１において作製した有機ＥＬ素子については、半値幅（ＦＷＨＭ）の評価も行った。評価方法は、以下の通りである。評価結果を表３〜６に示す。【０２３５】
・駆動電圧
電流密度が０．１ｍＡ／ｃｍ２となるようにＩＴＯ透明電極と金属Ａｌ陰極との間に通電したときの電圧（単位：Ｖ）を計測した。【０２３６】
・ＣＩＥ１９３１色度
電流密度が０．１ｍＡ／ｃｍ２となるように素子に電圧を印加した時のＣＩＥ１９３１色度座標（ｘ、ｙ）を、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ社製）で計測した。【０２３７】
・外部量子効率ＥＱＥ
電流密度が０．１ｍＡ／ｃｍ２となるように素子に電圧を印加した時の分光放射輝度スペクトルを上記分光放射輝度計で計測した。得られた分光放射輝度スペクトルから、ランバシアン放射を行なったと仮定し外部量子効率ＥＱＥ（単位：％）を算出した。【０２３８】
・発光ピーク波長λｐ
上記で得られた分光放射輝度スペクトルから発光ピーク波長λｐを求めた。【０２３９】
・半値幅（ＦＷＨＭ）
上記で得られた分光放射輝度スペクトルから半値幅（単位は、ｎｍ）を測定した。【０２４０】
【表３】
2016031785.tif 000059
【０２４１】
【表４】
2016031785.tif 000060
【０２４２】
【表５】
2016031785.tif 000061
【０２４３】
【表６】
2016031785.tif 000062
【０２４４】
表３〜６が示すように、発光層における、第一の化合物としての化合物ＢＨの濃度が高くなると、電圧が低下することが確認できた。
また、実施例１〜２に係る有機ＥＬ素子は、いずれも比較例１と同等の発光効率であった。
また、実施例１〜２，５〜１０に係る有機ＥＬ素子において、いずれも比較例１と同等またはそれ以上に色純度の高い青色発光が得られた。特に、化合物ＢＤ−３を用いた実施例５〜６，９〜１０に係る有機ＥＬ素子において、高色純度の発光が得られた。
また、実施例１〜４，７〜８に係る有機ＥＬ素子において、いずれも比較例１よりも半値幅が狭かった。
以上のように、第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物の組み合わせにより、実施例１〜１０に係る有機ＥＬ素子は、比較例１と比べ、いずれも素子性能の向上が見られた。【０２４５】
（実施例１１〜１８）
実施例１１〜１８に係る有機ＥＬ素子の作製には、前記実施例で用いた化合物の他に、下記化合物も用いた。【０２４６】
【化５５】
2016031785.tif 000063
【０２４７】
【化５６】
2016031785.tif 000064
【０２４８】
＜有機ＥＬ素子の作製および評価＞
有機ＥＬ素子を以下のように作製し、評価した。【０２４９】
（実施例１１）
実施例１１の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−４を用い、かつ、化合物ＢＤ−４の発光層における濃度を１質量％とし、さらに、実施例１の発光層における化合物ＢＨの濃度を２４質量％とし、化合物ＤＡ−１の濃度を７５質量％としたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例１１の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-4（25, 75% : 24% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）
なお、括弧内の数字は、膜厚（単位：ｎｍ）を示す。また、同じく括弧内において、パーセント表示された数字は、発光層における各化合物の割合（質量％）を示す。【０２５０】
（実施例１２）
実施例１２の有機ＥＬ素子は、実施例１１の発光層における化合物ＢＤ−４に代えて化合物ＢＤ−５を用いたこと以外は、実施例１１と同様にして作製した。
実施例１２の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-5（25, 75% : 24% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２５１】
（実施例１３）
実施例１３の有機ＥＬ素子は、実施例１１の発光層における化合物ＢＤ−４に代えて化合物ＢＤ−６を用いたこと以外は、実施例１１と同様にして作製した。
実施例１３の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-6（25, 75% : 24% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２５２】
（実施例１４）
実施例１４の有機ＥＬ素子は、実施例１１の発光層における化合物ＢＤ−４に代えて化合物ＢＤ−７を用いたこと以外は、実施例１１と同様にして作製した。
実施例１４の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-7（25, 75% : 24% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２５３】
（実施例１５）
実施例１５の有機ＥＬ素子は、実施例１１の発光層における化合物ＢＤ−４に代えて化合物ＢＤ−８を用いたこと以外は、実施例１１と同様にして作製した。
実施例１５の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-8（25, 75% : 24% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２５４】
（実施例１６）
実施例１６の有機ＥＬ素子は、実施例１１の発光層における化合物ＢＤ−４に代えて化合物ＢＤ−９を用いたこと以外は、実施例１１と同様にして作製した。
実施例１６の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-9（25, 75% : 24% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２５５】
（実施例１７）
実施例１７の有機ＥＬ素子は、実施例１１の発光層における化合物ＢＤ−４に代えて化合物ＢＤ−１０を用いたこと以外は、実施例１１と同様にして作製した。
実施例１７の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-10（25, 75% : 24% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２５６】
（実施例１８）
実施例１８の有機ＥＬ素子は、実施例１１の発光層における化合物ＢＤ−４に代えて化合物ＢＤ−１１を用いたこと以外は、実施例１１と同様にして作製した。
実施例１８の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-11（25, 75% : 24% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２５７】
（比較例２）
比較例２の有機ＥＬ素子は、実施例１１の発光層における化合物ＢＤ−４を用いず、実施例１１の発光層における化合物ＢＨの濃度を２４質量％とし、化合物ＤＡ−１の濃度を７６質量％としたこと以外は、実施例１１と同様にして作製した。
比較例２の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH（25, 76% : 24%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２５８】
〔化合物の評価〕
・７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ
測定対象となる第二の化合物（化合物ＢＤ−４〜化合物ＢＤ−１１）に関しては、Ｔ７７Ｋの測定は、化合物ＢＤ−１と同様にして行った。【０２５９】
算出したエネルギーギャップＴ７７Ｋを以下に示す。
ＢＤ−４：２．０ｅＶ
ＢＤ−５：２．０ｅＶ
ＢＤ−６：２．０ｅＶ
ＢＤ−７：２．０ｅＶ
ＢＤ−８：２．０ｅＶ
ＢＤ−９：２．０ｅＶ
ＢＤ−１０：２．０ｅＶ
ＢＤ−１１：２．０ｅＶ【０２６０】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
実施例１１〜１８および比較例２において作製した有機ＥＬ素子について、ＣＩＥ１９３１色度、発光ピーク波長λｐ、および半値幅（ＦＷＨＭ）の評価を行った。評価方法は、前述と同様である。なお、実施例１１〜１８および比較例２では、有機ＥＬ素子を駆動させる際の電流密度を、０．１ｍＡ／ｃｍ２とした。各評価の結果を表７に示す。【０２６１】
【表７】
2016031785.tif 000065
【０２６２】
表７が示すように、実施例１１〜１８に係る有機ＥＬ素子において、いずれも比較例２よりも色純度の高い青色発光が得られた。
また、実施例１１〜１８に係る有機ＥＬ素子において、いずれも比較例２よりも半値幅が狭かった。
以上のように、第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物の組み合わせにより、実施例１１〜１８に係る有機ＥＬ素子は、比較例２と比べ、いずれも素子性能の向上が見られた。【０２６３】
（実施例１９〜２２）
実施例１９〜２２に係る有機ＥＬ素子の作製には、前記実施例で用いた化合物の他に、下記化合物も用いた。【０２６４】
【化５７】
2016031785.tif 000066
【０２６５】
＜有機ＥＬ素子の作製および評価＞
有機ＥＬ素子を以下のように作製し、評価した。【０２６６】
（実施例１９）
実施例１９の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−１２を用いたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例１９の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-12（25, 85% : 14% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）
なお、括弧内の数字は、膜厚（単位：ｎｍ）を示す。また、同じく括弧内において、パーセント表示された数字は、発光層における各化合物の割合（質量％）を示す。【０２６７】
（実施例２０）
実施例２０の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−１２を用いたこと以外は、実施例２と同様にして作製した。
実施例２０の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-12（25, 50% : 49% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２６８】
（実施例２１）
実施例２１の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−１３を用いたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
実施例２１の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-13（25, 85% : 14% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２６９】
（実施例２２）
実施例２２の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−１３を用いたこと以外は、実施例２と同様にして作製した。
実施例２２の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-13（25, 50% : 49% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２７０】
（比較例３）
比較例３の有機ＥＬ素子は、実施例１９の発光層における化合物ＢＤ−１２を用いず、実施例１９の発光層における化合物ＢＨの濃度を１５質量％とし、化合物ＤＡ−１の濃度を８５質量％としたこと以外は、実施例１９と同様にして作製した。
比較例３の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH（25, 85% : 15%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２７１】
〔化合物の評価〕
・７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ
測定対象となる第二の化合物（化合物ＢＤ−１２および化合物ＢＤ−１３）に関しては、Ｔ７７Ｋの測定は、化合物ＢＤ−１と同様にして行った。【０２７２】
算出したエネルギーギャップＴ７７Ｋを以下に示す。
ＢＤ−１２：２．２ｅＶ
ＢＤ−１３：２．２ｅＶ【０２７３】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
実施例１９〜２２および比較例３において作製した有機ＥＬ素子について、電圧（Ｖ）、ＣＩＥ１９３１色度、発光ピーク波長λｐ、および半値幅（ＦＷＨＭ）の評価を行った。また、実施例１９〜２０および比較例３において作製した有機ＥＬ素子については、外部量子効率ＥＱＥ（％）の評価も行った。評価方法は、前述と同様である。なお、実施例１９〜２２および比較例３では、有機ＥＬ素子を駆動させる際の電流密度を、０．１ｍＡ／ｃｍ２とした。各評価の結果を表８〜９に示す。【０２７４】
【表８】
2016031785.tif 000067
【０２７５】
【表９】
2016031785.tif 000068
【０２７６】
表８〜９が示すように、発光層における第一の化合物としての化合物ＢＨの濃度が高くなると、電圧が低下することが確認できた。
また、実施例１９〜２０に係る有機ＥＬ素子は、いずれも比較例３と同程度の発光効率であった。
また、実施例１９〜２２に係る有機ＥＬ素子において、いずれも比較例３と同等またはそれ以上に色純度の高い青色発光が得られた。
また、実施例１９〜２２に係る有機ＥＬ素子において、いずれも比較例３よりも半値幅が狭かった。
以上のように、第一の化合物、第二の化合物、および第三の化合物の組み合わせにより、実施例１９〜２２に係る有機ＥＬ素子は、比較例３と比べ、いずれも素子性能の向上が見られた。【０２７７】
（比較例４〜５）
比較例４〜５に係る有機ＥＬ素子の作製には、前記実施例で用いた化合物の他に、下記化合物も用いた。【０２７８】
【化５８】
2016031785.tif 000069
【０２７９】
＜有機ＥＬ素子の作製および評価＞
有機ＥＬ素子を以下のように作製し、評価した。【０２８０】
（比較例４）
比較例４の有機ＥＬ素子は、実施例１の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−Ｘを用いたこと以外は、実施例１と同様にして作製した。
比較例４の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-X（25, 85% : 14% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）
なお、括弧内の数字は、膜厚（単位：ｎｍ）を示す。また、同じく括弧内において、パーセント表示された数字は、発光層における各化合物の割合（質量％）を示す。【０２８１】
（比較例５）
比較例５の有機ＥＬ素子は、実施例２の発光層における化合物ＢＤ−１に代えて化合物ＢＤ−Ｘを用いたこと以外は、実施例２と同様にして作製した。
比較例５の有機ＥＬ素子の素子構成を略式的に示すと、次のとおりである。
ITO（130） / HI（5） / HT-1（80） / HT-2（10） / EB (5)/ DA-1 : BH : BD-X（25, 50% : 49% : 1%） / DA-2（5） / ET（20） / LiF（1） / Al（80）【０２８２】
〔化合物の評価〕
・７７［Ｋ］におけるエネルギーギャップＴ７７Ｋ
測定対象となる化合物ＢＤ−Ｘに関しては、Ｔ７７Ｋの測定は、化合物ＢＤ−１と同様にして行った。【０２８３】
算出したエネルギーギャップＴ７７Ｋを以下に示す。
ＢＤ−Ｘ：１．８ｅＶ【０２８４】
〔有機ＥＬ素子の評価〕
比較例４〜５において作製した有機ＥＬ素子について、電圧（Ｖ）、ＣＩＥ１９３１色度、外部量子効率ＥＱＥ（％）、発光ピーク波長λｐ、および半値幅（ＦＷＨＭ）の評価を行った。評価方法は、前述と同様である。なお、比較例４〜５では、有機ＥＬ素子を駆動させる際の電流密度を、０．１ｍＡ／ｃｍ２とした。各評価の結果を表１０に示す。【０２８５】
【表１０】
2016031785.tif 000070
【０２８６】
表１０が示すように、比較例４〜５に係る有機ＥＬ素子は、いずれも実施例１，２，１９，および２０に係る有機ＥＬ素子よりも発光効率が劣っていた。
また、比較例４〜５に係る有機ＥＬ素子において、いずれも実施例に係る有機ＥＬ素子よりも半値幅が広かった。
【符号の説明】
【０２８７】
１…有機ＥＬ素子、２…基板、３…陽極、４…陰極、５…発光層、６…正孔注入層、
７…正孔輸送層、８…電子輸送層、９…電子注入層。
【図１】
2016031785.tif 000091
【図２】
2016031785.tif 000092
【図３】
2016031785.tif 000093
【図４】
2016031785.tif 000094
【図５】
2016031785.tif 000095
【国際調査報告】
2016031785.tif 000096
2016031785.tif 000097
2016031785.tif 000098
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