(57)【要約】  本発明は偏波の制御が可能なＣＲＬＨ漏洩波アンテナを提供する。本発明のアンテナ装置は、導体プレーン１１と、導体プレーンと対向する、線状の信号導体１２と、導体プレーン１１及び信号導体１２と電気的に接続する、複数の導体ビア１３と、を備え、導体プレーン１１は複数のスロット１４を有する。導体プレーン１１と平行な面に対して平面視した時、スロット１４は、信号導体１２と所定の角度をもって交差している。導体ビア１３及びスロット１４は、信号導体１２に沿って交互に並んでいる。
2015049816.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導体プレーンと、
前記導体プレーンと対向する、線状の信号導体と、
前記導体プレーン及び前記信号導体と電気的に接続する、複数の導体ビアと、を備え、
前記導体プレーンは複数のスロットを有し、
前記導体プレーンと平行な面に対して平面視した時、前記スロットは、前記信号導体と所定の角度をもって交差しており、
前記導体ビア及び前記スロットは、前記信号導体に沿って交互に並んでいる、
アンテナ装置。
【請求項２】
前記導体プレーンと平行な面に対して平面視した時、前記スロットの長手方向にある端点の内、一方の端点及び他方の端点を結ぶ線分と、前記信号導体の中心線とが、所定の角度をもって交差する、
請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記信号導体の少なくとも一方の端部は、給電線と接続し、
前記給電線は、無線回路から送られる信号を、前記信号導体に入力する、
請求項１又は２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
第１プレーンとして、前記導体プレーンを備え、
第２プレーンとして、他の導体プレーンをさらに備え、
前記第２プレーンは、前記第１プレーンと対向し、
前記信号導体は、前記第１プレーン及び前記第２プレーンの間に位置し、
前記第２プレーンは、前記複数の導体ビアを介して前記導体プレーン及び前記信号導体と電気的に接続する、
請求項１〜３のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項５】
第１プレーンとして、前記導体プレーンを備え、
第２プレーンとして、他の導体プレーンをさらに備え、
前記第２プレーンは、前記第１プレーンと対向し、
前記信号導体は、前記第１プレーン及び前記第２プレーンの間に位置し、
前記第２プレーンは、他の複数の導体ビアを介して前記信号導体と電気的に接続する、
請求項１〜３のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項６】
導体プレーンと対向する、線状の信号導体と、
前記導体プレーン及び前記各信号導体と電気的に接続する、複数の導体ビアと、
前記導体プレーンに設けられた複数のスロットと、
を有するアンテナを少なくとも２つ備え、
（１）前記２つのアンテナにおいて、
前記信号導体が互いに実質的に平行であり、
前記スロットが互いの延長線上で実質的に直交し、
（２）前記２つのアンテナのそれぞれにおいて、
前記導体プレーンと平行な面に対して平面視した時、前記スロットは、前記信号導体と所定の角度をもって交差しており、
前記導体ビア及び前記スロットは、前記信号導体に沿って交互に並んでいる、
アンテナ装置。
【請求項７】
信号入力装置をさらに備え、
前記信号入力装置は、互いに９０°の位相差をもつ２つ信号の一方を前記２つのアンテナの一方に入力し、かつ前記２つの信号の他方を前記２つのアンテナの他方に入力する、
請求項６に記載のアンテナ装置。
【請求項８】
請求項１から７のいずれかに記載のアンテナ装置を、少なくとも１つ備えることを特徴とする電子装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、メタマテリアルによって電磁波の伝播特性を制御できることが明らかになっている。メタマテリアルとは、例えば特定の構造を有する導体パターンを周期的に配置したものを含む。代表的なメタマテリアルとして、右手系／左手系複合（ＣＲＬＨ：Composite Right/Left-Handed）線路が挙げられる。【０００３】
特許文献１に示すように、ＣＲＬＨ線路は、導体パターンからなるユニットセルを複数並べて構成された伝送線路である。ＣＲＬＨ線路の特性は、特定の周波数帯において１次元の右手系媒質や左手系媒質として性質を示すことである。特許文献２，３には、このＣＲＬＨ線路を、漏洩波アンテナとして利用することが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第７４４６７１２号明細書
【特許文献２】特開２００８−０５４１４６号公報
【特許文献３】国際公開第２０１１／１１４７４６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
発明者らは、上記ＣＲＬＨ漏洩波アンテナでは、所望の偏波を放射することが難しいと考えた。ここで所望の偏波とは、電場及び磁場の振動方向が所望の方向からなる電波である。本発明の目的は偏波の制御が可能なＣＲＬＨ漏洩波アンテナを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のアンテナ装置は、導体プレーンと、前記導体プレーンと対向する、線状の信号導体と、前記導体プレーン及び前記信号導体と電気的に接続する、複数の導体ビアと、を備え、前記導体プレーンは複数のスロットを有する。【０００７】
前記導体プレーンと平行な面に対して平面視した時、前記スロットは、前記信号導体と所定の角度をもって交差している。前記導体ビア及び前記スロットは、前記信号導体に沿って交互に並んでいる。【０００８】
本発明の他の態様のアンテナ装置は、導体プレーンと対向する、線状の信号導体と、前記導体プレーン及び前記各信号導体と電気的に接続する、複数の導体ビアと、前記導体プレーンに設けられた複数のスロットと、を有するアンテナを少なくとも２つ備える。【０００９】
（１）前記２つのアンテナにおいて、前記信号導体が互いに実質的に平行であることが好ましい。前記スロットが互いの延長線上で実質的に直交することが好ましい。【００１０】
（２）前記２つのアンテナのそれぞれにおいて、前記導体プレーンと平行な面に対して平面視した時、前記スロットは、前記信号導体と所定の角度をもって交差している。前記導体ビア及び前記スロットは、前記信号導体に沿って交互に並んでいる。【００１１】
本発明の電子装置は上記アンテナ装置を、少なくとも１つ備える。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、偏波の制御が可能なＣＲＬＨ漏洩波アンテナを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第１実施形態にかかるアンテナ装置の斜視図である。
【図２】第１実施形態にかかるアンテナ装置の平面図である。
【図３】図２のIII−III断面における断面図である。
【図４】第１実施形態の他の態様にかかるアンテナ装置の平面図その１である。
【図５】第１実施形態の他の態様にかかるアンテナ装置の平面図その２である。
【図６】図２，３に示したユニットセルの等価回路図である。
【図７】第１実施形態の他の態様にかかるアンテナ装置の平面図その３である。
【図８】第２実施形態に係るアンテナ装置の斜視図である。
【図９】図８のIX−IX断面における断面図である。
【図１０】第３実施形態にかかるアンテナ装置の平面図である。
【図１１】第４実施形態にかかるアンテナ装置の平面図である。
【符号の説明】
【００１４】
１０  アンテナ装置                      １１  導体プレーン
１２  信号導体                          １３  導体ビア
１４  スロット                          １５，１７  給電線
２０  アンテナ装置                      ２１  導体プレーン
２３  導体ビア                          ２５  スロット
２７  スロット                          ２８，２９  アンテナ
３０  アンテナ装置                      ３２  信号導体
３３  導体ビア                          ３４  スロット
３５，３７  給電線                      ３９  信号入力装置
５０  アンテナ装置                      ５４  スロット
６０  アンテナ装置                      ６１〜６９  スロット
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本実施形態にかかるアンテナ装置はメタマテリアルとしての特性を示すアンテナ装置である。以下、本発明の各実施形態について、図面を用いて説明する。尚、すべての図面において、同様な構成要素には同様の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００１６】
［第１実施形態］
（１．概要）
図１に示すように、アンテナ装置１０はＣＲＬＨ漏洩波アンテナを備える。アンテナ装置１０は導体プレーン１１と、信号導体１２と、複数の導体ビア１３とを備える。
【００１７】
信号導体１２は線状である。信号導体１２は導体プレーン１１と対向する。複数の導体ビア１３はそれぞれ、導体プレーン１１に電気的に接続する。複数の導体ビア１３はそれぞれ、さらに信号導体１２に電気的に接続する。
【００１８】
導体プレーン１１は複数のスロット１４を有する。複数のスロット１４は、導体プレーン１１に設けられた開口である。かかる開口又は開孔は導体プレーン１１の一方の面から他方の面に至って、導体プレーン１１を貫通することが好ましい。
【００１９】
図２に示すように、導体プレーン１１と平行な面に対して平面視した時、各スロット１４は、信号導体１２と所定の角度をもって交差している。各導体ビア１３及び各スロット１４は、信号導体１２に沿って交互に並んでいる。
【００２０】
ここでアンテナ装置１０中、上記構成要素は全てＣＲＬＨ漏洩波アンテナを構成するために必須である。
【００２１】
上記ＣＲＬＨ漏洩波アンテナは、伝送線路の正方向だけでなく直上方向や負方向へも漏洩波を放射することが可能である。このため、アンテナ装置１０は、従来の漏洩同軸ケーブルを備えるアンテナ装置などと比べて、広角なビーム走査に適する。
【００２２】
上記ＣＲＬＨ漏洩波アンテナは、進行波アンテナの一種である。上記ＣＲＬＨ漏洩波アンテナは、共振型アンテナと比べた場合、いくつかの利点を示す。利点の一つは、上記ＣＲＬＨ漏洩波アンテナが、共振型アンテナと比べて動作帯域が広いことである。
【００２３】
また上記ＣＲＬＨ漏洩波アンテナは、薄型でも放射効率が比較的高いという利点も有する。これに比べて、共振型アンテナでは、薄型になるほど放射効率が低下する。このためアンテナ装置１０は、共振型アンテナを備えるアンテナ装置に比べて、装置の小型化、薄型化の点で有用である。
【００２４】
（２．課題と効果の簡単な説明）
ＣＲＬＨ漏洩波アンテナは導体パターン又は導体エレメントを有する。これらに流れる電流は漏洩波を生じる。しかしながら、それぞれの導体パターン又は導体エレメントに流れる電流の方向を制御することは困難である。
【００２５】
このため従来技術においては所望の偏波を実現することが難しい。ここで所望の偏波とは、電場及び磁場の振動方向が所望の方向からなる電波である。アンテナ装置１０の備えるＣＲＬＨ漏洩波アンテナは後述するように偏波の制御が可能である。
【００２６】
（３．導体プレーン）
図１，２に示すように、導体プレーン１１はシート状の導体である。導体プレーン１１はスロット１４以外にも延在部分を有する。導体プレーン１１は金属箔又は金属膜である。金属箔はＣｕ（銅）箔であることが好ましい。金属膜はＣｕ膜であることが好ましい。
【００２７】
図３に示すようにアンテナ装置１０は絶縁層１６を有する。絶縁層１６は導体プレーン１１に対して、信号導体１２側に位置する。絶縁層１６は導体プレーン１１及び信号導体１２の間に位置することが好ましい。絶縁層１６はさらに導体プレーンの延在部分に対して、信号導体１２側に位置してもよい。絶縁層１６は導体プレーン１１及び信号導体１２の間に貫通孔を有してもよい。
【００２８】
（４．信号導体）
図１〜３に示す信号導体１２は、金属箔又は金属膜である。金属箔はＣｕ（銅）箔であることが好ましい。金属膜はＣｕ膜であることが好ましい。信号導体１２は、絶縁層１６に対して、導体プレーン１１と反対側に位置する。信号導体１２は、導体プレーン１１と、実質的に平行な面に位置することが好ましい。
【００２９】
信号導体１２は複数の貫通孔１８を備えることが好ましい。複数の貫通孔１８は信号導体１２の長手方向に沿って、並んでいることが好ましい。複数の導体ビア１３は貫通孔１８の内壁に接することが好ましい。複数の導体ビア１３は貫通孔１８を貫通することが好ましい。上記貫通孔１８は信号導体１２及び導体ビア１３の間の電気的な接続を安定にする。
【００３０】
信号導体１２は図中のｘ軸と平行な方向に直線状に延在している。信号導体１２は複数の貫通孔１８以外に開口を有しない、一様な板又は膜であることが好ましい。
【００３１】
図２，３に示すように、アンテナ装置１０はさらに給電線１５及び給電線１７を備えることが好ましい。信号導体１２の少なくとも一方の端部は、給電線１５又は給電線１７と接続する。不図示の無線回路は信号を給電線１５又は給電線１７に送る又は給電する。給電線１５及び給電線１７は、無線回路から該信号を受け、信号導体１２に該信号を入力する。
【００３２】
給電線１５，１７は、例えばＣｕ膜などの金属膜である。給電線１５，１７は導体プレーン１１と対向する。給電線１５，１７及び導体プレーン１１の間に絶縁層１６が位置する。
【００３３】
上述のように、給電線１５，１７は、信号導体１２の両端に電気的に接続する。給電線１５，１７は、信号導体１２に直接接続していてもよい。給電線１５又は１７は、信号導体１２に容量結合していてもよい。
【００３４】
所定の場合、無線回路と接続されていない側の給電線が存在する。この場合、不図示のインピーダンスが、かかる給電線の、信号導体１２とは反対側の終端に位置することが好ましい。かかるインピーダンスはアンテナ装置１０が不要な反射を行わないようになる。所定のインピーダンスが、給電線１５，１７の終端に接続していなくとも、アンテナ装置１０はＣＲＬＨ漏洩波アンテナとして機能する。
【００３５】
（５．導体ビア）
図１〜３に示すように、導体ビア１３は、導体プレーン１１と信号導体１２とを電気的に接続する。このため図６に示すように導体ビア１３は、インダクタンスＬＬとして機能する。図６については後述する。図３に示すように導体ビア１３は、上記絶縁層１６の貫通孔５６に位置する。
【００３６】
導体ビア１３の形成に際しては、貫通孔５６の内壁を金属メッキすることが好ましい。かかる金属メッキ部分は導体ビア１３となることができる。上述の通り導体ビア１３は導体プレーン１１と信号導体１２を電気的に接続するものである。かかる導体ビア１３の条件を満たす方法であれば、上記金属メッキ以外の他の形成方法を採用できる。
【００３７】
図１〜３に示すように複数の導体ビア１３は、信号導体１２の長手方向に沿って、並んでいる。導体ビア１３は、３以上並ぶことが好ましい。導体ビア１３は、一定間隔で並ぶことが好ましい。アンテナ装置１０は、導体ビア１３の繰り返し構造を備える。
【００３８】
複数の導体ビア１３は導体プレーン１１及び信号導体１２の間に位置する。導体ビア１３は導体プレーン１１に接することが好ましい。導体ビア１３は信号導体１２に接することが好ましい。上記導体ビア１３は導体プレーン１１及び信号導体１２との間で安定な電気的接続を形成する。
【００３９】
また、図１〜３では導体ビア１３が信号導体１２に直接接続される場合を例に示したが、信号導体１２と導体プレーン１１が電気的に接続されていれば必ずしも図１〜３の構成に限定されない。たとえば図４に示すように、信号導体１２が複数の分岐５２を備え、該分岐と導体ビア１３が接続されるような構成を考えることもできる。
【００４０】
上記により、信号導体１２と導体プレーン１１は、分岐５２と導体ビア１３を介して電気的に接続される。図４の構成では、導体ビア１３だけでなく分岐５２も含めてインダクタンスＬＬを形成するため、よりインダクタンスＬＬを大きくすることが可能となる。
【００４１】
さらに、図４では分岐５２が信号導体１２の一方の側面だけに備えられている場合を例に示したが、図５に示すように分岐５２，５３が信号導体１２の両方の側面に備えられるような構成も当然考えることができる。
【００４２】
かかる構成では、分岐５２，５３に接続する導体ビア１３のペア、及び各スロット１４は、信号導体１２に沿って交互に並んでいる。図５の構成では給電線１５側と１７側から見て対称になるため、給電線１５、１７から見たアンテナ入力インピーダンスを互いに同一の値にすることができる。
【００４３】
（６．スロット）
図１〜３に示すように、スロット１４は、信号導体１２の長手方向に沿って、並んでいることが好ましい。スロット１４は、３以上並ぶことが好ましい。スロット１４は、一定間隔で並ぶことが好ましい。導体プレーン１１は、スロット１４の繰り返し構造を備える。
【００４４】
各スロット１４は各導体ビア１３と交互に並んでいることが好ましい。スロット１４は導体ビア１３と列を形成していることが好ましい。導体ビア１３及びスロット１４のペアが周期的に繰り返すことが好ましい。隣り合うスロット１４の間ごとに、導体ビア１３が位置していることが好ましい。
【００４５】
図２は、導体プレーン１１と平行な面に対して平面視した時のアンテナ装置１０を示す。上記平面視において、全てのスロット１４は、信号導体１２と所定の角度をもって交差することが好ましい。より具体的には、上記平面視において、スロット１４の長手方向にある端点の内、一方の端点及び他方の端点を結ぶ線分と、信号導体１２の中心線とが、所定の角度をもって交差することが好ましい。
【００４６】
また上記平面視において、スロット１４の長手方向及び信号導体１２の長手方向のなす角度は０度より大きく１８０度より小さいことが好ましい。また上記平面視において、スロット１４の長手方向及び信号導体１２の長手方向は、実質的に平行ではないことが好ましい。なおスロット１４のうち、二又は三以上のスロット１４では、それらの長手方向が、互いに、実質的に平行であることが好ましい。
【００４７】
偏波方向の制御は、スロット１４の長手方向及び信号導体１２の長手方向のなす角度を適切に設計して行うことが好ましい。
【００４８】
図１，２に示すように向かい合う縁部が開口、すなわちスロット１４を挟むことが好ましい。導体ビア１３の成す列の＋ｙ側では、縁部４４及び縁部４５からなる組が向かい合っている。縁部４４は−ｘ側に位置する。縁部４５は＋ｘ側に位置する。
【００４９】
導体ビア１３の成す列の−ｙ側では、縁部４６及び縁部４７からなる組が向かい合っている。縁部４６は−ｘ側に位置する。縁部４７は＋ｘ側に位置する。かかる縁部の組は導体ビア１３の成す列の両側に位置することが好ましい。
【００５０】
かかる縁部は、互いに平行であるか、又は互いの間隔が一定であることが好ましい。本実施形態では互いに直線状であることが好ましい。縁部４４〜４７はそれぞれ直線状の縁部である。縁部４４及び縁部４５は互いに平行である。縁部４６及び縁部４７は互いに平行である。
【００５１】
図６に示すようにスロット１４は、ショートスタブ（Short Stub）として機能する。また、スロット１４には磁流が生じる。このため、スロット１４は電磁波の放射源としても作動する。このときスロット１４はスロットアンテナと同様の原理で作動する。本実施形態では、導体プレーン１１にスロット１４を形成する。スロット１４の形成方法は、エッチング処理、又はその他の方法でよい。
【００５２】
図１，２に示す例において、スロット１４の形状は直線状である。一方で本実施形態ではスロットの形状は直線に限定されない。
【００５３】
図７に示すように他の態様にかかるアンテナ装置５０はスロット１４と異なる形状のスロット５４を有する。スロット５４は折れ曲がりを有することが好ましい。スロット５４の形状の一例はミアンダ形状である。
【００５４】
導体プレーン１１と平行な面に対して平面視した時、スロット５４の始点と終点を結ぶ線分は、信号導体１２と所定の角度をもって交差している。ここで始点は開口の一方の端点を示す。終点は開口の他方の端点を示す。
【００５５】
スロット５４の始点と終点を結ぶ線分は、スロット１４の始点と終点を結ぶ線分よりも短い。一方でスロット５４は、スロット１４と同等の、縁部に沿った開口の一方の端点から他方の端点までの長さを有する。このため、アンテナ装置５０は、アンテナ装置１０よりも小さい実装面積を有する。上記スロット５４を備えるアンテナ装置５０は、ＣＲＬＨ漏洩波アンテナの、面積又は体積当たりの実装効率が高い。
【００５６】
（７．ユニットセル及びＣＲＬＨ線路）
図２，３に示すように、導体ビア１３及びスロット１４は、ユニットセル４０を形成する要素である。ユニットセル４０の構成要素は導体プレーン１１の一部、信号導体１２の一部、導体ビア１３及びスロット１４である。
【００５７】
ここで導体プレーン１１の一部には、縁部４４〜４７、並びにスロット１４の長手方向にある一方及び他方の端点を含む。また信号導体１２の一部には、信号導体１２中のスロット１４と対向する領域から導体ビア１３と接する領域までを含む。
【００５８】
アンテナ装置１０中では、複数のユニットセル４０が所定の間隔で連続している。アンテナ装置１０は、ユニットセル４０の繰り返し構造を備える。このため、複数のユニットセル４０はＣＲＬＨ線路１９を形成する。ＣＲＬＨ線路１９は複数のユニットセル４０を備える。給電線１５，１７は、それぞれ上記ＣＲＬＨ線路１９の両端に電気的に接続する。ここでＣＲＬＨ線路の両端とは、信号導体１２の両端である。
【００５９】
いずれかのユニットセル４０において、その構成要素の寸法が異なっていてもよい。いずれかのユニットセル４０において、構成要素の一部が備わっていなくともよい。例えば図１〜３では、ＣＲＬＨ線路１９の両端部にスロット１４が位置する。このため上記ＣＲＬＨ線路１９は、完全に同一なユニットセル４０のみを備える繰り返し構造に限定されない。
【００６０】
しかしながら、かかる構造はＣＲＬＨ線路１９により良い効果をもたらす。かかる構造は、ＣＲＬＨ線路１９の給電線１５の側の入力インピーダンスと、ＣＲＬＨ線路１９の給電線１７の側の入力インピーダンスを、より近い値にすることが出来る。好ましい態様において上記入力インピーダンスは実質的に同一である。
【００６１】
上述のとおり、複数のユニットセル４０は所定の間隔で連続している。以下、これを周期性という場合がある。しかしながら、一部のユニットセル４０において構成要素の一部の位置がずれていてもよい。また、ＣＲＬＨ線路１９において、一部のユニットセル４０そのものの位置がずれていてもよい。
【００６２】
ＣＲＬＨ線路１９においては、厳密な意味での、周期性が崩れていてもよい。上述のとおり、アンテナ装置１０は、ユニットセル４０の繰り返し構造を備える。このため、ＣＲＬＨ線路１９は、ＣＲＬＨ線路としての特性を発揮する。周期性は欠陥を有していてもよい。すなわち例外的に、一部のユニットセル４０は所定の間隔で連続していなくともよい。なおこれらの欠陥が生じる要因としては、例えば製造誤差などが考えられる。
【００６３】
（８．ユニットセルの詳細）
図６に示すように、導体プレーン１１と信号導体１２とは対向している。このため、これらの間には寄生容量ＣＲが生じる。また導体ビア１３は導体プレーン１１と信号導体１２とを接続している。
【００６４】
導体ビア１３は、導体プレーン１１と信号導体１２との間に、インダクタンスＬＬを生じる。このため、並列回路Ｓは寄生容量ＣＲ及びインダクタンスＬＬを有する。並列回路Ｓは導体プレーン１１と信号導体１２との間に位置する。
【００６５】
本実施形態ではスロット１４の長さをｄとする。スロット１４の長さとは、スロット１４を成す開口の、長手方向にある端点の内、一方の端点から他方の端点までの長さである。また縁部４４〜４７に沿って測った長さである。なお本実施形態では縁部４４〜４７の長さはいずれもｄ／２である。
【００６６】
スロット１４はショートスタブを有する。ショートスタブはスロット１４の中央から縁部４４，４５側及び縁部４６，４７側に向かって延在する。ショートスタブの長さはｄ／２である。各ショートスタブは互いに並列接続していると考えることが出来る。
【００６７】
ここでショートスタブの入力インピーダンスをＺＳとする。スロット１４はＺＳ／２の負荷又はインピーダンスを生じる。また導体プレーン１１は寄生インダクタンスＬＲを有している。このため、導体プレーン１１は、スロット１４より生じる負荷ＺＳ／２及び寄生インダクタンスＬＲを有する直列回路Ｄを備える。
【００６８】
（９．バランス条件）
上述のとおりＣＲＬＨ線路１９（図１）、又はユニットセル４０若しくは直列回路Ｄ（図６）に信号が入力する。信号は伝送線路上において所定の波長を有する。かかる波長の１／４、１／２、３／４から定まる周波数を、それぞれｆ１、ｆ２、ｆ３とする。ここで、ｆ１、ｆ２、ｆ３は、ショートスタブの長さｄ／２が、波長の１／４、１／２、３／４とおおよそ一致する周波数として定義する。
【００６９】
上述のように直列回路Ｄは長さｄ／２のショートスタブを有する。ここでｄ／２の値が、上記波長の１／４、１／２、又は３／４に実質的に一致する場合を考察する。並列回路Ｓは共振周波数ｆＳを有するものとする。寄生容量ＣＲ及びインダクタンスＬＬは、並列回路Ｓに共振周波数ｆＳの共振を生じる。
【００７０】
寄生インダクタンスＬＲが十分小さいときは、ショートスタブの入力インピーダンスＺＳが直列回路Ｄのインピーダンスを実質的に決定する。
【００７１】
動作周波数ｆが、ｆ１＜ｆ＜ｆ２の範囲にあるときは、入力インピーダンスＺＳは容量性となる。またこのとき、ＣＲＬＨ線路１９中の実効透磁率は負となる。一方、動作周波数ｆが、ｆ２＜ｆ＜ｆ３の範囲にあるとき、入力インピーダンスＺＳは誘導性となる。またこのとき、ＣＲＬＨ線路１９中の実効透磁率は正となる。
【００７２】
動作周波数ｆが、ｆ＜ｆｓの範囲にあるとき、並列回路Ｓは誘導性となる。またこのとき、ＣＲＬＨ線路１９中の実効誘電率は負となる。一方、動作周波数ｆが、ｆ＞ｆｓの範囲にあるとき、並列回路Ｓは容量性となる。またこのとき、ＣＲＬＨ線路１９中の実効誘電率は正となる。
【００７３】
したがって、動作周波数ｆが、ｆ１＜ｆ＜ｆ２かつｆ＜ｆｓの範囲にあるとき、ＣＲＬＨ線路１９は、負の実効透磁率と負の実効誘電率を同時に実現する。この場合、ＣＲＬＨ線路１９は左手系媒質として動作する。
【００７４】
このとき伝送線路と空間又は大気中との間の屈折率は負となる。このためＣＲＬＨ線路１９は漏洩波を電力の進行方向に対して後方に放射する。漏洩波は電力の進行方向に対して後方に屈折して放射される。なお電力の進行方向は、給電線１５又は給電線１７が、信号導体１２に信号を入力する方向に依存する（図２，３）。
【００７５】
また、動作周波数ｆが、ｆ２＜ｆ＜ｆ３かつｆ＞ｆｓの範囲にあるとき、ＣＲＬＨ線路１９は、正の実効透磁率と正の実効誘電率を同時に実現する。この場合、本実施形態のＣＲＬＨ線路１９は、右手系媒質として動作する。
【００７６】
このとき伝送線路と空間又は大気中の間の屈折率は正となる。このためＣＲＬＨ線路１９は漏洩波を電力の進行方向に対して前方に放射する。漏洩波は電力の進行方向に対しては前方に屈折して放射される。
【００７７】
本実施形態では、ＣＲＬＨ線路１９が左手系媒質として動作する動作周波数ｆの帯域を左手系の帯域という。本実施形態では、ＣＲＬＨ線路１９が右手系媒質として動作する動作周波数ｆの帯域を右手系の帯域という。
【００７８】
本実施形態では、動作周波数ｆが、左手系の帯域及び右手系の帯域に挟まれた帯域に含まれる場合がある。かかる帯域では、実効誘電率及び実効透磁率のうちの一方が負となり他方が正となる。かかるＣＲＬＨ線路の特性をバンドギャップ特性という。
【００７９】
本実施形態ではｆ２＝ｆｓとなる条件を「バランス条件」と呼ぶものとする。ＣＲＬＨ線路１９がバランス条件を満たす場合には、バンドギャップが消失する。このとき、左手系の帯域と右手系の帯域とが連続する。
【００８０】
ＣＲＬＨ線路１９がバランス条件を満たす場合には、左手系の帯域と右手系の帯域とは所定の動作周波数ｆ又は周波数で切り替わる。かかる周波数ではＣＲＬＨ線路１９が０次共振の状態となる。このとき漏洩波は電力の進行方向に対して垂直に屈折して放射される。
【００８１】
ＣＲＬＨ線路１９はバランス条件を満たすことが好ましい。このためＣＲＬＨ線路１９中の各構成要素は所定の条件を満たすことが好ましい。バランス条件を満たす構造パラメータの組み合わせは、アンテナ装置に応じて種々の態様をとることができる。ここで構造パラメータとは、ユニットセル４０、導体プレーン１１、信号導体１２、導体ビア１３、及びスロット１４の形状、大きさ、長さ、その他を表すパラメータである。
【００８２】
（１０．作用及び効果）
アンテナ装置１０は、動作周波数ｆの信号から漏洩波を生じる。ＣＲＬＨ線路１９がバランス条件を満たす場合、動作周波数ｆは左手系の帯域、右手系の帯域、０次共振のいずれかにある。このためアンテナ装置１０は、所望の方向に電磁波を放射する漏洩波アンテナとして機能することが出来る。
【００８３】
上述のとおり、導体プレーン１１と平行な面に対して平面視した時、各スロット１４は、信号導体１２と所定の角度をもって交差している（図１，２）。このため、アンテナ装置１０は、電磁波の放射源となる磁流の方向を変化させることができる。アンテナ装置１０が、所望の磁流の方向を有するように所定の角度を適宜設定することが出来る。このためアンテナ装置１０は、偏波方向の制御が可能なＣＲＬＨ漏洩波アンテナとして機能する。
【００８４】
［第２実施形態］
図８，９に示すように、本実施形態のアンテナ装置２０は第１プレーンとして、導体プレーン１１を備える。アンテナ装置２０は第２プレーンとして、他の導体プレーン２１をさらに備える。アンテナ装置２０は、第２プレーン、及び絶縁層２６をさらに有する点を除いてアンテナ装置１０と同等の構成を備える。
【００８５】
導体プレーン２１は、導体プレーン１１と対向する。信号導体１２は、導体プレーン１１及び導体プレーン２１の間に位置する。導体プレーン２１は、他の複数の導体ビア２３を介して信号導体１２と電気的に接続する。
【００８６】
導体ビア２３は絶縁層２６を貫通する。図９に示すように導体ビア２３は、絶縁層２６の貫通孔５７に位置する。導体ビア２３の形成に際しては、貫通孔５６の内壁を金属メッキすることが好ましい。導体ビア２３は導体プレーン２１を貫通してもよい。
【００８７】
導体ビア２３及び導体ビア１３は、一体化した導体ビアを形成してよい。一体化した導体ビアは上述の貫通孔１８を貫通することが好ましい。導体プレーン２１は、導体ビア２３にかわり、複数の一体化した導体ビアを介して導体プレーン１１及び信号導体１２と電気的に接続してもよい。
【００８８】
スロット１４は導体ビア２３の列の間に位置する。スロット２５，２７は導体ビア２３の列の間の外に位置する。スロット２５は導体ビア２３の列中、不図示の給電線１５側の端にある導体ビア２３よりも外側に位置する。スロット２７は導体ビア２３の列中、不図示の給電線１７側の端にある導体ビア２３よりも外側に位置する。
【００８９】
スロット２５は信号導体１２の、不図示の給電線１５近傍の部分と対向する。スロット２７は信号導体１２の、給電線１７近傍の部分と対向する。スロット群２４はスロット１４，２５，２７を備える。導体プレーン１１はスロット群２４を備える。
【００９０】
図８，９に示すように、スロット２５，２７はスロット１４よりも細い。このため、ＣＲＬＨ線路と給電線１５、１７との間の容量を増加させることができるため、ＣＲＬＨ線路と給電線路１５、１７とのインピーダンスを整合する効果をもたらす。ただし、スロット２５、２７は必ずしもスロット１４より細い必要があるわけではない。たとえば、同じ細さでも本質的な動作には大きく影響を与えない。
【００９１】
図９に示す絶縁層１６は、第１絶縁層である。絶縁層２６は、第２絶縁層である。絶縁層２６は信号導体１２及び導体プレーン２１の間に位置する。導体プレーン２１は金属箔又は金属膜である。金属箔はＣｕ（銅）箔であることが好ましい。金属膜はＣｕ膜であることが好ましい。導体プレーン２１はシート状の導体である。導体プレーン２１は導体プレーン１１と対向する延在部分を有する。
【００９２】
導体プレーン２１は、上記ショートスタブが導体プレーン１１と反対側の方向に放射した電磁波を遮蔽することができる。かかる方向は図中のｚ軸の正方向である。アンテナ装置２０は漏洩波の放射方向を図中のｚ軸負方向に限定することができる。
【００９３】
なお導体プレーン２１は、導体プレーン１１に対して、信号導体１２と反対側に位置していてもよい。この場合、アンテナ装置２０は漏洩波の放射方向を図中のｚ軸正方向に限定することができる。
【００９４】
アンテナ装置２０は漏洩波のビーム方向を、導体プレーン１１の信号導体１２側とその反対側のうち、特定の側に向けることが可能である。また、アンテナ装置２０は、第１実施形態と同様の作用及び効果に加え、上記作用及び効果を有する。
【００９５】
［第３実施形態］
（１．概要）
図１０に示すようにアンテナ装置３０はアンテナを少なくとも２つ備える。本実施形態では、かかる２つのアンテナはアンテナ２８及びアンテナ２９である。アンテナ装置３０は、第１実施形態におけるアンテナ装置１０を２つ並べて配置したものに相当する。
【００９６】
アンテナ２８は信号導体１２と、複数の導体ビア１３とを備える。アンテナ２９は信号導体３２と、複数の導体ビア３３とを備える。信号導体３２は信号導体１２と同様の構成要素である。導体ビア３３は導体ビア３３と同様の構成要素である。
【００９７】
信号導体３２は複数の貫通孔３８を備えることが好ましい。貫通孔３８は貫通孔１８と同様の構成要素である。貫通孔３８は信号導体３２及び導体ビア３３の間の電気的な接続を安定にする。アンテナ２８，２９はアンテナ装置１０と同等の構成を有する。
【００９８】
アンテナ２８，２９は別個に、複数のスロットを備える。アンテナ２８は複数のスロット１４を備える。アンテナ２９は複数のスロット３４を備える。スロット１４，３４は導体プレーン１１内に位置する。本実施形態においてアンテナ２８，２９は導体プレーン１１を共有する。導体プレーンはアンテナ２８，２９がそれぞれ別個に有していてもよい。
【００９９】
（２．配置の特徴）
図１０に示すように、アンテナ装置３０はさらに下記特徴（１）、（２）を有する。
【０１００】
＜特徴（１）＞
（１−１）かかる２つのアンテナにおいて、信号導体１２，３２が互いに実質的に平行である。
（１−２）かかる２つのアンテナにおいて、スロット１４，３４が互いの延長線上で実質的に直交する。これは、スロット１４，３４のそれぞれの長手方向の延長線上で互いに直交することをさす。なお本実施形態において延長線上で直交する両スロットは、必ずしも交差していない。
【０１０１】
図１０に示すように、本実施形態ではスロット１４，３４が互いに交差しない。しかしながら上述のように導体プレーンをアンテナごとに設けることができる。かかる場合には、いずれかの導体プレーンに対して平面視したときに、スロット１４，３４が互いに交差してもよい。
【０１０２】
＜特徴（２）＞
導体プレーン１１と平行な面に対して平面視した時、かかる２つのアンテナのそれぞれにおいて、アンテナ装置３０は次の特徴を有する。かかる特徴は第１，２実施形態と同様である。
【０１０３】
（２−１）スロット１４，３４は、信号導体１２，３２とそれぞれ所定の角度をもって交差している。
（２−２）導体ビア１３，３３及びスロット１４，３４は、それぞれ信号導体１２，３２に沿って交互に並んでいる。
【０１０４】
（３．信号入力装置）
図１０に示すようにアンテナ装置３０は信号入力装置３９をさらに備えることが好ましい。かかる信号入力装置３９は、無線回路に接続する。無線回路は互いに９０°の位相差をもつ２つの信号を、信号入力装置３９に送る。信号入力装置３９はかかる２つの信号を無線回路から受けて、上記アンテナに入力する。
【０１０５】
具体的には、信号入力装置３９は２つの信号の一方を、上記２つのアンテナの一方に入力する。すなわち信号入力装置３９は給電線１５又は１７を介してアンテナ２８に、上記２つの信号の一方を入力する。
【０１０６】
さらに信号入力装置３９は２つの信号の他方を、上記２つのアンテナの他方に入力する。すなわち信号入力装置３９は給電線３５又は３７を介してアンテナ２９に、上記２つの信号の他方を入力する。たとえば、信号入力装置３９は９０度ハイブリッドであってもよいし、２分配器と位相器で構成されていてもよい。
【０１０７】
（４．作用と効果）
スロット１４に生じる磁流は、スロット３４に生じる磁流と実質的に直交する。したがって、アンテナ２８及びアンテナ２９の放射する電磁波又は偏波も直交する。アンテナ装置３０は、アンテナ２８，２９に、互いに９０°位相差を付けた信号を入力する。このため、アンテナ装置３０は、円偏波を放射することが可能なＣＲＬＨ漏洩波アンテナとなる。アンテナ装置３０は、第１実施形態と同様の作用及び効果に加え、上記作用及び効果を有する。
【０１０８】
以上、図面を参照して本発明の実施形態について述べたが、これらは本発明の例示であり、上記以外の様々な構成を採用することもできる。アンテナ装置３０は、アンテナ装置２０と同じ特徴を有してもよい。
【０１０９】
［第４実施形態］
本実施形態のアンテナ装置６０は、ユニットセルごとに放射効率が異なるように構成されている点が、第１実施形態の漏洩波アンテナと異なる。
【０１１０】
図１１に示すように、ユニットセルの構成要素は導体プレーン１１の一部、信号導体１２の一部、導体ビア１３及びスロット群６９の各スロット６１〜６８である。スロット群６９中、給電線１５から近い順にスロット６１からスロット６８まで並んでいる。図１１中では、ユニットセルのうち、スロット６３を備えるユニットセル７０が代表して描かれている。
【０１１１】
スロット６１からスロット６４までは、給電線１５から遠ざかるにしたがい、信号導体１２と交差する部分の開口幅が大きくなっている。スロット６５からスロット６８までは、給電線１７に近づくにしたがい、信号導体１２と交差する部分の開口幅が小さくなっている。
【０１１２】
上記のようにユニットセルごとにスロット６１〜６８の幅を変化させることで、ユニットセルごとの放射効率を変化させる構成を考えることができる。このとき、スロット６１〜６８の幅が大きい程、放射効率を大きくすることができる。
【０１１３】
アレイアンテナの分野において、正規分布（２項分布）に従い、各アンテナ素子の入力パワー比を決定すると、サイドローブのない指向性パターンを実現できることが知られている。
【０１１４】
本実施形態のアンテナ装置６０は、信号導体１２に沿って各々のスロット６１〜６８の放射効率が正規分布（２項分布）に従うように構成することで、信号導体１２に沿って正規分布に近い電力放射量分布を持った漏洩波アンテナを実現することが可能となる。これにより、アレイアンテナと同様にサイドローブレベルの低いアンテナ装置を提供することができる。
【０１１５】
また、アレイアンテナの分野で知られるように、チェビシェフの多項式やテーラー分布に従うような電力放射量を実現するように、スロット６１〜６８の形状を調整することで、サイドローブレベルやメインビーム幅を制御することが可能となる。本発明に係るアンテナ装置６０により、そのような電力放射量を実現するようなアンテナ装置を提供することができる。
【０１１６】
図１１では、スロット群６９中のスロットの幅を変化させることで放射効率を変化させる構成を例に示したが、当然他の方法で放射効率を変化させてもよい。たとえば、スロット６１〜６８の長さを変化させるような構成も当然考えることができる。
【０１１７】
なお、本発明は上記実施の形態に限られたものではなく、趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更することが可能である。応用例の一つは上記アンテナ装置を少なくとも１つ備える電子装置である。かかる電子装置は、好ましい態様において、移動体通信、衛星通信、携帯無線、自動車電話、誘導無線、ナビゲーション、レーダ、又は放送用の電子装置である。
【０１１８】
以上、実施の形態を参照して本願発明を説明したが、本願発明は上記によって限定されるものではない。本願発明の構成や詳細には、発明のスコープ内で当業者が理解し得る様々な変更をすることができる。
【０１１９】
この出願は、２０１３年１０月３日に出願された日本出願特願２０１３−２０８０６３を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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