(57)【要約】  本発明は、レプチン抵抗性を改善する式（Ｉ）の化合物、当該化合物を含む医薬組成物、当該化合物を使用することを含むレプチン抵抗性の改善用医薬の製造方法、レプチン抵抗性の改善用医薬の製造における当該化合物の使用および当該化合物または医薬組成物を投与することを含むレプチン抵抗性の改善方法に関する。レプチン抵抗性を改善することにより、レプチン抵抗性に関連する疾患を処置および／または予防し得る。本発明により処置されるレプチン抵抗性に関連する疾患は、特に代謝障害、肥満、過食症、脂肪肝、糖尿病または脂質異常症を含む。【特許請求の範囲】
【請求項１】
レプチン抵抗性の改善用の、式（Ｉ）：
【化１】
2015033981.tif 000024
〔式中、
Ｒ１は、アリールまたはヘテロアリールであり、該アリールまたはヘテロアリールは、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アルキルチオ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、オキソ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロ、アルキル、フェニルまたはピリジルである〕
の化合物またはそのオキシド、エステル、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物を含む医薬組成物。
【請求項２】
Ｒ１が、ハロ、オキソおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、フルオレニル、フラニル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、チオフェニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、ピロリル、インドリル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、ピリジル、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジルまたはフェノキサジルである、請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項３】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、インドリル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジルまたはフェノキサジルである、請求項１または請求項２に記載の医薬組成物。
【請求項４】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニルまたはチアントレニルである、請求項１ないし請求項３のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項５】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ベンゾチオフェニルまたはジベンゾチオフェニルである、請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項６】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいジベンゾチオフェニルである、請求項１ないし請求項５のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項７】
Ｒ１が、非置換のジベンゾチオフェニルである、請求項１ないし請求項６のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項８】
Ｒ１が、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アルキルチオ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項９】
Ｒ１が、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシ、アルキルチオ、フェニル、ハロまたはアルキル置換フェニル、ピリジル、およびモルホリニルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、請求項１または請求項８に記載の医薬組成物。
【請求項１０】
Ｒ１が、ハロ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシおよびアルキルチオから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、請求項１、請求項８または請求項９に記載の医薬組成物。
【請求項１１】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、請求項１または請求項８ないし請求項１０のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１２】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルにより置換されているフェニルである、請求項１または請求項８ないし請求項１１のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１３】
Ｒ１が、フルオロおよびメチルにより置換されているフェニルである、請求項１または請求項８ないし請求項１２のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１４】
Ｒ１が、アリールまたはヘテロアリールであり、該アリールまたはヘテロアリールは、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよく、Ｒ２が、水素、アルキル、フェニルまたはピリジルである、請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項１５】
Ｒ１が、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、フェニルである、請求項１または請求項１４に記載の医薬組成物。
【請求項１６】
Ｒ１が、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシ、フェニル、ハロまたはアルキル置換フェニル、ピリジル、およびモルホリニルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、請求項１、請求項１４または１５に記載の医薬組成物。
【請求項１７】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、インドリル、カルバゾール、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、請求項１または請求項１４に記載の医薬組成物。
【請求項１８】
Ｒ２が水素、ハロまたはアルキルである、請求項１ないし請求項１７のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１９】
Ｒ２が水素またはアルキルである、請求項１ないし請求項１８のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項２０】
Ｒ２が水素である、請求項１ないし請求項１９のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項２１】
式（Ｉ）の化合物が、式
【化２】
2015033981.tif 000025
の化合物またはその遊離型、オキシド、エステル、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である、請求項１または請求項８ないし請求項１６のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項２２】
式（Ｉ）の化合物が、式
【化３】
2015033981.tif 000026
の化合物またはその遊離型、オキシド、エステル、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である、請求項１ないし請求項７または請求項１４または請求項１７のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項２３】
レプチン受容体アゴニストと併用される、請求項１ないし請求項２２のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項２４】
レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防用の、請求項１ないし請求項２３のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項２５】
レプチン抵抗性に関連する疾患が、代謝障害、肥満、過食症、脂肪肝、糖尿病または脂質異常症である、請求項２４に記載の医薬組成物。
【請求項２６】
レプチン抵抗性の改善用の医薬組成物を製造するための、請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物の使用。
【請求項２７】
ヒトを除く動物に請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物を投与することを含む、レプチン抵抗性の改善方法。
【請求項２８】
ヒトを除く動物に請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物を投与することを含む、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防方法。
【請求項２９】
動物が愛玩動物である、請求項２７または請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
愛玩動物がイヌまたはネコである、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
脂質代謝の改善用、および／または、脂肪肝の処置および／または予防用の、式（Ｉ）
【化４】
2015033981.tif 000027
〔式中、
Ｒ１は、アリールまたはヘテロアリールであり、該アリールまたはヘテロアリールは、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アルキルチオ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、オキソ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロ、アルキル、フェニルまたはピリジルである〕
の化合物またはそのオキシド、エステル、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物を含む医薬組成物。
【請求項３２】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、またはチアントレニルであり、Ｒ２が、水素またはアルキルである、請求項３１に記載の医薬組成物。
【請求項３３】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ベンゾチオフェニルまたはジベンゾチオフェニルである、請求項３１または請求項３２に記載の医薬組成物。
【請求項３４】
Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいジベンゾチオフェニルである、請求項３１ないし請求項３３のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３５】
Ｒ１が、非置換のジベンゾチオフェニルである、請求項３１ないし請求項３４のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３６】
Ｒ２が水素である、請求項３１ないし請求項３５のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項３７】
式（Ｉ）の化合物が、式
【化５】
2015033981.tif 000028
の化合物またはその遊離型、オキシド、エステル、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である、請求項３１ないし請求項３６のいずれかに記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レプチン抵抗性を改善する化合物、当該化合物を含む医薬組成物、当該化合物を使用することを含むレプチン抵抗性の改善用医薬の製造方法、レプチン抵抗性の改善用医薬の製造における当該化合物の使用および当該化合物または医薬組成物を投与することを含むレプチン抵抗性の改善方法を提供する。レプチン抵抗性を改善することにより、レプチン抵抗性に関連する疾患を処置および／または予防し得る。本発明により処置および／または予防されるレプチン抵抗性に関連する疾患は、特に、代謝障害、肥満、過食症、脂肪肝、糖尿病または脂質異常症を含む。
【背景技術】
【０００２】
脂肪組織は、全身のグルコースおよび脂質代謝を調節する様々なシグナル伝達分子を分泌する。１９９４年に発見されたレプチンは、主要な脂肪細胞由来ホルモンであり、脳に脂肪過多のシグナルを伝達する。脳、特に視床下部は、レプチンや様々な他の代謝シグナルを統合し、行動と代謝の両方を制御することにより、エネルギーと体重の恒常性を調節する。レプチンは、食欲を抑制し、エネルギー消費を高めることにより、体重を減少させる。【０００３】
肥満は、大腸癌、高脂血症、高血圧、動脈硬化、糖尿病などの、数多くの疾患のリスク因子であるが、肥満の医薬による予防または処置方法は確立されていない。近年、上記のレプチンの作用に基づき、レプチンの投与による肥満の処置が試みられたが、成功しなかった。その原因として、肥満の患者では、レプチンに対する応答が低下する「レプチン抵抗性」が生じていることが挙げられる。レプチン抵抗性は、脳へのレプチンの輸送、レプチンのシグナル伝達および／またはエネルギーの恒常性を調節する視床下部の神経回路の欠陥に起因すると考えられるが、レプチン抵抗性が生じるメカニズムは、まだ明らかになっていない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】A. Christine Koenner and Jens C. Bruening, Cell Metabolism 16, August 8, 2012, 144-152
【非特許文献２】David L. Morris and Liangyou Rui, Am. J. Physiol Endocrinol Metab 297: E1247-E1259, 2009
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
レプチン抵抗性を改善することが、肥満などのレプチン抵抗性に関連する疾患の予防または処置に有効であると考えられる。本発明の目的は、レプチン抵抗性を改善し得る医薬を提供することである。本発明の目的はまた、レプチン抵抗性に関連する疾患を処置および／または予防し得る医薬を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、レプチン抵抗性の改善用、および／または、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防用の、式（Ｉ）：
【化１】
2015033981.tif 000002
〔式中、
Ｒ１は、アリールまたはヘテロアリールであり、該アリールまたはヘテロアリールは、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アルキルチオ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、オキソ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロ、アルキル、フェニルまたはピリジルである〕
の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物（以下、本発明の化合物と称する）を提供する。【０００７】
さらなる態様において、本発明は、上記式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物を含む、レプチン抵抗性の改善用、および／または、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防用の医薬組成物を提供する。【０００８】
さらなる態様において、本発明は、レプチン抵抗性の改善用、および／または、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防用の医薬組成物を製造するための、上記式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物の使用を提供する。【０００９】
さらなる態様において、本発明は、レプチン抵抗性の改善、および／または、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防の方法であって、それを必要とする対象に治療上有効量の上記式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物を投与することを含む方法を提供する。【００１０】
さらなる態様において、レプチン抵抗性に関連する疾患は、代謝障害、肥満、過食症、脂肪肝、糖尿病または脂質異常症である。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の化合物は、レプチン抵抗性を改善することができる。従って、本発明の化合物は、これまでに知られていない新たな作用機序により、代謝障害、肥満、過食症、脂肪肝、糖尿病または脂質異常症などのレプチン抵抗性に関連する疾患を処置および／または予防し得る。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、化合物５７および化合物３２の、野生型およびレプチン過剰発現トランスジェニック（ＬｅｐＴｇ）マウスにおける高脂肪食下での体重増加抑制作用および摂食抑制作用を示す。
【図２】図２は、化合物５７および化合物３２の、野生型およびＬｅｐＴｇマウスにおける高脂肪食下での脂肪組織重量、肝臓重量および肝臓中性脂肪含量増加抑制作用を示す。
【図３】図３は、化合物５７および化合物３２の、野生型およびＬｅｐＴｇマウスにおける高脂肪食下でのインスリン抵抗性改善作用を示す。
【図４】図４は、化合物５７および化合物３２の、野生型およびＬｅｐＴｇマウスにおける高脂肪食下での脂質代謝改善作用を示す。
【図５】図５は、化合物５７および化合物３２の、レプチン欠損ｏｂ／ｏｂマウスにおける体重および摂食量に対する効果を示す。
【図６】図６は、化合物５７および化合物３２の、レプチン欠損ｏｂ／ｏｂマウスにおける脂肪組織重量、肝臓重量および肝臓中性脂肪含量に対する効果を示す。
【図７】図７は、化合物５７および化合物３２の、レプチン欠損ｏｂ／ｏｂマウスにおけるインスリン抵抗性に対する効果を示す。
【図８】図８は、化合物５７および化合物３２の、レプチン欠損ｏｂ／ｏｂマウスにおける脂質代謝に対する効果を示す。
【図９】図９は、化合物５７および化合物３２の、脂肪萎縮症モデルマウスにおける体重および摂食量に対する効果を示す。
【図１０】図１０は、化合物５７および化合物３２の、脂肪萎縮症モデルマウスにおける脂肪組織重量、肝臓重量および肝臓中性脂肪含量に対する効果を示す。
【図１１】図１１は、化合物５７および化合物３２の、脂肪萎縮症モデルマウスにおけるインスリン抵抗性に対する効果を示す。
【図１２】図１２は、化合物５７および化合物３２の、脂肪萎縮症モデルマウスにおける脂質代謝に対する効果を示す。
【図１３】図１３は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満マウスにおける体重減少作用を示す。
【図１４】図１４は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満マウスにおける摂食抑制作用を示す。
【図１５】図１５は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満マウスにおける脂肪組織減少作用を示す。
【図１６】図１６は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満マウスにおける肝臓重量減少作用を示す。
【図１７】図１７は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満マウスにおける糖代謝改善作用を示す。
【図１８】図１８は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満マウスにおける脂質代謝改善作用を示す。
【図１９】図１９は、化合物５７および化合物３２の、野生型ラットにおける高脂肪食下での体重増加抑制作用を示す。
【図２０】図２０は、化合物５７および化合物３２の、野生型ラットにおける高脂肪食下でのインスリン抵抗性改善作用を示す。
【図２１】図２１は、化合物５７および化合物３２の、Lepmkyo／Lepmkyoラットにおける体重に対する効果を示す。
【図２２】図２２は、化合物５７および化合物３２の、Lepmkyo／Lepmkyoラットにおけるインスリン抵抗性に対する効果を示す。
【図２３】図２３は、化合物５７および化合物３２の、脂肪萎縮症モデルラットにおける体重に対する効果を示す。
【図２４】図２４は、化合物５７および化合物３２の、脂肪萎縮症モデルラットにおけるインスリン抵抗性に対する効果を示す。
【図２５】図２５は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満ラットにおける体重減少作用を示す。
【図２６】図２６は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満ラットにおける脂肪組織重量減少作用を示す。
【図２７】図２７は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満ラットにおけるインスリン抵抗性改善作用を示す。
【図２８】図２８は、化合物５７および化合物３２の、食事誘導性肥満ラットにおける脂質代謝改善作用を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
定義
特に具体的な定めのない限り、本明細書で使用される用語は、有機化学、医学、薬学、分子生物学、微生物学等の分野における当業者に一般に理解されるとおりの意味を有する。以下にいくつかの本明細書で使用される用語についての定義を記載するが、これらの定義は、本明細書において、一般的な理解に優先する。
【００１４】
「アルキル」は、１〜１０個の炭素原子、好ましくは１〜６個の炭素原子を有する、１価飽和脂肪族ヒドロカルビル基を意味する。アルキルは、例えば直鎖および分枝鎖ヒドロカルビル基、例えばメチル（ＣＨ３−）、エチル（ＣＨ３ＣＨ２−）、ｎ−プロピル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２−）、イソプロピル（（ＣＨ３）２ＣＨ−）、ｎ−ブチル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）、イソブチル（（ＣＨ３）２ＣＨＣＨ２−）、ｓｅｃ−ブチル（（ＣＨ３）（ＣＨ３ＣＨ２）ＣＨ−）、ｔ−ブチル（（ＣＨ３）３Ｃ−）、ｎ−ペンチル（ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−）およびネオペンチル（（ＣＨ３）３ＣＣＨ２−）を意味するが、これらに限定されない。
【００１５】
基の接頭語「置換」は、当該基の１個以上の水素原子が、同一または異なる指定する置換基によって置換されていることを意味する。
【００１６】
「アルキレン」は、１〜１０個の炭素原子、好ましくは１〜６個の炭素原子を有する、２価飽和脂肪族ヒドロカルビル基を意味する。アルキリデン基およびアルキレン基は、分枝鎖および直鎖ヒドロカルビル基を含む。
【００１７】
「アルコキシ」は、−Ｏ−アルキル（ここで、アルキルは本明細書に定義されている）の基を意味する。アルコキシは、例えばメトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｔ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシおよびｎ−ペントキシを含む。
【００１８】
「アルキルチオ」は、−Ｓ−アルキル（ここで、アルキルは本明細書に定義されている）の基を意味する。アルキルチオは、例えばメチルチオ、エチルチオ、ｎ−プロピルチオ、イソプロピルチオ、ｎ−ブチルチオ、ｔ−ブチルチオ、ｓｅｃ−ブチルチオおよびｎ−ペンチルチオを含む。
【００１９】
「アリール」または「Ａｒ」は１個の環（例えばフェニル）または複数の環（例えばナフチル、フルオレニルまたはアントリル）を有する６〜１４個の炭素原子の１価芳香族性炭素環式基を意味する。アリール基は、典型的には、フェニル、ナフチルおよびフルオレニルを含む。
「アリールオキシ」は、−Ｏ−アリール（ここで、アリールは本明細書に定義されている）の基を意味し、例えばフェノキシおよびナフトキシを含む。
【００２０】
「シアノ」は、−ＣＮの基を意味する。
「オキソ」は原子（＝Ｏ）を意味する。
「カルボキシル」または「カルボキシ」は−ＣＯＯＨまたはその塩を意味する。
「カルボキシエステル」は、−Ｃ（Ｏ）Ｏ−アルキル（ここで、アルキルは本明細書に定義されている）の基を意味する。
「ハロ」または「ハロゲン」はフルオロ、クロロ、ブロモおよびヨードを意味する。
「ヒドロキシ」または「ヒドロキシル」は−ＯＨの基を意味する。
【００２１】
「ヘテロ環」、「ヘテロシクリル」または「ヘテロシクロアルキル」は、相互に交換可能なように使用され、１個の環または縮合架橋およびスピロ環式環系を含む複数縮合環を有し、環内に窒素、硫黄または酸素から選択される１〜４個のヘテロ原子を有し、縮合環系において、１個以上の環がシクロアルキル、アリールまたはヘテロアリールであり得る、飽和、部分飽和または不飽和基（芳香族性ではない）を意味する。ただし、結合点は非芳香ヘテロ環を介する。１つの態様において、ヘテロシクリルの窒素および／または硫黄原子は所望により酸化されてＮ−オキシド、スルフィニル、スルホニル基を生じてもよい。ヘテロシクロアルキルは、例えば、モルホリニルを含む。
【００２２】
「ヘテロアリール」は、環内に１〜１２個の炭素原子と、酸素、窒素および硫黄から選択される１〜４個のヘテロ原子を有する芳香族性基を意味する。かかるヘテロアリール基は、単環式（例えばピリジルまたはフリル）であるか、または、多環式（例えばインドリジニル、ベンゾチエニルまたはジベンゾチエニル）であってよく、多環式ヘテロアリールは、環内に、シクロアルキル、シクロアルケニル、ヘテロシクリル、アリールまたはヘテロアリールを有し得る。１つの態様において、ヘテロアリール基の窒素および／または硫黄環原子を、所望により酸化して、Ｎ−オキシド（Ｎ→Ｏ）、スルフィニルまたはスルホニル基を得ることができる。ヘテロアリールは、例えば、フラニル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、チオフェニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、ピロリル、インドリル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、ピリジル、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルを含む。
【００２３】
特に定めのない限り、本明細書において明示的に定義されていない置換基の命名法は、官能基の末端部分を命名し、次いで結合点に向かって隣接する官能基を命名して行う。例えば、置換基「アリールアルキルオキシカルボニル」は、（アリール）−（アルキル）−Ｏ−Ｃ（Ｏ）−を意味する。
【００２４】
上記定義は許容されない置換パターン（例えば５個のフルオロ基で置換されたメチル）を含むことを意図しないと理解される。かかる許容されない置換パターンは、当業者に周知である。
【００２５】
「化合物」は、本明細書において使用するとき、本明細書に記載の式（Ｉ）に含まれる化合物、および式（Ｉ）の具体的な化合物、ならびにそれらのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩または溶媒和物を意味する。該用語はさらに、化合物または化合物群の立体異性体および互変異性体を含む。
【００２６】
化合物の「溶媒和物」は、化学量論または非化学量論量の溶媒と結合した上記定義の化合物を意味する。溶媒和物は、式（Ｉ）の化合物のオキシド、エステル、プロドラッグまたは薬学的に許容される塩の溶媒和物を含む。溶媒は、揮発性であり、非毒性でありそして／または痕跡量でヒトへの投与に許容される。例えば、溶媒和物は水和物およびアルコール和物を含む。好適な溶媒和物は水和物を含む。
【００２７】
「立体異性体」は、１個以上の立体中心のキラリティーが異なる化合物を意味する。立体異性体はエナンチオマーおよびジアステレオマーを含む。式（Ｉ）の化合物およびその何れかの薬学的に許容される塩、エステル、オキシドおよびプロドラッグは、非対称的に置換された炭素原子を含んでいる場合がある。かかる非対称的に置換された炭素原子は、エナンチオマー、ジアステレオマーおよび（Ｒ）−または（Ｓ）−型のような絶対立体化学として定義され得る他の立体異性形態で存在する化合物をもたらし得る。その結果、化合物のすべてのかかる可能な異性体、それらの光学的に純粋な形態における個々の立体異性体、それらの混合物、ラセミ混合物（またはラセミ体）、ジアステレオマーの混合物ならびに１個のジアステレオマーが意図される。用語「Ｓ」および「Ｒ」立体配置は、本明細書において使用するとき、IUPAC 1974 RECOMMENDATIONS FOR SECTION E, FUNDAMENTAL STEREOCHEMISTRY, Pure Appl. Chem. 45:13 30 (1976) によって定義されるとおりである。
【００２８】
「互変異性体」は、エノールケトおよびイミンエナミン互変異性体のようなプロトンの位置が異なる、化合物の別の形態または環−ＮＨ−基および環＝Ｎ−基の両方と結合した環原子を含むヘテロアリール基の互変異性型、例えばピラゾール、イミダゾール、ベンゾイミダゾール、トリアゾールおよびテトラゾールを意味する。
【００２９】
「薬学的に許容される塩」は当該技術分野で周知の多様な有機および無機対イオンに由来する薬学的に許容される塩を意味し、例えばナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アンモニウムおよびテトラアルキルアンモニウムとの塩、ならびに有機もしくは無機酸との塩、例えば塩酸、臭化水素酸、酒石酸、メシル酸、酢酸、マレイン酸およびオキサル酸との塩を含む。化合物の薬学的に許容される塩は、式（Ｉ）の化合物のオキシド、エステルまたはプロドラッグの塩を含む、薬学的に許容される塩を意味する。
【００３０】
本明細書において使用するとき、用語「薬学的に許容される塩」は、式（Ｉ）の化合物の非毒性酸またはアルカリ土類金属塩を含む。これらの塩は、式（Ｉ）の化合物の最終単離および精製中にインサイチュで、あるいは塩基もしくは酸官能基と好適な有機もしくは無機酸もしくは塩基を別に、それぞれ反応させて製造することができる。代表的な塩は：酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、クエン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、重硫酸塩、ブチル酸塩、樟脳酸塩、カンファースルホン酸塩、ジグルコン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、グルコヘプタン酸塩、グリセロリン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、フマル酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、メタンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、オキサル酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩およびウンデカン酸塩を含むが、これらに限定されない。また、塩基性窒素含有基は、メチル、エチル、プロピルおよびブチルの塩化物、臭素化物およびヨウ化物のようなアルキルハライド；ジメチル、ジエチル、ジブチルおよびジアミル硫酸のようなジアルキル硫酸、デシル、ラウリル、ミリスチルおよびステアリルの塩化物、臭素化物およびヨウ化物のような長鎖ハライド、ベンジルおよびフェネチルの塩化物のようなアラルキルハライドならびに他のもののような反応剤で４級化されていてもよい。それによって、水または油に溶解または分散する生成物が得られる。
【００３１】
薬学的に許容される酸付加塩を形成するために使用することができる酸の例は、塩酸、硫酸およびリン酸のような無機酸およびシュウ酸、マレイン酸、メタンスルホン酸、コハク酸およびクエン酸のような有機酸を含む。塩基付加塩は、式（Ｉ）の化合物の最終単離および精製中にインサイチュで、あるいはカルボン酸基と好適な塩基、例えば薬学的に許容される金属カチオンのヒドロキシド、カルボネートもしくはビカルボネートまたはアンモニア、または有機第１級、第２級もしくは第３級アミンとを別に反応させて製造することができる。薬学的に許容される塩は、アルカリおよびアルカリ土類金属のカチオン、例えばナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウムの塩等、ならびに非毒性アンモニウム、第４級アンモニウムおよびアミンのカチオン、例えば限定されないが、アンモニウム、テトラメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、エチルアミン等を含むが、これらに限定されない。塩基付加塩の形成に有用な他の代表的な有機アミンは、ジエチルアミン、エチレンジアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、ピペラジン等を含む。
【００３２】
本明細書において使用するとき、用語「オキシド」は、ヘテロアリール基の窒素および／または硫黄環原子が酸化され、Ｎ−オキシド、スルフィニルまたはスルホニルを形成しているものを意味する。
【００３３】
本明細書において使用するとき、用語「エステル」は、インビボで加水分解されるエステルを意味し、人体で容易に分解されて親化合物またはその塩を放出するものを含む。好適なエステル基は例えば、薬学的に許容される脂肪族カルボン酸、特にアルカン酸、アルケン酸、シクロアルカン酸およびアルカン二酸に由来するもの（ここで、各アルキルまたはアルケニル基は有利には６個以下の炭素原子を有する）を含む。具体的なエステルの例は、ギ酸エステル、酢酸エステル、プロピオン酸エステル、ブチル酸エステル、アクリル酸エステルおよびエチルコハク酸エステルを含む。
【００３４】
用語「プロドラッグ」は、本明細書において使用するとき、合理的な医学的判断の範囲内で、過度の毒性、刺激性、アレルギー性応答等なくヒトまたは動物の組織と接触させて使用するのに適した、合理的な利益／危険比で釣り合った、そして意図した使用に有効な化合物のプロドラッグ、ならびに可能であれば本発明の化合物の双性イオン形態を意味する。プロドラッグは、インビボで速やかに、例えば血中で加水分解によって変換されて、上記式の親化合物をもたらす化合物である。一般的な説明はT. Higuchi and V. Stella, Pro drugs as Novel Delivery Systems, Vol. 14 of the A.C.S. Symposium SeriesおよびEdward B. Roche, ed., Bioreversible Carriers in Drug Design, American Pharmaceutical Association and Pergamon Press, 1987に記載されている（いずれも参照により本明細書に引用する）。
【００３５】
式（Ｉ）の化合物またはその何れかの薬学的に許容される塩、エステル、オキシドおよびプロドラッグがヒトまたは動物体または細胞における代謝によって、インビボで処理されて代謝産物を生じ得ることが当業者には明らかであろう。用語「代謝産物」は、本明細書において使用するとき、親化合物の投与後、対象において生産される何れかの式の誘導体を意味する。誘導体は、多様な対象における生化学的変換、例えば酸化、還元、加水分解または結合によって親化合物から生産されてよく、例えばオキシドおよび脱メチル化誘導体を含む。本発明の化合物の代謝産物は、当該技術分野で既知の日常的な技術を用いて同定することができる。例えば Bertolini, G. et al., J. Med. Chem. 40:2011 2016 (1997)； Shan, D. et al., J. Pharm. Sci. 86(7):765 767； Bagshawe K., Drug Dev. Res. 34:220 230 (1995)； Bodor, N., Advances in Drug Res. 13:224 331 (1984)； Bundgaard, H., Design of Prodrugs (Elsevier Press 1985)；およびLarsen, I. K., Design and Application of Prodrugs, Drug Design and Development (Krogsgaard Larsen et al., eds., Harwood Academic Publishers, 1991) を参照されたい。式（Ｉ）の化合物またはそれらの何れかの薬学的に許容される塩、エステル、オキシドおよびプロドラッグの代謝産物である個々の化合物は、本発明の態様に含まれると理解されるべきである。
【００３６】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、アリールまたはヘテロアリールであり、該アリールまたはヘテロアリールは、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよく、Ｒ２が、水素、アルキル、フェニルまたはピリジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００３７】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アルキルチオ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、フェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００３８】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、フェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００３９】
ある実施態様において、本発明の化合物は、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシ、アルキルチオ、フェニル、ハロまたはアルキル置換フェニル、ピリジル、およびモルホリニルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４０】
ある実施態様において、本発明の化合物は、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシ、フェニル、ハロまたはアルキル置換フェニル、ピリジル、およびモルホリニルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４１】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシおよびアルキルチオから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４２】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４３】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルにより置換されているフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４４】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、フルオロおよびメチルにより置換されているフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４５】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロ、オキソおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、フルオレニル、フラニル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、チオフェニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、ピロリル、インドリル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、ピリジル、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４６】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、フラニル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、チオフェニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、ピロリル、インドリル、カルバゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、ピリジル、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４７】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、インドリル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４８】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、インドリル、カルバゾール、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００４９】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、またはチアントレニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５０】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、またはチアントレニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５１】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、またはチアントレニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５２】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいベンゾチオフェニルまたはジベンゾチオフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５３】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいジベンゾチオフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５４】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、非置換のベンゾチオフェニルまたはジベンゾチオフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５５】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ１が、非置換のジベンゾチオフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５６】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ２が水素、ハロまたはアルキルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５７】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ２が水素またはアルキルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５８】
ある実施態様において、本発明の化合物は、Ｒ２が水素である、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００５９】
ある実施態様において、本発明の化合物は、次の表１に記載の化合物１〜７６から選択される化合物、またはその遊離型、オキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【００６０】
【表１−１】
2015033981.tif 000003
【００６１】
【表１−２】
2015033981.tif 000004
【００６２】
【表１−３】
2015033981.tif 000005
【００６３】
【表１−４】
2015033981.tif 000006
【００６４】
【表１−５】
2015033981.tif 000007
【００６５】
【表１−６】
2015033981.tif 000008
【００６６】
【表１−７】
2015033981.tif 000009
【００６７】
【表１−８】
2015033981.tif 000010
【００６８】
【表１−９】
2015033981.tif 000011
【００６９】
【表１−１０】
2015033981.tif 000012
【００７０】
【表１−１１】
2015033981.tif 000013
【００７１】
【表１−１２】
2015033981.tif 000014
【００７２】
【表１−１３】
2015033981.tif 000015
【００７３】
【表１−１４】
2015033981.tif 000016
【００７４】
【表１−１５】
2015033981.tif 000017
【００７５】
ある実施態様において、本発明の化合物は、式
【化２】
2015033981.tif 000018
の化合物（上記表１の化合物３２）またはその遊離型、オキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物、特にそのナトリウム塩である。
【００７６】
ある実施態様において、本発明の化合物は、式
【化３】
2015033981.tif 000019
の化合物（上記表１の化合物５７）またはその遊離型、オキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物、特にそのナトリウム塩である。
【００７７】
式（Ｉ）の化合物、特に、化合物番号１〜７６の化合物の合成方法は、国際公開第２０１２／０１４９９４号および国際公開第２０１２／０４３８９１号に詳細に記載されている。これらの文献の全体を出典明示により本明細書の一部とする。
【００７８】
投与および医薬組成物
本発明のある実施態様では、少なくとも１種の式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物を、単独でまたはさらなる薬剤とともに含み、ヒトまたは動物対象への投与に適した薬学的に許容される担体を含む、レプチン抵抗性の改善用、および／または、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防用の医薬組成物が提供される。
【００７９】
本発明のある実施態様では、レプチン抵抗性の改善用、および／または、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防用の医薬組成物を製造するための、少なくとも１種の式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物の使用が提供される。
【００８０】
本発明のある実施態様では、レプチン抵抗性の改善、および／または、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防の方法であって、それを必要とするヒトまたは動物対象に治療上有効量の少なくとも１種の式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物を投与することを含む方法を提供する。
【００８１】
本発明に関して、「レプチン抵抗性」は、循環血中のレプチンが食欲および／または体重増加を抑制し、かつ／または、エネルギー消費を促進する能力が低下している状態を意味する。本発明に関して、「レプチン抵抗性の改善」は、レプチン抵抗性の誘導を防止すること、並びに、レプチン抵抗性を緩和、低減および／または排除することを意味する。
【００８２】
本発明に関して、「レプチン抵抗性に関連する疾患」は、レプチン抵抗性の改善により処置および／または予防し得る疾患を意味し、例えば、メタボリックシンドローム、高血糖症、高インスリン血症、インスリン抵抗性またはグルコース不耐性などの代謝障害、真性糖尿病、妊娠糖尿病、インスリン依存型糖尿病またはインスリン非依存型糖尿病などの糖尿病、糖尿病性網膜症、糖尿病性腎症または糖尿病性神経障害などの糖尿病合併症、高コレステロール血症、高トリグリセリド血症、食後の血漿トリグリセリド濃度の上昇、低アルファリポ蛋白血症または複合型高脂血症などの脂質異常症、肥満、過食症、脂肪肝が含まれるが、これらに限定されない。
【００８３】
対象の疾患に関して用いる用語「予防する」または「予防」は、罹患しやすいかまたは疾患の症状を未だ示していない対象における疾患発症の予防を意味する。対象の疾患に関して用いる用語「処置する」または「処置」は、１）疾患の阻止またはその進行の停止；または２）疾患の寛解または退行の発生を意味する。
【００８４】
本明細書で使用するとき、用語「対象」は、動物を表す。典型的には、動物は、哺乳動物である。対象は、また、例えば、霊長類（例えば、ヒト）、ウシ、ヒツジ、ヤギ、ウマ、イヌ、ネコ、ウサギ、ラット、マウス、魚類、鳥類などを含む。ある実施態様では、対象は霊長類である。他の実施態様では、対象はヒトである。また他の実施態様では、対象は愛玩動物、特にイヌまたはネコである。
【００８５】
一般に、本発明の化合物は治療上有効量で、同様の有用性を提供する薬剤のための何れかの許容される投与形態で投与される。実際の化合物、すなわち有効成分の量は、処置する疾患の重症度、対象の年齢および相対的健康、使用する化合物の能力、投与経路および形態ならびに他の要因のような多くの要因に依存する。本発明の化合物は１日１回以上、例えば、１日３回または４回投与することができる。すべてのこれらの要因は、担当臨床医の技術範囲内である。
【００８６】
担体物質と組み合わせて単剤形態を製造することができる有効成分の量は、処置される宿主および具体的な投与形態によって変化する。しかし、何れかの具体的な対象のための具体的な用量レベルは、使用する具体的な化合物の活性、年齢、体重、一般的な健康、性別、食事、投与時間、投与経路、排出速度、薬剤の組合せおよび治療を行う具体的な疾患の重症度を含む多様な要因に基づくと理解される。ある状況での治療上有効量は、日常的な実験によって容易に決定することができ、通常の臨床医の技術および判断の範囲内である。
【００８７】
一般に、治療上有効量は、１回または分割用量として宿主に投与される合計１日用量として、例えば約０.００１〜約１０００ｍｇ／ｋｇ体重／日、あるいは約１.０〜約３０ｍｇ／ｋｇ体重／日の量であり得る。単位投与組成物は、１日用量を構成するために、その約数の量を含んでいてもよい。
【００８８】
好適な薬学的に許容される担体または希釈剤は、例えばプロセッシング剤および薬剤送達修飾剤および促進剤、例えばリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、タルク、単糖類、二糖類、デンプン、ゼラチン、セルロース、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロースナトリウム、デキストロース、ヒドロキシプロピル−β−シクロデキストリン、ポリビニルピロリジノン、低融点ワックス、イオン交換樹脂等、ならびにそれらの１種以上の組合せを含む。液体および半固体賦形剤は、グリセロール、プロピレングリコール、水、エタノールおよび多様な油、例えば石油、動物、植物または合成起源のもの、例えばピーナッツ油、大豆油、鉱油、ゴマ油等から選択することができる。ある実施態様において、とくに注射液のための液体担体は、水、食塩水、水性デキストロースおよびグリコールを含む。他の好適な薬学的に許容される賦形剤は、"Remington's Pharmaceutical Sciences," Mack Pub. Co., New Jersey (1991) に記載されている。
【００８９】
製剤の選択は、薬剤投与形態および薬剤物質の生物学的利用能のような多様な要因に基づく。該薬剤は次の経路の何れか一つまたは２つ以上の組合せによって医薬組成物として投与することができる：経口、全身（例えば経皮、鼻腔内または座薬によって）、または非経腸（例えば筋肉内、静脈内または皮下）投与。例示的な投与方法は、疾患の程度によって調節し得る簡便な１日投与レジメンを用いた経口投与である。組成物は錠剤、ピル、カプセル剤、半固体、粉末、徐放製剤、溶液、懸濁液、エリキシル剤、エアロゾルまたは他の適切な組成物の何れかの形態を取り得る。他の投与方法は、呼吸管に直接治療剤を送達するような吸入投与である（米国特許５,６０７,９１５参照）。局所投与はまた、経皮パッチまたはイオン泳動デバイスのような経皮投与の使用も含む。用語「非経腸」は、本明細書において使用するとき、皮下注射、静脈内、腹腔内、筋肉内、胸骨内注射または輸液技術を含む。
【００９０】
注射製剤、例えば滅菌注射水性または油性懸濁液は、既知の技術によって、好適な分散剤または湿潤剤または懸濁剤を用いて製剤することができる。滅菌注射製剤はまた、非毒性の非経腸的に許容される希釈剤または溶媒の滅菌注射液または懸濁液、例えば１，３−プロパンジオール溶液であってもよい。使用することができる許容されるビークルおよび溶媒は、水、リンゲル液および等張塩化ナトリウム溶液である。さらに、滅菌固定油が溶媒または分散媒として簡便に使用される。この目的で、合成モノまたはジグリセリドを含むあらゆる等級の固定油を使用することができる。さらに、オレイン酸のような脂肪酸は、注射製剤において使用できる。
【００９１】
薬剤の直腸投与用の座薬は、薬剤と、常温で固体であるが、直腸温度で液体であり、従って直腸で融解して薬剤を放出する好適な非刺激性賦形剤、例えばココアバターおよびポリエチレングリコールを混合して製造することができる。
【００９２】
経口投与用固体投与形態は、カプセル剤、錠剤、ピル、粉末および顆粒を含み得る。かかる固体投与形態において、活性化合物は少なくとも１種の不活性希釈剤、例えばショ糖、ラクトースまたはデンプンと混合してもよい。かかる投与形態はまた、通常実施されているとおり、不活性希釈剤以外の添加物、例えばステアリン酸マグネシウムのような滑沢剤が含まれていてもよい。カプセル剤、錠剤およびピルの場合、該投与形態は緩衝化剤を含んでいてもよい。錠剤およびピルはさらに、腸溶コーティングで製造されていてもよい。
【００９３】
経口投与用液体投与形態は、水のような当該技術分野において通常使用される不活性希釈剤を含む薬学的に許容されるエマルジョン、溶液、懸濁液、シロップおよびエリキシル剤を含んでいてもよい。かかる組成物はまた、湿潤剤、乳化剤および懸濁剤、シクロデキストリンおよび甘味剤、風味剤および芳香剤のようなアジュバントを含んでいてもよい。
【００９４】
本発明の化合物はまた、リポソームの形態で投与することができる。当該技術分野において知られているとおり、リポソームは一般に、リン脂質または他の脂質物質に由来する。リポソームは水性媒体に分散したモノまたはマルチラメラ水和液晶によって形成される。リポソームを形成することができるあらゆる非毒性の、生理的に許容され、代謝され得る脂質が使用され得る。リポソーム形態の本組成物は、安定化剤、保存剤、賦形剤等を含んでいてもよい。脂質の例は、天然および合成リン脂質およびホスファチジルコリン（レシチン）である。リポソームを形成する方法は当該技術分野において既知である。例えばPrescott, Ed., Methods in Cell Biology, Volume XIV, Academic Press, New York, N.W., p. 33 et seq. (1976) を参照されたい。
【００９５】
圧縮ガスを用いて、本発明の化合物をエアロゾル形態に分散させることができる。この目的に好適な不活性ガスは、窒素、二酸化炭素等である。他の好適な医薬賦形剤およびそれらの製剤は、Remington's Pharmaceutical Sciences, edited by E. W. Martin (Mack Publishing Company, 18th ed., 1990) に記載されている。
【００９６】
吸入による送達のために、本化合物は溶液、懸濁液、エアロゾルプロペラントまたは乾燥粉末として製剤して、投与のための好適なディスペンサーに充填することができる。多様なタイプの医薬吸入デバイス、ネブライザー、吸入器、一定用量吸入器（ＭＤＩ）および乾燥粉末吸入器（ＤＰＩ）が存在する。ネブライザーデバイスは、対象の呼吸管に運搬される霧として治療剤（これは液体形態で製剤される）を噴霧する、高速気流を生み出す。ＭＤＩは典型的に、圧縮ガスにパッケージされた製剤である。作動すると該デバイスは圧縮ガスによって所定量の治療剤を放出し、従って一定量の化合物を投与する信頼される方法である。ＤＰＩは、該デバイスによって対象の呼吸気流中に分散させることができる自由に流動する粉末の形態の治療剤を放出する。自由に流動する粉末を得るために、治療剤はラクトースのような賦形剤と製剤される。一定量の治療剤がカプセル形態で蓄えられており、動作毎に放出される。
【００９７】
本発明による化合物は、単独で、または、必要であれば、他の有効成分と組み合わせて使用できる。従って、本発明の医薬組成物は、さらに、特にレプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防のための、少なくとも１種の本発明による化合物および１種またはそれ以上のさらなる有効成分を含み得る。
【００９８】
本発明に関して、成分を「組み合わせて使用する」または「併用する」ことは、全成分を含有する投薬形の使用および各成分を別個に含有する組合せの使用のみならず、それらが同じ疾患の予防および／または処置に使用される限り、各成分を同時に、または、いずれかの成分を遅延して投与することも意味する。２種またはそれ以上のさらなる有効成分を組み合わせて使用することも可能である。
【００９９】
組み合わせに適する有効成分は、例えば、脂質代謝を調節する有効成分、抗糖尿病薬、降圧剤、灌流増強および／または抗血栓剤、抗酸化剤、ケモカイン受容体アンタゴニスト、ｐ３８−キナーゼ阻害剤、ＮＰＹアゴニスト、オレキシンアゴニスト、食欲低下薬、ＰＡＦ−ＡＨ阻害剤、消炎薬（ＣＯＸ阻害剤、ＬＴＢ４−受容体アンタゴニスト）、鎮痛薬、例えば、アスピリン、抗うつ剤および他の向精神薬、特に、脂質代謝を調節する有効成分、抗糖尿病薬、降圧剤、抗血栓剤である。組み合わせに特に適する有効成分は、レプチンなどのレプチン受容体アゴニストである。
【０１００】
脂質代謝を調節する有効成分には、例えば、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤（例えば、ロバスタチン、シンバスタチン、プラバスタチン、フルバスタチン、アトルバスタチン、ロスバスタチンまたはピタバスタチンなどのスタチン類）、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ発現阻害剤、スクアレン合成阻害剤（例えば、ＢＭＳ−１８８４９４またはＴＡＫ−４７５）、ＡＣＡＴ阻害剤（例えば、アバシミブ、メリナミド、パクチミブ、エフルシミブまたはＳＭＰ−７９７）、ＬＤＬ受容体誘導剤、コレステロール吸収阻害剤（例えば、エゼチミブ、チクエシドまたはパマクエシド）、ポリマー性胆汁酸吸着剤（例えば、コレスチラミン、コレスチポール、コレソルバム、CholestaGel またはコレスチミド）、胆汁酸再吸収阻害剤（例えば、ＡＳＢＴ（＝ＩＢＡＴ）阻害剤、例えば、ＡＺＤ−７８０６、Ｓ−８９２１、ＡＫ−１０５、ＢＡＲＩ−１７４１、ＳＣ−４３５またはＳＣ−６３５）、ＭＴＰ阻害剤（例えば、イムプリタピド、ＢＭＳ−２０１０３８、Ｒ−１０３７５７またはＪＴＴ−１３０）、リパーゼ阻害剤（例えば、オーリスタット）、ＬｐＬ活性化剤、フィブラート類、ナイアシン受容体アゴニスト（ナイアシン、アシピモックス、アシフランまたはラデコール）、ＣＥＴＰ阻害剤（例えば、ダルセトラピブ、ＢＡＹ６０−５５２１、アナセトラピブまたはＣＥＴＰワクチン）、ＰＰＡＲ−αアゴニスト（例えば、ベザフィブラート、シプロフィブラート、クロフィブラート、フェノフィブラートなどのフィブラート類、ＧＷ７６４７、ロイコトリエンＢ４、オレイルエタノールアミド、テトラデシルチオ酢酸、ＷＹ−１４６４３、ＧＷ６４７１およびＭＫ−８８６）、ＰＰＡＲ−γアゴニスト（例えば、ピオグリタゾンまたはロシグリタゾンなどのチアゾリジンジオン類）、ＰＰＡＲ−δアゴニスト（例えば、ＧＷ−５０１５１６またはＢＡＹ６８−５０４２）、ＲＸＲモジュレーター、ＦＸＲモジュレーター、ＬＸＲモジュレーター、甲状腺ホルモンおよび／または甲状腺ホルモン模倣薬（例えば、Ｄ−サイロキシンまたは３,５,３'−トリヨードサイロニン（Ｔ３））、ＡＴＰクエン酸塩リアーゼ阻害剤、Ｌｐ（ａ）アンタゴニスト、カンナビノイド受容体１アンタゴニスト（例えば、リモナバンまたはＳＲ−１４７７７８）、レプチン受容体アゴニスト（例えば、レプチン）、ボンベシン受容体アゴニスト、ヒスタミン受容体アゴニストおよび抗酸化剤／ラジカル捕捉剤（例えば、プロブコール、ＡＧＩ−１０６７、ＢＯ−６５３またはＡＥＯＬ−１０１５０）が含まれる。
【０１０１】
抗糖尿病薬は、インスリンおよびインスリン誘導体並びに経口で有効な低血糖有効成分を意味すると理解される。ここで、インスリンおよびインスリン誘導体には、動物、ヒトまたは生物工学的起源のインスリンおよびそれらの混合物の両方が含まれる。経口で有効な低血糖有効成分には、スルホニルウレア類（例えば、トルブタミド、グリベンクラミド、グリメピリド、グリピジドまたはグリクラジド）、ビグアナイド類（例えば、メトホルミン）、メグリチニド誘導体（例えば、レパグリニドまたはナテグリニド）、グルコシダーゼ阻害剤（例えば、ミグリトールまたはアカルボース）およびＰＰＡＲ−ガンマアゴニストが含まれる。また、抗糖尿病薬には、例えば、ＳＧＬＴ２阻害剤（例えば、イプラグリフロジン、ルセオグリフロジン、ダパグリフロジンおよびトホグリフロジン）、ジペプチジルペプチダーゼＩＶの阻害剤（ＤＰＰ−ＩＶ阻害剤）（例えば、シタグリプチンおよびビルダグリプチン）、オキサジアゾリジノン類、チアゾリジンジオン類、ＧＬＰ１受容体アゴニスト、グルカゴンアンタゴニスト、インスリン増感剤、ＣＣＫ１受容体アゴニスト、レプチン受容体アゴニスト、糖新生および／またはグリコーゲン分解の刺激に関与する肝臓の酵素の阻害剤、グルコース取り込みのモジュレーターおよびカリウムチャネル開口固定薬の群からのもの、例えば国際公開第９７／２６２６５号および国際公開第９９／０３８６１号に開示のものが含まれる。
【０１０２】
降圧剤には、例えば、カルシウム拮抗薬（例えば、ニフェジピン、アムロジピン、ベラパミルまたはジルチアゼム）、アンジオテンシンＡＩＩアンタゴニスト（例えば、ロサルタン、バルサルタン、カンデサルタン、エンブサルタン、オルメサルタンまたはテルミサルタン）、ＡＣＥ阻害剤（例えば、エナラプリル、カプトプリル、リシノプリル、ラミプリル、デラプリル、ホシノプリル、キノプリル、ペリンドプリルまたはトランドプリル）、レニン阻害剤、ベータ受容体遮断薬（例えば、プロプラノロール、アテノロール、チモロール、ピンドロール、アルプレノロール、オクスプレノロール、ペンブトロール、ブプラノロール、メチプラノロール、ナドロール、メピンドロール、カラザロール、ソタロール、メトプロロール、ベタキソロール、セリプロロール、ビソプロロール、カルテオロール、エスモロール、ラベタロール、カルベジロール、アダプロロール、ランジオロール、ネビボロール、エパノロールまたはブシンドロール）、アルファ受容体遮断薬（例えば、プラゾシン）、利尿剤（例えば、フロセミド、ブメタニド、トルセミド、ベンドロフルメチアジド、クロロチアジド、ヒドロクロロチアジド、ヒドロフルメチアジド、メチクロチアジド、ポリチアジド、トリクロロメチアジド、クロルタリドン、インダパミド、メトラゾン、キネタゾン、アセタゾラミド、ジクロフェナミド、メタゾラミド、グリセロール、イソソルビド、マンニトール、アミロライドまたはトリアムテレン）、アルドステロンまたは鉱質コルチコイド受容体アンタゴニスト（例えば、スピロノラクトンまたはエプレレノン）、ＥＣＥ阻害剤、ＡＣＥ／ＮＥＰ阻害剤およびバソペプチダーゼ阻害剤の群からのものが含まれる。
【０１０３】
抗血栓剤には、例えば、血小板凝集阻害剤（例えば、アスピリン、クロピドグレル、チクロピジンまたはジピリダモール）、トロンビン阻害剤（例えば、キシメラガトラン、メラガトラン、ダビガトラン、ビバリルジンまたはクレキサン）、ＧＰＩＩｂ／ＩＩＩａアンタゴニスト（例えば、チロフィバンまたはアブシキシマブ）、Ｘａ因子阻害剤（例えば、リバロキサバン、ＤＵ−１７６ｂ、アピキサバン、オタミキサバン、フィデキサバン、ラザキサバン、フォンダパリヌクス、イドラパリヌクス、ＰＭＤ−３１１２、ＹＭ−１５０、ＫＦＡ−１９８２、ＥＭＤ−５０３９８２、ＭＣＭ−１７、ＭＬＮ−１０２１、ＤＸ９０６５ａ、ＤＰＣ９０６、ＪＴＶ８０３、ＳＳＲ−１２６５１２またはＳＳＲ−１２８４２８）、ヘパリンもしくは低分子量（ＬＭＷ）ヘパリン誘導体、ビタミンＫアンタゴニスト（例えば、クマリン）および抗凝血剤が含まれる。
【０１０４】
本発明は、また、脂質代謝の改善用、および／または、脂肪肝の処置および／または予防用の、式（Ｉ）
【化４】
2015033981.tif 000020
〔式中、
Ｒ１は、アリールまたはヘテロアリールであり、該アリールまたはヘテロアリールは、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アルキルチオ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、オキソ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよく、
Ｒ２は、水素、ハロ、アルキル、フェニルまたはピリジルである〕
の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物、および、それらを含む医薬組成物を提供する。
【０１０５】
本発明に関して、「脂質代謝の改善」は、血中の総コレステロール濃度、ＨＤＬコレステロール濃度、ＬＤＬコレステロール濃度、遊離脂肪酸濃度および／または中性脂肪濃度が正常値から逸脱するのを防止すること、並びに、正常値から逸脱した血中の総コレステロール濃度、遊離脂肪酸濃度および／または中性脂肪濃度を正常値にすることを意味する。
【０１０６】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、アリールまたはヘテロアリールであり、該アリールまたはヘテロアリールは、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよく、Ｒ２が、水素、アルキル、フェニルまたはピリジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１０７】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アルキルチオ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、フェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１０８】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アリール、ハロまたはアルキル置換アリール、アルコキシ、ヒドロキシまたはカルボキシ置換アルコキシ、アリールオキシ、ＣＨＯ、Ｃ（Ｏ）−アルキル、Ｃ（Ｏ）−アリール、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシル、Ｃ（Ｏ）−アルキレン−カルボキシエステル、シアノ、ヘテロシクロアルキルおよびヘテロアリール置換アルコキシから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、フェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１０９】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシ、アルキルチオ、フェニル、ハロまたはアルキル置換フェニル、ピリジル、およびモルホリニルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１０】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、ハロ、ヒドロキシ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシ、フェニル、ハロまたはアルキル置換フェニル、ピリジル、およびモルホリニルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１１】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロ、アルキル、ハロ置換アルキル、アルコキシおよびアルキルチオから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１２】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１３】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルにより置換されているフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１４】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、フルオロおよびメチルにより置換されているフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１５】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロ、オキソおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、フルオレニル、フラニル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、チオフェニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、ピロリル、インドリル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、ピリジル、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１６】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、フラニル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、チオフェニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、ピロリル、インドリル、カルバゾール、オキサゾール、イソオキサゾール、ピリジル、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１７】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、インドリル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１８】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ナフチル、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、インドリル、カルバゾール、キノリル、イソキノリル、チアントレニル、フェノキサチイチル、フェノチアジル、またはフェノキサジルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１１９】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ベンゾフラニル、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、またはチアントレニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２０】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、カルバゾール、ベンゾチアゾール、またはチアントレニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２１】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよい、ジベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ジベンゾチオフェニル、またはチアントレニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２２】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいベンゾチオフェニルまたはジベンゾチオフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２３】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、ハロおよびアルキルから成る群から独立に選択される１個ないし３個の置換基により置換されていてもよいジベンゾチオフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２４】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、非置換のベンゾチオフェニルまたはジベンゾチオフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２５】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ１が、非置換のジベンゾチオフェニルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２６】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ２が水素、ハロまたはアルキルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２７】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ２が水素またはアルキルである、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２８】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、Ｒ２が水素である、式（Ｉ）の化合物またはそのオキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１２９】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、上記の表１に記載の化合物１〜７６から選択される化合物、またはその遊離型、オキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０１３０】
上記発明のある実施態様では、本発明の化合物は、式
【化５】
2015033981.tif 000021
の化合物（上記表１の化合物５７）またはその遊離型、オキシド、エステル、プロドラッグ、薬学的に許容される塩もしくは溶媒和物、特にそのナトリウム塩である。
【実施例】
【０１３１】
下記実施例は本発明を説明するが、その範囲を限定するものではない。【０１３２】
合成実施例
合成実施例１：化合物３２：４−アミノ−３−［６−（４−フルオロ−２−メチルフェニル）ピリジン−３−イルアゾ］ナフタレン−１−スルホン酸ナトリウム塩の合成
【化６】
2015033981.tif 000022
【０１３３】
（ｉ）２−（４−フルオロ−２−メチルフェニル）−５−ニトロピリジン
２−クロロ−５−ニトロピリジン（５.０ｇ、３１.５ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０.３５ｇ、０.３ｍｍｏｌ）を１，２−ジメトキシエタン（５０ｍｌ）に加え、減圧下で脱気、窒素置換を３回行った。窒素雰囲気下、室温で２０分間撹拌後、４−フルオロ−２−メチルフェニルボロン酸（３１.５ｍｍｏｌ）、２Ｍ炭酸ナトリウム水溶液（３１.５ｍｌ）を注加し、８０℃に昇温した。８０℃で３時間反応後、室温まで冷却し酢酸エチルと水を加えて抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下濃縮した。カラムクロマトグラフィーで精製し、表題化合物を得た。【０１３４】
（ｉｉ）６−（４−フルオロ−２−メチルフェニル）ピリジン−３−イルアミン
エタノール（２０ｍｌ）と水（５ｍｌ）を混合し、鉄粉を加え７０−８０℃に加熱した。塩化アンモニウム（０.１ｇ、２.１ｍｍｏｌ）を加え、次いで（ｉ）で得られた２−（４−フルオロ−２−メチルフェニル）−５−ニトロピリジン（１０.０ｍｍｏｌ）を加え、７０−８０℃で１時間反応を行った。反応終了後、鉄粉をセライトで熱時ろ過し、ろ液を減圧下濃縮した。残渣をイソプロピルアルコールに溶解し、水を加え晶析・ろ過し、表題化合物を得た。【０１３５】
（ｉｉｉ）４−アミノ−３−［６−（４−フルオロ−２−メチルフェニル）ピリジン−３−イルアゾ］ナフタレン−１−スルホン酸ナトリウム塩
（ｉｉ）で得られた６−（４−フルオロ−２−メチルフェニル）ピリジン−３−イルアミン（５８.９ｍｍｏｌ）を９９％酢酸（５０ｍｌ）に溶解し、３５％塩酸（２５ｇ）を加え塩酸塩とした。氷冷下、３６％亜硝酸ナトリウム水溶液（１２ｇ、６２.５ｍｍｏｌ）を０−５℃で滴下し、約１５分間反応を行った。アミド硫酸を加え、更に５分間反応を行い、ジアゾ液を得た。４−アミノ−１−ナフタレンスルホン酸（１３.０ｇ、５８.４ｍｍｏｌ）を水（１３０ｍｌ）に懸濁し、１０％水酸化ナトリウム水溶液でｐＨ８−９に調整した。５−１０℃まで冷却し、得られたジアゾ液を５−１０℃で滴下した。その際、ｐＨ７−９を維持するよう１０％水酸化ナトリウム水溶液で調整した。滴下終了後、５−１０℃で１時間反応を行い、その後室温まで昇温した。飽和食塩水で塩析し、析出した結晶を吸引ろ過した。カラムクロマトグラフィーで精製し、表題化合物を得た。
1H-NMR δ[ppm]＝9.22（1H, d, J＝2.4Hz）, 8.76（1H, d, J＝8.1）, 8.49-8.44（2H, m）, 8.34（1H, s）, 7.82（2H, bs）, 7.67-7.47（4H, m）, 7.21-7.11（2H, m）, 2.41（3H, s）
13C-NMR（DMSO-d6） δ[ppm]＝163.5, 160.3, 158.2, 147.1, 146.7, 145.4, 138.8, 138.7, 136.1, 136.1, 132.4, 132.1, 131.8, 131.7, 129.2, 128.6, 128.3, 127.2, 125.1 , 124.6, 124.2, 124.0, 117.3, 117.1, 116.6, 112.9, 112.6, 20.4. 20.4【０１３６】
合成実施例２：化合物５７：４−アミノ−３−（６−ジベンゾチオフェン−４−イルピリジン−３−イルアゾ）ナフタレン−１−スルホン酸ナトリウム塩の合成
【化７】
2015033981.tif 000023
【０１３７】
（ｉ）２−ジベンゾチオフェン−４−イル−５−ニトロピリジン
２−クロロ−５−ニトロピリジン（３.０ｇ，１８.９ｍｍｏｌ）、４−ジベンゾチオフェンボロン酸（４.７ｇ、２０.８ｍｍｏｌ）、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０.２ｇ、０.２ｍｍｏｌ）を１，２−ジメトキシエタン（３０ｍｌ）に加え、減圧下で脱気、窒素置換を３回行った。窒素雰囲気下、室温で２０分間撹拌後、１Ｍ炭酸ナトリウム水溶液（４０ｍｌ）を注加し、８０℃に昇温した。８０℃で６時間反応後、室温まで冷却し水を加え晶析した。析出した結晶をろ過し、表題化合物を得た。【０１３８】
（ｉｉ）６−ジベンゾチオフェン−４−イルピリジン−３−イルアミン
エタノール（２０ｍｌ）と水（５ｍｌ）を混合し、鉄粉を加え７０−８０℃に加熱した。塩化アンモニウム（０.１ｇ、２.１ｍｍｏｌ）を加え、次いで（ｉ）で得られた２−ジベンゾチオフェン−４−イル−５−ニトロピリジン（３.３ｇ、１０.０ｍｍｏｌ）を加え、７０−８０℃で１時間反応を行った。反応終了後、鉄粉をセライトで熱時ろ過し、ろ液を減圧下濃縮した。残渣をイソプロピルアルコールに溶解し、水を加え晶析・ろ過し、表題化合物を得た。【０１３９】
（ｉｉｉ）４−アミノ−３−（６−ジベンゾチオフェン−４−イルピリジン−３−イルアゾ）ナフタレン−１−スルホン酸ナトリウム塩
（ｉｉ）で得られた６−ジベンゾチオフェン−４−イルピリジン−３−イルアミン（３９.５ｇ、１４３.０ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン／水（２６００ｍｌ）に溶解し、９８％硫酸（４２.５ｇ）を加え硫酸塩とした。氷冷下、亜硝酸ナトリウム（１３.３ｇ、１９２.５ｍｍｏｌ）の水溶液を０−５℃で滴下し、約１５分間反応を行った。アミド硫酸を加え、更に５分間反応を行い、ジアゾ液を得た。
４−アミノ−１−ナフタレンスルホン酸（３１.６ｇ、１４１.５ｍｍｏｌ）を水に懸濁し、１０％水酸化ナトリウム水溶液でｐＨ８−９に調整した。５−１０℃まで冷却し、得られたジアゾ液を５−１０℃で滴下した。その際、ｐＨ７−９を維持するよう１０％水酸化ナトリウム水溶液で調整した。滴下終了後、５−１０℃で１時間反応を行い、その後室温まで昇温した。減圧下テトラヒドロフランを留去し飽和食塩水を加えた。析出した結晶を吸引ろ過し、カラムクロマトグラフィーで精製し、表題化合物（２９.０ｇ、３８.１％）を得た。
1H-NMR（DMSO-d6） δ[ppm]＝9.40（1H, d, J＝2.4Hz）, 8.77（1H, d, J＝8.1Hz）, 8.61（1H, dd, J＝8.7, 2.4Hz）, 8.51（1H, J＝7.8Hz）, 8.50（1H, d, J＝8.7Hz）, 8.44-8.39（3H, m）, 8.36（1H, s）, 8.10-8.07（1H, m）, 7.88（2H, bs）, 7.72-7.66（1H, m）, 7.65-7.60（1H, m）, 7.56-7.49（3H, m）
13C-NMR（DMSO-d6）δ[ppm]＝154.7, 147.6, 147.2, 144.7, 141.6, 136.9, 136.5, 134.2, 132.5, 132.2, 132.1, 129.4, 128.7, 128.4, 127.9, 127.2, 125.6, 125.2, 125.1, 124.6, 124.3, 124.1, 123.1, 122.6, 121.9, 121.4, 116.1【０１４０】
生物学的試験の実施例
試験実施例１：野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの高脂肪食負荷における化合物３２および化合物５７の代謝改善効果の検討
８週齢雄性の野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニック（ＬｅｐＴｇ）マウス（Ogawa et al. Diabetes 48: 1822-1829, 1999、京都大学内分泌代謝内科で作製）をそれぞれ「通常食（ＳＤ）＋担体（Ｖ）投与」群、「６０％高脂肪食（ＨＦＤ）＋担体投与」群および「６０％高脂肪食＋化合物５７投与」群の３群に分け、自由摂食下にて４週間飼育し、体重および摂食量を測定した。担体および化合物５７は１日１回腹腔内注射にて投与した。化合物５７の投与量は５０ｍｇ／ｋｇ／日とした。４週間後に屠殺し、血液、睾丸周囲脂肪組織、肝臓を採取し、脂肪組織重量、肝重量、肝中性脂肪含量、血糖値、血中インスリン濃度、総コレステロール濃度（Ｔ−ｃｈｏｌ）、中性脂肪濃度（ＴＧ）、遊離脂肪酸濃度（ＮＥＦＡ）を測定した（各群、ｎ＝５）。化合物３２でも化合物５７と同じ投与量にて同様の検討を行った（各群、ｎ＝５）。【０１４１】
高脂肪食負荷前レプチン過剰発現トランスジェニックマウスの体重は野生型マウスより低値であった（図１左）。高脂肪食負荷による体重増加は野生型マウスに比べレプチン過剰発現トランスジェニックマウスでより顕著であり、４週間後にはレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの体重は野生型マウスと同程度となった。一方、化合物５７および化合物３２投与群では野生型マウスにおいてもレプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいても高脂肪食負荷による体重増加は認められなかった。高脂肪食負荷による摂食量の増加も化合物５７および化合物３２投与群では野生型マウスにおいてもレプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいても認められなかった（図１右）。【０１４２】
脂肪組織重量についても高脂肪食負荷により野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの両者で増加が認められたが、化合物５７および化合物３２投与群では野生型マウスにおいてもレプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいても増加は認められなかった（図２左）。脂肪肝の指標として肝臓重量および肝中性脂肪含量を検討した（図２、中央および右）。高脂肪食負荷により野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの両者で肝臓重量および肝中性脂肪含量の増加が認められたが、化合物５７および化合物３２投与群では野生型マウスにおいてもレプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいても増加は認められなかった。【０１４３】
糖代謝については高脂肪食負荷により野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの両者で随時血糖値および血中インスリン濃度の上昇が認められたが、化合物５７および化合物３２投与群では野生型マウスにおいてもレプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいても随時血糖値および血中インスリン濃度の上昇は認められなかった（図３）。【０１４４】
脂質代謝については血中の総コレステロール濃度、中性脂肪濃度、遊離脂肪酸濃度について検討を行った（図４）。いずれの値も高脂肪食負荷により野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの両者で上昇が認められたが、化合物５７および化合物３２投与群では野生型マウスにおいてもレプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいても上昇は認められなかった。【０１４５】
高脂肪食はレプチン抵抗性の誘因であり、ＬｅｐＴｇマウスでは高脂肪食により強力にレプチン抵抗性が誘導されることが報告されている。高脂肪食負荷により、レプチン過剰発現トランスジェニックマウスの体重が顕著に増加し、野生型マウスと同程度となったことから、レプチンが過剰に発現されているにも拘わらずその効果が見られない状態、即ち、レプチン抵抗性が誘導されたと考えられる。野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいて、高脂肪食負荷により、体重、摂食量、脂肪組織重量、肝臓重量、肝中性脂肪含量、血糖値および血中インスリン濃度は上昇したが、この上昇は、化合物５７または化合物３２の投与により、通常食を与えた場合（レプチン抵抗性が生じていない場合）と同等のレベルまで抑制された。従って、これらの化合物の投与により、レプチン抵抗性の誘導が防止される。【０１４６】
試験実施例２：レプチン欠損ｏｂ／ｏｂマウスにおける化合物３２および化合物５７の代謝改善効果の検討
ｏｂ／ｏｂマウスは、レプチン遺伝子に変異があり、レプチンを産生できないマウスである（Zhang et al. Nature 372: 425-432, 1994）。８週齢雄性のｏｂ／ｏｂマウス（日本チャールズリバー株式会社より購入）を「担体（Ｖ）投与」群と「化合物５７投与」群の２群に分け、通常食（ＳＤ）自由摂食下にて４週間飼育し、体重および摂食量を測定した。担体および化合物５７は１日１回腹腔内注射にて投与した。化合物５７の投与量は５０ｍｇ／ｋｇ／日とした。４週間後に屠殺し、血液、睾丸周囲脂肪組織、肝臓を採取し、脂肪組織重量、肝重量、肝中性脂肪含量、血糖値、血中インスリン濃度、総コレステロール濃度（Ｔ−ｃｈｏｌ）、中性脂肪濃度（ＴＧ）、遊離脂肪酸濃度（ＮＥＦＡ）を測定した（各群、ｎ＝５）。化合物３２でも化合物５７と同じ投与量にて同様の検討を行った（各群、ｎ＝５）。【０１４７】
ｏｂ／ｏｂマウスの体重は化合物５７投与により減少を認めたが、化合物３２投与では変化が認められなかった（図５左）。摂食量については化合物５７および化合物３２のいずれの投与においても変化は認められなかった（図５右）。脂肪組織重量についても化合物５７投与では減少を認めたが、化合物３２投与では変化が認められなかった（図６左）。さらに脂肪肝の指標である肝臓重量および肝中性脂肪含量についても化合物５７投与では減少を認めたが、化合物３２投与では変化が認められなかった（図６、中央および右）。一方、糖代謝については随時血糖および血中インスリン濃度はいずれも化合物５７投与においても化合物３２投与においても変化は認められなかった（図７）。脂質代謝については血中の総コレステロール濃度および遊離脂肪酸濃度は化合物５７投与により低下が認められたが中性脂肪濃度については明らかな変化は認められなかった（図８上段）。化合物３２投与ではいずれの値も明らかな変化は認められなかった（図８下段）。【０１４８】
試験実施例２は、レプチン非存在下での化合物５７および化合物３２の効果を検討したものである。化合物５７を投与すると、摂食量、血糖、血中インスリン濃度および中性脂肪濃度に変化はなく、体重、脂肪組織重量、肝臓重量、肝中性脂肪含量、総コレステロール濃度および遊離脂肪酸濃度に若干の低下が見られた。化合物３２では、各測定値の低下は見られなかった。このことから、試験実施例１で観察された化合物５７および化合物３２による体重等の上昇の抑制は、レプチンに依存する摂食抑制等を介した作用であることが示唆される。また、化合物５７については、レプチン抵抗性の改善効果に加えて、レプチンに依存しない血中や組織中の脂質低下作用等の脂質代謝の改善効果も有する可能性が示唆される。【０１４９】
試験実施例３：全身性脂肪萎縮症モデルＡ−ＺＩＰ／Ｆ−１マウスにおける化合物３２および化合物５７の代謝改善効果の検討
全身性脂肪萎縮症のモデルとして使用されるＡ−ＺＩＰ／Ｆ−１マウスは、実質的にすべての白色脂肪細胞を欠き、従ってレプチンを産生できない（Moitra et al. Genes Dev 12: 3168-3181, 1998）。８週齢雄性のＡ−ＺＩＰ／Ｆ−１マウス（米国国立衛生研究所 Reitman 博士より供与）を「担体（Ｖ）投与」群と「化合物５７投与」群の２群に分け、通常食（ＳＤ）自由摂食下にて４週間飼育し、体重および摂食量を測定した。担体および化合物５７は１日１回腹腔内注射にて投与した。化合物５７の投与量は５０ｍｇ／ｋｇ／日とした。４週間後に屠殺し、血液、睾丸周囲脂肪組織、肝臓を採取し、脂肪組織重量、肝重量、肝中性脂肪含量、血糖値、血中インスリン濃度、総コレステロール濃度（Ｔ−ｃｈｏｌ）、中性脂肪濃度（ＴＧ）、遊離脂肪酸濃度（ＮＥＦＡ）を測定した（各群、ｎ＝５）。化合物３２でも化合物５７と同じ投与量にて同様の検討を行った（各群、ｎ＝５）。【０１５０】
Ａ−ＺＩＰ／Ｆ−１マウスの体重は化合物５７投与により若干の減少を認めたが、化合物３２投与では変化が認められなかった（図９左）。摂食量については化合物５７および化合物３２のいずれの投与においても変化は認められなかった（図９右）。脂肪組織重量については本マウスが脂肪萎縮症モデルであるため評価不能であったが（図１０左）、脂肪肝の指標である肝臓重量および肝中性脂肪含量については化合物５７投与で減少を認め、化合物３２投与では変化が認められなかった（図１０、中央および右）。糖代謝については随時血糖および血中インスリン濃度はいずれも化合物５７投与においても化合物３２投与においても変化は認められなかった（図１１）。脂質代謝については血中の総コレステロール濃度、中性脂肪濃度、遊離脂肪酸濃度はいずれも化合物５７投与により低下を認めたが、化合物３２投与ではいずれの値にも明らかな変化は認められなかった（図１２）。【０１５１】
試験実施例３は、試験実施例２と同様に、レプチン非存在下での化合物５７および化合物３２の効果を検討したものである。化合物５７を投与すると、摂食量、血糖および血中インスリン濃度に変化はなく、体重、肝臓重量、肝中性脂肪含量、総コレステロール濃度、中性脂肪濃度および遊離脂肪酸濃度に若干の低下が見られた。化合物３２では、試験実施例１で観察されたレプチン抵抗性の改善は見られなかった。このことから、試験実施例１で観察された化合物５７および化合物３２による体重等の上昇の抑制は、レプチンに依存する摂食抑制等を介した作用であることが示唆される。また、化合物５７については、レプチン抵抗性の改善効果に加えて、レプチンに依存しない血中や組織中の脂質低下作用等の脂質代謝の改善効果も有する可能性が示唆される。【０１５２】
試験実施例４：高脂肪食負荷による食事誘導性肥満マウスにおける化合物３２および化合物５７の代謝改善効果の検討
８週齢雄性の野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウス（ＬｅｐＴｇ）（試験実施例１参照）をそれぞれ２群（ｎ＝４と１２）に分け、通常食（ＳＤ）あるいは高脂肪食下（ＨＦＤ）で４週間飼育した。通常食下で４週間飼育したマウスはすべて「担体（Ｖ）投与」群とし、さらに通常食下で４週間飼育し、体重および摂食量を測定した。高脂肪食下で４週間飼育したマウスは、「担体投与」群、「化合物５７投与」群、「化合物３２投与」群の３群に分け、さらに高脂肪食下で４週間飼育し、体重および摂食量を測定した。担体および化合物５７、化合物３２は１日１回腹腔内注射にて投与した。化合物５７および化合物３２の投与量は５０ｍｇ／ｋｇ／日とした。最後に屠殺し、血液、睾丸周囲脂肪組織、肝臓を採取し、脂肪組織重量、肝重量、血糖値、中性脂肪濃度を測定した（各群、ｎ＝４）。【０１５３】
４週間の高脂肪食負荷により肥満を誘導した野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウスに化合物５７あるいは化合物３２を投与すると、高脂肪食負荷を継続しているにもかかわらず、体重の減少が認められた（図１３）。この体重減少は、レプチン過剰発現トランスジェニックマウスでより顕著であった。摂食量については野生型マウスにおいては化合物５７投与で、レプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいては化合物５７投与および化合物３２投与の両者で有意な減少が認められた（図１４）。脂肪組織重量の有意な減少はレプチン過剰発現トランスジェニックマウスにおいて化合物５７投与および化合物３２投与の両者で認められた（図１５）。脂肪肝の指標である肝臓重量の減少はレプチン過剰発現トランスジェニックマウスの化合物５７投与においてのみ認められた（図１６）。一方、血糖値および血中中性脂肪濃度の低下は野生型マウスおよびレプチン過剰発現トランスジェニックマウスのいずれにおいても化合物５７あるいは化合物３２投与の両者で観察された（図１７および１８）。【０１５４】
試験実施例４では、既に肥満したマウスにおける化合物５７および化合物３２の効果を検討した。試験実施例１の結果から、これらのマウスでは、既にレプチン抵抗性が生じていると考えられる。化合物５７の投与により、体重、摂食量、脂肪組織重量、肝臓重量、血糖値および血中インスリン濃度の減少が認められ、化合物３２の投与により、体重、摂食量、脂肪組織重量、血糖値および血中インスリン濃度の減少が認められた。従って、これらの化合物は、レプチン抵抗性の誘導を防止するのみならず、既に誘導されたレプチン抵抗性を改善する効果も有する。【０１５５】
試験実施例５：野生型ラットの高脂肪食負荷における化合物３２および化合物５７の代謝改善効果の検討
８週齢雄性の野生型ラットを「通常食（ＳＤ）＋担体（Ｖ）投与」群、「６０％高脂肪食（ＨＦＤ）＋担体投与」群、「６０％高脂肪食＋化合物５７投与」群および「６０％高脂肪食＋化合物３２投与」群の４群に分け、自由摂食下にて４週間飼育し、体重を測定した。担体、化合物３２および化合物５７は１日１回腹腔内注射にて投与した。化合物３２、化合物５７の投与量は２０ｍｇ／ｋｇ／日とした。４週間後に屠殺し、血液を採取し、血糖値および血中インスリン濃度を測定した（各群、ｎ＝５）。【０１５６】
野生型ラットにおいて通常食と比較し高脂肪食により体重の顕著な増加が観察された（図１９）。一方、化合物５７および化合物３２投与群では野生型ラットにおいて高脂肪食負荷による体重増加は認められなかった。
糖代謝については野生型ラットにおいて高脂肪食負荷により随時血糖値および血中インスリン濃度の上昇が認められたが、化合物５７および化合物３２投与群では随時血糖値および血中インスリン濃度の上昇は認められなかった（図２０）。【０１５７】
野生型ラットにおいて、高脂肪食負荷により、体重血糖値および血中インスリン濃度は野生型マウスと同様に上昇した。マウスと同様にラットでもレプチン抵抗性が生じたものと考えられる。また、ラットにおいても化合物５７または化合物３２の投与により、通常食を与えた場合（レプチン抵抗性が生じていない場合）と同等に抑制された。従って、これらの化合物の投与により、ラットにおいてもレプチン抵抗性の誘導が防止される。【０１５８】
試験実施例６：レプチン欠損Lepmkyo/Lepmkyoラットにおける化合物３２および化合物５７の代謝改善効果の検討
Lepmkyo/Lepmkyoラットは、レプチン遺伝子に変異があり、レプチンを産生できないラットである（Aizawa-Abe et al. Physiol Genomics 45: 786-793, 3013、京都大学医学部動物実験施設で作製）。８週齢雄性のLepmkyo/Lepmkyoラットを「担体（Ｖ）投与」群と「化合物５７投与」群および「化合物３２投与」群の３群に分け、通常食自由摂食下にて４週間飼育し、体重を測定した。担体および化合物５７、化合物３２は１日１回腹腔内注射にて投与した。化合物５７および化合物３２の投与量は２０ｍｇ／ｋｇ／日とした。４週間後に屠殺し、血液を採取し、血糖値および血中インスリン濃度を測定した（各群、ｎ＝５）。【０１５９】
Lepmkyo/Lepmkyoラットの体重は化合物５７投与群においても化合物３２投与群においても担体投与群と比較して変化が認められなかった（図２１）。糖代謝については随時血糖値および血中インスリン濃度はいずれも化合物５７投与においても化合物３２投与においても変化は認められなかった（図２２）。【０１６０】
試験実施例６は、レプチン非存在下での化合物５７および化合物３２の効果を検討したものである。化合物５７および化合物３２のいずれの投与においても体重血糖値および血中インスリン濃度に変化が認められなかった。このことから、試験実施例５で観察された化合物５７および化合物３２による体重等の上昇の抑制は、レプチンに依存することが示唆される。【０１６１】
試験実施例７：全身性脂肪萎縮症モデルSeipin KOラットにおける化合物３２および化合物５７の代謝改善効果の検討
全身性脂肪萎縮症のモデルとして使用されるSeipin KOラットは、ヒトの先天性全身性脂肪萎縮症の原因遺伝子であるSeipin遺伝子に変異があり実質的に全身の白色脂肪細胞を欠き、従ってレプチンを産生できない（京都大学内分泌代謝内科で作製）。８週齢雄性のSeipin KOラットを「担体（Ｖ）投与」群と「化合物５７投与」群、「化合物３２投与」群の３群に分け、通常食自由摂食下にて４週間飼育し、体重を測定した。担体および化合物５７、化合物３２は１日１回腹腔内注射にて投与した。化合物５７および化合物３２の投与量は２０ｍｇ／ｋｇ／日とした。４週間後に屠殺し、血液を採取し、血糖値および血中インスリン濃度を測定した（各群、ｎ＝３）。【０１６２】
Seipin KOラットの体重は化合物５７および化合物３２のいずれの投与においても変化が認められなかった（図２３）。糖代謝については随時血糖値および血中インスリン濃度はいずれも化合物５７投与においても化合物３２投与においても変化は認められなかった（図２４）。【０１６３】
試験実施例７は、試験実施例６と同様に、レプチン非存在下での化合物５７および化合物３２の効果を検討したものである。化合物５７および化合物３２のいずれの投与においても体重、血糖値および血中インスリン濃度の変化は認められなかった。このことから、試験実施例５で観察された化合物５７および化合物３２による体重等の上昇の抑制は、レプチンに依存することが示唆される。【０１６４】
試験実施例８：高脂肪食負荷による食事誘導性肥満ラットにおける化合物３２および化合物５７の代謝改善効果の検討
８週齢雄性の野生型ラットを２群（ｎ＝５と１５）に分け、通常食（ＳＤ）あるいは高脂肪食下（ＨＦＤ）で４週間飼育した。通常食下で４週間飼育したラットはすべて「担体（Ｖ）投与」群とし、さらに通常食下で４週間飼育し、体重を測定した。高脂肪食下で４週間飼育したマウスは、「担体投与」群と「化合物５７投与」群、「化合物３２投与」群の３群に分け、さらに高脂肪食下で４週間飼育し、体重を測定した。担体および化合物５７、化合物３２は１日１回腹腔内注射にて投与した。化合物５７および化合物３２の投与量は２０ｍｇ／ｋｇ／日とした。最後に屠殺し、血液、睾丸周囲脂肪組織、肝臓を採取し、脂肪組織重量、肝重量、血糖値、血中インスリン濃度、総コレステロール濃度、中性脂肪濃度および遊離脂肪酸濃度を測定した（各群、ｎ＝５）。【０１６５】
４週間の高脂肪食負荷により肥満を誘導した野生型ラットに化合物５７あるいは化合物３２を投与すると、高脂肪食負荷を継続しているにもかかわらず、体重の減少が認められた（図２５）。脂肪組織重量も高脂肪食負荷により増加を認め化合物５７投与および化合物３２投与の両者で減少が認められた（図２６）。糖代謝についても血糖値および血中インスリン濃度は高脂肪食負荷により増加を認め化合物５７投与および化合物３２投与の両者で減少が認められた（図２７）。脂質代謝についても総コレステロール濃度、中性脂肪濃度および遊離脂肪酸濃度は化合物５７投与および化合物３２投与の両者で減少が認められた（図２８）。【０１６６】
試験実施例８では、既に肥満したラットにおける化合物５７および化合物３２の効果を検討した。試験実施例５の結果から、これらのラットではマウスと同様に、既にレプチン抵抗性が生じていると考えられる。化合物５７および化合物３２の投与により、体重、脂肪組織重量、血糖値、血中インスリン濃度、総コレステロール濃度、中性脂肪濃度および遊離脂肪酸濃度の減少が認められた。従って、これらの化合物は、マウスのみならずラットにおいてもレプチン抵抗性の誘導を防止するのみならず、既に誘導されたレプチン抵抗性を改善する効果も有する。
【産業上の利用可能性】
【０１６７】
以上の薬理試験結果により、本発明の化合物、特に合成例３２および５７の化合物が、レプチン抵抗性の改善効果を有し、従って、レプチン抵抗性に関連する疾患の処置および／または予防に利用できることが理解される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【国際調査報告】
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