(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
通電により磁束を発生させる電機子極コイルを有するステータと、
前記磁束の通過により回転する第１のロータと、
前記第１のロータを通過する前記磁束の磁路の途中に配置されて回転する第２のロータとを備える回転電機であって、
前記第１のロータは、前記第２のロータ側から前記磁束を鎖交させて、該磁束を当該第２のロータ側へ鎖交させる磁路を形成する複数の磁気通路が配列されており、
前記第２のロータは、前記電機子極コイルで発生した磁束の鎖交により誘導電流を誘起させる誘導コイルと、前記誘導電流を整流するダイオードと、前記ダイオードにより整流された前記誘導電流が流れる界磁コイルとを有し、前記誘導コイルと前記界磁コイルとが巻かれる複数の軟磁性体を周方向に配列されている、回転電機。
【請求項２】
前記第２のロータは、前記誘導コイルを前記ステータ側に配置され、前記界磁コイルを前記第１のロータ側に配置される、請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記誘導コイルは、隣接する前記軟磁性体に巻かれた当該誘導コイルと同じ方向に巻かれ、前記界磁コイルは、隣接する前記軟磁性体に巻かれた当該界磁コイルとは異なる方向に巻かれる、請求項１または請求項２に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ダブルロータタイプの回転電機に関する。
【背景技術】
【０００２】
回転電機は、各種装置に動力源として搭載されており、例えば、車両の場合には単独に搭載されて電気自動車の動力源として機能し、あるいは、内燃機関と共に搭載されてハイブリッド車の動力源として機能する。
【０００３】
特に、ハイブリッド車の場合、遊星歯車を介して内燃機関と組み合わせて発電用と駆動用とで活用するシステムに組み込まれる場合がある。この場合には、内燃機関と、発電用モータと、駆動用モータとのそれぞれを遊星歯車と共にシステム内に組み込むことから大型化してしまい小型車両に車載するのが難しい、という課題があった。
【０００４】
これに対して、特許文献１に記載の回転電機では、発電用モータ、駆動用モータ、および遊星歯車（ギヤ）として機能させることのできるように複合化された機能を備えるように工夫されている。
【０００５】
例えば、図５に示すように、特許文献１に記載の回転電機Ｍは、６極対の電機子コイルＣを有するステータＳ（極対数Ａ）と、１０極対の永久磁石ＰＭを有する第１のロータＲ１（極対数Ｐ）と、１６極の磁気導通路ＭＰを有する第２のロータＲ２（極数Ｈ（Ａ＋Ｐ））と、を備えている。この回転電機Ｍは、磁気変調原理を利用して、ステータＳと、第１のロータＲ１と、第２のロータＲ２との３つの要素を、遊星歯車におけるサンギヤ、リングギヤ、キャリアと同等に機能させることができる磁気変調型二軸モータになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１３−１８８０６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載の回転電機Ｍにあっては、永久磁石の磁力をそのままマグネットトルクとして利用可能なＩＰＭモータ（Interior Permanent Magnet Motor）のようにトルク密度を増大させて大出力を得るようにすることが難しく、そのトルクを補うためには残留磁束密度の大きな高価な永久磁石を用いる必要がある。
【０００８】
また、回転電機Ｍの構造では、永久磁石に鎖交する磁束の変動が大きいことから、保磁力が大きく、しかも、熱による減磁の少ない、例えば、Ｄｙ（ジスプロシウム）やＴｂ（テルビウム）のような高価な希土類を添加した高価な永久磁石、例えば、Ｎｄ−Ｆｅ−Ｂ磁石（ネオジウム磁石）を採用する必要がある。
【０００９】
そこで、本発明は、永久磁石を用いることなく、有効にマグネットトルクを利用可能な磁気変調二軸型の回転電機を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決する回転電機の発明の一態様は、通電により磁束を発生させる電機子極コイルを有するステータと、前記磁束の通過により回転する第１のロータと、前記第１のロータを通過する前記磁束の磁路の途中に配置されて回転する第２のロータとを備える回転電機であって、前記第１のロータは、前記第２のロータ側から前記磁束を鎖交させて、該磁束を当該第２のロータ側へ鎖交させる磁路を形成する複数の磁気通路が配列されており、前記第２のロータは、前記電機子極コイルで発生した磁束の鎖交により誘導電流を誘起させる誘導コイルと、前記誘導電流を整流するダイオードと、前記ダイオードにより整流された前記誘導電流が流れる界磁コイルとを有し、前記誘導コイルと前記界磁コイルとが巻かれる複数の軟磁性体を周方向に配列されているものである。
【００１１】
これにより、ステータの電機子コイルに駆動電流を供給するだけで、第２のロータでは電機子コイルの磁束が軟磁性体の誘導コイルに鎖交して誘導電流を発生させ界磁コイルに通電することにより磁界（界磁磁束）を発生させることができる。そして、第１のロータでは磁路途中に並列されている磁気通路にステータと第２のロータとで発生させた磁束が通過する。
【発明の効果】
【００１２】
このように本発明の一態様によれば、ステータ、第１のロータ、第２のロータの相対回転（磁路長）に応じたトルクを発生させて回転トルクとすることができる。また、第２のロータで発生する磁界により第２のロータの磁極コアを電磁石として機能させてマグネットトルクで回転トルクを発生させることができる。
【００１３】
したがって、永久磁石を用いることなく、マグネットトルクを有効に利用可能な第１のロータと第２のロータとを備える磁気変調二軸型の回転電機を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る回転電機を示す図であり、その概略構成の１／４モデルを示す回転軸に直交する断面図である。
【図２】図２は、その回転電機の概略全体構成を説明するモデルであり、その回転軸と平行な断面概念図である。
【図３】図３は、アウタロータに設置するダイオードの接続閉回路を示す結線図である。
【図４】図４は、図３の回路構成と異なる１／４モデルにした場合を説明する図であり、（ａ）はその第１の閉回路を示す結線図、（ｂ）は（ａ）とは異なる配列の第２の閉回路を示す結線図である。
【図５】図５は、本実施形態と比較する異なる構造の磁気変調二軸型の回転電機を示す図であり、その概略全体構成を示す回転軸に直交する断面図である。
【図６】図６は図５に示す構造の回転電機と比較するトルク特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について詳細に説明する。図１〜図６は本発明の一実施形態に係る回転電機を説明する図である。
【００１６】
図１および図２において、回転電機（ダブルロータ型モータ）１００は、概略円筒形状に形成されているステータ１０と、このステータ１０内に回転自在に収納されて軸心に一致するアウタ回転軸（単に回転軸ともいう）１０２が固定されているアウタロータ（第２のロータ）３０と、このアウタロータ３０内に回転自在に収納されて軸心に一致するインナ回転軸（単に回転軸ともいう）１０１が固定されているインナロータ（第１のロータ）２０と、を備えている。なお、図１は機械角３６０度のうちの９０度分（１／４）の径方向断面図を図示している。
【００１７】
ステータ１０には、軸心に向かう径方向に延伸されている複数本のステータティース１２が周方向に並列されており、ステータティース１２は、後述するアウタロータ３０の磁極コア３２の外周面３２ａにエアギャップＧ１を介して内周面１２ａ側を対面させるように形成されている。
【００１８】
このステータ１０は、ステータティース１２の側面１２ｂ間をスロット１３として、巻線コイルを分布巻きした電機子コイル１４が設けられており、その電機子コイル１４に電力供給されて発生される磁束をインナロータ２０やアウタロータ３０に鎖交させることによりこれらロータ２０、３０をそれぞれ回転駆動させる。
【００１９】
インナロータ２０は、透磁率の高い鋼材などの軟磁性体からなる変調子（磁路部材）２１が周方向の両端部を軸方向に延伸されて周方向に並列されている。本実施形態に係る変調子２１は、例えば、凹状に近似した形状に形成される。また、変調子２１は、例えば、インナロータ２０の軸方向の一端側に位置する円盤状の第１エンドプレート２５Ａと、軸方向の他端側に位置する同心のリング形状に形成されている第２エンドプレート２５Ｂとに両端部を連結支持されて、所謂、カゴ型モータのロータ形態に形成されている。
【００２０】
すなわち、インナロータ２０は、磁束を良く通す変調子２１と、この変調子２１の周方向における両端部間の磁束を通さない空隙２２とが、周方向に交互に位置しており、後述するアウタロータ３０の磁極コア３２の内周面３２ｃが、変調子２１の周方向に離隔する両端部の両外端面２１ａと、この変調子２１の両外端面２１ａ間の空隙２２とを交互に挟んで連続して対面するように形成されている。
【００２１】
このインナロータ２０は、ステータ１０の電機子コイル１４で発生した磁束が変調子２１を効率よく通過する一方、空隙２２ではその磁束の通過を妨げる。このステータ１０の電機子コイル１４で発生する磁束は、インナロータ２０の変調子２１を通過する前後には、後述するように、アウタロータ３０の磁極コア３２の外周面３２ａや内周面３２ｃに鎖交して通過することにより、ステータ１０に戻る磁気回路を形成する。
【００２２】
このとき、インナロータ２０は、後述のアウタロータ３０に連れ回ってステータ１０に対して相対回転するので、そのアウタロータ３０を介して磁束を通過させる変調子２１と磁束の通過を制限する空隙２２とが繰り返し切り換えられて磁気回路を形成する。
【００２３】
このため、このインナロータ２０では、ステータ１０やアウタロータ３０との間でエアギャップＧ１や後述のエアギャップＧ２を介して通過する磁束の磁路を最短にしようとするトルク（回転力）が発生して相対回転することができる。
【００２４】
アウタロータ３０は、軸心に対する径方向に向かって延長されている透磁率の高い鋼材などの軟磁性体からなる複数本の磁極コア３２が周方向に並列されている。磁極コア３２は、外周面３２ａがステータ１０のステータティース１２の内周面１２ａにエアギャップＧ１を介して対面させるように形成されており、また、内周面３２ｃがインナロータ２０の変調子２１の両外端面２１ａにエアギャップＧ２を介して対面させるように形成されている。
【００２５】
このアウタロータ３０の磁極コア３２は、例えば、アウタロータ３０の軸方向の一端側に位置する円盤状の第１エンドプレート３５Ａと、軸方向の他端側に位置する同心のリング形状に形成されている第２エンドプレート３５Ｂとに両端部を連結支持されて、所謂、カゴ型モータのロータ形態に形成されている。
【００２６】
この磁極コア３２は、側面３２ｂ間をスロット３３として、ステータ１０側に誘導コイル３４が巻き付けられ、インナロータ２０側に界磁コイル３５が巻き付けられている。
【００２７】
誘導コイル３４は、磁極コア３２毎にアウタロータ３０の径方向に対して同一の周回巻線となる集中巻に形成されて、アウタロータ３０の周方向に配列されており、１つの磁極コア３２置きに直列接続されて、その２つの直列接続の両端部が並列接続されている。
【００２８】
アウタロータ３０は、インナロータ２０の回転によって変調されない成分を含むステータ１０からの非同期の磁束が磁極コア３２の外周面３２ａに鎖交する。これにより、回転電機１００は、アウタロータ３０の誘導コイル３４に鎖交する磁束に、インナロータ２０により変調されずに（アウタロータ３０の回転に同期せずに）変動する成分が含まれており、誘導コイル３４に誘導電流を発生させることができる。そして、その誘導電流を、後述するダイオード３７Ａ、３７Ｂで整流して直流界磁電流とし、界磁コイル３５に通電することにより、磁極コア３２を電磁石として機能させて界磁磁束を発生させることができる。
【００２９】
界磁コイル３５は、磁極コア３２毎に隣同士が逆向きの周回巻線となる集中巻になるように形成されて、アウタロータ３０の周方向に配列されており、そのコイルの両端部がアウタロータ３０の外周側と軸心側とを接続して全直列接続されている。この界磁コイル３５は、界磁電流が供給されることにより励磁されて電磁石として機能する。
【００３０】
これら誘導コイル３４と界磁コイル３５は、図３に示すように、ダイオード３７Ａ、３７Ｂと共に閉回路３９を形成しており、閉回路３９は、１つ置きの誘導コイル３４で発生する交流の誘導電流をダイオード３７Ａ、３７Ｂがそれぞれ一方向に整流して界磁コイル３５に直流界磁電流として供給するように結線されている回路構成となっている。
【００３１】
この回路構成により、誘導コイル３４で発生させた誘導電流を整流し界磁電流として界磁コイル３５を励磁させることにより磁極コア３２を電磁石として機能させることができる。
【００３２】
ここで、ダイオード３７Ａ、３７Ｂは、誘導コイル３４や界磁コイル３５を多極化させる場合でも、直列接続することにより使用数を抑えており、大量使用を回避するために、一般的なＨブリッジ型の全波整流回路を形成するのではなく、それぞれ１８０度位相差になるように結線して、一方の誘導電流を反転させて半波整流出力する中性点クランプ型の半波整流回路を形成している。
【００３３】
ところで、回転電機１００は、機械角３６０度を９０度ずつに区分けする１／４モデルに構築してもよい。この場合には、図４に示すように、閉回路３９も機械角９０度毎の１／４の区画毎に分割した閉回路３９ｑ１、３９ｑ２の回路構成にすることになる。この閉回路３９ｑ１、３９ｑ２では、５つの界磁コイル３５が全直列接続されているのに対して、誘導コイル３４が３つの直列接続と２つの直列接続とに分かれてそれぞれが並列接続されることになる。
【００３４】
具体的には、閉回路３９ｑ１は、図４（ａ）に示すように、回転方向に対して３つの直列接続側が先行するパターンとし、閉回路３９ｑ２は、図４（ｂ）に示すように、回転方向に対して２つの直列接続側が先行するパターンとして、閉回路３９ｑ１、３９ｑ２のそれぞれを、軸心を中心にする点対称の位置関係になるように配置する。この場合にも、誘導コイル３４で発生する誘導電流量とその位相関係は、ステータ１０（電機子）の極数とインナロータ２０（磁気導通路）の極数とアウタロータ３０（電磁石）の極数によって異なるため、必ずしも直列数の比率で決まるものではない。また、閉回路３９ｑ１、３９ｑ２を点対称の位置に配置していることから回転品質を低下させてしまうことはない。
【００３５】
この閉回路３９の界磁コイル３５は、隣接する磁極コア３２毎の巻付方向を逆向きにされている。このことから、磁気回路の一部を構成するアウタロータ３０の一つの磁極コア３２は、鎖交する磁束をインナロータ２０の変調子２１から誘導する方向となるＳ極を対面させる電磁石として機能するように磁化されている。また、隣接するもう一つの磁極コア３２は、磁束をインナロータ２０側に誘導する方向となるＮ極を対面させる電磁石として機能するように磁化されている。
【００３６】
以上のように、アウタロータ３０は、インナロータ２０の回転によって変調されない成分を含むステータ１０からの非同期の磁束が磁極コア３２の外周面３２ａに鎖交する。これにより、回転電機１００は、アウタロータ３０の誘導コイル３４に鎖交する磁束を変動させて、誘導コイル３４に誘導電流を発生させることができる。そして、その誘導電流をダイオード３７Ａ、３７Ｂで整流して直流界磁電流とし、界磁コイル３５に通電することにより、磁極コア３２を電磁石として機能させて界磁磁束を発生させることができる。
【００３７】
加えて、アウタロータ３０は、磁極コア３２を介して変調子２１に鎖交されたステータ１０からの磁束がインナロータ２０の回転によって変調され、この変調された磁束がアウタロータ３０の回転は同期する。これにより、回転電機１００は、トルクを発生することができる。
【００３８】
このとき、ステータ１０のステータティース１２からアウタロータ３０の磁極コア３２に鎖交する磁束は、分布巻きした電機子コイル１４に交流電源から電力供給して発生させる。
【００３９】
ところで、この電機子コイル１４は、本実施形態では分布巻きを採用するが、集中巻きして設置してもよい。集中巻きを採用する場合には、磁極コア３２に鎖交する磁束に分布巻きのコイルで発生する場合よりも多くの高調波成分を重畳させることができる。この磁束に重畳される高調波成分は、磁束量の変動として作用するため、誘導コイル３４に誘導電流を効果的に発生させることができ、より大きな界磁電流を界磁コイル３５に供給して電磁力を発生させることができる。
【００４０】
したがって、回転電機１００は、ステータ１０の電機子コイル１４に電力が供給されて発生する磁束をインナロータ２０の変調子２１に鎖交させて通過させることにより、そのインナロータ２０を回転駆動させることができる。
【００４１】
このとき、ステータ１０の電機子コイル１４で発生する磁束に重畳する高調波磁束をアウタロータ３０の誘導コイル３４に鎖交させて誘導電流を発生させることができ、その誘導電流をダイオード３７Ａ、３７Ｂで整流して直流界磁電流として界磁コイル３５に供給することにより界磁磁束を発生させることができる。
【００４２】
さらに、アウタロータ３０の界磁コイル３５はＮ極またはＳ極をステータ１０のステータティース１２の内周面１２ａに対面させる電磁石としても機能するので、そのステータ１０に対してマグネットトルクにより回転駆動させることができる。
【００４３】
すなわち、回転電機１００は、永久磁石を設けることなく、アウタロータ３０をマグネットトルク（回転力）により相対回転させることができる。このアウタロータ３０では、磁化方向（Ｎ極、Ｓ極）が周方向に向かって交互になるように並列されている磁極コア３２を電磁石として機能させることにより、インナロータ２０との間で鎖交させる磁束をスムーズにスロット３３を迂回させて受け渡すことができる。
【００４４】
この回転電機１００は、ステータ１０に対してインナロータ２０が相対回転され、また、その回転するインナロータ２０（変調子２１）を経由する磁束が鎖交されるアウタロータ３０がマグネットトルクにより相対回転されるので、インナロータ２０を低速回転させつつアウタロータ３０を高速回転させることができる。
【００４５】
また、この回転電機１００は、ステータ１０、インナロータ２０およびアウタロータ３０の構造に応じて上述の回転駆動に必要なトルクが発生するようになっている。具体的には、ステータ１０の電機子コイル１４の極対数をＡとし、インナロータ２０の極数となる変調子２１の数をＨとし、アウタロータ３０の極対数となる磁極コア（電磁石）３２の極対数をＰとしたときに、次式（１）を成立させる組み合わせとなる。
Ｈ＝｜Ａ±Ｐ｜  ......（１）
【００４６】
この構造では、トルクを効果的に発生させてインナロータ２０とアウタロータ３０とをステータ１０に対して効率よく相対回転させることができる。例えば、本実施形態の回転電機１００では、ステータ１０の電機子コイル１４の極対数Ａ＝６、インナロータ２０の変調子２１の極数Ｈ＝１６、および、アウタロータ３０の磁極コア３２の極対数Ｐ＝１０であり、上記の式（１）を満たしている。
【００４７】
そして、回転電機１００においては、ステータ１０内にアウタロータ３０が回転自在に収容されて、さらに、そのアウタロータ３０内にインナロータ２０が回転自在に収容されており、インナロータ２０およびアウタロータ３０と一体に同軸回転するインナ回転軸１０１とアウタ回転軸１０２とがそれぞれ設けられている。
【００４８】
このため、回転電機１００は、図２に示すように、遊星歯車に対応して、ステータ１０がサンギヤに、インナロータ２０がキャリアに、アウタロータ３０がリングギヤとして機能することができるようになっており、磁気変調原理を利用して動力を伝達することのできる磁気変調型二軸モータの構造となっている。なお、本実施形態に係る回転電機１００は、変調子２１が形成されるインナロータ２０がキャリアとして機能するよう構成される。
【００４９】
この構造により、回転電機１００は、図示することは省略するが、例えば、ハイブリッド自動車にエンジン（内燃機関）と共に駆動源として搭載する場合、インナロータ２０のインナ回転軸１０１とアウタロータ３０のアウタ回転軸１０２とをそれぞれ車両の動力伝達経路に直接連結して、ステータ１０の電機子コイル１４にインバータを介して車両のバッテリを接続することにより駆動源と共に動力伝達機構としても機能させることができる。
【００５０】
ところで、特許文献１に記載の回転電機Ｍは、図５に示すように、ステータＳの電機子コイルＣの極対数Ａ＝６、アウタロータＲ１の永久磁石ＰＭの極対数Ｐ＝１０、インナロータＲ２の変調子（磁路）ＭＰの極数Ｈ（Ａ＋Ｐ）＝１６の構造で、磁気変調原理を利用して遊星歯車におけるサンギヤ、リングギヤ、キャリアと同等に機能する磁気変調型二軸モータに構成されている。
【００５１】
これに対して、回転電機１００は、上記の式（１）を満たして、インナロータ２０には変調子（磁路）２１を、アウタロータ３０には電磁石（磁極コア３２）を配置している。これにより、図６にグラフに示すように、その回転電機Ｍと同等のトルク波形で回転駆動させることができる。ここで、回転電機１００のアウタロータ３０で利用する電磁力は、磁極コア３２に巻き付ける誘導コイル３４と界磁コイル３５の巻数によりその巻線量や比率を調整することができ、最適な誘導電流や界磁電流を発生させて十分なトルクを得ることができる。
【００５２】
このように、本実施形態の回転電機１００においては、インナロータ２０に複数の変調子２１を配置して、アウタロータ３０の磁極コア３２に誘導コイル３４と界磁コイル３５とを配置する。そして、アウタロータ３０は、インナロータ２０の回転によって変調されない成分を含むステータ１０からの非同期の磁束が磁極コア３２の外周面３２ａに鎖交する。これにより、回転電機１００は、アウタロータ３０の誘導コイル３４に鎖交する磁束を変動させて、誘導コイル３４に誘導電流を発生させることができる。そして、その誘導電流をダイオード３７Ａ、３７Ｂで整流して直流界磁電流とし、界磁コイル３５に通電することにより、磁極コア３２を電磁石として機能させて界磁磁束を発生させることができる。
【００５３】
このことから、回転電機１００では、永久磁石を用いることなく、ステータ１０で発生させた磁束に加えて、アウタロータ３０で発生させた磁束もインナロータ２０（変調子２１）を介してステータ１０に戻すことができ、閉じた磁気回路を形成することができる。
【００５４】
したがって、回転電機１００は、その磁気回路における磁路長を最短にしようとするトルクを発生させて回転トルクとすることができる。また、アウタロータ３０の磁極コア３２を電磁石として機能させることによるマグネットトルクで回転トルクを発生させることができる。
【００５５】
この結果、永久磁石を用いることなく、マグネットトルクを有効に利用可能なインナロータ２０とアウタロータ３０とを備える磁気変調二軸型の回転電機１００を提供することができる。
【００５６】
ここで、誘導コイル３４はアウタロータ３０の磁極コア３２の外周側に同一方向の集中巻きにし、界磁コイル３５はその磁極コア３２の軸心側に巻付方向を交互にして集中巻きにしている。このため、回転電機１００では、インナロータ２０（変調子２１）を介してステータ１０の電機子コイル１４による磁束を誘導コイル３４に効果的に鎖交させて効率よく誘導電流を発生させることができ、界磁コイル３５の巻付方向に応じて磁化させて電磁石としてのＮ極とＳ極とを交互にインナロータ２０の変調子２１に対面させて適正な磁気回路を形成することができる。
【００５７】
ここで、本実施形態の第１の他の態様としては、図示することは省略するが、アウタロータ３０の磁極コア３２内に永久磁石を埋設してもよい。この永久磁石は、ダイオード３７Ａ、３７Ｂにより整流して磁極コア３２を電磁石として機能させるときの磁化方向に、磁極（Ｎ極、Ｓ極）が一致するように配置する。この場合には、磁極コア３２の電磁石の磁力に、永久磁石の磁力を加えて機能させることができ、より大きな磁力を作用させてアウタロータ３０（アウタ回転軸１０２）を大きなトルクで回転駆動させることができる。なお、この永久磁石は、誘導コイル３４により機能させる電磁力を補助するだけの磁力で十分であることから、例えば、ネオジウム磁石のような希少で高価な永久磁石である必要はなく、安定供給可能で安価な種類のものを採用すればよい。なお、ネオジウム磁石のような希少で高価な永久磁石を採用してもよく、この場合、安定して大きなトルクを得ることができる。
【００５８】
さらに、本実施形態の第２の他の態様としては、回転電機１００のように径方向にエアギャップＧ１、Ｇ２を形成するラジアルギャップ構造に限定されず、回転軸方向にギャップを形成するアキシャルギャップ構造で構成しても良い。この場合も、軸方向に並列するステータと２組のロータ側にそれぞれ電機子コイルや磁路部材、誘導コイルを配置する。
【００５９】
また、回転電機１００のようなラジアルギャップ構造の場合には、ステータ１０やインナロータ２０やアウタロータ３０を電磁鋼板の積層構造で構成することに限定されず、例えば、鉄粉などの磁性を有する粒子の表面を絶縁被覆処理した軟磁性複合粉材（Soft Magnetic Composites）をさらに鉄粉圧縮成形および熱処理製造した圧粉磁心、所謂、ＳＭＣコアを採用してもよい。このＳＭＣコアは、成形が容易であることからアキシャルギャップ構造に好適である。
【００６０】
また、回転電機１００は、車載用に限定されるものではなく、例えば、風力発電や、工作機械などの駆動源として好適に採用することができる。
【００６１】
本発明の実施形態を開示したが、当業者によっては本発明の範囲を逸脱することなく変更が加えられうることは明白である。すべてのこのような修正及び等価物が次の請求項に含まれることが意図されている。
【符号の説明】
【００６２】
１０ ステータ
１２ ステータティース
１４ 電機子コイル
２０ インナロータ（第１のロータ）
２１ 変調子（磁気通路）
２２ 空隙
３０ アウタロータ（第２のロータ）
３２ 磁極コア
３４ 誘導コイル
３５ 界磁コイル
３７Ａ、３７Ｂ ダイオード
３９、３９ｑ１、３９ｑ２ 閉回路
１００ 回転電機
１０１ インナ回転軸
１０２ アウタ回転軸
Ｇ１、Ｇ２ エアギャップ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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