(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
適応サービスを提供するネットワークサーバによって行われる方法であって、前記ネットワークサーバは、複数のマシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）デバイスに通信連結されており、前記方法は、
ネットワークエンティティによって提供されるサービスが、第１のＭ２Ｍデバイス、および前記第１のＭ２Ｍデバイスとは異なる第２のＭ２Ｍデバイスのために適応させられるべきであることを決定することと、
前記サービスが前記第１のＭ２Ｍデバイスと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第１の命令を生成することと、
前記サービスが前記第２のＭ２Ｍデバイスと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第２の命令を生成することと、
前記第１および第２の命令を前記ネットワークエンティティに送信することにより、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを適応させることを前記ネットワークエンティティに行わせることであって、前記第１の命令は、前記第２の命令とは異なり、これにより、第１の適応サービスを提供する、ことと、
別のネットワークサーバに記憶された適応能力ライブラリに問い合わせを行うことによって第２の適応サービスを発見することと、
前記ネットワークサーバが、前記第２の適応サービスを行うための事前に記憶された適応能力を、別のネットワークサーバに記憶された前記適応能力ライブラリから取り出すことと
を含む、方法。
【請求項２】
前記方法は、前記ネットワークサーバが、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスを監視することをさらに含み、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスが、前記第１のＭ２Ｍデバイスおよび第２のＭ２Ｍデバイスのために適応させられるべきであることを決定することは、前記サービスを監視することに基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１のＭ２Ｍデバイスおよび前記第２のＭ２Ｍデバイスは、前記ネットワークサーバにおいてホストされている前記第１の適応サービスに加入しており、前記第１のＭ２Ｍデバイスは、前記第１の適応サービスへの第１の加入を有し、前記第２のＭ２Ｍデバイスは、前記第１の適応サービスへの第２の加入を有し、前記第１および第２の命令は、それぞれ、前記第１および第２の加入に基づいて生成される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記方法は、前記ネットワークサーバにおいて、複数の適応要求を受信することをさらに含み、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスとは異なる前記第２のＭ２Ｍデバイスに関連付けられており、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスが、前記第１のＭ２Ｍデバイスおよび第２のＭ２Ｍデバイスのために適応させられるべきであることを決定することは、前記複数の適応要求を受信することに基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ネットワークエンティティは、前記第１のＭ２Ｍデバイスと適合性がないインターフェースを有し、前記第１のＭ２Ｍデバイスに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスが前記ネットワークエンティティにアクセスすることができるように前記サービスを適応させるための要求を備えている、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１のＭ２Ｍデバイスに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスのインターフェース要件を含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の命令は、前記第１のＭ２Ｍデバイスの前記インターフェース要件を満たす適応させられたインターフェースを備えている、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記第１の命令は、前記ネットワークエンティティが行うべき適応のタイプと、前記第１のＭ２Ｍデバイスのインターフェース記述とを備えている、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスは、モノのインターネット（ＩｏＴ）コンテンツ記憶ネットワークサービスである、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスは、モノのインターネット（ＩｏＴ）仮想化ネットワークサービスであり、前記方法は、前記ＩｏＴ仮想化ネットワークサービスから加入要求を受信することをさらに含み、前記加入要求は、前記ＩｏＴ仮想化ネットワークサービスのネットワークポリシーを示す、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記方法は、前記ネットワークサーバにおいて、複数の適応要求を受信することをさらに含み、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスとは異なる前記第２のＭ２Ｍデバイスに関連付けられており、前記第１のＭ２Ｍデバイスに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスの状態を示す第１のイベント通知を備えている、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記方法は、前記第１のイベント通知および前記ネットワークポリシーに基づき、前記ネットワークエンティティが前記第１のＭ２Ｍデバイスのための前記ＩｏＴ仮想化ネットワークサービスを行うことができるように、前記ネットワークポリシーの適応させられたバージョンを含む前記第１の命令を生成することをさらに含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記ネットワークサーバは、第１のネットワークサーバであり、前記方法は、
第２のネットワークサーバ上に常駐する適応サービスによってサポートされている適応能力を発見するための要求を送信することと、
前記第２のネットワークサーバ上に常駐する前記適応サービスによってサポートされている複数の適応能力を発見することと、
前記第１のネットワークサーバが、前記発見された適応能力および前記第２のネットワークサーバに本来備わっている適応能力を公表することと
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
マシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）ネットワーク内で通信するネットワークサーバであって、前記ネットワークサーバは、
実行可能命令を備えているメモリと、
プロセッサと
を備え、
前記プロセッサは、前記実行可能命令を実行すると、
ネットワークエンティティによって提供されるサービスが、第１のＭ２Ｍデバイス、および前記第１のＭ２Ｍデバイスとは異なる第２のＭ２Ｍデバイスのために適応させられるべきであることを決定することと、
前記サービスが前記第１のＭ２Ｍデバイスと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第１の命令を生成することと、
前記サービスが前記第２のＭ２Ｍデバイスと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第２の命令を生成することと、
前記第１および第２の命令を前記ネットワークエンティティに送信することにより、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを適応させることを前記ネットワークエンティティに行わせることであって、前記第１の命令は、前記第２の命令とは異なり、これにより、第１の適応サービスを提供する、ことと、
別のネットワークサーバに記憶された適応能力ライブラリに問い合わせを行うことによって第２の適応サービスを発見することと、
前記ネットワークサーバが、前記第２の適応サービスを行うための事前に記憶された適応能力を、別のネットワークサーバに記憶された前記適応能力ライブラリから取り出すことと
を含む動作を達成する、ネットワークサーバ。
【請求項１５】
前記プロセッサは、前記実行可能命令を実行すると、前記ネットワークサーバにおいて複数の適応要求を受信することを含む動作をさらに達成し、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のＭ２Ｍデバイスとは異なる前記第２のＭ２Ｍデバイスに関連付けられており、前記サービスが前記第１および第２のＭ２Ｍデバイスのために適応させられるべきであることを決定することは、前記複数の適応要求を受信することに基づく、請求項１４に記載のネットワークサーバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の引用）
本願は、米国仮特許出願第６１／８１９，８７１号（２０１３年５月６日出願）の利益を主張し、上記出願の開示は、その全体が記載されているように本明細書に引用される。
【背景技術】
【０００２】
適応の種々の形態が、インターネットおよびウェブベースのアプリケーションおよびサービスに使用され得る。適応とは、概して、システムが情報に基づいてその挙動を変化させる（適応させる）プロセスを指す。適応の例は、１つの形式から別の形式へのアプリケーションまたはサービスのデータまたはコンテンツの適応、ネットワーク接続のタイプまたは利用可能な帯域幅に基づいてビデオストリーミングアプリケーションに使用される解像度の適応、およびバッテリ残量に基づくアプリケーションのスリープスケジュールの適応を含む。
【０００３】
インターネット／ウェブの観点から、現在のアプリケーションおよびサービス適応の形態は、概して、アプリケーションまたはサービスが、ローカルポリシーまたは知能に基づいてそれ自体に適応を行う、自己適応に限定される。既存のネットワークベースの適応の形態は、適応ネットワークプロキシ、ゲートウェイ、またはサービスの使用を伴い、それらは、特定のタイプのアプリケーション／サービスのための適応を行うように特に構築およびカスタマイズされる。アプリケーション特有のビデオコーデック適応の例は、ＹｏｕＴｕｂｅ（登録商標）によって行われ、ＹｏｕＴｕｂｅ（登録商標）は、使用されているブラウザのタイプ（例えば、モバイルまたはラップトップ）および／またはアクセスネットワーク接続性（例えば、ＷｉＦｉまたはセルラー）に基づいて、デバイス上でホストされるＹｏｕＴｕｂｅ（登録商標）アプリケーションインスタンスとＹｏｕＴｕｂｅ（登録商標）サーバとの間でストリーム配信されているビデオのビットレートを自動的に適応させるであろう。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
適応への現在のアプローチは、アプリケーションおよびサービスの多様なセットによって使用することができる、一般的かつ知的な適応サービスが欠けている。結果として、適応は、多くの場合、アプリケーションまたはサービス自体によって行われ、または適応は、特定のタイプのアプリケーションまたはサービスのための特定のタイプの適応を行うように特に構築されている、カスタムプロキシ、ゲートウェイ、またはサービスによって行われる。システム、方法、および装置の実施形態が、異種タイプのアプリケーションおよびサービスをサポートすることができる適応サービスについて説明される。
【０００５】
一実施形態では、システムは、例えば、モノのインターネット（ＩＯＴ）等のネットワークを介して通信する、複数のデバイスを備えている。本明細書で使用される場合、ＩｏＴとは、デバイスが互に通信することができるネットワークを指し得、したがって、ＩｏＴはまた、マシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）通信システムと称され得る。さらに、デバイス、アプリケーション、サービス等は、多くの場合、本明細書では「ＩｏＴ」エンティティと称されるが、「ＩｏＴ」は、一例として提示され、限定として提示されないことが理解されるであろう。例えば、ネットワークを介して通信するデバイスは、ネットワークベースのＩｏＴ適応サービスを介して適応させることができ、ネットワークベースのＩｏＴ適応サービスを使用する複数のデバイスは、異なるＩｏＴアプリケーションに対応することができる。ＩｏＴ適応サービスは、適応を行うときに、コンテンツ、コンテキスト、ポリシー、事前決定、およびイベント等の要因を使用することができる。したがって、ＩｏＴ適応サービスは、アプリケーションにわたって知的かつ動的な形態の適応を可能にする。
【０００６】
例示的実施形態によると、適応サービスを含むネットワークサーバは、ネットワークエンティティによって提供されるサービスが、第１のクライアント、および第１のクライアントとは異なる第２のクライアントのために適応させられるべきであることを決定し得る。適応サービス、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービスが第１のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供するサービスをネットワークエンティティが適応させるための第１の命令を生成し得る。適応サービス、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービスが第２のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供するサービスをネットワークエンティティが適応させるための第２の命令を生成し得る。第１および第２の命令は、ネットワークエンティティに送信され得、第１の命令は、第２の命令とは異なり得る。適応サービス、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、複数の適応要求を受信することに基づいて、サービスが第１および第２のクライアントのために適応されるべきであることを決定し得る。代替として、適応サービスは、ネットワーク内の情報を監視することによって、第１および第２のクライアントが適応されるべきであることを決定し得る。
本発明はさらに、例えば、以下を提供する。
（項目１）
ネットワークサーバにおいて、ネットワークエンティティによって提供されるサービスが、第１のクライアント、および前記第１のクライアントとは異なる第２のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することと、
前記サービスが前記第１のクライアントと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第１の命令を生成することと、
前記サービスが前記第２のクライアントと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第２の命令を生成することと、
前記第１および第２の命令を前記ネットワークエンティティに送信することであって、前記第１の命令は、前記第２の命令とは異なる、ことと
を含む、方法。
（項目２）
前記方法は、前記ネットワークサーバによって、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスを監視することをさらに含み、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスが、前記第１のクライアントおよび第２のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することは、前記サービスを監視することに基づく、項目１に記載の方法。
（項目３）
前記第１のクライアントおよび前記第２のクライアントは、前記ネットワークサーバにおいてホストされている適応サービスに加入しており、前記第１のクライアントは、前記適応サービスへの第１の加入を有し、前記第２のクライアントは、前記適応サービスへの第２の加入を有し、前記第１および第２の命令は、それぞれ、前記第１および第２の加入に基づいて生成される、項目１に記載の方法。
（項目４）
前記方法は、前記ネットワークサーバにおいて、複数の適応要求を受信することをさらに含み、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のクライアントに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のクライアントとは異なる前記第２のクライアントに関連付けられており、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスが、前記第１のクライアントおよび第２のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することは、前記複数の適応要求を受信することに基づく、項目１に記載の方法。
（項目５）
前記ネットワークエンティティは、前記第１のクライアントと適合性がないインターフェースを有し、前記第１のクライアントに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも１つは、前記第１のクライアントが前記ネットワークエンティティにアクセスすることができるように前記サービスを適応させるための要求を備えている、項目４に記載の方法。
（項目６）
前記第１のクライアントに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも１つは、前記第１のクライアントのインターフェース要件を含む、項目５に記載の方法。
（項目７）
前記第１の命令は、前記第１のクライアントの前記インターフェース要件を満たす適応させられたインターフェースを備えている、項目６に記載の方法。
（項目８）
前記第１の命令は、前記ネットワークエンティティが行うべき適応のタイプと、前記第１のクライアントのインターフェース記述とを備えている、項目１に記載の方法。
（項目９）
前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスは、ＩｏＴコンテンツ記憶ネットワークサービスである、項目１に記載の方法。
（項目１０）
前記方法は、前記ネットワークサーバによって、複数の適応サービスを行うための複数の適応能力を回収することをさらに含む、項目１に記載の方法。
（項目１１）
前記複数の適応能力のうちの少なくとも１つは、前記ネットワークサーバに記憶された適応能力ライブラリから回収される、項目１０に記載の方法。
（項目１２）
前記複数の適応能力のうちの少なくとも１つは、別のネットワークサーバに記憶されたライブラリから回収される、項目１０に記載の方法。
（項目１３）
前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスは、ＩｏＴ仮想化ネットワークサービスであり、前記方法は、前記ＩｏＴ仮想化ネットワークサービスから加入要求を受信することをさらに含み、前記加入要求は、前記ＩｏＴ仮想化ネットワークサービスのネットワークポリシーを示す、項目１に記載の方法。
（項目１４）
前記第１のクライアントは、第１のＩｏＴデバイス上に常駐し、前記方法は、前記ネットワークサーバにおいて、複数の適応要求を受信することをさらに含み、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のクライアントに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のクライアントとは異なる前記第２のクライアントに関連付けられており、前記第１のクライアントに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも１つは、前記第１のＩｏＴデバイスの状態を示す第１のイベント通知を備えている、項目１３に記載の方法。
（項目１５）
前記方法は、前記第１のイベント通知および前記ネットワークポリシーに基づき、前記ＩｏＴエンティティが前記第１のＩｏＴデバイスのためのＩｏＴ仮想化ネットワークサービスを行うことができるように、前記ネットワークポリシーの適応させられたバージョンを含む前記第１の命令を生成することをさらに含む、項目１４に記載の方法。
（項目１６）
前記第１のＩｏＴデバイスは、センサである、項目１４に記載の方法。
（項目１７）
前記第１のイベント通知は、前記センサがオーバーロードされていることを示す、項目１６に記載の方法。
（項目１８）
前記ネットワークサーバは、第１のネットワークサーバであり、前記方法は、
第２のネットワークサーバ上に常駐する適応サービスによってサポートされている適応能力を発見するための要求を送信することと、
前記第２のネットワークサーバ上に常駐する前記適応サービスによってサポートされている複数の適応能力を発見することと、
前記第１のネットワークサーバによって、前記発見された適応能力および前記第１のネットワークサーバに本来備わっている適応能力を公表することと
をさらに含む、項目１に記載の方法。
（項目１９）
前記方法は、前記ネットワークサーバにおいて、特定の適応能力をサポートする特定の適応サービスに対する要求を前記ネットワークエンティティから受信することをさらに含む、項目１８に記載の方法。
（項目２０）
前記方法は、前記特定の適応能力をサポートする前記特定の適応サービスに対する前記要求に応答して、前記第１のネットワークサーバに本来備わっている前記適応能力のうちの１つを前記発見された適応能力のうちの１つとマージすることによって、前記特定の適応能力を作成することをさらに含む、項目１９に記載の方法。
（項目２１）
ネットワーク内で通信するネットワークサーバであって、前記ネットワークサーバは、
実行可能命令を備えているメモリと、
プロセッサと
を備え、
前記プロセッサは、前記実行可能命令を実行すると、
ネットワークエンティティによって提供されるサービスが、第１のクライアント、および前記第１のクライアントとは異なる第２のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することと、
前記サービスが前記第１のクライアントと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第１の命令を生成することと、
前記サービスが前記第２のクライアントと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第２の命令を生成することと、
前記第１および第２の命令を前記ネットワークエンティティに送信することであって、前記第１の命令は、前記第２の命令とは異なる、ことと
を含む動作を達成する、ネットワークサーバ。
（項目２２）
前記プロセッサは、前記ネットワークサーバにおいて複数の適応要求を受信することを含む動作をさらに達成し、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のクライアントに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも１つは、前記第１のクライアントとは異なる前記第２のクライアントに関連付けられており、前記サービスが前記第１および第２のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することは、前記複数の適応要求を受信することに基づく、項目２１に記載のネットワークエンティティ。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
添付の図面と併せて一例として挙げられる、以下の説明から、より詳細に理解され得る。
【図１Ａ】図１Ａは、適応の欠如に関連するいくつかの例示的問題を図示する、適応サービスを伴わないシステムのブロック図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、例示的実施形態による、例示的ＩｏＴ仮想化サービスを示すブロック図である。
【図２】図２は、例示的実施形態による、モノのインターネット（ＩｏＴ）適応サービスのブロック図である。
【図３】図３は、例示的実施形態による、例示的ＩｏＴ適応サービス能力のブロック図である。
【図４】図４は、例示的実施形態による、適応能力ライブラリを図示する。
【図５】図５は、例示的実施形態による、適応サービスに対する直接要求のための呼び出しフローである。
【図６】図６は、例示的実施形態による、適応サービスに対する間接要求のための呼び出しフローである。
【図７】図７は、例示的実施形態による、協調的適応のための呼び出しフローである。
【図８Ａ】図８Ａは、１つ以上の開示された実施形態が実装され得る、例示的マシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）またはモノのインターネット（ＩｏＴ）通信システムの系統図である。
【図８Ｂ】図８Ｂは、図８Ａで図示されるＭ２Ｍ／ＩｏＴ通信システム内で使用され得る、例示的アーキテクチャの系統図である。
【図８Ｃ】図８Ｃは、図８Ａで図示される通信システム内で使用され得る、例示的Ｍ２Ｍ／ＩｏＴ端末またはゲートウェイデバイスの系統図である。
【図８Ｄ】図８Ｄは、図８Ａの通信システムの側面が具現化され得る、例示的コンピュータシステムのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本明細書で参照される場合、モノのインターネット（ＩｏＴ）とは、モノをインターネットに相互接続する、大域的なインフラストラクチャを指す。本明細書で使用される場合、ＩｏＴとは、デバイスが互に通信する任意のネットワークを指し得、したがって、ＩｏＴはまた、マシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）通信システムとも称され得る。したがって、デバイス、アプリケーション、サービス等は、多くの場合、本明細書では「ＩｏＴ」デバイス、アプリケーション、サービス等と称されるが、「ＩｏＴ」修飾子は、一例として提示され、限定として提示されないことが理解されるであろう。ＩｏＴシステムは、ＩｏＴモノ、ＩｏＴエンティティ、ＩｏＴサービス、およびＩｏＴアプリケーションから成り得る。ＩｏＴモノは、インターネット接続性を介してアクセス可能である、一意的に識別可能な物理的または仮想のモノ（例えば、製品、天候、センサ等）を指す。ＩｏＴモノは、ＩｏＴデバイスを介してインターネットに接続され得る。ＩｏＴエンティティは、ＩｏＴネットワークノード（例えば、ＩｏＴデバイス、ゲートウェイ、ルータ、サーバ等）と称され得る。ＩｏＴアプリケーションは、ＩｏＴエンティティ上でホストされるアプリケーションを指し得る。
【０００９】
本明細書で使用される場合、ＩｏＴサービスとは、定義されたＩｏＴサービスインターフェースを介してアクセス可能にされるモジュール式で再利用可能なＩｏＴ能力のセットをサポートする、サービスを指す。能力はまた、限定ではないが、本明細書では機能性とも称され得る。したがって、適応能力はまた、限定ではないが、本明細書では適応機能性と称され得る。ＩｏＴサービスインターフェースは、それによってＩｏＴサービスを連動させることができる手段を定義し得る。例えば、ＩｏＴサービスインターフェースは、ＩｏＴサービスによってサポートされるＩｏＴプロトコルおよびＩｏＴプリミティブを定義し得る。例示的ＩｏＴサービスインターフェース動作は、ＩｏＴサービスインターフェースの１つのサポートされたアクションを定義する。ＩｏＴ情報モデルとは、ＩｏＴドメインのデータを特定するための関係、制約、規則、および動作に関する概念の表現を指し得る。ＩｏＴ情報要素とは、ＩｏＴ情報の１つの特定のインスタンス（例えば、コンテンツ、コンテキスト、ポリシー、イベント、決定等）を指し得る。例えば、ＩｏＴ情報要素は、ＩｏＴ情報要素のタイプおよび構造を定義する、対応するＩｏＴ情報カテゴリに関連付けられ得る。
【００１０】
以下で詳細に説明されるように、種々の実施形態によると、ＩｏＴ適応サービスは、幅広い異種のネットワークアプリケーションおよびサービスのセットによって使用することができる、知的かつ一般的なＩｏＴ適応能力のセットをサポートする。本明細書で使用される場合、ＩｏＴ適応能力とは、ＩｏＴ適応サービスによってサポートされる特定の適応のタイプまたは形態を指し得る。適応は、概して、システムが情報に基づいてその挙動を変化させる（適応させる）プロセスを指す。本明細書で説明される例示的ＩｏＴ適応能力は、それらが特定のアプリケーションまたはサービスにカスタマイズされないように、本質的により幅広いように意図されているという点で、従来の適応の形態とは異なり得る。したがって、本明細書で説明される種々の例示的能力は、ネットワーク内のアプリケーションおよびサービスの幅広い異種セットによって使用することができる一般的適応能力として、ＩｏＴ適応サービスによって提供することができる。
【００１１】
将来のＩｏＴは、サービス指向アーキテクチャに向かって移行し得るＩｏＴ型デバイス、およびサービスを介してそれらの能力を提供するＩｏＴ型デバイスを含み得ることが認識されている。さらに、ＩｏＴネットワークは、例えば、ＩｏＴデバイスおよびアプリケーションが知的かつ効率的に互に相互作用することを支援して可能にするために、クラウドサーバ、ゲートウェイ、およびルータ等のネットワークノード上でネットワークベースサービスをホストする、サービス指向アーキテクチャに向かって移行し得る。したがって、そのようにして互に相互作用するＩｏＴデバイスおよびアプリケーションはまた、モノのウェブ（ＷｏＴ）またはサービスのインターネット（ＩｏＳ）と呼ぶこともできる。
【００１２】
さらに、よりサービスベースのアーキテクチャへの移行に加えて、将来のＩｏＴネットワークはまた、以前のＩｏＴネットワークと比較して、より情報中心となり、かつ情報を意識し得ることが認識される。例えば、将来のＩｏＴメッセージは、以前のＩｏＴメッセージと比較して、より高レベルの形態の情報を含み得る。そのような形態の情報は、エンドポイントアプリケーションだけでなく、ネットワーク内の中間ノード上でホストされるネットワークベースのサービス（例えば、ウェブサービス）にもアクセス可能かつ解釈可能にすることができる。そのようなより高レベルの情報は、データを記述し、データを解釈するために使用することができるメタデータ（例えば、セマンティクス）、例えば、データが生じた場所等のコンテキスト情報、またはメッセージの中の情報に関連する規則を定義するポリシー情報を含み得る。より高レベルの形態の情報は、ＩｏＴデバイスおよびＩｏＴネットワークノード（例えば、ルータ、サーバ等）上で展開される、より知的なアプリケーションおよびサービスを可能にし得る。より高レベルの形態の情報はまた、インターネット内でサポートされる、より知的かつ一般的な形態の適応サービスの実現を可能にし得る。
【００１３】
本明細書で説明されるように、ＩｏＴサービスおよびアプリケーションは、既存の適応サービス機構と比較して、より知的かつより一般的な適応サービス機構から利益を享受し得る。例えば、本明細書で説明される適応サービス機構を使用して、ＩｏＴサービスは、リソース制約ＩｏＴデバイス（それら自体が適応するための限定された能力を有し得るか、または能力を全く有しないこともある）のためのそれらのサービスの適応をサポートすることができる。同様に、例示的ＩｏＴサービスを種々のＩｏＴアプリケーションの必要性および要件に適応させることは、例えば、例示的ＩｏＴサービスを利用することができるＩｏＴアプリケーションの数およびタイプを増加させることができる。本明細書で説明される種々の例示的実施形態では、より高レベルの形態の情報の認識が活用され、その認識は、知的サービス（例えば、ＩｏＴサービス）を作成するために適応サービスと結合される。
【００１４】
上記で議論されるように、インターネット／ウェブは、アプリケーションおよびサービスの多様なセットによって使用することができる、一般的かつ知的なネットワークベースの適応サービスが欠けている。結果として、適応は、多くの場合、アプリケーションまたはサービス自体によって、あるいは特定のタイプのアプリケーションまたはサービスのための特定のタイプの適応を行うように特異的に構築されているカスタムプロキシ、ゲートウェイ、またはサービスによって行われる。本明細書で説明される明敏なＩｏＴを可能にするために、以下で説明される種々の実施形態は、知的かつ一般的なネットワークベースの適応サービスを提供する。
【００１５】
ネットワークで利用可能である一般的なネットワークベースの適応サービスがないと、適応は、代わりに、アプリケーションおよびサービス自体によって行われ得るか、あるいは増加する量のカスタマイズされた適応プロキシ／ゲートウェイ／サービスをインターネットに導入することによって行われ得る。そのようなカスタマイズは、追加の複雑性、管理、および費用をインターネットに導入し得る。逆に、本明細書で説明されるＩｏＴは、ＩｏＴアプリケーションおよびサービスが生成し、消費し、互に共有することができる、新しい形態の情報を定義する。この情報の標準化は、ＩｏＴアプリケーションおよびサービスにわたる普遍的な採用を確保し得る。そのような情報のいくつかの実施例は、メタデータ（例えば、セマンティクス）、コンテキスト、ポリシー等を含む。そのような形態の情報は、例えば、ＩｏＴアプリケーションおよびサービスの新しいタイプのコンテキストを意識したポリシーベースの適応等の知的かつ複雑な形態の適応を可能にし得る。
【００１６】
ＩｏＴアプリケーションおよびサービスは、乏しいリソースまたは限定された人間の相互作用を有する、ネットワークノード（例えば、ＩｏＴエンドデバイス）上でホストされ得る。さらに、独自の適応を行うアプリケーションおよびサービスの能力は、それらがホストされるネットワークノードのタイプによって限定され得る。本明細書で説明される種々の実施形態は、アプリケーションおよびサービスがこれらのサービスへのそれらの適応をオフロードすることを可能にする、一般的なネットワークベースの適応サービスを含む。説明された実施形態はさらに、例えば、観察されたコンテキスト、イベント、ポリシー、意思決定能力等の情報に基づいて、サービスまたはアプリケーションの挙動を自律的に変化させ得る、ネットワークベースの適応サービスを含む。
【００１７】
図１は、ネットワークベースの適応サービスを欠いた例示的システム１００ａを図示する。本明細書で使用される場合、適応サービスは、例えば、アプリケーションまたは別のサービスによって、通信ネットワークを介してアクセスできる場合に、ネットワークベースと称され得る。図１を参照すると、システム１００ａは、例示的ＩｏＴデバイス１０２と、第１のＩｏＴアプリケーション１０４と、第２のＩｏＴアプリケーション１０６とを含む。ＩｏＴデバイス１０２は、ネットワーク１０８を介して、アプリケーション、例えば、第１のＩｏＴアプリケーション１０４に通信し得る。ＩｏＴデバイス１０２は、リソース制約ＩｏＴデバイスであり得る。図示した実施例によると、ＩｏＴデバイス１０２は、ＩｏＴ温度センサであり、したがって、ＩｏＴデバイス１０２はまた、ＩｏＴ温度センサ１０２と称され得る。ＩｏＴ温度センサ１０２は、例えば、政府所有国立気象サービス等の気象サービス会社または気象局によって所有され得る。図示した実施例によると、温度センサ１０２は、ネットワーク１０８上に常駐するネットワークベースのＩｏＴ仮想化サービス１１０によって仮想化される。ネットワーク１０８は、Ｖｅｒｉｚｏｎ、ＡＴ＆Ｔ等のマシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）サービスプロバイダによって所有され得る。したがって、ＩｏＴ仮想化サービス１１０は、Ｍ２Ｍサービスプロバイダによって所有され得る。
【００１８】
ＩｏＴデバイス１０２を仮想化することによって、ＩｏＴデバイス１０２上の負荷が低減させられ得る。ＩｏＴデバイス１０２上の例示的負荷は、例えば、第１および第２のＩｏＴアプリケーション１０４および１０６等の１つ以上のアプリケーションが起源である、要求に起因し得る。仮想化サービス１１０は、ＩｏＴデバイス１０２の代わりに負荷を吸収することができる。例えば、図示した仮想化されたＩｏＴ温度センサ１０２は、第１のＩｏＴアプリケーション１０４と適合性があり、ＩｏＴセンサ１０２は、ネットワーク１０８、とりわけ、仮想化サービス１１０を介して、第１のＩｏＴアプリケーション１０４と通信することができる。図示した実施例によると、第１のＩｏＴアプリケーション１０４は、第１の気象サービス会社によって所有され得る。例えば、第１のＩｏＴアプリケーション１０４は、華氏度で温度示度値を必要とし得、ＩｏＴデバイス１０２は、華氏度で温度示度値を提供し得る。さらなる実施例として、ＩｏＴデバイス１０２および第１のＩｏＴアプリケーションは、例えば、ＩｏＴ仮想化サービス１１０と、したがって、互に通信するために、簡単なオブジェクトアクセスプロトコル（ＳＯＡＰ）等の第１のプロトコルを使用し得る。ＳＯＡＰは、概して、そのメッセージ形式のためのＸＭＬ情報セットに依拠するプロトコルを指す。代替として、図示した実施例によると、第２のＩｏＴアプリケーション１０６は、例えば、通信するために表現状態転送（ＲＥＳＴ）インターフェース（ＲＥＳＴｆｕｌ）等の第２のプロトコルを使用し得、その結果、第２のＩｏＴアプリケーション１０６は、システム１００ａ内のＩｏＴデバイス１０２と適合性がない。ＲＥＳＴｆｕｌは、概して、セマンティック要求をサーバに発行するクライアントを含む、アーキテクチャを指し、サーバは、適切なセマンティック応答を返信する。例えば、第２のＩｏＴアプリケーション１０６は、第１の気象サービス会社とは異なる気象サービス会社によって所有され得、第２のＩｏＴアプリケーション１０６は、摂氏度で温度示度値を必要とし得る。図１で図示される実施例では、ＩｏＴデバイス１０２自体も仮想化サービス１１０も、第２のＩｏＴアプリケーション１０６のインターフェース（ＲＥＳＴｆｕｌ）およびコンテンツ（摂氏）要件を合致させるようにインターフェースおよびコンテンツを適応させることをサポートしない。さらに、図示した実施例によると、第２のＩｏＴアプリケーション１０６は、適応をサポートしない。したがって、第２のＩｏＴアプリケーション１０６は、ＩｏＴ仮想化サービス１１０を使用することができない。さらに、第２のＩｏＴアプリケーション１０６は、ＩｏＴ温度センサ１０２から温度示度値を得ることができない。例示的実施形態によると、図１Ｂを参照すると、例示的ＩｏＴ適応サービス１１２は、図１Ａの説明で識別される例示的問題に対処する。
【００１９】
図１Ｂは、ネットワーク１０８を介して互に通信し得る、ＩｏＴデバイス１０２と、第１のＩｏＴアプリケーション１０４と、第２のＩｏＴアプリケーション１０６と、ＩｏＴ仮想化サービス１１０と、ＩｏＴ適応サービス１１２とを含む、例示的システム１００ｂを図示する。ＩｏＴデバイス１０２は、ネットワーク１０８を介して、１つ以上のアプリケーション、例えば、第１のＩｏＴアプリケーション１０４および第２のＩｏＴアプリケーションと通信し得る。例示的システム１００ｂは、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていないことが理解されるであろう。システム１００ｂ等のシステムに加えて、またはその代わりに、他のデバイス、システム、および構成が、本明細書で開示される実施形態を実装するために使用され得、全てのそのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。
【００２０】
依然として図１Ｂを参照すると、図示したＩｏＴ適応サービス１１２は、仮想化されたＩｏＴデバイス１０２を、第２のＩｏＴアプリケーション１０６の要件を満たす、仮想化されたＩｏＴデバイス１０２の別のインスタンス、例えば、新しいインスタンスに適応させるために、ＩｏＴ仮想化サービス１１０によって活用することができる。図示した実施形態によると、仮想化されたＩｏＴデバイス１０２の新しいインスタンスは、第２のアプリケーション１０６のインターフェース（ＲＥＳＴｆｕｌ）と適合性がある。仮想化されたＩｏＴデバイス１０２の新しいインスタンスはさらに、第２のアプリケーション１０６の機能的要件（例えば、摂氏度の温度）と適合性がある。したがって、図示したＩｏＴ適応サービス１１２は、ＩｏＴ仮想化サービス１１０が本質的に適応的になることを可能にする。ＩｏＴ適応サービス１１２は、ＩｏＴ仮想化サービス１１０を所有する同一のサービスプロバイダによって所有され、動作させられることができるか、またはＩｏＴ仮想化サービス１１０を所有するサービスプロバイダとは異なるサービスプロバイダによって所有されることができる。
【００２１】
図２は、例示的システム２００内の例示的ＩｏＴ適応サービス２０２を示すブロック図である。図２を参照すると、ＩｏＴ適応サービス２０２は、上で説明される問題に対処するために使用することができる（例えば、図１Ａ参照）。ＩｏＴ適応サービス２０２は、ネットワーク内で一般的なサービスとして実装することができる。
【００２２】
以下でさらに説明されるように、種々の実施形態によるＩｏＴ適応サービスは、ネットワーク内の種々のエンティティ（例えば、デバイス、ルータ、ゲートウェイ、サーバ）上でホストされる、アプリケーションおよびサービスの知的かつ動的な適応を可能にすることができる。したがって、本明細書で説明される適応サービスは、例えば、情報を意識した様式で適応を行うことができ、かつ適応を行うときにコンテンツ認識、コンテキスト認識、ポリシー、事前決定、およびイベントを考慮に入れることができるため、スマート（例えば、知的）と見なすことができる。したがって、本明細書で説明されるＩｏＴ適応サービスは、知的かつ動的な形態の適応を可能にすることができる。
【００２３】
図３を参照すると、ＩｏＴアプリケーションサービス３０２等のＩｏＴ適応サービスは、１つ以上の能力３０４を提供し得る。図３に示される図示した実施形態は、一般的な情報を意識したネットワークベースのＩｏＴ適応サービス３０２と称され得る、適応サービス３０２のためのアーキテクチャ３００を示す。図示したＩｏＴ適応サービス３０２は、図示した機能３０４を果たすことができるが、ＩｏＴ適応サービスは、例示的実施形態に従って所望されるような他の機能を果たすことができると理解されるであろう。ＩｏＴ適応サービス３０２は、サービス間のインターフェース（ＩＳ−Ｓ）と称され得る、インターフェース３０８を介して、１つ以上のＩｏＴサービス３０６と通信し得る。ＩｏＴ適応サービス３０２は、サービスとアプリケーションとの間のインターフェース（ＩＳ−Ａ）と称され得る、インターフェース３１２を介して、１つ以上のＩｏＴアプリケーション３１０と通信し得る。ＩｏＴアプリケーション３１０は、例えば、デバイス、サーバ、ゲートウェイ、ルータ等のネットワーク内の種々のエンティティ上でホストされ得る。さらに、ＩｏＴサービス３０６は、例えば、デバイス、サーバ、ゲートウェイ、ルータ等のネットワーク内の種々のエンティティ上でホストされ得る。したがって、ＩｏＴ適応サービス３０２は、ネットワーク内の種々のエンティティ上でホストされ得るＩｏＴアプリケーション３１０およびＩｏＴサービス３０６の適応を行うための要求を受信することをサポートする。
【００２４】
ＩｏＴ適応サービス３０２への要求は、アプリケーション３１０またはサービス３０６が起源であり得る。例えば、サービス３０６のうちの１つは、公表サービスであり得、公表サービスは、公表サービスが公表する情報を適応サービス３０２が適応させることを要求することができる。さらなる実施例として、公表サービスは、適応サービス３０２がネットワークについて収集して解釈することができる情報に基づいて、適応サービス３０２が公表スケジュールを適応させることを要求し得る。例えば、適応サービス３０２は、ネットワーク内のアプリケーション３１０のタイプ、アプリケーション３１０のそれぞれの場所、または各アプリケーション３１０が公表された情報において有する関心のレベルを収集し得る。
【００２５】
例示的実施形態によると、適応サービス３０２を含むＩｏＴネットワークサーバは、第１のクライアントと称され得る、アプリケーション３１０またはサービス３０６のうちの１つが適応させられるべきであることを決定し得る。ＩｏＴネットワークサーバはさらに、第２のクライアントと称され得る、アプリケーション３１０またはサービス３０６のうちの別の１つが適応させられるべきであることを決定し得る。第２のクライアントは、第１のクライアントとは異なり得る。適応サービス３０２、したがって、適応サービス３０２をホストするＩｏＴネットワークサーバは、サービスが第１のクライアントと適合性があるように、ＩｏＴエンティティが提供するサービスをＩｏＴエンティティが適応させるための第１の命令を生成し得る。適応サービス３０２、したがって、適応サービス３０２をホストするＩｏＴネットワークサーバはさらに、サービスが第２のクライアントと適合性があるように、ＩｏＴエンティティが提供するサービスをＩｏＴエンティティが適応させるための第２の命令を生成し得る。第１および第２の命令は、ＩｏＴエンティティに送信され得、第１の命令は、第２の命令とは異なり得る。場合によっては、適応サービス３０２は、適応サービス３０２に加入するクライアントに通知を送信することによって、適応すべき異なるクライアントに命令し得る。通知は、適応が必要とされるときにクライアントに送信され得る。例えば、以下でさらに説明されるように、これらの通知は、各クライアントが適応サービス３０２へのそれぞれの加入において特定し得る、適応ポリシー、コンテキスト情報等に基づくことができる。場合によっては、適応サービス３０２は、どのようにしてクライアントがそれ自体を適応させるべきかについての命令を通知内に含むことができる。代替として、通知は、クライアントがクライアントに特定のタイプの適応を行う機能を呼び出すことができる、コールバック機能を含むことができる。ＩｏＴサービス３０２は、複数の適応要求を受信することに基づいて、第１および第２のクライアントが適応させられるべきであることを決定し得る。代替として、ＩｏＴ適応サービス３０２は、コンテキスト情報を監視することによって、第１および第２のクライアントトが適応させられるべきであることを決定し得る。
【００２６】
別の実施例として、適応サービス３０２を含むネットワークサーバは、ネットワークエンティティによって提供されるサービス３０６ｘは、第１のクライアント（例えば、サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つ）、および第１のクライアントとは異なる第２のクライアント（例えば、サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの別の１つ）のために適応させられるべきであることを決定し得る。適応サービス３０２、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービス３０６ｘが第１のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供するサービス３０６ｘをネットワークエンティティが適応させるための第１の命令を生成し得る。適応サービス３０２、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービス３０６ｘが第２のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供するサービス３０６ｘをネットワークエンティティが適応させるための第２の命令を生成し得る。第１および第２の命令は、ネットワークエンティティに送信され得、第１の命令は、第２の命令とは異なり得る。適応サービス３０２、したがって、適応サービス３０２をホストするネットワークサーバは、複数の適応要求を受信することに基づいて、サービスが第１のクライアントおよび第２のクライアントのために適応させられるべきであることを決定し得る。一実施形態では、適応サービス３０２は、各クライアントを適応させる要求を受信する。これらの要求の各々では、入力が適応サービス３０２に提供され得、適応サービス３０２は、各クライアントを個々に適応させるために入力を使用する。別の実施形態では、適応サービス３０２をホストするネットワークサーバは、第１のクライアントに関連付けられる要求、および第２のクライアントに関連付けられる要求を受信する。したがって、適応サービス３０２は、複数の適応要求を受信することに基づいて、ネットワークエンティティによって提供されるサービスが第１のクライアントおよび第２のクライアントのために適応させられるべきであることを決定し得る。さらに別の実施形態では、適応サービス３０２は、第１および第２のクライアントの各々を自律的に適応させるために使用することができる、ポリシーをサポートすることができる。代替として、適応サービス３０２は、ネットワーク内の情報を監視することによって、第１および第２のクライアントが適応させられるべきであることを決定し得る。例えば、適応サービス３０２は、各クライアントに特有であるコンテキスト情報を監視し、順に、クライアント特有の適応命令を生成し得る。さらなる実施例として、適応サービス３０２をホストするネットワークサーバは、サービス３０２ｘを監視し得、監視に基づいて、サービス３０２ｘが、例えば、第１のクライアントおよび第２のクライアント等の１つ以上のクライアントのために適応させられるべきであることを決定し得る。
【００２７】
以下でさらに説明されるように、アーキテクチャ３００、具体的には、ＩｏＴ適応サービス３０２は、適応サービス３０２がどのようにして着信適応要求を処理するかに関して認知決定を行うことができるように、知的意思決定能力をサポートし得る。ＩｏＴ適応サービス３０２はまた、例えば、サービス３０６のうちの１つ、またはアプリケーション３１０のうちの１つ等のクライアントから明示的な要求を必要とすることなく、単独で自律適応関連意思決定をサポートし得る。本明細書で使用される場合、クライアントという用語は、任意のアプリケーションまたはサービスを指し得る。したがって、ＩｏＴ適応サービス３０２は、ＩｏＴサービス３０６およびアプリケーション３１０、ならびにそれらがホストされるネットワークエンティティを適応させる自律決定を行うことができる。これらの決定を行うために、ＩｏＴ適応サービス３０２は、例えば、入力として適応サービス３０２に提供されることができるコンテキスト情報およびポリシーを考慮し得る。例えば、コンテキスト情報およびポリシーは、ネットワークとインターフェースで接続する種々のネットワークベースのサービスおよび／またはアプリケーションからＩｏＴ適応サービス３０２に供給され得る。代替として、ＩｏＴ適応サービス３０２は、情報を自律的に収集して生成し得る。例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２は、それが受信する過去の要求、およびそれが生成する過去の応答を監視することによって、情報を収集し得る。
【００２８】
図示したＩｏＴ適応サービス３０２はまた、以下でさらに説明されるように、ネットワーク内の他のサービスおよび能力との知的協調をサポートし得る。協調を介して、例えば、適応サービス３０２は、独自の知能および能力を増進するため、ならびにそれが利用可能にする適応サービスの範囲およびタイプを増加させるために、ネットワーク内の他のサービスおよび能力の特徴を活用することができる。例えば、適応サービス３０２は、ネットワーク内の他のノードからコンテキスト情報を収集すること、イベントに関してネットワーク内の他のノードからアラートを受信すること、ネットワークの全体を通して分配され得る他の適応サービスと協力すること等を行うために、協調を使用することができる。
【００２９】
図示した能力３０４は、以下でさらに説明される。図３を参照して、図示した実施形態によると、ＩｏＴ適応サービス３０２は、適応サービス要求処理能力する３０４ａと、認知適応サービス意思決定能力３０４ｂと、適応能力発見能力３０４ｃと、適応サービス実行能力３０４ｄと、適応サービスコンテキスト監視能力３０４ｅと、適応加入管理能力３０４ｆと、適応サービス協調能力３０４ｇと、情報認識適応能力３０４ｈとを含む。ＩｏＴ適応サービス３０２は、所望に応じて、図示した能力に加えて、または代替として、他の能力を含み得ることが理解されるであろう。さらに、能力３０４はまた、限定ではないが、適応サービス３０２の構成要素３０４と称され得る。
【００３０】
図示した実施形態によると、例示的ＩｏＴ適応サービス３０２は、適応サービス要求処理構成要素３０４ａを含む。適応サービス要求処理構成要素３０４ａは、クライアントアプリケーション３１０およびサービス３０６から一般的なサービスベースの適応要求を受信し得る。さらに、構成要素３０４ａ、したがって、適応サービス３０２は、着信適応要求のための流入制御を行い、受理された適応要求をバッファに格納して優先順位をつけ、適応要求の優先順位を調整し、類似または重複適応要求を統合および／または集約し、および／またはそれらの優先順位、サービスレベル合意、ポリシー等に基づいて適応要求を予定に入れ得る。本明細書で説明されるように、種々の異なるタイプの適応要求を構成要素３０４ａによって受信し、サポートすることができる。さらに、種々の異なる要求形式が適応サービス３０２によって受信され得る。
【００３１】
図示した適応能力発見能力３０４ｃは、適応能力発見にサービスを提供すること、ならびにクライアントアプリケーション３１０およびサービス３０６からの要求を公表することをサポートする。この能力を使用して、例えば、ネットワーク内の他のクライアントは、適応サービス３０２の適応能力を発見することができる。協調を介して、適応サービス３０２はまた、クライアント、例えば、サービス３０６およびアプリケーション３１０が、他の適応サービスインスタンス上でホストされる適応能力、ならびに適応サービス３０２が本来サポートするこれらの能力を発見することを可能にすることもできる。
【００３２】
図示した認知適応サービス意思決定構成要素３０４ｂ、したがって、適応サービス３０２は、認知意思決定能力をサポートし得る。認知適応サービス意思決定構成要素３０４ｂは、適応に関連付けられる決定を行い得る。例えば、認知適応サービス意思決定構成要素３０４ｂは、アプリケーション３１０またはサービス３０６のうちのいずれを適応させるか、どのような条件下で適応を行うか、どのようなタイプの適応を行うか、適応を行うようにネットワーク内の他のサービス３０６と協力すべきかどうか等を決定し得る。意思決定は、自然に、またはネットワーク内の他の認知意思決定サービスとの協調を介して行うことができる。認知意思決定能力は、適応サービス３０２によって使用することができる。例えば、構成要素３０４ｂは、適応サービス３０２が、ネットワーク内の他のサービス３０６およびアプリケーション３１０に広められることができるポリシーを動的に適応させる要求にサービスを提供することをサポートすることを可能にし得る。実施例は、ネットワークサービス３０６のうちのいずれが互に協力するかを制御するポリシー、およびあるコンテキストまたはコンテンツに基づいてネットワークサービス３０６またはアプリケーション３１０の挙動を制御するポリシーを含む（例えば、サービス分類、サービス公表、発見および交渉、サービス配信、サービス組成および適応、サービス移動度管理、サービス仮想化、サービス課金等のためのポリシーを動的に制御する）。他の例示的ポリシーは、所与のネットワークサービスまたはアプリケーションがクラウドベースのサービスを使用するかどうか／使用するときを制御する。
【００３３】
続けて図３を参照して、図示した実施形態によると、適応サービス実行構成要素３０４ｄは、標的ネットワークサービスまたはアプリケーション、例えば、サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つに対して適応を行う。適応は、適応サービス３０２によってサポートされる本来の適応能力を使用することによって、または協調を通して、ネットワーク内の他の適応サービスインスタンス、例えば、サービス３０６のうちの１つによってサポートされている適応能力を使用することによって、行うことができる。
【００３４】
図示した適応サービスコンテキスト監視構成要素３０４は、適応サービス意思決定、協調、および実行に関連するコンテキストを監視し得る。本明細書で使用される場合、コンテキストは、概して、サービス、アプリケーション、デバイス、ネットワーク、またはそれらの組み合わせの状況または状態を説明、追跡、および／または推論するために使用することができる情報を指し得る。例示的実施形態では、コンテキストは、適応サービス３０２の将来の決定およびアクションを動的に調整するために使用される。コンテキストの監視は、適応サービス３０２がホストされる下部プロトコル層またはサービスと相互作用する適応サービス３０２によってサポートされることができる。さらに、コンテキストは、適応サービス３０２が協力することができるネットワーク内の他のエンティティまたはサービス（例えば、コンテキストブローカサービス）によって監視され得る。監視に起因するコンテキスト情報はまた、例えば、サービス３０６およびアプリケーション３１０のうちの１つ等のネットワーク内の別のサービスまたはアプリケーションによって、適応サービス３０２に供給することもできる。協調はまた、監視情報を収集するために使用することもできる。
【００３５】
図示した適応サービス加入管理構成要素３０４ｆは、適応サービス３０６がそのクライアントからの適応加入をサポートすることを可能にし得る。適応サービス３０２のクライアントは、サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つ以上のものを指し得る。適応加入は、クライアントが適応サービス３０２に加入することを可能にし得る。クライアントは、例えば、特定の適応条件、所望の適応の種類、適応が行われることをクライアントが望む適応標的等に基づいて、種々の適応サービスに加入し得る。例えば、適応サービス３０２は、クライアントによって特定される条件の発生を検出し得、次いで、適応サービス３０２は、特定される適応を意図された標的に行い得る。標的は、例えば、サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つを含み得る。一例として、例えば、第１および第２のクライアント等の１つ以上のクライアントは、第１のクライアントが、適応サービス３０２への第１の加入を有し、第２のクライアントが適応サービス３０２への第２の加入を有するように、ネットワークサーバ上でホストされ得る適応サービス３０２に加入し得る。第１および第２の加入は、それぞれ、いつおよびどのようにして第１および第２のクライアントが適応させられるべきであるかを示す、パラメータを特定し得る。したがって、第１の加入に基づいて、適応サービス３０２は、ネットワークエンティティが第１のクライアントのためにサービスを適応させるための第１の命令を生成し得、第２の加入に基づいて、適応サービス３０２は、ネットワークエンティティが第２のクライアントのためにサービスを適応させるための第２の命令を生成し得る。第１の命令は、第２の命令とは異なり得る。
【００３６】
依然として図３を参照すると、適応サービス協調構成要素３０４ｇは、要求された適応サービスが複数のネットワークエンティティ上でホストされる、シナリオに適用され得る。例えば、協調構成要素３０４ｇは、適応を行うかどうか／行うときについての決定を協調的に行うことができるように、複数のネットワークエンティティ上でホストされるサービス間で使用することができる。協調構成要素３０４ｇは、適応の部分が異なる適応サービスインスタンスによって行われるように、適応を分離するために使用することができる。適応サービスの複数のインスタンスは、ネットワークの全体を通して分配され得、適応サービスの複数のインスタンスは、ネットワーク内の種々のネットワークエンティティ上でホストされ得る。協調構成要素３０４ｇは、例えば、サービス３０６およびアプリケーション３１０のうちの１つ等のサービスまたはアプリケーションの適応を協調させるために、１つ以上の適応サービスインスタンス、例えば、適応サービス３０２によって使用することができる。適応サービス３０２はまた、リソース集中的適応動作を行うために、クラウドベースのサービスおよびリソースと協力することもできる。例えば、適応サービス３０２は、ある適応動作をクラウドにオフロードするために、クラウドベースのサービスを使用し得る。協調構成要素３０４ｇはまた、適応公表および発見能力を増進するために、適応サービス３０２によって使用することもできる。協調構成要素３０４ｇはまた、適応サービス３０２がネットワーク内の他のタイプのサービスおよび能力と協力することを可能にし得る。
【００３７】
図示した情報認識適応能力は、例えば、サービス３０６またはアプリケーション３１０等のクライアントによって使用することができる、１つ以上の適応能力をサポートすることができる。１つ以上の適応能力は、セマンティクス、ポリシー、イベント等のより高レベルの形態の情報の認識をサポートすることができる。この認識を介して、例えば、適応能力は、一般的なカスタマイズされていない様式で、知的な形態の適応をサポートすることができる。ＩｏＴ適応サービス３０２は、本来の適応能力と称することができる、１つ以上の適応能力を提供することができる。例示的実施形態では、ＩｏＴ適応サービス３０２は、本来の適応能力ではない適応能力を提供する。例えば、本明細書で説明されるように、ＩｏＴ適応サービス３０２は、他のＩｏＴ適応サービスインスタンスの対応する適応能力を利用するために、ネットワーク内の他のＩｏＴ適応サービスインスタンスと協力することができる。
【００３８】
依然として図３を参照すると、図示したＩｏＴ適応サービス３０２は、アプリケーションへのインターフェース（ＩＳ−Ａ）３１２、およびネットワーク内の他のサービスへのインターフェース（ＩＳ−Ｓ）３０８をサポートする。図示した実施形態によると、インターフェース３０８および３１２は、ＩｏＴ適応サービス３０２が、それぞれ、ＩｏＴサービス３０６およびＩｏＴアプリケーション３１０と通信することを可能にする。サービス３０６およびアプリケーション３１０は、例えば、ネットワーク内のＩｏＴデバイス等の種々のネットワークエンティティ上でホストされ得ることが理解されるであろう。したがって、インターフェース３０８および３１２は、ＩｏＴサービス３０２が種々のネットワークエンティティと通信することを可能にし得る。
【００３９】
図示した実施形態によると、ＩＳ−Ａインターフェース３１２は、適応サービス３０２が、例えば、アプリケーション３１０から適応要求を受信することを可能にする。適応要求は、それぞれのアプリケーション３１０の代わりに適応を行う要求を含み得る。例えば、アプリケーション３１０のうちの１つは、適応サービス３１０が指定されたＩｏＴ情報要素（例えば、コンテンツインスタンス）を適応させることを要求し得る。さらに、適応要求は、要求を適応サービス３０２に送信するＩｏＴアプリケーション、ＩｏＴサービス、またはＩｏＴネットワークエンティティとは異なるＩｏＴアプリケーション、ＩｏＴサービス、またはＩｏＴネットワークエンティティの適応を標的にすることができる。
【００４０】
図示した実施形態によると、ＩＳ−Ａインターフェース３１２はまた、適応サービス３０２が適応要求をアプリケーション３１０に発行することも可能にする。インターフェース３１２を経由した発行された適応要求は、ＩｏＴ適応サービス３０２を起源とすることができ、そのような要求は、自律要求と称することができる。代替として、発行された適応要求は、サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つ等のネットワーク内の他のアプリケーションまたはサービスを起源とすることができ、そのような要求は、適応サービス３０２によって、インターフェース３１２を経由して、標的アプリケーションと称することができるアプリケーション３１０のうちの別の１つに転送することができる。一例として、限定ではないが、適応サービス３０２は、ネットワークが高度に混雑している期間中に、ネットワークへのアプリケーションの要求率を抑えるために、インターフェース３１２を経由して、アプリケーションの機能性、インターフェース、それが生成するコンテンツ等を適応させる要求を発行し得る。
【００４１】
図示した実施形態によると、適応サービス３０２は、ＩＳ−Ｓインターフェース３０８を経由して、サービス３０６から適応要求を受信し得る。適応サービス３０２は、サービス３０６の代わりに適応を行い得る。適応サービス３０２がサービス３０６から受信する適応要求は、アプリケーション３１０のうちの１つ等のＩｏＴサービス３０６またはＩｏＴアプリケーションのうちの他の１つの適応を標的にし得る。
【００４２】
続けて図３を参照すると、ＩＳ−Ｓインターフェース３０８は、ＩｏＴ適応サービス３０２がネットワーク内のＩｏＴサービス３０６を標的にする適応要求を発行することを可能にし得る。インターフェース３０８を経由した、発行された適応要求は、ＩｏＴ適応サービス３０２を起源とすることができ、そのような要求は、自律要求と称することができる。代替として、インターフェース３０８を経由した、発行された適応要求は、サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つ等のネットワーク内の他のアプリケーションまたはサービスを起源とすることができ、そのような要求は、適応サービス３０２によって、標的サービスと称することができるサービス３０６のうちの別の１つに転送することができる。一例として、インターフェース３０８を経由して発行される要求は、サービスの機能性、インターフェース、それが生成するコンテンツ等を適応させるために使用することができる。例えば、サービス３０６のうちの１つのインターフェースは、例えば、サービス３０６のインターフェースと適合性がないインターフェースを有する、アプリケーション３１０のうちの１つ等の特定のアプリケーションの要件を満たすように適応させられることができる。インターフェース３０８を経由して発行される要求はまた、ＩｏＴ適応サービス３０２の複数のネットワークインスタンス間の協調目的で使用することもできる。
【００４３】
上で説明されるような適応要求は、ＩＳ−Ａ３１２およびＩＳ−Ｓインターフェース３０８を経由して送受信され得るが、適応サービス要求は、所望に応じて他のインターフェースを経由して送受信され得ることが理解されるであろう。
【００４４】
例えば、インターフェース３０８および３１２を経由して送受信されるもの等の本明細書で説明される種々のタイプの適応サービス要求は、新しい適応サービスプロトコルとして実装することができる。代替として、適応サービス要求は、１つ以上の既存のプロトコルに結合することができる。一例として、適応サービス要求および対応する応答は、ハイパーテキスト転送プロトコル（ＨＴＴＰ）、制約アプリケーションプロトコル（ＣｏＡＰ）等のプロトコルに結合することができる。例えば、ＨＴＴＰまたはＣｏＡＰ等のプロトコルは、異なるタイプの適応サービス要求および応答を搬送するための基礎的トランスポートプロトコルとして使用することができる。適応要求および応答は、例えば、ＨＴＴＰまたはＣｏＡＰメッセージ等のメッセージのペイロード内に封入することができる。代替として、適応サービス要求および応答内の情報は、ヘッダおよび／またはオプション、例えば、ＨＴＴＰ／ＣｏＡＰヘッダおよび／またはオプション内のフィールドに結合することができる。１つの例示的実施形態では、適応サービス要求および応答プロトコルプリミティブは、ＨＴＴＰまたはＣｏＡＰ要求および応答のペイロードで搬送されるＪａｖａ（登録商標）Ｓｃｒｉｐｔ  Ｏｂｊｅｃｔ  Ｎｏｔａｔｉｏｎ（ＪＳＯＮ）または拡張マークアップ言語（ＸＭＬ）記述として符号化することができる。結果として、適応アプリケーションおよびサービスは、適応サービスプロトコルＪＳＯＮ／ＸＭＬプリミティブを符号化／復号し、これらの適応サービスプリミティブを互に交換するための基礎的トランスポートとしてＨＴＴＰまたはＣｏＡＰを使用することができる。
【００４５】
概して、図３を参照すると、種々のタイプの適応要求は、適応サービス３０２によって受信することができる。種々の例示的適応要求が、以下で説明される。例えば、ＩｏＴアプリケーション３１０またはサービス３０６のうちの１つは、サービス３０２によって本来サポートされる１つ以上のタイプの適応に基づいて、ＩｏＴ適応サービス３０２が適応を行うことを要求し得る。アプリケーション３１０またはサービス３０６は、適応サービス３０２がサポートする他の特徴を発見し得る。例えば、要求は、適応サービス３０２が他の適応サービスと協調することをサポートするかどうか、または適応サービス３０２が、次いで、特定の適応要求にサービスを提供するときに適応サービス３０２が使用することができる適応能力を受信することをサポートするかどうかを発見する要求を含み得る。
【００４６】
別の例示的適応要求は、ＩｏＴ適応サービス３０２がＩｏＴアプリケーション３１０またはサービス３０６のうちの１つの代わりに適応を行うためのＩｏＴアプリケーション３１０またはサービス３０６のうちの１つによる要求である。そのような要求は、適応サービス３０２が要求された適応をサポートするか、または行うことができるという決定に先行され得る。例えば、適応サービス３０２は、要求内で渡されるＩｏＴ情報要素に対して適応を行い、応答内で適応させられた情報要素を返信するための要求を受信し得る。
【００４７】
さらに別の例示的適応要求は、ＩｏＴ適応サービス３０２がネットワーク内の１つ以上の他のＩｏＴアプリケーション、サービス、またはエンティティに対して適応を行うためのＩｏＴアプリケーション３１０またはサービス３０６のうちの１つによる要求である。例えば、アプリケーション３１０のうちの１つは、ＩｏＴ適応サービス３０２が、１つのアプリケーション３１０が使用することを望むが適合性がない、ネットワークサービス３０６のうちの１つに対して適応を行うことを要求することができる。要求に応答して、適応サービス３０２は、サービス３０６が１つのアプリケーション３１０のインターフェースと適合性があるように、１つのサービス３０６のインターフェースを適応させ得る。
【００４８】
さらに別の例示的タイプの適応要求は、ＩｏＴ適応サービス３０２に加入するＩｏＴアプリケーション３１０またはサービス３０６のうちの１つによる要求である。アプリケーション３１０およびサービス３０６は、特定の加入ＩｏＴアプリケーション３１０およびサービス３０６が適応することを要求する特定の適応条件が満たされる場合／ときに、ＩｏＴ適応サービス３０２から将来の適応通知または要求を受信するように、適応サービス３０２に加入し得る。
【００４９】
自律要求と称され得る例示的適応要求は、適応サービス３０２によって生成される。自律要求は、サービス３０６またはアプリケーション３１０に送信され得、要求は、サービス３０６またはアプリケーション３１０が適応すべき要求を含み得る。例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２は、ネットワーク混雑状態またはＩｏＴデバイスがオーバーロードされているかどうか等のコンテキスト情報を観察することができる。観察されたコンテキスト情報に基づいて、適応サービス３０２は、例えば、ポリシーを使用して、ＩｏＴアプリケーション３１０、サービス３０６、またはエンティティのうちの１つ以上のものに対して適応を行うことを知的に決定することができる。行われた適応は、例えば、観察されたコンテキスト情報（例えば、ネットワーク混雑、オーバーロードしたＩｏＴデバイス）に応答して行われる、是正措置と称され得る。
【００５０】
ＩｏＴアプリケーション３１０およびサービス３０６は、ＩｏＴ適応サービス３０２内で新しい適応能力を作成するように、別の例示的適応要求を適応サービス３０２に送信することができる。新しい適応能力は、適応サービス３０２によって本来サポートされない能力を指し得る。したがって、ＩｏＴアプリケーション３１０またはサービス３０６のうちの１つは、新しい適応能力をＩｏＴ適応サービス３０２に追加する適応要求を使用することができる。例えば、出力がアプリケーション３１０のうちの１つ以上のアプリケーションのインターフェース要件を満たすように、サービス３０６のうちの１つの出力を変換するために、新しい適応能力が作成されることができる。
【００５１】
さらに別の例示的なタイプの要求は、ＩｏＴ適応サービスの１つのインスタンスによる、ＩｏＴ適応サービスの別のインスタンスと協力するための要求である。このタイプの要求は、集合的に協調適応要求と称され得る。例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２は、ＩｏＴ適応サービスの他のインスタンスによってサポートされている適応能力を発見するために協調適応要求を使用することができる。さらに、適応サービス３０２は、そのサポートされた適応能力を適応サービスの他のインスタンスに公表するために、協調適応要求を発行し得る。ＩｏＴ適応サービス３０２は、例えば、ある適応能力が適応サービス３０２によって本来的にサポートされていない状況で、または適応サービス３０２の１つのインスタンスがオーバーロードされている場合等に、適応要求をＩｏＴ適応サービスの他のインスタンスに転送するために、協調適応要求を使用することができる。
【００５２】
上記では、インターフェース３０８および３１２を介して適応サービス３０２によって送受信することができる適応要求の種々の実施例が説明されるが、本開示の範囲内である適応要求は上で説明される実施例に限定されないことが理解されるであろう。例示的適応要求が以下でさらに説明される。
【００５３】
概して、依然として図３を参照すると、例示的適応要求はまた、要求動作と称することもできる。１つの例示的要求動作は、発見クエリを含む。発見クエリは、適応サービス３０２によってサポートされている適応能力のタイプを決定するために、適応サービス３０２に送信され得る。発見クエリはまた、概してクライアントと称することができるサービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つが求めている特定のタイプの適応能力を適応サービス３０２がサポートするかどうかを決定するために、適応サービス３０２に送信され得る。
【００５４】
例示的要求動作はさらに、ＩｏＴ適応サービス３０２が適応を行うべき１つ以上の意図された標的の１つ以上の識別子および／またはアドレスのリストを含むことができる。例えば、適応要求は、適応すべき標的アプリケーション、サービス、情報要素等のリストを含むことができる。
【００５５】
例示的要求動作はさらに、１つ以上のポリシーのリスト、具体的には、適応が１つ以上の意図された標的に対して行われるべきであるかどうかを判断するためにＩｏＴ適応サービス３０２が使用し得る１つ以上のポリシーへの参照またはリンクを含むことができる。例えば、要求は、意図された標的に適応を行う前に、ＩｏＴ適応サービス３０２が確認すべき適応条件が有効であることを定義する、ポリシーのリストを含むことができる。
【００５６】
例示的実施形態によると、例示的要求動作は、ＩｏＴ適応サービス３０２が適応動作への入力として使用することができる、コンテキスト情報の１つ以上のインスタンスのリストを含む。コンテキスト情報の１つ以上のインスタンスは、意思決定に使用され得る。場合によっては、ポリシーは、コンテキスト情報に依存している。例えば、要求は、起こった特定のイベントの発生に関連するコンテキスト情報を含むことができる。特定のイベントの実施例は、ネットワークに参加する特定のタイプの新しいサービスインスタンスを含む。ＩｏＴ適応サービス３０２は、適応を行うかどうかについてのその意思決定にコンテキスト情報を考慮することができる。これは、例えば、コンテキスト情報への依存性を有する既存のポリシーを使用して行うことができるか、または適応サービス３０２は、コンテキスト情報に基づいた新しいポリシーを生成する知能をサポートすることができる。これらの新しいポリシーは、例示的実施形態による、将来の適応決定を判断するために使用することができる。
【００５７】
別の例示的実施形態によると、要求動作は、１つ以上の意図された標的に対して行うべき１つ以上のタイプの適応のリストを含むことができる。このリストは、ＩｏＴ適応サービス３０２によって本来的にサポートされている適応能力を特定することができる。このリストはまた、（例えば、ＩｏＴ適応サービスの他のインスタンスによって）ネットワーク内の他の場所でホストされる適応能力へのリンクを特定することもできる。適応能力のリストはまた、適応を行うときに要求側（例えば、サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つ）がＩｏＴ適応サービス３０２に使用してもらいたい、１つ以上の組み込まれた適応能力（例えば、実行可能なバイナリ）を含むこともできる。
【００５８】
例示的要求動作はさらに、加入情報を含むことができる。したがって、加入情報は、要求側がＩｏＴ適応サービス３０２に加入することを可能にし得る。サービス３０６またはアプリケーション３１０のうちの１つであり得る要求側は、特定適応条件が満たされるときに、したがって標的と称することもできる要求側に適応通知を送信してもらう目的で、適応サービス３０２に加入し得る。加入情報は、ＩｏＴ適応サービス３０２が適応通知をトリガする条件（例えば、ポリシー）を含むことができる。別の例示的実施形態では、例示的要求動作は、作成されるべき、および／またはＩｏＴ適応サービスインスタンスに追加されるべき１つ以上の新しい適応能力のリストを含む。
【００５９】
ここで図４を参照すると、例示的システム４００は、本明細書で説明される種々の実施形態を実装し得る。システム４００は、ネットワーク内で互に通信する、第１のＩｏＴネットワークサーバ４０２ａ、第２のＩｏＴネットワークサーバ４０２ｂ、および第３のＩｏＴネットワークサーバ４０２ｃ等の複数のデバイス４０２を含み得る。例示的システム４００は、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていないことが理解されるであろう。他のデバイス、システム、および構成は、システム４００等のシステムに加えて、またはその代わりに、本明細書で説明される実施形態を実装するために使用され得、そのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。
【００６０】
続けて図４を参照すると、１つ以上の適応サービス、例えば、適応サービス３０２のうちの１つ以上のサービスは、デバイス４０２の各々の上に常駐し得る。したがって、デバイス４０２は、適応サービス３０２のうちの１つ以上のものを含み得る。例えば、図示した実施形態によると、第１のＩｏＴ適応サービス３０２ａは、第１のサーバ４０２ａ上に常駐し、第２のＩｏＴ適応サービス３０２ｂは、第２のサーバ４０２ｂ上に常駐する。デバイス４０２はさらに、１つ以上のＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４を含み得る。図示した実施形態によると、第１のＩｏＴサーバ４０２ａは、第１のＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４ａを含み、第２のＩｏＴサーバ４０２ｂは、第２のＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４ｂを含み、第３のＩｏＴサーバ４０２ｃは、第３のＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４ｃを含む。示されるように、第１および第２のライブラリ４０４ａおよび４０４ｂは、それぞれ、第１および第２の適応サービス３０２ａおよび３０２ｂの内側に組み込まれる。したがって、場合によっては、適応能力ライブラリは、ＩｏＴ適応サービスの内側に組み込むことができる。他の場合において、適応ライブラリは、ネットワークサービス自体として展開することができる。例えば、第３の適応能力ライブラリ４０４ｃは、第３のＩｏＴサーバ４０２ｃによってネットワーク内でサービスとして展開され得る。
【００６１】
ＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４の各々は、１つ以上のＩｏＴ適応能力４０６を含む。例えば、図示した実施形態によると、第１の適応ライブラリ４０４ａは、第１の適応能力４０６ａを含み、第２の適応ライブラリ４０４ｂは、第２の適応能力４０６ｂを含み、第３の適応ライブラリ４０４ｃは、第３の適応能力４０６ｃを含む。３つの適応能力４０６が各ライブラリ４０４で図示されているが、任意の数の能力を所望に応じてライブラリに含むことができることが理解されるであろう。本明細書で使用される場合、所与のＩｏＴ適応能力は、所与のＩｏＴ適応能力へのアクセスを有するＩｏＴ適応サービスによってサポートされる、特定の適応のタイプまたは形態を指し得る。例えば、能力４０６は、ネットワーク内のアプリケーションおよびサービスに対して異なるタイプの適応を行うように、適応サービス３０２ａおよび３０２ｂによって使用され得る。例示的適応能力が提示され、適応能力が以下でさらに説明される。アプリケーションおよびサービスは、所望のタイプの適応、特に、適応サービス３０２によって行うことができる特定の適応能力を発見し、要求することができる。ライブラリ４０４ａ−ｃの各々は、本来の（内蔵）適応能力４０６のセットをサポートすることができる。例えば、図示した実施形態によると、第１の能力４０６ａは、第１のライブラリ４０４ａに本来備わっており、第２の能力４０６ｂは、第２のライブラリ４０４ｂに本来備わっており、第３の能力４９６は、第３のライブラリ４０４ｃに本来備わっている。ライブラリ４０４ａ−ｃの各々は、ネットワーク内の他の場所で（例えば、他のＩｏＴサーバ上で）ホストされる適応能力ライブラリである、適応能力４０６へのリンクをサポートすることができる。一例として、第１のライブラリ４０４ａは、第２および第３のライブラリ４０４ｂおよび４０４ｃによってホストされる、第２および第３の能力４０６ｂおよび４０６ｃへのリンクを含み得る。したがって、例えば、リンクを介して、ＩｏＴ適応サービス３０２は、互に協力し、それぞれの適応ライブラリ、具体的には、対応する能力を互に共有することができる。以下でさらに説明されるように、ライブラリ４０４は、クライアントアプリケーションおよびサービスが、新しい適応能力を作成してライブラリ４０４に追加することを可能にし得る。示されるように、第１および第２の適応サービス３０２ａおよび３０２ｂは、第３のライブラリ４０４ｃが第３のサーバ４０２ｃ上のより大きいサービスの一部ではないため、独立型サービスと称することができる、第３の適応ライブラリ４０４ｃ内に常駐する第３のＩｏＴ適応能力４０６ｃにアクセスすることができる。したがって、場合によっては、ＩｏＴ適応サービスは、独立型サービスとしてネットワーク内でホストされ得る、独立型適応能力ライブラリによって提供されるＩｏＴ適応能力にアクセスすることができる。
【００６２】
依然として図４を参照すると、適応能力ライブラリ４０４の各々は、ＩｏＴアプリケーションおよびサービスが新しい適応能力をＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４のうちの１つに追加することを可能にし得る。したがって、新しい能力を追加しないサービスと比較して、ＩｏＴ適応サービスの拡張可能性および融通性は、大きく増進させられることができる。例えば、ライブラリ４０４は、アプリケーションまたはサービスから要求を受信し得、要求は、種々のタイプの情報を含み得る。要求は、アプリケーションまたはサービスがライブラリ４０４のうちの１つに追加したい適応能力４０６のうちの１つの実行可能ファイル（例えば、二値画像）を含み得る。要求は、代替として、または加えて、アプリケーションまたはサービスが要求を受信するネットワークエンティティとは異なるネットワークエンティティ上でホストされるライブラリに追加したい、適応能力４０６のうちの１つへのリンクまたは参照を含み得る。リンクまたは参照が適応ライブラリ４０４のうちの１つによって受信された後、適応能力ライブラリ４０４は、リンクまたは参照を維持し、遠隔適応能力を呼び出して、それの代わりに適応を行わせるために、それを使用することができる。代替として、適応能力ライブラリ４０４は、適応能力のコピーをフェッチするためにリンクまたは参照を使用することができ、ライブラリ４０４は、フェッチされた適応能力をホストすることができる。
【００６３】
図示したライブラリ４０４は、アプリケーションまたはサービスがそれらのそれぞれの能力４０６を発見することを可能にし得る。例えば、ＩｏＴアプリケーションおよびサービスは、適応能力４０６のうちのどれがライブラリ４０４の各々によってサポートされているかを発見するために、ＩｏＴ適応サービス発見要求を適応ライブラリ４０４に発行することができる。本明細書で説明されるような発見は、ＩｏＴ適応サービス３０２の各々が、それらがサポートする適応能力４０６のタイプを公表することを可能にし得る。本明細書で説明されるように、ライブラリ４０４は、本来の（ローカル）適応能力４０６のセットをサポートし得る。ライブラリ４０４はさらに、ネットワーク内の他の場所でホストされる他の適応能力ライブラリ４０４の適応能力４０６のセットにアクセスし得る。そのような適応能力は、遠隔適応能力と称され得る。ローカルまたは本来の適応能力と、遠隔適応能力との両方は、同一の発見機構を介して発見可能にされることができる。１つの例示的実施形態では、クライアントアプリケーションおよびサービスは、遠隔サービスレベルプロシージャ呼び出し要求を使用して、ライブラリ４０４の能力４０６を発見することができる。要求に応答して、適応能力ライブラリ４０４は、サポートされている適応能力のリストを返信することができる。代替的実施形態では、クライアントアプリケーションおよびサービスは、クライアントアプリケーションおよびサービスによって発見リソース表現形態を回収することができる。この表現形態は、それぞれのライブラリ４０４によってサポートされている適応能力４０６のリストを含むことができる。
【００６４】
例示的実施形態では、適応能力ライブラリ４０４は、検索基準に基づいて適応能力ライブラリ４０４に問い合わせを行うことができるように、検索エンジンと称することもできる適応能力発見エンジンと適合性があり、例えば、それを含む。例示的検索基準は、例えば、適応能力のキーワード、属性、または記述を含む。クエリに基づいて、適応能力発見情報を含む応答を返信することができる。アプリケーションまたはサービス等のクライアントは、例えば、結果、具体的には、結果内に含まれるサポートされた適応能力が、その要件を満たすかどうかを決定するために、検索結果を含み得る応答を点検することができる。概して、サポートされた適応能力と称される、ライブラリ４０４のうちの１つがサポートする適応能力４０６の各々に対して、適応能力ライブラリ４０４は、種々の発見情報を維持し、例えば、記憶し得る。したがって、適応能力４０６の各々は、１つ以上のタイプの情報に関連付けられ得る。
【００６５】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ以上のものが、固有の名前に関連付けられ得る。固有の名前は、適応能力を発見するために使用され得、したがって、固有の名前は、発見情報の例である。共通または一般適応能力の相互運用性および標準化を促進するために、固有の名前は、例示的実施形態によると、業界レジストリによって登録および維持され得る。例示的レジストリは、インターネット割当番号機関（ＩＡＮＡ）、結果および査定情報セット（ＯＡＳＩＳ）等を含む。適応能力４０６の入力および出力パラメータのセマンティック記述は、適応能力を発見するために使用され得、したがって、発見情報の例である。セマンティック記述は、セマンティック記述によって記述される能力４０６をホストする適応能力ライブラリ４０４によって記憶および維持することができる。発見情報に関連付けられる能力をホストするライブラリ内に発見情報を記憶することは、ローカル記憶装置と称され得る。代替として、または加えて、セマンティック記述は、セマンティック記述によって記述される能力４０６をホストする適応能力ライブラリ４０４の他に、ネットワーク内の他の場所に記憶され得る。発見情報のそのような記憶は、遠隔記憶と称され得る。例えば、セマンティック記述は、セマンティックサーバに、または別の遠隔適応能力ライブラリに記憶され得る。遠隔で、例えば、セマンティック記述に関連付けられる能力をホストしない遠隔適応能力ライブラリに記憶された場合、遠隔適応能力ライブラリは、セマンティック記述へのリンクまたは参照を維持することができる。
【００６６】
セマンティック記述は、例えば、限定ではないが、適応させられるものを記述する情報等の種々の情報を含み得る。この情報は、例えば、適応させられるべき情報要素の構造または形式、あるいは適応させられるべきアプリケーションまたはサービスの特定の部分または特徴を含み得る。適応させられるべきものを記述する他の情報が、所望であればセマンティック記述に含まれ得ることが理解されるであろう。適応させられるべきアプリケーションまたはサービスの構造または形式は、コンテンツ、ポリシー、イベント、またはコンテキスト構造に基づき得る。セマンティック記述はさらに、適応基準等の適応が行われるときを示す情報、または適応が行われるときのための条件を定義するポリシーを含み得る。セマンティック記述はさらに、どのようにして適応が行われるべきかを記述する情報を含み得る。この情報は、例えば、セマンティック記述によって記述される能力によって活用／参照される、１つ以上の適応能力の名前を含み得る。１つ以上の適応能力は、適応を行うために、特定の能力によって活用または参照され得る。どのようにして適応が行われるべきかを記述する情報はさらに、１つ以上の適応能力が実行され得る順序、１つ以上の適応能力が適応標的に適応されるであろう様式等を含み得る。例えば、１つの適応能力は、標的のある側面を適応させるために使用され得、別の適応能力は、標的の別の側面を適応させるために使用され得る。セマンティック記述はさらに、適応能力の出力を示す情報を含み得る。出力は、適応させられた情報要素の構造、アプリケーションまたはサービスに対して行われる挙動修正等を指し得る。セマンティック記述は、所望に応じて、所望の適応能力の他の側面を示す他の情報を含み得ることが理解されるであろう。
【００６７】
上で説明されるように、ＩｏＴ適応サービスの種々のインスタンス、例えば、図４で描写される第１および第２のＩｏＴ適応サービス３０２ａおよび３０２ｂは、ネットワーク内で互に協力し得る。協調の実施例が以下で説明されるが、ＩｏＴ適応サービス協調は、以下で説明される実施例に限定されないことが理解されるであろう。
【００６８】
ＩｏＴ適応サービス３０２ａおよび３０２ｂ等のＩｏＴ適応サービスは、例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２ａおよび３０２ｂの各々によってサポートされている適応能力のタイプ等の発見情報を交換するように互に協力し得る。例示的実施形態では、ＩｏＴ適応サービスインスタンスは、ネットワーク内の他のＩｏＴ適応サービスインスタンスの適応能力を発見するために協調を使用する。ネットワーク内のＩｏＴ適応サービスインスタンスのためのそのような適応能力は、遠隔適応能力と称され得る。ＩｏＴ適応サービスインスタンスは、上で説明される適応能力ライブラリ発見機構を使用して、遠隔適応能力をそのクライアントに公表し得る。そうすることで、クライアントは、例えば、適応サービスによってサポートされる本来の適応能力、および適応サービスの協調パートナーによってサポートされる遠隔適応サービスを発見することができる。
【００６９】
例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２ａおよび３０２ｂ等のＩｏＴ適応サービスは、適応能力を交換するように互に協力し得る。したがって、適応能力は、例示的実施形態によると、複数の適応サービスの間で共有され得る。一実施形態では、適応能力のコピーが、ＩｏＴ適応サービスインスタンスの間で共有される。別の実施形態では、ＩｏＴ適応サービスは、ネットワーク内の他のＩｏＴ適応サービスインスタンス上でホストされる、これらの適応能力を遠隔で呼び出すか、または起動するように参照することができる、その適応能力へのリンクを共有する。そのような協調を介して、例えば、ＩｏＴ適応サービスは、適応能力の幅広いセットをそのクライアントに提供することができる。
【００７０】
例示的実施形態によると、ＩｏＴ適応サービスは、１つのＩｏＴ適応サービスから別のＩｏＴ適応サービスへ適応動作をオフロードするように、互に協力し得る。例えば、オーバーロードされるＩｏＴ適応サービスは、オフロードされる適応動作を行うために必要である、１つ以上の適応能力をサポートする別のＩｏＴ適応サービスに適応動作をオフロードし得る。次いで、適応結果と称することができる適応動作の結果は、オーバーロードしたＩｏＴ適応サービスに返信されることができる。したがって、オーバーロードされたＩｏＴ適応サービスは、結果を、クライアント、例えば、適応動作を要求したアプリケーションまたはサービスに送信し得る。
【００７１】
例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２ａおよび３０２ｂ等のＩｏＴ適応サービスは、情報を共有するように互に協力し得る。例えば、共有情報は、決断または決定を行うためにＩｏＴ適応サービスによって使用され得る。場合によっては、ＩｏＴ適応サービスは、コンテキスト関連情報を１つ以上の他のＩｏＴ適応サービスと共有する。所与の適応サービスが共有し得るコンテキスト関連情報の例は、所与の適応サービスを現在使用しているか、またはそれに加入している、いくつかのクライアントである。そのようなクライアントは、アクティブクライアントと称され得る。いくつかのアクティブクライアントを共有することによって、所与の適応サービスは、別のＩｏＴ適応サービスより多くのアクティブクライアントを有していることを決定し得る。この決定に基づいて、所与の適応サービスのための適応動作は、所与のＩｏＴ適応サービスより少ないアクティブクライアントを有する、他のＩｏＴ適応サービスにオフロードされ得る。同様に、クライアント自体が、クライアントの適応動作をサポートする他のＩｏＴ適応サービスにオフロードされ得る。したがって、クライアントおよび／または適応動作は、ネットワーク内の１つ以上の適応サービスへの負荷の平衡を保つように、１つ以上の適応サービスの間で転送され得る。別の実施形態では、ＩｏＴ適応サービスインスタンスは、それらの適応決定を整合させるよう、適応意思決定ポリシーを互に共有することができる。さらに別の実施形態では、ＩｏＴ適応サービスは、例えば、ネットワークに参加するか、またはネットワークから離れるＩｏＴ適応サービスインスタンスの検出等のイベントを互に共有することができる。したがって、互に協力し、情報を共有することによって、ネットワーク内の１つ以上のＩｏＴ適応サービスインスタンスは、より効率的かつ効果的に動作することができる。
【００７２】
ＩｏＴ適応サービス協調の上記の実施例は、ネットワーク内の互の間で協調要求および応答を交換するＩｏＴ適応サービスによって実装することができる。種々の例示的協調要求および応答が以下で説明されるが、所望に応じて他の要求および応答が使用され得ることが理解されるであろう。
【００７３】
例示的実施形態では、例えば、適応サービス３０２等のＩｏＴ適応サービスインスタンスは、適応協調セッションを確立する要求を別のＩｏＴ適応サービスインスタンスまたはＩｏＴ適応サービスインスタンスのグループに送信することができる。そのような要求は、適応協調関連要求と称され得る。適応協調セッションは、適応サービスが本明細書で説明される異なるタイプの適応協調を行うことができるように、ＩｏＴ適応サービスインスタンス間の安全な通信接続を確立し得る。適応協調関連要求には、適応協調関連応答と称され得る応答が続き得る。要求および応答は、例えば、互に協力している、適応サービスの認証に使用される適応サービス識別子およびセキュリティ証明情報を含み得る。適応協調関連要求および応答はさらに、適応協調セッション識別子を含み得る。
【００７４】
協調関連が、複数の適応サービスインスタンス、例えば、第１および第２の適応サービス３０２ａおよび３０２ｂの間で確立された後、第１および第２の適応サービスのうちの一方は、適応サービスインスタンスが互に可能にするであろう適応協調のタイプを交渉する要求を第１および第２の適応サービスのうちの他方に送信し得る。そのような要求は、適応協調交渉要求と称され得る。適応協調交渉要求への応答は、適応協調交渉応答と称され得る。適応協調交渉要求および応答は、例えば、限定ではないが、適応協調セッション識別子リストを含み得る。そのようなリストは、所与の適応協調セッションのために可能にされることを要求側が要求している、１つ以上の所望の形態の適応協調を含み得る。例示的応答は、セッションのために承認されている、１つ以上の形態の適応協調のリストを含む。
【００７５】
さらに、協調関連が複数の適応サービスインスタンス、例えば、第１および第２の適応サービス３０２ａおよび３０２ｂの間で確立された後、第１および第２の適応サービスのうちの一方が、要求を第１および第２の適応サービスのうちの他方に送信し得る。要求は、特定のタイプの適応協調に対する要求であり得る。そのような要求は、適応協調要求と呼ばれ得る。適応協調要求への応答は、適応協調応答と呼ばれ得る。適応協調要求および応答は、例えば、要求されている適応協調のタイプ、１つ以上の適応能力の二値画像、１つ以上の適応能力へのリンク／参照、行われる適応動作の１つ以上のタイプ、適応を行う標的情報要素（または情報要素へのリンク）（例えば、コンテンツ、ポリシー等）、適応を行うネットワーク内の標的アプリケーション、サービス、エンティティのリンク、アドレス、識別子、適応動作および意思決定において考慮される情報（コンテキスト、ポリシー、イベント、セマンティクス等）、および適応結果または状態等の種々の情報を含み得る。
【００７６】
適応協調関連解除要求および応答が、複数のＩｏＴ適応サービスインスタンスの間で交換され得る。例えば、１つの適応サービスは、既存の適応協調セッションを解体するように、適応協調関連解除要求を、別のＩｏＴ適応サービスインスタンスに、またはＩｏＴ適応サービスインスタンスのグループに送信し得る。この応答および要求は、例えば、適応協調セッション識別子を含み得る。
【００７７】
例示的実施形態によると、ＩｏＴ適応サービス加入は、ＩｏＴ適応サービスから適応サービスを受けるために、ＩｏＴ適応サービス、アプリケーション、および他のサービスのインスタンスが、ネットワーク内のＩｏＴ適応サービスインスタンスに加入することを可能にする。例えば、適応サービスに加入するアプリケーションまたはサービス等のクライアントが、適応加入基準を定義し得る。そのような基準は、クライアントが加入する適応サービスによって適応が行われるべき条件を特定し得る。一実施形態では、適応サービスに加入するクライアントは、加入基準として適応ポリシーのセットを特定し得る。適応サービスは、適応ポリシーの特定セットを評価することができ、ポリシーの特定セットに基づいて、適応サービスは、クライアントのための適応を行うかどうかを決定することができる。
【００７８】
例示的ＩｏＴ適応サービスは、適応通知を例示的適応サービスに加入するクライアントに送信し得る。さらに、クライアントは、例えば、適応サービスへのその加入を介して、アプリケーション、サービス等の１つ以上の適応標的を特定し得る。特定適応標的は、加入者と称され得るクライアントによって特定され得る適応基準が満たされるときに、通知を受信し得る。そのような通知は、例えば、クライアントまたは標的に、それら自体をどのようにして適応させるべきであるかを通知するために使用され得る。例示的通知は、特定タイプの適応を行ってもらうためにＩｏＴ適応サービスにコールバック要求を行う必要があることを加入クライアントまたは標的に通知することができる。通知は、加入クライアントまたは標的が連絡すべきである、ネットワーク内の１つ以上の他のサービスの連絡先情報を含み得る。通知はさらに、クライアントまたは標的の適応させられた情報を含むことができる。適応させられた情報は、クライアントまたは標的を適応させ得る。通知でクライアントまたは標的に送信され得る、適応させられた情報の実施例は、適応させられたポリシーを含む。適応させられたポリシーは、クライアントまたは標的の挙動を適応させ得る。
【００７９】
上で説明されるように、通知は、ＩｏＴ適応サービスにコールバック要求を行う必要があることを加入クライアントまたは標的に通知することができる。例えば、ＩｏＴ適応サービスは、適応サービスが加入クライアントまたは標的に送信する通知にコールバック要求を含み得る。コールバック要求は、それぞれの加入基準が満たされていることに応答して、加入クライアントまたは標的に送信され得る。一実施形態では、適応サービスは、コールバックを受信することができる能力を含む。別の実施形態では、適応サービスは、ＰＵＴまたはＰＯＳＴ要求を受信することができる、ＲＥＳＴｆｕｌリソースを含む。コールバックを受信することができる能力およびリソースの各々は、適応コールバックと称することができる。クライアントまたは標的が適応コールバックへの参照を含む通知を受信すると、クライアントまたは標的は、後続の要求を適応コールバックに行うことができる。ＩｏＴ適応サービスは、順に、後続の要求にサービスを提供し、最初に加入において特定され得る特定タイプの適応を行い得る。
【００８０】
ＩｏＴ適応サービス加入の上記の２つの実施例は、例示的ＩｏＴ適応サービス、例えば、加入要求および加入応答を受信および送信する適応サービス３０２によって実装することができる。種々の例示的加入要求および応答が以下で説明されるが、所望に応じて他の要求および応答が使用され得ることが理解されるであろう。
【００８１】
例示的実施形態では、例えば、アプリケーションまたはサービス等のクライアントが、適応サービス加入要求を特定の適応サービスに送信することができる。適応サービス加入要求は、適応サービスによってサポートされる、１つ以上の適応能力に加入する要求であり得る。本明細書で使用される場合、適応能力は、適応サービスが適応能力へのアクセスを有する場合に適応サービスによってサポートされ得る。適応サービスは、適応サービス加入要求に応答し得、そのような応答は、適応サービス加入応答と称され得る。適応サービス加入要求および応答は、種々の情報を含むことができる。一例として、限定ではないが、要求および応答は、１つ以上の適応加入基準のリスト、サービスが適応を行う１つ以上の適応標的のリスト、特定標的に適応を行うときに加入クライアントが適応サービスに使用してもらいたい１つ以上の特定のタイプの適応能力のリスト、および／または適応加入基準が満たされる場合／ときにクライアント／標的が受信する適応通知のタイプを含み得る。標的は、加入クライアント、ならびに情報要素、リソース、アプリケーション、サービス、ネットワークエンティティ等を含むことができる。
【００８２】
例えば、適応サービス３０２等のＩｏＴ適応サービスインスタンスは、適応サービス通知要求を、適応サービスに加入する１つ以上のクライアントまたは標的に送信し得る。通知要求は、クライアントまたは標的に対応する適応加入基準が満たされるときに送信され得る。クライアントまたは標的は、適応サービス通知要求に応答し得、そのような応答は、適応サービス通知応答と称され得る。通知要求および応答は、種々の情報を含むことができる。一例として、限定ではないが、通知要求および応答は、ＩｏＴ適応サービスの適応コールバックへの参照、適応させられた情報（例えば、コンテンツ、ポリシー、コンテキスト、イベント等）、クライアント／標的が連絡すべきネットワーク内の１つ以上のサービスのリスト、および／またはクライアントあるいは標的がそれら自体に適応を行うための命令のリストを含み得る。
【００８３】
概して、図４を参照すると、ＩｏＴ適応能力４０６の各々は、ＩｏＴ適応サービス３０２ａおよび３０２ｂのうちの少なくとも１つによってサポートされる、特定の適応のタイプまたは形態を表し得る。適応能力４０６は、本質的に幅広く一般的であり、したがって、適応能力４０６は、特定のアプリケーションまたはサービスにカスタマイズされない。したがって、能力４０６は、ネットワーク内のアプリケーションおよびサービスの幅広い異種セットによって使用することができる一般的適応能力４０６として、適応サービス３０２ａおよび３０２ｂによって提供されることができる。さらに、適応能力４０６は、例えば、適応サービス３０２等のネットワークサービスの代わりにアプリケーションによって行われる、カスタマイズされた形態の適応とは異なり得る。
【００８４】
ＩｏＴ適応能力４０６は、例えば、セマンティック情報等の種々のコンテンツを認識し得る。セマンティック情報は、入力として適応サービス３０２のうちの１つに提供することができる。例えば、セマンティック情報は、クライアントの適応要求に含むことができる。代替として、セマンティック情報は、ネットワーク内の他のエンティティからＩｏＴ適応サービス３０２によって動的に回収され得る。そのような他のエンティティ（例えば、セマンティックサーバ）は、セマンティック情報をホストし得る。例えば、セマンティクスを使用して、ＩｏＴ情報適応能力４０６は、コンテンツを解析して理解することができる。このコンテンツの認識は、ＩｏＴ情報適応能力４０６が一般的コンテンツ適応サービスをサポートすることを可能にし得る。
【００８５】
ＩｏＴ適応能力４０６はさらに、適応コンテキスト情報を認識し得る。適応コンテキスト情報は、入力として適応サービス３０２のうちの１つに提供することができる。例えば、コンテキスト情報は、クライアントの適応要求に含まれ得る。代替として、コンテキスト情報は、ＩｏＴ適応サービス３０２によって動的に回収または収集することができる。一実施形態では、ＩｏＴ適応サービス３０２は、例えば、コンテキストブローカ等のネットワーク内の他のエンティティからコンテキスト情報を取り出すことができる。別の実施形態では、ＩｏＴ適応サービス３０２は、独自のコンテキスト情報を収集することができる。例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２は、任意の所与の時間にＩｏＴ適応サービス３０２によってサービス提供されているクライアントの数を表す、数を収集し得る。ＩｏＴ適応サービス３０２は、ネットワーク内の利用可能な適応サービスインスタンスの数を表す、数を収集し得る。ＩｏＴ適応サービス３０２はさらに、各利用可能なサービスインスタンス、および利用可能なサービスインスタンスの各々がサポートする能力に関連付けられる負荷特性等の利用可能な適応サービスインスタンスに関連付けられる情報を収集し得る。コンテキスト情報を解析して理解するために、ＩｏＴ情報適応能力４０６は、コンテンツセマンティクスに類似し得る、コンテキストセマンティクスに依拠し得る。一実施形態によると、コンテキストセマンティクスは、要求に入力として含まれるか、またはネットワーク内の他のエンティティから回収される。別の例示的実施形態では、ポリシーが、管理機能、他のサービス、アプリケーション等のネットワーク内の他のエンティティによってＩｏＴ適応サービス３０２にプッシュ配信される。コンテキスト情報を使用して、ＩｏＴ情報適応能力４０６は、適応決定を知的に行うことができる。各適応能力４０６が行い得る例示的適応決定は、それ自体が適応を行うべきとき、および適応をネットワーク内の他の適応サービスにオフロードすべきときを含む。
【００８６】
ＩｏＴ情報適応能力４０６は、１つ以上の適応ポリシーを認識し得る。適応ポリシーは、入力として適応サービス３０２のうちの１つに提供することができる。例えば、適応ポリシーは、クライアントの適応要求に含まれ得る。代替として、適応ポリシーは、ＩｏＴ適応サービス３０２によって動的に回収または収集することができる。一実施形態では、ＩｏＴ適応サービス３０２は、例えば、ポリシーブローカ等のネットワーク内の他のエンティティからコンテキスト情報を回収することができる。別の実施形態では、ポリシーは、管理機能、他のサービス、アプリケーション等のネットワーク内の他のエンティティによってＩｏＴ適応サービス３０２にプッシュ配信することができる。ＩｏＴ適応サービス３０２はまた、例えば、適応サービス３０２がアクセスし得る既存のポリシーおよびコンテキスト情報に基づいて、各自のポリシーを生成することをサポートすることもできる。それらのコンテンツ認識、コンテキスト認識、ポリシー認識、およびＩｏＴ情報を活用することによって、適応能力４０６は、情報の適応に関する認知決定を行うことができる。
【００８７】
概して、図４を参照すると、ＩｏＴ適応能力４０６は、種々のタイプの能力を含み得、そのうちのいくつかが一例として以下で説明される。種々の例示的実施形態によると、適応能力４０６は、１つ以上のＩｏＴ適応サービスによってサポートすることができる、一般的な形態の適応として展開され得る。適応能力４０６のうちの１つは、情報を適応させ得、そのような適応能力は、情報適応能力と称され得る。情報適応能力によって適応させることができる情報は、例えば、コンテンツ、コンテキスト、セマンティクス、ポリシー、イベント、および決定関連情報を含む。
【００８８】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴ情報適応能力は、情報の形式を知的に適応させ得る。例えば、適応能力４０６のうちの１つは、１つの形式から別の形式に情報を変更し得る。形式を変更することは、元の情報を解析して理解することに基づき得、元の情報は、セマンティクスの第１のセットと称され得る対応するセマンティクスのセットを含む。元の情報形式は、セマンティクスの第２のセットと称され得る、セマンティクスの標的セットに準拠するように変換され得る。場合によっては、情報は、適応させられる情報に関連する利用可能なコンテキストに基づいて、適応させることができる。例えば、情報は、リソース制約デバイスまたは限定された帯域幅を含むネットワークを経由して、またはそれを通して送信される場合、圧縮され得る。
【００８９】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴ情報適応能力は、情報がネットワーク内でホストまたは記憶される場所を知的に適応させ得る。例えば、適応能力４０６は、種々のデータに基づいてネットワーク内で情報を移動させる能力を含み得る。場合によっては、情報は、情報を要求している１つ以上のエンティティにより近く移動させられる。そのようなエンティティは、要求側と称され得る。場合によっては、情報は、ネットワーク混雑を低減させるように移動させられる。他の場合において、情報の要求がネットワーク内で移動しているか、または移動させられたため、情報が移動させられ、したがって、情報は、移動要求側に基づいて移動させられ得る。情報は、所望に応じて他の要因に基づいて移動させられ得ることが理解されるであろう。
【００９０】
適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴ情報適応能力は、例えば、ネットワーク内でホストまたは記憶される情報の特定のインスタンス内に含まれる情報を知的に適応させ得る。そのような適応の例は、例えば、追加の情報で既存の情報インスタンスを豊かにすること、より高レベルの情報を形成するように情報インスタンスを一緒にマージすること、より低レベルの情報を形成するように情報インスタンスを分割すること、またはもはや有効ではないか、あるいは必要とされない情報を除去するように情報インスタンスにフィルタをかけることを含む。
【００９１】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴ情報適応能力は、１つ以上のネットワークエンティティによって生成される将来の情報インスタンスを修正するために、特定のタイプの情報を生成する１つ以上のネットワークエンティティを知的に適応させ得る。一例として、適応能力４０６は、どのようにして情報が生成されるか（例えば、生成プロシージャまたはサービス）を適応させ、生成された情報の形式（例えば、セマンティクス、符号化等）を適応させ、情報が生成されるときのスケジュールを適応させ、情報が共有されるネットワークエンティティを適応させ、または情報が生成時に記憶されるネットワーク場所を適応させ得る。
【００９２】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴ情報適応能力は、ネットワークを通した情報の流動または配信を知的に適応させ得る。適応能力４０６は、情報に対する要求を適応させ得る。例えば、適応能力４０６は、情報がネットワーク内の適切なエンティティに向けられるように、特定のタイプの情報のインスタンスを適応させ得る。
【００９３】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴ情報適応能力は、情報に関する１つ以上のアクセス権を知的に適応させ得る。一例として、情報インスタンスのアクセス権は、セキュリティの観点から誰が情報にアクセスするかを制御するように適応させられ得る。アクセス権はまた、負荷バランシングまたは性能の観点から、いくつの要求側が同時に情報にアクセスすることを可能にされるかを制御するように適応させられ得る。例示的ＩｏＴ情報適応能力はまた、情報の所有権または管理権を適応させ得る。例えば、適応能力は、どのネットワークエンティティおよび／またはアプリケーションが情報を制御および管理することに責任があるかを変更し得る。
【００９４】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴ情報適応能力は、ネットワーク内の情報インスタンスのために発見情報を知的に適応させ得る。一実施形態では、情報インスタンスに関連するネットワーク内の発見情報の作成、更新、修正、および除去は、適応能力４０６のうちの１つによって適応させられる。適応能力４０６は、ネットワーク内の情報インスタンス間の関係または依存性を適応させ得る。したがって、例えば、イベント、コンテンツ、ポリシー、決定等の間の関係または依存性は、適応能力４０６によって変更され得る。一実施形態では、情報は、情報が導出された親情報要素（例えば、ポリシー）または情報が生み出した子情報要素（例えば、イベント）と結び付けられる。適応能力はさらに、ネットワークに記憶された特定の情報インスタンス内に含まれる、１つ以上のポリシーまたは規則を知的に適応させ得る。
【００９５】
概して、依然として図４を参照すると、ＩｏＴ適応能力４０６は、デバイス、ルータ、ゲートウェイ、サーバ等のＩｏＴアプリケーション、サービス、または他のエンティティを適応させるために使用される、適応能力を含み得る。そのような適応能力は、概して、エンティティ適応能力と称され得る。エンティティ適応能力は、本明細書で説明される特徴、例えば、ＩｏＴ適応サービス加入、ＩｏＴ適応サービス協調、コンテンツ認識、コンテキスト認識、ポリシー認識、および認知意思決定機構によって可能にされるか、または増進され得る。
【００９６】
例示的実施形態では、クライアント（例えば、アプリケーションまたはサービス）または他のネットワークエンティティは、適応通知を受信するように（その関連ＩｏＴ適応サービスを介して）エンティティ適応能力に加入することができる。エンティティ適応能力は、順に、それに加入したクライアントまたはエンティティを適応させるために通知を送信することができる。通知は、クライアントまたはエンティティが自己適応を行うために使用することができる情報（例えば、ネットワークベースのコンテキスト、イベント、ポリシー等）を含むことができる。代替として、ＩｏＴ適応サービスは、加入通知を介して、または明示的な要求を介して、適応コマンドをクライアントまたはエンティティに発行することができるか、あるいは適応サービスは、上で説明されるように、クライアントまたはエンティティが使用するためのコールバック参照を提供する。ＩｏＴエンティティ適応能力は、適応に役立つようにネットワーク内の他のサービスと協力する（例えば、ソフトウェア定義サービスを介して要求をアプリケーションに間接的に発行する）ことができる。適応コマンドは、異なるタイプの適応を行うようにクライアントまたはエンティティに命令することができる。種々の例示的エンティティ適応能力が以下で説明される。説明されたエンティティ適応能力は、限定ではなく一例として提示されることが理解されるであろう。
【００９７】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、ネットワーク内でネットワークエンティティを仮想化することによって、ネットワークエンティティを適応させ得る。例えば、リソース制約ＩｏＴデバイスを標的にする要求の数がリソース制約ＩｏＴデバイスを圧倒している場合、ＩｏＴ適応サービス３０２は、ネットワークコンテキスト情報を監視することによって、デバイスが圧倒されているシナリオを検出することができる。適応サービス３０２は、例えば、ネットワーク内でそのアプリケーション、サービス、リソース、情報等を仮想化することによって、圧倒されたＩｏＴデバイスを積極的かつ自律的に適応させ得る。そうすることで、ネットワークは、それの代わりに、ＩｏＴデバイスへの要求にサービスを提供することができる。したがって、ネットワークは、ＩｏＴデバイスのためのプロキシであり得る。ＩｏＴ適応サービス３０２は、この仮想化に役立つように、ネットワーク内の仮想化サービスと協力することができる。これは、ＩｏＴデバイスのための仮想化ポリシーの動的適応をサポートしない他のＩｏＴデバイス仮想化サービスとは異なる。他のＩｏＴデバイス仮想化サービスは、仮想化サービスがＩｏＴデバイス仮想化（例えば、ＩｏＴデバイスのＥＴＳＩ  Ｍ２Ｍサービス層仮想化）を行うことを要求するように、ＩｏＴデバイス自体から、またはそれらの代わりにプロキシからの明示的な要求に依拠し得る。
【００９８】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、例えば、アプリケーションまたはサービス等のエンティティの１つ以上の仮想化能力を適応させ得る。そのような適応は、エンティティによって行われる仮想化アクションを制御するために使用することができる。例えば、例示的エンティティの仮想化能力は、エンティティが仮想化するもの、エンティティが仮想化を行うかどうか／行うとき、およびどのようにしてエンティティが仮想化を行うかを制御するように動的に適応させられ得る。さらなる実施例として、仮想化ポリシーは、現在のポリシーによって対処されていない望ましくない条件に対処するように動的に適応させられることができる。一実施形態では、例えば、アプリケーションまたはサービス等のクライアントは、例示的適応サービスに加入し、適応サービスが検出するか、またはそれに提供される、観察されたコンテキストに基づいて、その仮想化ポリシーを適応させるべきである場合およびときに、適応通知を受信する。例えば、通知は、特定のＩｏＴデバイスがオーバーロードされており、それに標的化されている要求の数についていくことができないというコンテキスト情報に基づき得る。この場合、例えば、適応サービスは、それ自体で要求にサービスを提供しなければならないことからＩｏＴデバイスをオフロードするために、ＩｏＴデバイスを仮想化させるように仮想化サービスのポリシーを動的に適応させることができる。
【００９９】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、特定のサービスまたはアプリケーションをホストする、１つ以上のネットワーキングエンティティを適応させ得る。例えば、コンテキストおよびポリシーベースの認知意思決定に基づいて、例示的サービスまたはアプリケーションインスタンスは、１つのネットワークエンティティから別のネットワークエンティティへ移動させられるか、またはコピーされることができ、サービスまたはアプリケーションのホストを効果的に適応させる。さらなる実施例として、サービスまたはアプリケーションインスタンスは、サービスを使用するように要求するクライアントにより近接近している場所に物理的に常駐するネットワーク内の異なるサーバに動的に移動させられることができる。そうすることで、例えば、向上したサービスの質サービス（ＱｏＳ）をクライアントに提供することができ、ネットワーク上の負荷を低減させることができる。
【０１００】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、ネットワーク内でホストされる他のエンティティに対してエンティティの優先順位を適応させ得る。より高いまたは低い優先順位は、例示的エンティティに利用可能にされるネットワークリソースに対して構成することができる。例示的ネットワークリソースは、限定ではないが、コンピューティングリソース、ネットワーク帯域幅、データ記憶容量等を含む。例えば、ネットワークおよび／またはサービスプロバイダは、それが管理することができる顧客に異なる料金プランを提供し、どのようにして顧客の要求がサービスを提供されるかという優先順位を調整することができる。
【０１０１】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、エンティティが相互作用または協力する、１つ以上の標的ネットワークエンティティ、サービス、またはピアアプリケーションを適応させ得る。例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２は、移動するモバイルネットワークエンティティに対して新しいネットワークアドレスを使用することをクライアントに命令し、新しいネットワークアドレスを取得することができる。代替として、例えば、ＩｏＴ適応サービス３０２は、現在のホストがオーバーロードするか、または問題に遭遇する場合に、ネットワーク内のサービスのために異なるホストを使用することをクライアントに命令することができる。
【０１０２】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、ネットワークを通したクライアント要求またはクライアント応答の流動または配信を適応させ得る。例示的適応能力は、ネットワーク内のどのエンティティに、特定のタイプのサービス要求または応答が向けられるかを適応させる。そうすることで、例えば、ネットワークリソース上の負荷をより良く管理することができる。さらに、ネットワークは、ネットワークを通って流動するために要求、応答、および情報が使用するルートを知的に制御することによって、ネットワーク内の中間ノードがキャッシングおよび集約を行うための機会を最大化することができる。
【０１０３】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、例えば、アプリケーションまたはサービス、あるいは他のネットワークエンティティ等のクライアントに関するアクセス権を適応させ得る。アプリケーション、サーバ、またはネットワークエンティティへのアクセス権は、どのエンティティがアプリケーション、サーバ、またはネットワークエンティティへの要求を生成することができるかを制御するように適応させられ得る。例えば、セキュリティの観点から、ならびに性能および拡張可能性を調整する観点から（例えば、同時サービス要求の数およびネットワークを通した流動を制御するために）アクセス権を使用することができる。例示的ＩｏＴエンティティ適応能力はさらに、例えば、アプリケーションまたはサービス等のエンティティの所有権または管理権を適応させる。例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、どのネットワークエンティティが、例えば、アプリケーションまたはサービス等の別のネットワークエンティティを制御および管理することに責任があるかを適応させ得る。例えば、アクセス権を作成、更新、変更、除去、および／または管理することができる。
【０１０４】
例えば、適応能力４０６のうちの１つ等の例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、それぞれの発見情報も変更されるように、１つ以上のネットワーキングエンティティを適応させ得る。例えば、例示的ネットワークが適応させられると、その発見情報もまた、ネットワークエンティティへの任意の変更を反映するように適応させられることができる。例示的ＩｏＴエンティティ適応能力は、ネットワークエンティティ上でホストされるサービスまたはアプリケーションを適応させ得る。例えば、ネットワークエンティティは、エンティティ上の新しいサービスまたはアプリケーションを作成することによって、あるいはエンティティからサービスまたはアプリケーションを除去することによって、適応させることができる。除去されるサービスまたはアプリケーションは、もはや必要とされないサービスまたはアプリケーション、あるいはネットワーク内の別のエンティティに転送されるサービスまたはアプリケーションであり得る。同様に、エンティティ上ですでにホストされている１つ以上の既存のサービスまたはアプリケーションを修正することによって、エンティティを適応させることができる。例えば、例示的エンティティ適応能力は、その入力、出力、またはサービス自体の機能性を修正するように、サービスを適応させ得る。サービスはさらに、それが協力するネットワーク内の他のサービスを変更するように修正されることができ、あるいは、サービスは、どのようにしてサービスがクラウドベースのリソースまたは同等物と相互作用するかを変更するように修正されることができる。例示的実施形態では、例えば、アプリケーション等のクライアントがネットワークに要求を行う率が、適応能力によって適応させられる。さらに、適応能力は、要求のサイズを変更し得る。
【０１０５】
ここで図５を参照すると、例示的システム５００は、ＩｏＴ適応ネットワークサービス３０２ｃ等の上記のＩｏＴ適応サービス３０２のうちの少なくとも１つを含み得る。システム５００はさらに、１つ以上のＩｏＴセンサ５０４と、ＩｏＴセンサプロキシ５０６と、ＩｏＴ仮想化ネットワークサービス５０８等のサービス３０６のうちの少なくとも１つとを含む。適応サービス３０２ｃ、１つ以上のセンサ５０４、センサプロキシ５９６、および仮想化ネットワークサービスは、ネットワーク内で互に通信し得る。ＩｏＴ適応サービス３０２ｃは、ＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４のうちの１つを含み得る。例示的システム５００は、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていることが理解されるであろう。システム５００等のシステムに加えて、またはその代わりに、他のデバイス、システム、および構成が、本明細書で開示される実施形態を実装するために使用され得、全てのそのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。
【０１０６】
図示した実施形態によると、ＩｏＴ適応サービス３０２ｃは、例えば、ネットワークサーバまたはクラウドサーバ上等のネットワーク内でホストされるように仮想化され、同様にネットワーク内でホストされるＩｏＴ仮想化サービス５０８は、適応サービス３０２ｃに加入し得る。以下で説明されるように、図５は、適応サービスに対する例示的な直接要求を図示する。図示した実施形態は、ＨＴＴＰメッセージペイロード内でＩｏＴ適応サービス要求および応答を搬送するために、下層トランスポートとしてＨＴＴＰプロトコルを使用するが、所望に応じて、他のプロトコルがＩｏＴ適応サービス３０２ｃによって使用され得ることが理解されるであろう。
【０１０７】
続けて図５を参照して、図示した実施形態によると、５１０では、ＩｏＴ仮想化サービス５０８がＩｏＴ適応サービス３０２ｃに加入する。５１０では、ＩｏＴ仮想化サービス５０８が、ＩｏＴ適応加入要求を含むＨＴＴＰ  Ｐｏｓｔ要求を送信し得る。加入要求は、ＩｏＴ仮想化ネットワークサービス５０８のネットワークポリシーを示し得る。例えば、適応加入要求は、仮想化サービス５０８の１つ以上の仮想化ポリシーを含み得る。要求はさらに、ネットワーク内のＩｏＴセンサ５０４のうちの１つがオーバーロードされているものとして検出されるときに、適応ネットワークサービス３０２ｃが仮想化ネットワークサービス５０８の１つ以上の仮想化ポリシーを適応させるという要求を含み得る。５１２では、センササービス５０６とも称され得る、ＩｏＴセンサプロキシ５０６が、ＩｏＴセンサ５０４がオーバーロードされているときを検出するために、要求をセンサ５０４に送信し、センサ５０４から応答を受信する。例えば、ＩｏＴセンサプロキシ５０６は、応答を受信することなく、どれだけの要求がＩｏＴセンサ５０４のうちの１つに発行されているかを示す率を追跡することができる。例えば、特定のセンサに関連付けられる率が所定の閾値を超える場合、ＩｏＴセンサプロキシ５０４は、特定のＩｏＴセンサがオーバーロードされていることを決定することができる。５１４では、ＩｏＴ適応サービス５００は、ＩｏＴセンサ５０４のうちの１つがオーバーロードされる場合およびときにイベントを受信するように、プロキシ５０６と協力する。例えば、５１４では、適応サービス３０２ｃが、ＨＴＴＰＰＯＳＴ要求をプロキシ５０６に送信し得る。要求は、センサ５０４のうちの１つがオーバーロードされる等のイベントが起こるときに、適応サービスが指示を受信するように、センサプロキシ５０６に加入するための要求であり得る。
【０１０８】
依然として図５を参照して、５１６では、図示した実施形態によると、ＩｏＴプロキシ５０６は、センサ５０４のうちの１つがオーバーロードしたＩｏＴであることを検出する。５１８では、プロキシ５０６が、イベント通知をＩｏＴ適応サービス３０２ｃに送信する。イベント通知は、ＩｏＴセンサ５０４のうちの１つがオーバーロードされていることを適応サービス３０２ｃに通知する。したがって、イベント通知は、ＩｏＴデバイス、具体的には、センサ５０４のうちの１つの状態を示す。図示した実施例によると、イベント通知は、センサ５０４がオーバーロードされていることを示す。５２０では、イベント通知に基づいて、ＩｏＴ適応サービス３０２ｃが、オーバーロードされているセンサ５０４上の負荷を低減させるように、仮想化サービス５０８の１つ以上のポリシーを適応させる。例えば、ポリシー内で定義される規則（例えば、どのような条件下で仮想化を行うか）が、適応サービス３０２ｃによって適応させられることができる。規則を変更することにより、仮想化サービス５０８の挙動を変更し得る。例えば、規則は、オーバーロードしたセンサ５０４の負荷閾値が低下させられるように変更され得る。５２２では、適応サービス３０２ｃが、適応させられたポリシーを含む通知をＩｏＴ仮想化サービス５０８に送信する。したがって、適応サービス３０２ｃは、ネットワークエンティティがオーバーロードしたＩｏＴデバイス５０４のための仮想化サービス５０８を行うことができるように、ネットワークポリシーの適応させられたバージョンを含む、第１の命令と称され得る命令を生成し得る。５２４では、ＩｏＴ仮想化サービス５０８が、オーバーロードしたＩｏＴセンサ５０４を仮想化すべきであることを決定するために、新しいポリシーとも称され得る、適応させられたポリシーを使用する。いったん仮想化されると、ＩｏＴセンサ５０４は、もはや要求を処理する必要がないであろう。プロキシ５０６は、ＩｏＴセンサ５０４が仮想化されるため、ＩｏＴセンサ５０４の代わりに要求にサービスを提供し得る。結果として、例えば、オーバーロードしたセンサ上の負荷が低減させられる。したがって、図示した実施形態によると、ＩｏＴ仮想化サービスの加入要求は、その仮想化ポリシーを基準として含む。例えば、適応サービス３０２ｃがネットワーク内のオーバーロードしたＩｏＴセンサを検出すると、それは、仮想化サービスがオーバーロードしたＩｏＴセンサを仮想化してそれらの負荷を低減させるように、仮想化ポリシーを更新するものである。したがって、ＩｏＴ適応サービス３０２ｃは、仮想化サービス５０８のポリシーを適応させるかどうか、および適応させるときを知的に決定することができる。
【０１０９】
ここで図６を参照すると、例示的システム６００は、ＩｏＴ適応ネットワークサービス３０２ｄ等の上記のＩｏＴ適応サービス３０２のうちの少なくとも１つを含み得る。システム６００は、ＩｏＴネットワークアプリケーション６０２等のＩｏＴネットワークアプリケーション３１０のうちの少なくとも１つを含む。図示されるように、システム６００はさらに、ＩｏＴコンテンツ記憶ネットワークサービス６０４等のネットワークサービス３０６のうちの少なくとも１つを含む。適応サービス３０２ｄ、ネットワークアプリケーション６０２、およびコンテンツ記憶ネットワークサービス６０４は、ネットワークを介して互に通信し得る。ＩｏＴ適応サービス３０２ｄは、ＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４のうちの１つを含み得る。アプリケーション６０２およびサービス６０２は、概して、クライアントまたはネットワークエンティティと称され得る。例示的システム６００は、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていないことが理解されるであろう。システム６００等のシステムに加えて、またはその代わりに、他のデバイス、システム、および構成が、本明細書で開示される実施形態を実装するために使用され得、全てのそのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。
【０１１０】
依然として図６を参照して、図示した実施例によると、ネットワークサーバ上でホストされ得るＩｏＴアプリケーション６０２は、ネットワーク内の別のサーバ上でホストされ得るＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４を使用することを望む。ＩｏＴアプリケーション６０２は、そのコンテンツの記憶をオフロードするためにコンテンツ記憶サービス６０４を使用することを所望し得る。例えば、ＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４は、ＩｏＴアプリケーション６０２のインターフェースと適合性がないインターフェースを有し得る。この非適合性を克服するために、例えば、ＩｏＴアプリケーション６０２は、ＩｏＴ適応サービス３０２ｄを使用し得る。そうすることで、ＩｏＴ適応サービス３０２ｄは、ＩｏＴアプリケーション６０２と適合性があるインターフェースをサポートするようにＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４を適応させることができる。結果として、例えば、ＩｏＴアプリケーション６０２は、ＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４を使用することができ、ＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４は、それを使用するアプリケーションの数を増加させることができる。
【０１１１】
図６は、例示的実施形態による、適応サービスに対する間接要求を含む呼び出しフローである。図示した実施形態は、ＨＴＴＰメッセージペイロード内でＩｏＴ適応サービス要求および応答を搬送するために、下層トランスポートとしてＨＴＴＰプロトコルを使用するが、実施形態は、ＨＴＴＰプロトコルを使用することに限定されないことが理解されるであろう。図示した実施形態によると、６０６では、ＩｏＴネットワークアプリケーション６０２は、間接適応要求を適応サービス３０２ｄに送信する。アプリケーション６０２は、適応サービス３０２ｄがネットワーク内でホストされるＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４に適応を行うことを要求する。要求は、１つのエンティティ（アプリケーション６０２）が別のエンティティ（コンテンツ記憶サービス６０４）の適応を要求しているため、間接要求と称され得る。要求は、適応サービス３０２ｄが、アプリケーション６０２のインターフェースと適合性があるようにコンテンツ記憶サービス６０４のインターフェースを適応させることである。要求は、アプリケーション６０２のインターフェース記述を含み得る。インターフェース記述は、アプリケーション６０２と通信するためのインターフェース要件を含み得る。６０８では、ＩｏＴ適応サービス３０２ｄは、ＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４に対する適応要求を作成する。適応要求は、コンテンツ記憶サービス６０４がアプリケーション６０２の要件を満たす適応させられたインターフェースを作成することを要求する。一例として、アプリケーション６０２は、適合性があるインターフェース記述（例えば、インターフェースのセマンティック記述）を適応サービス３０２ｄに提供することができる。適応サービス３０２ｄは、それがコンテンツ記憶サービス６０４に送信する適応要求内でこの記述を渡すことができる。コンテンツ記憶サービス６０４は、適合性インターフェースをアプリケーション６０２に動的に追加するためにインターフェース記述を使用することができる。例えば、図６を参照すると、６１０では、適応要求がＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４に送信される。さらに、要求には、例えば、コンテンツ記憶サービス６０４が行うための所望の適応のタイプ（例えば、インターフェース適応）およびアプリケーション’のインターフェースの記述が含まれる。６１２では、ＩｏＴコンテンツ記憶サービス６０４は、ＩｏＴアプリケーション６０２のインターフェース要件に適応させられた、新しいインターフェースとも称され得る適応させられたインターフェースを作成する。６１４では、ＩｏＴ適応応答がＩｏＴ適応サービス３０２ｄに返信される。６１６では、適応サービス３０２が、対応する応答をＩｏＴアプリケーション６０２に送信する。６１４および６１６での応答は、適応させられたインターフェースの仕様を含み得る。さらに、例えば、６１４および６１６での応答は、例えば、適応させられたＩｏＴサービス６０４と称することができる、アプリケーション６０２がサービス６０４と通信するために使用することができるアドレスおよびインターフェース記述等の連絡先情報を含み得る。６１８では、アプリケーションは、適応させられたＩｏＴコンテンツ記憶サービスを伝達および使用する。
【０１１２】
したがって、ネットワークエンティティ（例えば、コンテンツ記憶サービス６０４）は、例えば、アプリケーション６０２等の第１のクライアントと適合性がないインターフェースを有し得る。第１のクライアントに関連付けられる適応要求は、適応サービス３０２ｄをホストするネットワークサーバによって受信され得る。要求は、第１のクライアントがネットワークエンティティにアクセスすることができるように、ネットワークエンティティによって提供されるサービス６０４を適応させる要求を含み得る。例えば、第１のクライアントに関連付けられる適応要求は、第１のクライアントのインターフェース要件を含み得る。適応サービス３０２ｄをホストするネットワークサーバは、サービス６０４が第１のクライアント（例えば、アプリケーション６０４）と適合性があるように、サービス６０４をホストするネットワークエンティティがサービス６０４を適応させるための第１の命令と称され得る命令を生成し得る。第１の命令は、第１のクライアントのインターフェース要件を満たす、適応させられたインターフェースを含み得る。さらに、第１の命令は、ネットワークエンティティが行うための適応のタイプと、第１のクライアントのインターフェース記述とを含み得る。適応サービス３０２ｄをホストするネットワークサーバは、複数の適応サービス３０２を行うために、複数の適応能力４０６を回収し得る。例えば、適応能力４０６のうちの少なくとも１つは、適応サービス３０２ｄをホストするネットワークサーバに記憶され得る、適応能力ライブラリ４０４から回収され得る。代替として、または加えて、適応能力４０６のうちの少なくとも１つは、別のネットワークサーバに記憶されたライブラリから回収され得る。
【０１１３】
ここで図７を参照すると、例示的システム７００は、第１のＩｏＴ適応ネットワークサービス３０２ｅ等の上記のＩｏＴ適応サービス３０２のうちの少なくとも１つを含み得る。システム７００は、複数のＩｏＴネットワークアプリケーション３１０と、１つ以上の第２のＩｏＴ適応ネットワークサービス３０２ｆ等の少なくとも１つの他の適応サービス３０２とを含む。第１および第２の適応サービス３０２ｅおよび３０２ｆ、ならびにネットワークアプリケーション３１０は、ネットワークを介して互に通信し得る。第１のＩｏＴ適応サービス３０２ｅおよび１つ以上の第２のＩｏＴ適応サービス３０２ｆの各々は、ＩｏＴ適応能力ライブラリ４０４のうちの１つを含み得る。例示的システム７００は、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていないことが理解されるであろう。システム７００等のシステムに加えて、またはその代わりに、他のデバイス、システム、および構成が、本明細書で開示される実施形態を実装するために使用され得、全てのそのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。
【０１１４】
依然として図７を参照すると、ＩｏＴアプリケーション３１０のうちの１つは、定義された適応プロシージャに基づいてコンテンツの少なくとも２つのインスタンスを単一のインスタンスにマージすることによって、それらを適応させることを所望し得る。そのようなマージすることは、マージ動作と称され得る。例えば、アプリケーション３１０は、リソース制約ＩｏＴデバイス上でホストされ得、アプリケーション３１０は、多数のコンテンツインスタンスに対してマージ動作を繰り返し行う意向であり得る。したがって、アプリケーション３１０は、ローカルで行うよりもむしろ、概して適応と称され得るこのマージ動作を行うために、ネットワーク内でホストされる適応サービスを使用することを所望し得る。場合によっては、ＩｏＴアプリケーション３１０は、その必要性を満たすネットワーク内の適応サービスを見出すことができない場合がある。したがって、アプリケーション３１０は、上で説明されるように、新しい適応能力が既存の適応サービス内で作成されることを要求する。図示した実施形態は、ＨＴＴＰメッセージペイロード内でＩｏＴ適応サービス要求／応答を搬送するために、下層トランスポートとしてＨＴＴＰプロトコルを使用するが、所望に応じて他のプロトコルが使用され得ることが理解されるであろう。
【０１１５】
続けて図７を参照すると、７０２では、第１のＩｏＴ適応サービス３０２ｅが、第２の適応サービス３０２ｆによってサポートされている適応能力を発見するための１つ以上の要求を送信することによって、ネットワーク内の適応サービス３０２ｆの１つ以上の第２のインスタンスと協力する。７０４では、図示した実施形態によると、第１のＩｏＴ適応サービス３０２ｅは、それがサポートするその本来の適応能力、および協調パートナーと称することができる、第１の適応サービス３０２ｅが協力する他の適応サービス３０２ｆの適応能力を公表する。７０６では、アプリケーション３１０は、１つ以上の適応サービスがコンテンツをマージするための適応能力を含むかどうかを決定するために、ネットワーク内の１つ以上の適応サービスに問い合わせを行い得る。例えば、図示した実施形態によると、７０８では、アプリケーション３１０は、適応サービス３０２ｅが、アプリケーション３１０が要求する様式でコンテンツの２つのインスタンスをマージする能力をサポートするかどうかを決定するために、要求メッセージで第１の適応サービス３０２ｅに問い合わせを行う。例えば、適応サービスが協調をサポートするため、ＩｏＴアプリケーション３１０は、単一のクエリを、ネットワーク内のＩｏＴ適応サービスのうちの１つ、例えば、第１の適応サービス３０２ｅに送信することのみ必要であり得る。７１０では、図示した実施形態によると、適応サービス３０２ｄは、要求された記述を満たす適応能力がネットワーク内に存在しないと応答する。７１２では、ＩｏＴアプリケーション３１０は、アプリケーション３１０の要件に基づいて、２つのコンテンツインスタンスをマージすることをサポートする、新しい適応能力に対する要求を作成する。７１４では、要求が第１のＩｏＴ適応サービス３０２ｅに送信される。７１６では、ＩｏＴ適応サービス３０２ｅが、新しい適応能力の作成が成功したと応答する。場合によっては、新しい適応能力は、能力の記述とともに適応能力バイナリを使用して作成され得る。７１８では、ＩｏＴアプリケーション３１０が、新しい能力を使用する要求を構築する。要求は、例えば、適応サービスが適応を行うために使用し得る標的適応能力（例えば、新規コンテンツマージ能力）とともに、マージすべきコンテンツインスタンス（またはそれらへのリンク）を含み得る。７２０では、ＩｏＴアプリケーション３１０が、コンテンツ画像を適応サービス３０２ｅにマージするための適応要求を送信する。適応サービス３０２ｅは、要求された適応が行われると、成功した応答をネットワークアプリケーション３１０に送信する。成功した応答は、マージされたコンテンツインスタンスを含み得る。成功した応答は、マージされたコンテンツ画像へのリンクを含み得る。したがって、特定の適応能力をサポートする特定の適応サービスに対する要求に応答して、特定の適応能力は、第１のネットワークサーバに本来備わっている適応能力のうちの１つを発見された適応能力とマージすることによって作成され得る。
【０１１６】
図８Ａは、１つ以上の開示された実施形態が実装され得る、例示的マシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）またはモノのインターネット（ＩｏＴ）通信システム１０の略図である。概して、Ｍ２Ｍ技術は、ＩｏＴのための構成要素を提供し、任意のＭ２Ｍデバイス、ゲートウェイ、またはサービスプラットフォームは、ＩｏＴの構成要素ならびにＩｏＴサービス層等であり得る。
【０１１７】
図８Ａに示されるように、Ｍ２Ｍ／ＩｏＴ通信システム１０は、通信ネットワーク１２を含む。通信ネットワーク１２は、固定ネットワークまたは無線ネットワーク（例えば、ＷＬＡＮ、セルラー等）、あるいは異種ネットワークのネットワークであり得る。例えば、通信ネットワーク１２は、音声、データ、ビデオ、メッセージング、ブロードキャスト等のコンテンツを複数のユーザに提供する、複数のアクセスネットワークから成り得る。例えば、通信ネットワーク１２は、符号分割多重アクセス（ＣＤＭＡ）、時分割多重アクセス（ＴＤＭＡ）、周波数分割多重アクセス（ＦＤＭＡ）、直交ＦＤＭＡ（ＯＦＤＭＡ）、単一キャリアＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）等の１つ以上のチャネルアクセス方法を採用し得る。さらに、通信ネットワーク１２は、例えば、コアネットワーク、インターネット、センサネットワーク、工業制御ネットワーク、パーソナルエリアネットワーク、融合個人ネットワーク、衛星ネットワーク、ホームネットワーク、または企業ネットワーク等の他のネットワークを備え得る。プロセッサ３２は、本明細書で説明されるいくつかの実施形態によるＩｏＴ適応サービスが成功したか、または成功していないかに応答して、ディスプレイまたはインジケータ４２上の照明パターン、画像、または色を制御するように構成され得る。
【０１１８】
図８Ａに示されるように、Ｍ２Ｍ／ＩｏＴ通信システム１０は、Ｍ２Ｍゲートウェイデバイス１４と、Ｍ２Ｍ端末デバイス１８とを含み得る。任意の数のＭ２Ｍゲートウェイデバイス１４およびＭ２Ｍ端末デバイス１８が、所望に応じてＭ２Ｍ／ＩｏＴ通信システム１０に含まれ得ることが理解されるであろう。さらに、例えば、サービス３０６、アプリケーション３１０、またはＩｏＴ適応サービス３０２等の上記のアプリケーションおよびサービスは、Ｍ２Ｍ端末デバイス１８またはＭ２Ｍゲートウェイデバイス１４のうちの１つの中のハードウェアおよび／またはソフトウェアによって実装され得ることが理解されるであろう。Ｍ２Ｍゲートウェイデバイス１４およびＭ２Ｍ端末デバイス１８の各々は、通信ネットワーク１２または直接無線リンクを介して、信号を伝送および受信するように構成される。Ｍ２Ｍゲートウェイデバイス１４は、無線Ｍ２Ｍデバイス（例えば、セルラーおよび非セルラー）ならびに固定ネットワークＭ２Ｍデバイス（例えば、ＰＬＣ）が、通信ネットワーク１２等のオペレータネットワークを通して、または直接無線リンクを通してのいずれかで、通信することを可能にする。例えば、Ｍ２Ｍデバイス１８は、データを収集し、通信ネットワーク１２または直接無線リンクを介して、データをＭ２Ｍアプリケーション２０またはＭ２Ｍデバイス１８に送信し得る。Ｍ２Ｍデバイス１８はまた、Ｍ２Ｍアプリケーション２０またはＭ２Ｍデバイス１８からデータを受信し得る。さらに、データおよび信号は、以下で説明されるように、Ｍ２Ｍサービスプラットフォーム２２を介して、Ｍ２Ｍアプリケーション２０に送信され、そこから受信され得る。Ｍ２Ｍデバイス１８およびゲートウェイ１４は、例えば、セルラー、ＷＬＡＮ、ＷＰＡＮ（例えば、Ｚｉｇｂｅｅ（登録商標）、６ＬｏＷＰＡＮ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標））、直接無線リンク、および有線を含む、種々のネットワークを介して通信し得る。
【０１１９】
図示したＭ２Ｍサービスプラットフォーム２２は、Ｍ２Ｍアプリケーション２０、Ｍ２Ｍゲートウェイデバイス１４、Ｍ２Ｍ端末デバイス１８、および通信ネットワーク１２のためのサービスを提供する。例えば、Ｍ２Ｍサービスプラットフォーム２２は、いくつかの実施形態によると、ＩｏＴ適応サービス３０２を提供し得る。Ｍ２Ｍサービスプラットフォーム２２は、所望に応じて、任意の数のＭ２Ｍアプリケーション、Ｍ２Ｍゲートウェイデバイス１４、Ｍ２Ｍ端末デバイス１８、および通信ネットワーク１２と通信し得ることが理解されるであろう。上記の適応サービスは、例示的実施形態によると、Ｍ２Ｍサービスプラットフォーム２２上に常駐し得る。Ｍ２Ｍサービスプラットフォーム２２は、１つ以上のサーバ、コンピュータ等によって実装され得る。Ｍ２Ｍサービスプラットフォーム２２は、Ｍ２Ｍ端末デバイス１８およびＭ２Ｍゲートウェイデバイス１４の管理および監視等のサービスを提供する。Ｍ２Ｍサービスプラットフォーム２２はまた、データを収集し、異なるタイプのＭ２Ｍアプリケーション２０と適合性があるようにデータを変換し得る。Ｍ２Ｍサービスプラットフォーム２２の機能は、例えば、ウェブサーバとして、セルラーコアネットワークで、クラウドで等、種々の方法で実装され得る。
【０１２０】
図８Ｂも参照すると、Ｍ２Ｍサービスプラットフォームは、典型的には、多様なアプリケーションおよび垂直線が活用することができる、サービス配信能力のコアセットを提供する、サービス層２６を実装する。適応能力４０６のうちの１つ以上のものが、サービス層２６によって提供され得る。これらのサービス能力は、Ｍ２Ｍアプリケーション２０がデバイスと相互作用し、データ収集、データ分析、デバイス管理、セキュリティ、課金、サービス／デバイス発見等の機能を果たすことを可能にする。本質的に、これらのサービス能力は、これらの機能性を実装する負担をアプリケーションから取り除き、したがって、アプリケーション開発を単純化し、市場に出す費用および時間を削減する。サービス層２６はまた、Ｍ２Ｍアプリケーション２０が、サービス層２６が提供するサービスと関連して、種々のネットワーク１２を通して通信することも可能にする。
【０１２１】
Ｍ２Ｍアプリケーション２０は、限定ではないが、輸送、保健および健康、コネクテッドホーム、エネルギー管理、アセット追跡、ならびにセキュリティおよび監視等の種々の業界でのアプリケーションを含み得る。上記のように、本システムのデバイス、ゲートウェイ、および他のサーバにわたって作動するＭ２Ｍサービス層は、例えば、データ収集、デバイス管理、セキュリティ、課金、場所追跡／ジオフェンシング、デバイス／サービス発見、およびレガシーシステム統合等の機能をサポートし、サービス等のこれらの機能をＭ２Ｍアプリケーション２０に提供する。
【０１２２】
図８Ｃは、例えば、Ｍ２Ｍ端末デバイス１８またはＭ２Ｍゲートウェイデバイス１４等の例示的Ｍ２Ｍデバイス３０の系統図である。図８Ｃに示されるように、Ｍ２Ｍデバイス３０は、プロセッサ３２と、送受信機３４と、伝送／受信要素３６と、スピーカ／マイクロホン３８と、キーパッド４０と、ディスプレイ／タッチパッド４２と、非取り外し可能なメモリ４４と、取り外し可能なメモリ４６と、電源４８と、全地球測位システム（ＧＰＳ）チップセット５０と、他の周辺機器５２とを含み得る。Ｍ２Ｍデバイス４０は、実施形態と一致したままで、先述の要素の任意の副次的組み合わせを含み得ることが理解されるであろう。
【０１２３】
プロセッサ３２は、汎用プロセッサ、特殊用途プロセッサ、従来のプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと関連する１つ以上のマイクロプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）回路、任意の他のタイプの集積回路（ＩＣ）、状態機械等であり得る。プロセッサ３２は、信号符号化、データ処理、電力制御、入出力処理、および／またはＭ２Ｍデバイス３０が無線環境で動作することを可能にする任意の他の機能性を果たし得る。プロセッサ３２は、伝送／受信要素３６に連結され得る、送受信機３４に連結され得る。図８Ｃは、プロセッサ３２および送受信機３４を別個の構成要素として描写するが、プロセッサ３２および送受信機３４は、電子パッケージまたはチップに一緒に組み込まれ得ることが理解されるであろう。プロセッサ３２は、アプリケーション層プログラム（例えば、ブラウザ）および／または無線アクセス層（ＲＡＮ）プログラムおよび／または通信を実行し得る。プロセッサ３２は、例えば、アクセス層および／またはアプリケーション層等で、認証、セキュリティキー一致、および／または暗号化動作等のセキュリティ動作を行い得る。
【０１２４】
伝送／受信要素３６は、信号をＭ２Ｍサービスプラットフォーム２２に伝送し、またはＭ２Ｍサービスプラットフォーム２２から信号を受信するように構成され得る。例えば、実施形態では、伝送／受信要素３６は、ＲＦ信号を伝送および／または受信するように構成されるアンテナであり得る。伝送／受信要素３６は、ＷＬＡＮ、ＷＰＡＮ、セルラー等の種々のネットワークおよび無線インターフェースをサポートし得る。実施形態では、伝送／受信要素３６は、例えば、ＩＲ、ＵＶ、または可視光信号を伝送および／または受信するように構成されるエミッタ／検出器であり得る。さらに別の実施形態では、伝送／受信要素３６は、ＲＦおよび光信号の両方を伝送および受信するように構成され得る。伝送／受信要素３６は、無線または有線信号の任意の組み合わせを伝送および／または受信するように構成され得ることが理解されるであろう。
【０１２５】
加えて、伝送／受信要素３６は、単一の要素として図８Ｃで描写されているが、Ｍ２Ｍデバイス３０は、任意の数の伝送／受信要素３６を含み得る。より具体的には、Ｍ２Ｍデバイス３０は、ＭＩＭＯ技術を採用し得る。したがって、実施形態では、Ｍ２Ｍデバイス３０は、無線信号を伝送および受信するための２つ以上の伝送／受信要素３６（例えば、複数のアンテナ）を含み得る。
【０１２６】
送受信機３４は、伝送／受信要素３６によって伝送される信号を変調するように、および伝送／受信要素３６によって受信される信号を変調するように構成され得る。上記のように、Ｍ２Ｍデバイス３０は、マルチモード能力を有し得る。したがって、送受信機３４は、Ｍ２Ｍデバイス３０が、例えば、ＵＴＲＡおよびＩＥＥＥ８０２．１１等の複数のＲＡＴを介して通信することを可能にするための複数の送受信機を含み得る。
【０１２７】
プロセッサ３２は、非取り外し可能なメモリ４４および／または取り外し可能なメモリ４６等の任意のタイプの好適なメモリから情報にアクセスし、そこにデータを記憶し得る。非取り外し可能なメモリ４４は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ハードディスク、または任意の他のタイプのメモリ記憶デバイスを含み得る。取り外し可能なメモリ４６は、加入者識別モジュール（ＳＩＭ）カード、メモリスティック、セキュアデジタル（ＳＤ）メモリカード等を含み得る。他の実施形態では、プロセッサ３２は、サーバまたはホームコンピュータ上等のＭ２Ｍデバイス３０上に物理的に位置しないメモリから情報にアクセスし、そこにデータを記憶し得る。
【０１２８】
プロセッサ３２は、電源４８から電力を受け取り得、Ｍ２Ｍデバイス３０内の他の構成要素への電力を分配および／または制御するように構成され得る。電源４８は、Ｍ２Ｍデバイス３０に電力供給するための任意の好適なデバイスであり得る。例えば、電源４８は、１つ以上の乾電池バッテリ（例えば、ニッケルカドミウム（ＮｉＣｄ）、ニッケル亜鉛（ＮｉＺｎ）、ニッケル水素（ＮｉＭＨ）、リチウムイオン（Ｌｉ−ｉｏｎ）等）、太陽電池、燃料電池等を含み得る。
【０１２９】
プロセッサ３２はまた、Ｍ２Ｍデバイス３０の現在の場所に関する場所情報（例えば、経度および緯度）を提供するように構成される、ＧＰＳチップセット５０に連結され得る。Ｍ２Ｍデバイス３０は、実施形態と一致したままで、任意の公的な場所決定方法を介して場所情報を獲得し得ることが理解されるであろう。
【０１３０】
プロセッサ３２はさらに、追加の特徴、機能性、および／または有線あるいは無線接続を提供する、１つ以上のソフトウェアおよび／またはハードウェアモジュールを含み得る、他の周辺機器５２に連結され得る。例えば、周辺機器５２は、加速度計、ｅ−コンパス、衛星送受信機、センサ、デジタルカメラ（写真またはビデオ用）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ポート、振動デバイス、テレビ送受信機、ハンズフリーヘッドセット、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュール、周波数変調（ＦＭ）ラジオユニット、デジタル音楽プレーヤ、メディアプレーヤ、ビデオゲームプレーヤモジュール、インターネットブラウザ等を含み得る。
【０１３１】
図８Ｄは、例えば、図８Ａおよび８ＢのＭ２Ｍサービスプラットフォーム２２が実装され得る、例示的なコンピュータシステム９０のブロック図である。コンピュータシステム９０は、コンピュータまたはサーバを備え得、主に、ソフトウェアの形態であり得るコンピュータ読み取り可能な命令によって制御され得、どこでも、またはどのような手段を用いても、そのようなソフトウェアが記憶あるいはアクセスされる。そのようなコンピュータ読み取り可能な命令は、コンピュータシステム９０を稼働させるように、中央処理装置（ＣＰＵ）９１内で実行され得る。多くの既知のワークステーション、サーバ、および周辺コンピュータでは、中央処理装置９１は、マイクロプロセッサと呼ばれる単一チップＣＰＵによって実装される。他の機械では、中央処理装置９１は、複数のプロセッサを備え得る。コプロセッサ８１は、追加の機能を果たすか、またはＣＰＵ９１を支援する、主要ＣＰＵ９１とは明確に異なる、随意的なプロセッサである。
【０１３２】
動作中、ＣＰＵ９１は、命令をフェッチ、復号、および実行し、コンピュータの主要データ転送経路であるシステムバス８０を介して、情報を他のリソースへ、およびそこから転送する。そのようなシステムバスは、コンピュータシステム９０内の構成要素を接続し、データ交換のための媒体を定義する。システムバス８０は、典型的には、データを送信するためのデータライン、アドレスを送信するためのアドレスライン、ならびに割り込みを送信するため、およびシステムバスを動作するための制御ラインを含む。そのようなシステムバス８０の実施例は、ＰＣＩ（周辺構成要素相互接続）バスである。
【０１３３】
システムバス８０に連結されるメモリデバイスは、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）８２および読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）９３を含む。そのようなメモリは、情報が記憶されて取り出されることを可能にする回路を含む。ＲＯＭ９３は、概して、容易に修正することができない、記憶されたデータを含む。ＲＡＭ８２に記憶されたデータは、ＣＰＵ９１または他のハードウェアデバイスによって読み取られ、または変更されることができる。ＲＡＭ８２および／またはＲＯＭ９３へのアクセスは、メモリコントローラ９２によって制御され得る。メモリコントローラ９２は、命令が実行されると、仮想アドレスを物理的アドレスに変換する、アドレス変換機能を提供し得る。メモリコントローラ９２はまた、システム内のプロセスを分離し、ユーザプロセスからシステムプロセスを分離する、メモリ保護機能を提供し得る。したがって、第１のモードで作動するプログラムは、独自のプロセス仮想アドレス空間によってマップされるメモリのみにアクセスすることができ、プロセス間のメモリ共有が設定されていない限り、別のプロセスの仮想アドレス空間内のメモリにアクセスすることができない。
【０１３４】
加えて、コンピュータシステム９０は、ＣＰＵ９１からプリンタ９４、キーボード８４、マウス９５、およびディスクドライブ８５等の周辺機器に命令を伝達する責任がある、周辺機器コントローラ８３を含み得る。
【０１３５】
ディスプレイコントローラ９６によって制御されるディスプレイ８６は、コンピュータシステム９０によって生成される視覚出力を表示するために使用される。そのような視覚出力は、テキスト、グラフィックス、動画グラフィックス、およびビデオを含み得る。ディスプレイ８６は、ＣＲＴベースのビデオディスプレイ、ＬＣＤベースのフラットパネルディスプレイ、ガスプラズマベースのフラットパネルディスプレイ、またはタッチパネルを伴って実装され得る。ディスプレイコントローラ９６は、ディスプレイ８６に送信されるビデオ信号を生成するために必要とされる、電子構成要素を含む。
【０１３６】
さらに、コンピュータシステム９０は、図８Ａおよび８Ｂのネットワーク１２等の外部通信ネットワークにコンピュータシステム９０を接続するために使用され得る、ネットワークアダプタ９７を含み得る。
【０１３７】
本明細書で説明されるシステム、方法、およびプロセスのうちのいずれかまたは全ては、命令が、コンピュータ、サーバ、Ｍ２Ｍ端末デバイス、Ｍ２Ｍゲートウェイデバイス等の機械によって実行されたときに、本明細書で説明されるシステム、方法、およびプロセスを行うおよび／または実装される、コンピュータ読み取り可能な記憶媒体上に記憶されたコンピュータ実行可能命令（すなわち、プログラムコード）の形態で具現化され得ることが理解される。具体的には、上で説明されるステップ、動作、または機能のうちのいずれかは、そのようなコンピュータ実行可能命令の形態で実装され得る。コンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、情報の記憶のための任意の方法または技術で実装される、揮発性および不揮発性、取り外し可能なおよび非取り外し可能な媒体の両方を含むが、そのようなコンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、信号を含まない。コンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュメモリまたは他のメモリ技術、ＣＤＲＯＭ、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）または他の光学ディスク記憶装置、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク記憶装置または他の磁気記憶デバイス、あるいは所望の情報を記憶するために使用することができ、コンピュータによってアクセスすることができる任意の他の物理的媒体を含むが、それらに限定されない。
【０１３８】
図で図示されるような本開示の主題の好ましい実施形態を説明する際に、明確にするために、特定の用語が採用される。しかしながら、請求された主題は、そのように選択された特定の用語に限定されることを目的としておらず、各特定の要素は、類似目的を達成するように同様に動作する、全ての技術的均等物を含むことを理解されたい。
【０１３９】
本明細書は、最良の様態を含む、本発明を開示するために、また、当業者が、任意のデバイスまたはシステムを作製して使用すること、および任意の組み込まれた方法を行うことを含む、本発明を実践することを可能にするために、実施例を使用する。本発明の特許性のある範囲は、請求項によって定義され、当業者に想起される他の実施例を含み得る。そのような他の実施例は、請求項の文字通りの言葉とは異ならない構造要素を有する場合に、または請求項の文字通りの言葉とのごくわずかな差異を伴う同等の構造要素を含む場合に、請求項の範囲内であることを目的としている。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図８Ｄ】
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