(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の音響センサと、
ビームフォーミングによって目的方向の指向性を形成するためのフィルタ係数ベクトルを設定値以内に抑制して生成するフィルタ係数ベクトル生成部と、
前記複数の音響センサから得られる観測信号と前記フィルタ係数ベクトル生成部で生成されたフィルタ係数ベクトルに基づき前記ビームフォーミングを行い、前記目的方向の指向性を形成し、当該形成した指向性の音声を強調した信号を出力するビームフォーミング部とを備えた信号処理装置。
【請求項２】
前記フィルタ係数ベクトル生成部は、
特異値分解により前記フィルタ係数ベクトルのノルムが設定値以内となるフィルタ係数ベクトルを生成することを特徴とする請求項１記載の信号処理装置。
【請求項３】
前記フィルタ係数ベクトル生成部は、
Ｌ２正則化によりフィルタ係数ベクトルを生成することを特徴とする請求項１記載の信号処理装置。
【請求項４】
前記フィルタ係数ベクトル生成部は、
前記フィルタ係数ベクトルのノルムが閾値として与えられ、かつ、当該閾値以内のノルムを実現するフィルタ係数ベクトルを生成することを特徴とする請求項１記載の信号処理装置。
【請求項５】
前記フィルタ係数ベクトル生成部は、
前記フィルタ係数ベクトルのノルムを閾値以下とする制約下で、前記目的方向の指向性と、前記ビームフォーミング部によって形成される指向性との誤差を設定値以内とするフィルタ係数ベクトルを生成することを特徴とする請求項４記載の信号処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の音響センサで構成されるセンサアレイから得られる観測信号に対して信号処理を施すことで特定の方向から到来する音声を強調した信号を得る信号処理装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
信号処理装置は、複数の音響センサ（例えばマイクロホン）から構成されるセンサアレイを利用し、各音響センサから得られる観測信号に対して所定の信号処理を施すことで、ユーザが所望する方向から到来する音声（目的音）を強調し、それ以外の音声（妨害音）を抑制することができる。【０００３】
この装置によって、例えば、エアコンなどの機器から発生する騒音により聞き取りにくくなった音声を明瞭化したり、複数の話者が同時に発話しているときに所望の話者の発話だけを強調したりすることが可能となる。【０００４】
このような技術は、音声を人間にとって聞き取りやすくするだけでなく、音声認識システムなどにおける雑音に対する頑健性を向上させることもできる。また、人間の発話を明瞭化する以外にも、例えば、機器の作動音に異常な音が含まれていないかどうかを自動的に判定する機器監視システムにおいて、周囲の騒音による判定精度の劣化を防止する用途などに利用することができる。【０００５】
センサアレイを利用して信号処理によって指向性を形成する手法は、従来から種々開示されている。例えば、非特許文献１では線形ビームフォーミングを利用して指向性を形成する技術について開示されている。線形ビームフォーミングは、非線形な信号処理を伴う方法と比較して、出力信号の音質の劣化が小さいという利点がある。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】池田生馬，尾本章，“８０チャンネルマイクアレイ収音システムの５．１ｃｈサラウンド再生に向けての検討，”音講論集，ｐｐ．５８７‐５８８，Ｓｅｐ．２０１２．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記従来の技術では、ユーザが所望する目的方向の指向性を与えた上で、目的方向の指向性と実際に形成される指向性の二乗誤差を最小化するようにフィルタ係数ベクトルを生成しているが、生成されるフィルタ係数ベクトルを構成する各要素の絶対値の大きさについて、どのような制約も施されていない。【０００８】
フィルタ係数ベクトルの大きさに制約がない場合、対象とする周波数やマイクロホン配置によっては、フィルタ係数ベクトルを構成する各要素の絶対値は非常に大きな値となる場合がある。フィルタ係数ベクトルに大きな絶対値を持つ要素が含まれている場合、理論的にはそのフィルタ係数ベクトルを用いてビームフォーミングを行うことで正しい出力信号を得ることができるが、実環境においては音響センサの個体差や電気的なノイズも存在しているため、それらの影響が拡大されて出力信号に悪影響を及ぼすこととなる。【０００９】
音響センサの個体差の影響が拡大されると、目的方向の指向性と実際に形成される指向性との乖離が大きくなるため、目的方向から到来する音声（目的音）が強調されなくなってしまったり、それ以外の音声（妨害音）が強調されてしまったりする可能性がある。【００１０】
また、電気的なノイズが拡大されると、出力信号に含まれる目的音の信号レベルに対して、電気的なノイズの信号レベルが人間の聴覚においても知覚可能なレベルにまで強調され、音質が著しく劣化してしまう可能性がある。【００１１】
この発明は、かかる問題を解決するためになされたもので、音響センサの個体差や電気的なノイズに起因する出力信号の音質の劣化を回避することのできる信号処理装置を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この発明に係る信号処理装置は、複数の音響センサと、ビームフォーミングによって目的方向の指向性を形成するためのフィルタ係数ベクトルを設定値以内に抑制して生成するフィルタ係数ベクトル生成部と、複数の音響センサから得られる観測信号とフィルタ係数ベクトル生成部で生成されたフィルタ係数ベクトルに基づきビームフォーミングを行い、目的方向の指向性を形成し、形成した指向性の音声を強調した信号を出力するビームフォーミング部とを備えたものである。
【発明の効果】
【００１３】
この発明に係る信号処理装置は、ビームフォーミングによって目的方向の指向性を形成するためのフィルタ係数ベクトルを設定値以内に抑制して生成するようにしたものである。これにより、音響センサの個体差や電気的なノイズに起因する出力信号の音質の劣化を回避することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】この発明の実施の形態１の信号処理装置の構成図である。
【図２】この発明の実施の形態１の信号処理装置のハードウェア構成図である。
【図３】この発明の実施の形態１の信号処理装置の他の例のハードウェア構成図である。
【図４】この発明の実施の形態１の信号処理装置のビームフォーミング部の詳細を示す構成図である。
【図５】この発明の実施の形態１の信号処理装置における４個のマイクロホンから構成されるマイクロホンの例を示す説明図である。
【図６】この発明の実施の形態１の信号処理装置の理想の指向性を示す説明図である。
【図７】この発明の実施の形態１の信号処理装置における計算上得られる指向性の説明図である。
【図８】この発明の実施の形態１の信号処理装置における周波数毎のノルムを示す説明図である。
【図９】この発明の実施の形態１の信号処理装置における特異値分解を利用した場合の指向性を示す説明図である。
【図１０】この発明の実施の形態１の信号処理装置における図９の場合の周波数毎のノルムを示す説明図である。
【図１１】この発明の実施の形態１の信号処理装置におけるフィルタ係数ベクトル生成部の動作を示すフローチャートである。
【図１２】この発明の実施の形態２の信号処理装置における周波数毎のノルムを示す説明図である。
【図１３】この発明の実施の形態２の信号処理装置におけるフィルタ係数ベクトル生成部の動作を示すフローチャートである。
【図１４】この発明の実施の形態３の信号処理装置における周波数毎のノルムを示す説明図である。
【図１５】この発明の実施の形態３の信号処理装置におけるフィルタ係数ベクトル生成部の動作を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、この発明をより詳細に説明するために、この発明を実施するための形態について、添付の図面に従って説明する。なお、以降の実施の形態では、音響センサの具体例として無指向性のマイクロホンを用い、センサアレイはマイクロホンアレイとして説明する。ただし、本発明における音響センサは無指向性マイクロホンに限定されるものではなく、例えば指向性マイクロホンや超音波センサなども含まれるものとする。
【００１６】
実施の形態１．
図１は、本実施の形態による信号処理装置の構成図である。
図示の信号処理装置１は、複数のマイクロホンによって構成されるマイクロホンアレイ２と、フィルタ係数ベクトル生成部３と、ビームフォーミング部４を備える。マイクロホンアレイ２は、複数のマイクロホン２−１〜２−ｍによって観測されたアナログ音声信号に対してＡ／Ｄ変換を施し、得られたデジタル信号を観測信号として出力するよう構成されている。フィルタ係数ベクトル生成部３は、ビームフォーミングによって、ユーザが所望する方向の指向性を形成するためのフィルタ係数ベクトルを生成する処理部である。なお、以下、ユーザが所望する方向を目的方向とする。また、目的方向の情報は、信号処理装置１の外部よりフィルタ係数ベクトル生成部３に与えられるとする。フィルタ係数ベクトルは、マイクロホンアレイ２を構成する各マイクロホンの観測信号に対して与える利得や遅延に関する情報を含んでいる。このとき、フィルタ係数ベクトル生成部３は、生成されるフィルタ係数ベクトルが各マイクロホンの観測信号に与える利得が過大とならないようにフィルタ係数ベクトルの大きさを抑制する。ビームフォーミング部４は、マイクロホンアレイ２を構成する各マイクロホンから得られる観測信号と、フィルタ係数ベクトル生成部３から得られるフィルタ係数ベクトルに基づき、目的方向から到来する音声を強調した音声信号を出力する処理部である。なお、この処理の詳細については後述する。
【００１７】
フィルタ係数ベクトル生成部３とビームフォーミング部４は、例えば、コンピュータ上のソフトウェアか、それぞれ専用のハードウェアとして実装される。図２は信号処理装置をコンピュータによって実装する場合のハードウェア構成の例、図３は専用のハードウェアによって実装する場合のハードウェア構成の例である。
【００１８】
図２の構成では、信号処理装置１は、複数のマイクロホン１０１−１〜１０１−ｍ、Ａ／Ｄ変換器１０２、プロセッサ１０３、メモリ１０４、Ｄ／Ａ変換器１０５からなる。図中の出力装置５は、図１中の出力装置５と同様である。図２のハードウェアで図１の構成を実現する場合、メモリ１０４にフィルタ係数ベクトル生成部３とビームフォーミング部４の機能を構成するプログラムを展開し、プロセッサ１０３で実行することでフィルタ係数ベクトル生成部３とビームフォーミング部４を実現する。なお、複数のマイクロホン１０１−１〜１０１−ｍとＡ／Ｄ変換器１０２でマイクロホンアレイ２を構成している。また、Ｄ／Ａ変換器１０５は、出力装置５がアナログ信号で駆動される装置である場合、ビームフォーミング部４のデジタル信号をアナログ信号に変換する回路である。
【００１９】
また、図３の構成では、複数のマイクロホン１０１−１〜１０１−ｍ、Ａ／Ｄ変換器１０２、Ｄ／Ａ変換器１０５、処理回路２００からなる。処理回路２００は、フィルタ係数ベクトル生成部３及びビームフォーミング部４の機能を実現する処理回路である。他の各構成は図２と同様である。
【００２０】
出力装置５は、ビームフォーミング部４からの出力信号を信号処理装置１の処理結果として出力または記憶する装置である。例えば、出力装置５がスピーカである場合は、そのスピーカから出力信号が音声として出力される。出力装置５は、ハードディスクやメモリなどの記憶媒体とすることも可能である。このような場合、ビームフォーミング部４から出力された出力信号は、ハードディスクやメモリにデジタルデータとして記録される。
【００２１】
図４は、ビームフォーミング部４の詳細を示す信号処理装置１の構成図である。
図示のように、ビームフォーミング部４は、ＤＦＴ部４１、観測信号ベクトル生成部４２、内積部４３、ＩＤＦＴ部４４を備える。ＤＦＴ部４１は、マイクロホンアレイ２におけるそれぞれのマイクロホンに対応して設けられ、離散フーリエ変換（ＤＦＴ：ｄｉｓｃｒｅｔｅ  ｆｏｕｒｉｅｒ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）を行う回路である。観測信号ベクトル生成部４２は、それぞれのＤＦＴ部４１から出力された周波数スペクトルを一つの複素ベクトルに統合して出力する回路である。内積部４３は、観測信号ベクトル生成部４２からの出力と、フィルタ係数ベクトル生成部３からの出力の内積を計算する回路である。ＩＤＦＴ部４４は、内積部４３からの出力に対して逆フーリエ変換（ＩＤＦＴ：ｉｎｖｅｒｓｅ  ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）を行う回路である。
【００２２】
次に、実施の形態１の信号処理装置１の動作について図４に示す構成を用いて説明する。ここでは、マイクロホンアレイ２がＭ個のマイクロホン２−１〜２−ｍで構成されている場合を想定しており、ｍ番目のマイクロホンから得られる時刻ｔにおける観測信号をｘｍ（ｔ）と表す。
【００２３】
各マイクロホン２−１〜２−ｍから出力された観測信号は、それぞれＤＦＴ部４１に入力され、ＤＦＴ部４１は入力された信号に対して短時間離散フーリエ変換を施して得られた周波数スペクトルを出力する。ｍ番目のマイクロホンに対応するＤＦＴ部４１が出力する周波数スペクトル（複素数）はＸｍ（τ，ω）と表す。ただし、τは短時間フレーム番号、ωは離散周波数である。
【００２４】
観測信号ベクトル生成部４２は、ＤＦＴ部４１から出力されたｍ個の周波数スペクトルを次式（１）のように、一つの複素ベクトルｘ（τ，ω）に統合し、ｘ（τ，ω）を出力する。ただし、Ｔはベクトルまたは行列の転置を表す。
0006567216.tif 000002
フィルタ係数ベクトル生成部３は、複素ベクトルｘ（τ，ω）と同じ要素数（Ｍ）の複素ベクトルであるフィルタ係数ベクトルｗ（ω）を出力する。フィルタ係数ベクトルｗ（ω）のｍ番目の要素である複素数は、その絶対値がｍ番目のマイクロホンの観測信号に与える利得を表し、偏角が観測信号に与える遅延を表す。フィルタ係数ベクトル生成部３における目的方向の指向性から適切なｗ（ω）を生成する方法については後述する。
【００２５】
内積部４３では、観測信号ベクトル生成部４２から出力されたｘ（τ，ω）とフィルタ係数ベクトル生成部３から出力されたフィルタ係数ベクトルｗ（ω）から、次式（２）のように内積を計算し、その結果得られたＹ（τ，ω）を出力する。Ｙ（τ，ω）は出力信号の短時間離散フーリエ変換となる。
0006567216.tif 000003
【００２６】
ＩＤＦＴ部４４では、内積部４３から出力されたＹ（τ，ω）に対して逆短時間離散フーリエ変換を施し、最終的な出力信号ｙ（ｔ）を出力する。この出力信号は、フィルタ係数ベクトルｗ（ω）が適切に設計されていれば、目的方向の指向性の音声が強調された音声信号となる。
【００２７】
次に、フィルタ係数ベクトル生成部３において、目的方向の指向性から適切なフィルタ係数ベクトルｗ（ω）を生成する具体的な方法について説明する。
ここで、マイクロホンアレイ２を中心としマイクロホンアレイの大きさよりも十分に大きい円の円周をＮ等分するＮ個の点を考える。このとき、マイクロホンアレイ２から見たｎ番目の点に対するステアリングベクトル（要素数はＭ）をａω，ｎとする。また、Ｎ個のステアリングベクトルを以下のように並べて作成した行列をＡ（ω）とする。
0006567216.tif 000004
【００２８】
次に、マイクロホンアレイ２から見てｎ番目の点の方向から到来する音声に対する所望の利得をｒｎとする。また、Ｎ個の点に対応する所望の利得を次式のように並べて作成したベクトルをｒとする。つまり、ｒは理想の指向性を表す。
0006567216.tif 000005
【００２９】
実際に形成される指向性と所望の指向性との二乗誤差をｅとすると、ｅは次式（５）で表すことができる。
0006567216.tif 000006
【００３０】
ｅを最小化するフィルタ係数ベクトルｗ（ω）は、ｅをｗ（ω）で微分し０とおくことで次式（６）のように求めることができる。ただし、＋はＭｏｏｒｅ‐Ｐｅｎｒｏｓｅ型疑似逆行列を示す。
0006567216.tif 000007
【００３１】
しかし、式（６）をそのまま使用する場合、ｗ（ω）の各要素の絶対値の大きさについてどのような制約も掛からないため、周波数帯によっては絶対値の大きさが過大となってしまう可能性がある。このような場合、マイクロホンの個体差や電気的なノイズが存在する実際の環境においては出力信号の音質が著しく劣化してしまうこととなる。
【００３２】
図５は、４個のマイクロホンから構成されるマイクロホンの例である。これらのマイクロホンは、対角線の長さが４ｃｍの正方形の各頂点に配置されている。このマイクロホンアレイを利用し、理想の指向性ｒとして図６に示す指向性を与えた上で式（６）から単純にｗ（ω）を計算すると、計算上は３００Ｈｚにおいて図７のような指向性が得られるが、ｗ（ω）の周波数毎のノルムは図８のようになる。図８を見ると、特に低い周波数においてｗ（ω）のノルムが著しく大きくなっていることが分かる。
【００３３】
フィルタ係数ベクトルｗ（ω）の各要素の絶対値が過大とならないように抑制する方法のひとつは、式（６）において、Ｍｏｏｒｅ‐Ｐｅｎｒｏｓｅ型疑似逆行列を計算する際に特異値分解を利用し、０に近い特異値を０に置換することである。例えば、図５に示すマイクロホンアレイを利用し、図６を理想の指向性ｒとして式（６）によってｗ（ω）を計算する際に、０．１未満の特異値を０として疑似逆行列を計算する。その結果、形成される指向性は図９のように若干鋭さが失われるが、ｗ（ω）のノルムは図１０のようになる。図１０を見ると、図８と比較してフィルタ係数ベクトルのノルムの大きさが小さくなっていることが分かる。これにより、マイクロホンの個体差や電気的なノイズが存在する実際の環境においても出力信号の音質を保証することが可能となる。
【００３４】
図１１は、フィルタ係数ベクトル生成部３における以上の過程をフローチャートとして表したものである。
フィルタ係数ベクトル生成部３では、先ず、目的方向の指向性（ｒ）を読み込む（ステップＳＴ１）。これは上式（４）で示すｒを読み込むことに相当する。また、フィルタ係数ベクトル生成部３では、上式（３）に示すように、行列Ａ（ω）を計算する（ステップＳＴ２）。次に、フィルタ係数ベクトル生成部３は、ステップＳＴ２で得られた行列Ａ（ω）を特異値分解し、閾値以下の特異値を０に置換する（ステップＳＴ３）。そして、行列Ａ（ω）のＭｏｏｒｅ‐Ｐｅｎｒｏｓｅ型疑似逆行列を求め、式（６）の計算を行う（ステップＳＴ４）。最後に、式（６）で得られたフィルタ係数ベクトルｗ（ω）を出力する（ステップＳＴ５）。
【００３５】
このように、実施の形態１の信号処理装置では、フィルタ係数ベクトルの大きさが過大とならないように抑制することで、実環境において存在するマイクロホンの個体差や電気的ノイズが過剰に拡大されて出力信号に混入し音質が劣化することを防ぐことができる。
また、多くの場合、疑似逆行列を計算する処理は特異値分解を利用して実装されているが、小さな特異値を０に置換した上で疑似逆行列を求める手法は、特異値分解を利用した実装においては非常に小さな実装の変更だけで実現可能である。従って、実装や試験に要する時間を削減することができるので、装置の低コスト化が期待できる。
【００３６】
以上説明したように、実施の形態１の信号処理装置によれば、複数の音響センサと、ビームフォーミングによって目的方向の指向性を形成するためのフィルタ係数ベクトルを設定値以内に抑制して生成するフィルタ係数ベクトル生成部と、複数の音響センサから得られる観測信号とフィルタ係数ベクトル生成部で生成されたフィルタ係数ベクトルに基づきビームフォーミングを行い、目的方向の指向性を形成し、形成した指向性の音声を強調した信号を出力するビームフォーミング部とを備えたので、音響センサの個体差や電気的なノイズに起因する出力信号の音質の劣化を回避することができる。
【００３７】
また、実施の形態１の信号処理装置によれば、フィルタ係数ベクトル生成部は、特異値分解によりフィルタ係数ベクトルのノルムが設定値以内となるフィルタ係数ベクトルを生成するようにしたので、実装や試験に要する時間を削減でき、低コスト化を図ることができる。
【００３８】
実施の形態２．
実施の形態２は、フィルタ係数ベクトル生成部３が、Ｌ２正則化によりフィルタ係数ベクトルを生成するよう構成したものである。他の各構成は図１に示した実施の形態１と同様であるため、ここでの説明は省略する。
【００３９】
実施の形態１では、フィルタ係数ベクトル生成部３において、特異値分解を利用してフィルタ係数ベクトルｗ（ω）を算出した。一方、フィルタ係数ベクトルの大きさを抑制する方法は他にも存在する。例えば、式（５）に示した誤差関数に対して、ｗ（ω）のノルムが増大することに対するペナルティ項を追加する方法がある。このような方法はＬ２正則化と呼ばれ、実施の形態２のフィルタ係数ベクトル生成部３は、このＬ２正則化を用いてフィルタ係数ベクトルを生成する。
実施の形態１における式（５）の誤差ｅは、実施の形態２では、次式（７）のように書き換えられる。ただし、λはペナルティの寄与度を調整するパラメータである。
0006567216.tif 000008
式（７）のｅをｗ（ω）で微分して０とおくと、次式（８）のようにｅを最小化するフィルタ係数ベクトルｗ（ω）が求められる。ただし、Ｈはエルミート転置、Ｉは単位行列を表す。
0006567216.tif 000009
【００４０】
Ｌ２正則化に基づく方法では、ｗ（ω）のノルムを周波数毎にプロットすると図１２のようになる。図１３は、フィルタ係数ベクトル生成部３における動作を示すフローチャートである。図１３のフローチャートにおいて、ステップＳＴ１及びステップＳＴ２については、図１１に示した実施の形態１の動作と同様である。次に、実施の形態２のフィルタ係数ベクトル生成部３は、ステップＳＴ１１において式（８）を計算する。そして、式（８）で得られたフィルタ係数ベクトルｗ（ω）を出力する（ステップＳＴ１２）。
【００４１】
実施の形態２では、図１２を見ると分かるように、Ｌ２正則化に基づき算出されたフィルタ係数ベクトルは、図１０に示す特異値分解に基づくフィルタ係数ベクトルと比較して、値が連続的である。つまり、Ｌ２正則化に基づくフィルタ係数ベクトルはその各要素の値が周波数に応じて急激に変化することがないため、出力信号の音質を向上させることが期待できる。
【００４２】
以上説明したように、実施の形態２の信号処理装置によれば、フィルタ係数ベクトル生成部は、Ｌ２正則化によりフィルタ係数ベクトルを生成するようにしたので、出力信号のさらなる音質向上を図ることができる。
【００４３】
実施の形態３．
実施の形態３は、フィルタ係数ベクトルのノルムの閾値をフィルタ係数ベクトル生成部３に与え、フィルタ係数ベクトル生成部３は、この閾値以内の値を実現するフィルタ係数ベクトルを生成するよう構成したものである。他の各構成は図１に示した実施の形態１と同様であるため、ここでの説明は省略する。
【００４４】
実施の形態１の特異値分解及び実施の形態２のＬ２正則化によってフィルタ係数ベクトルの大きさを抑制する手法は、それぞれ特異値の閾値、ペナルティ項の係数をパラメータとして与える必要があるが、これらのパラメータによって生成されるフィルタ係数ベクトルのノルムがどの程度に収まるかは自明ではないため、パラメータの調整に試行錯誤が必要となる。一方、フィルタ係数ベクトルのノルムが取り得る値の範囲を明示的に指定すれば、試行錯誤的なパラメータ調整は不要となる。そこで、実施の形態３では、フィルタ係数ベクトル生成部３に対して、フィルタ係数ベクトルのノルムが取り得る値の範囲を閾値として明示的に指定し、フィルタ係数ベクトル生成部３は、この閾値以内のノルムを実現するフィルタ係数ベクトルを生成する。
【００４５】
例えば、フィルタ係数ベクトル生成部３に対して、フィルタ係数ベクトルｗ（ω）のノルムがψ以下となる制約を掛けるならば、最初に式（６）のような単純な方法でｗ（ω）を算出した上で、ｗ（ω）のノルムがψを超える周波数帯においてはｗ（ω）のノルムがψに一致する制約下で誤差ｅを最小化するｗ（ω）を求める方法がある。すなわち、フィルタ係数ベクトル生成部３は、フィルタ係数ベクトルのノルムを閾値以下とする制約下で、目的方向の指向性と、ビームフォーミング部４によって形成される指向性との誤差を設定値以内とするフィルタ係数ベクトルを生成する。ここで、ｗ（ω）のノルムがψに一致する制約下で誤差ｅを最小化するｗ（ω）を解析的に求めることは困難だが、ニュートン法などを利用することで数値的な解を求めることができる。
【００４６】
以上の方法により、フィルタ係数ベクトル生成部３において、ψ＝１０とした上でｗ（ω）を算出すると、ｗ（ω）のノルムは図１４のようになる。図１５は、フィルタ係数ベクトル生成部３における動作を示すフローチャートである。図１５のフローチャートにおいて、ステップＳＴ１及びステップＳＴ２については、図１１に示した実施の形態１の動作と同様である。次に、実施の形態３のフィルタ係数ベクトル生成部３は、式（６）を計算する（ステップＳＴ２１）。さらに、求めたｗ（ω）のノルムが閾値以下であるかを判定する（ステップＳＴ２２）。ステップＳＴ２２で閾値を超える値であれば、ｗ（ω）のノルムが閾値と一致する制約下で最適なｗ（ω）をニュートン法で求め（ステップＳＴ２３）、そのｗ（ω）を出力する（ステップＳＴ２３）。一方、ステップＳＴ２２において、ｗ（ω）のノルムが閾値以下であった場合は、そのｗ（ω）を出力して（ステップＳＴ２４）、動作を終了する。
【００４７】
このように、実施の形態３では、フィルタ係数ベクトルが取り得る値の範囲を明示的に指定できるようにしたことで、試行錯誤的なパラメータ調整が不要となり、装置の実装コストを下げることができる。
【００４８】
また、実施の形態３では、ｗ（ω）のノルムがψを超える周波数帯においてはｗ（ω）のノルムがψに一致する制約下で誤差ｅを最小化するｗ（ω）を求めるようにしたので、フィルタ係数ベクトルが取り得る値の範囲内において最も目的方向の指向性に近い指向性が形成されるため、マイクロホンの個体差や電気的なノイズの影響を最小限としつつ、目的方向から到来する音声を正確に強調することが可能となる。
【００４９】
以上説明したように、実施の形態３の信号処理装置によれば、フィルタ係数ベクトル生成部は、フィルタ係数ベクトルのノルムが閾値として与えられ、かつ、閾値以内のノルムを実現するフィルタ係数ベクトルを生成するようにしたので、パラメータの調整を速やかに行え、装置の実装コストを下げることができる。
【００５０】
また、実施の形態３の信号処理装置によれば、フィルタ係数ベクトル生成部は、フィルタ係数ベクトルのノルムを閾値以下とする制約下で、目的方向の指向性と、ビームフォーミング部によって形成される指向性との誤差を設定値以内とするフィルタ係数ベクトルを生成するようにしたので、音響センサの個体差や電気的なノイズの影響を最小限としつつ、目的方向から到来する音声を正確に強調することができる。
【００５１】
なお、本願発明はその発明の範囲内において、各実施の形態の自由な組み合わせ、あるいは各実施の形態の任意の構成要素の変形、もしくは各実施の形態において任意の構成要素の省略が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
以上のように、この発明に係る信号処理装置は、複数の音響センサで構成されるセンサアレイから得られる観測信号に対して信号処理を施すことで特定の方向から到来する音声を強調した信号を得る信号処理装置に関するものであり、音声認識システムや機器監視システムに用いるのに適している。
【符号の説明】
【００５３】
１  信号処理装置、２  マイクロホンアレイ、３  フィルタ係数ベクトル生成部、４  ビームフォーミング部、５  出力装置。
【図１】
0006567216.tif 000010
【図２】
0006567216.tif 000011
【図３】
0006567216.tif 000012
【図４】
0006567216.tif 000013
【図５】
0006567216.tif 000014
【図６】
0006567216.tif 000015
【図７】
0006567216.tif 000016
【図８】
0006567216.tif 000017
【図９】
0006567216.tif 000018
【図１０】
0006567216.tif 000019
【図１１】
0006567216.tif 000020
【図１２】
0006567216.tif 000021
【図１３】
0006567216.tif 000022
【図１４】
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【図１５】
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