(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスにおいて、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスの送信を検出することと、ここにおいて、前記第１のネットワークデバイスと前記第１の通信ネットワークとは、１つまたは複数の電力線通信（ＰＬＣ）プロトコルを実装し、前記第２のネットワークデバイスと前記第２の通信ネットワークとは、１つまたは複数のデジタル加入者線（ＤＳＬ）プロトコルを実装する、
前記第１のネットワークデバイスが、前記第２のネットワークデバイスの前記送信に基づいて、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉が第１の干渉しきい値を超えるかどうかに基づいて、前記第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するか、または前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかを、前記第１のネットワークデバイスが決定することと、
前記干渉が前記第１の干渉しきい値を超えないと決定することに応答して、第１の送信電力低減ファクターだけ前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減することを決定することと、
前記干渉が前記第１の干渉しきい値を超えると決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有することを決定することと、
を備える、方法。
【請求項２】
前記通信リソースを共有することを決定することに応答して、第３の通信ネットワークを介して前記第２のネットワークデバイスに共存メッセージを送信することをさらに備え、
前記共存メッセージは、前記通信リソースを共有する方法を示す、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記通信リソースを共有することを決定することに応答して、第３の通信ネットワークを介して前記第２のネットワークデバイスに共存メッセージを送信することをさらに備え、
前記共存メッセージは、送信タイムスロットを共有する方法と、通信周波数を共有する方法とからなるグループから選択される少なくとも１つのメンバを示す、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記干渉が第２の干渉しきい値を超えるが、前記第１の干渉しきい値を超えないことを決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を前記第１の送信電力低減ファクターだけ低減することを決定することをさらに備え、前記第２の干渉しきい値は、前記第１の干渉しきい値よりも低い、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記干渉が前記第２の干渉しきい値よりも低いと決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減しないこと、および前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有しないことを決定することをさらに備える、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記干渉が第２の干渉しきい値を超えるが、前記第１の干渉しきい値を超えないことを決定することに応答して、前記第２のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するための第２の送信電力低減ファクターを決定することをさらに備え、前記第２の干渉しきい値は、前記第１の干渉しきい値よりも低い、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減することを決定することに応答して、前記第２のネットワークデバイスから、前記第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を示す共存メッセージを受信することと、
前記第１のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に基づいて、前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するための第２の送信電力低減ファクターを決定することと、
をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減することが、前記第１の通信ネットワークにおけるパフォーマンス低下を引き起こすと決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有することを決定することをさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記第２のネットワークデバイスの送信電力を低減することが、前記第２の通信ネットワークにおけるパフォーマンス低下を引き起こすことを示す共存メッセージを前記第２のネットワークデバイスから受信することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有することを決定することをさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することは、
前記第２のネットワークデバイスから受信した前記送信のプリアンブルの信号強度を決定することと、
前記信号強度と、前記第１のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値との差に基づいて、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することと、ここにおいて、前記電力検出しきい値は、前記第１のネットワークデバイスによって受信され得る最小信号強度である、
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１のネットワークデバイスにおいて、前記第２の通信ネットワークの第３のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉は、前記第３のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を超えると決定することと、
をさらに備え、
前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するか、または前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有するかを決定することは、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することは、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を推定するための第１の時間間隔を選択するために、第３の通信ネットワークを介して共存メッセージを前記第２のネットワークデバイスに提供することと、
前記第１の時間間隔の間に、前記第２のネットワークデバイスの前記送信を検出することと、
を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスであって、前記第１のネットワークデバイスは、
第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスの送信を検出するための手段と、ここにおいて、前記第１のネットワークデバイスと前記第１の通信ネットワークとは、１つまたは複数の電力線通信（ＰＬＣ）プロトコルを実装し、前記第２のネットワークデバイスと前記第２の通信ネットワークとは、１つまたは複数のデジタル加入者線（ＤＳＬ）プロトコルを実装する、
前記第２のネットワークデバイスの前記送信に基づいて、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定するための手段と、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉が第１の干渉しきい値を超えるかどうかに基づいて、前記第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するか、または前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかを決定するための手段と、
前記干渉が前記第１の干渉しきい値を超えないと決定することに応答して、第１の送信電力低減ファクターだけ前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減することを決定するための手段と、
前記干渉が前記第１の干渉しきい値を超えると決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有することを決定するための手段と、
を備える、第１のネットワークデバイス。
【請求項１４】
実行されると、コンピュータに、請求項１乃至請求項１２のうちのいずれか１つに記載の方法を行わせる命令を備える、コンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【優先権の主張】
【０００１】
関連出願
本出願は、２０１４年６月１６日に出願された米国特許出願第１４／３０５，９６４号の優先権利益を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本開示の実施形態は、一般に、通信ネットワークの分野に関し、より詳細には、通信ネットワーク間の干渉を最小化することに関する。
【背景技術】
【０００３】
[0003]電力線通信（powerline communication:ＰＬＣ）ネットワークおよびデジタル加入者回線（ＤＳＬ）ネットワークは、通常、２〜８８ＭＨｚの周波数帯域内の重複する動作周波数のセット上で動作する。ＰＬＣネットワーク内のＰＬＣデバイスは、電力線を介して通信を交換する。ＤＳＬネットワーク内のＤＳＬデバイスは、電話回線を介して通信を交換する。ＰＬＣデバイスおよびＤＳＬデバイスは、送信のために異なる通信媒体を使用するが、ＰＬＣ送信はＤＳＬ送信と電磁結合することができ、逆もまた同様である。これは、ＰＬＣネットワークおよびＤＳＬネットワーク内に干渉を引き起こす可能性がある。
【発明の概要】
【０００４】
[0004]通信ネットワーク間の干渉を最小化するための様々な実施形態が開示される。一実施形態では、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスは、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスの送信を検出する。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスの送信に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定する。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するか、または第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかを決定するために、第３の通信ネットワークを介して第２のネットワークデバイスに共存メッセージを提供する。
【０００５】
[0005]いくつかの実施形態では、方法は、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスにおいて、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスの送信を検出することと、第２のネットワークデバイスの送信に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するか、または第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかを決定するために、第３の通信ネットワークを介して第２のネットワークデバイスに第１の共存メッセージを提供することとを備える。
【０００６】
[0006]いくつかの実施形態では、本方法は、干渉が干渉しきい値を超えないと決定することに応答して、第１の送信電力低減ファクターだけ第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することを決定することと、干渉が干渉しきい値を超えると決定することに応答して、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有することを決定することとをさらに備える。
【０００７】
[0007]いくつかの実施形態では、通信リソースを共有することを決定することに応答して、本方法は、第３の通信ネットワークを介して第２のネットワークデバイスに第２の共存メッセージを送信することをさらに備え、ここにおいて、第２の共存メッセージは、第１のネットワークデバイスの第１の通信のための第１の時間間隔と、第２のネットワークデバイスの第２の通信のための第２の時間間隔とのうちの少なくとも１つを示し、ここにおいて、第１の時間間隔は第２の時間間隔とは異なる。
【０００８】
[0008]いくつかの実施形態では、通信リソースを共有することを決定することに応答して、本方法は、第３の通信ネットワークを介して第２のネットワークデバイスに第２の共存メッセージを送信することをさらに備え、ここにおいて、第２の共存メッセージは、第１のネットワークデバイスの第１の通信のための第１の通信周波数と、第２のネットワークデバイスの第２の通信のための第２の通信周波数のうちの少なくとも１つを示し、ここにおいて、第１の通信周波数は第２の通信周波数とは異なる。
【０００９】
[0009]いくつかの実施形態では、本方法は、干渉が第１の干渉しきい値を超えるが、第２の干渉しきい値を超えないことを決定することに応答して、第１のネットワークデバイスの送信電力を第１の送信電力低減ファクターだけ低減することを決定することをさらに備え、ここにおいて、第１の干渉しきい値は第２の干渉しきい値よりも低い。
【００１０】
[0010]いくつかの実施形態では、本方法は、干渉が第２の干渉しきい値を超えると決定することに応答して、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有することを決定することをさらに備える。
【００１１】
[0011]いくつかの実施形態では、本方法は、第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するための第２の送信電力低減ファクターを決定することをさらに備える。
【００１２】
[0012]いくつかの実施形態では、本方法は、干渉が第１の干渉しきい値を超えるが、第２の干渉しきい値を超えないことを決定することに応答して、第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することをさらに備え、ここにおいて、第１の干渉しきい値は第２の干渉しきい値よりも低い。
【００１３】
[0013]いくつかの実施形態では、本方法は、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することを決定することに応答して、第２のネットワークデバイスから、第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を示す第２の共存メッセージを受信することと、第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することとをさらに備える。
【００１４】
[0014]いくつかの実施形態では、本方法は、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することが第１の通信ネットワークにおいてパフォーマンス低下を引き起こすと決定することに応答して、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有することを決定することをさらに備える。
【００１５】
[0015]いくつかの実施形態では、本方法は、第２のネットワークデバイスの送信電力を低減することが第２の通信ネットワークにおいてパフォーマンス低下を引き起こすことを示す第２の共存メッセージを第２のネットワークデバイスから受信することに応答して、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有することを決定することをさらに備える。
【００１６】
[0016]いくつかの実施形態では、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することは、第２のネットワークデバイスから受信した送信のプリアンブルの信号強度を決定することと、少なくとも信号強度と、第１のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値とを組み合わせることに少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することとを備え、ここにおいて、電力検出しきい値は、第１のネットワークデバイスによって受信され得る最小信号強度である。
【００１７】
[0017]いくつかの実施形態では、本方法は、第１のネットワークデバイスにおいて、第２の通信ネットワークの第３のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が第３のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を超えると決定することとをさらに備え、ここにおいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するか、または第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかを決定することは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づく。
【００１８】
[0018]いくつかの実施形態では、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を推定するための第１の時間間隔を選択するために、第３の通信ネットワークを介して第１の共存メッセージを第２のネットワークデバイスに提供することと、第１の時間間隔の間に第２のネットワークデバイスの送信を検出することとを備える。
【００１９】
[0019]いくつかの実施形態では、本方法は、第１の通信ネットワークの他のネットワークデバイスに、第１の時間間隔の間、送信を延期するように通知することをさらに備える。
【００２０】
[0020]いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスと第１の通信ネットワークは電力線通信（ＰＬＣ）機能(capability)を実装し（implement）、第２のネットワークデバイスと第２の通信ネットワークはデジタル加入者線（ＤＳＬ）機能を実装する。
【００２１】
[0021]いくつかの実施形態では、第３の通信ネットワークはイーサネット（登録商標）である。
【００２２】
[0022]いくつかの実施形態では、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスは、プロセッサと、命令を記憶したメモリと、を備え、当該命令は、プロセッサによって実行されると、第１のネットワークデバイスに、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかどうかを決定することとを行わせる。
【００２３】
[0023]いくつかの実施形態では、命令は、プロセッサによって実行されると、第１のネットワークデバイスに、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかどうかを決定することに応答して、第３の通信ネットワークを介して第２のネットワークデバイスに共存メッセージを提供することを行わせ、ここにおいて、第１の通信ネットワークは、第３の通信ネットワークを介して第２の通信ネットワークと通信可能に結合される。
【００２４】
[0024]いくつかの実施形態では、命令は、プロセッサによって実行されると、第１のネットワークデバイスに、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有しないと決定することに応答して、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスのうちの少なくとも１つの送信電力を低減することを決定することを行わせる。
【００２５】
[0025]いくつかの実施形態では、方法は、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスにおいて、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスの送信を受信することと、第２のネットワークデバイスの送信に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することとを備え、ここにおいて、第１のネットワークデバイスにおいて送信電力を低減するかどうかの決定は、第２のネットワークデバイスにおいて送信電力を低減するかどうかの決定から独立している。
【００２６】
[0026]いくつかの実施形態では、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することは、第２のネットワークデバイスの送信のプリアンブルの信号強度を決定することと、少なくとも信号強度と、第１のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値とを組み合わせることに少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することとを備え、ここにおいて、電力検出しきい値は、第１のネットワークデバイスによって受信され得る最小信号強度である。
【００２７】
[0027]いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超えると決定することに応答する。
【００２８】
[0028]いくつかの実施形態では、本方法は、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することをさらに備える。
【００２９】
[0029]いくつかの実施形態では、本方法は、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することをさらに備え、ここにおいて、低減された送信電力は、第２のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値を超えない。
【００３０】
[0030]いくつかの実施形態では、第１の通信ネットワークは第１の通信プロトコルを実装し、第２の通信ネットワークは第２の通信プロトコルを実装し、ここにおいて、第１のネットワークデバイスは、第１の通信ネットワークに関連付けられる送信、および第２の通信ネットワークに関連付けられる送信を検出する。
【００３１】
[0031]いくつかの実施形態では、方法は、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスに関連付けられる優先度が第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスに関連付けられる優先度を超えないことを決定することと、第１のネットワークデバイスによって第２のネットワークデバイスから受信した送信に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することとを備える。
【００３２】
[0032]いくつかの実施形態では、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる送信の信号強度を決定することと、信号強度および第２のネットワークデバイスの送信電力に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間の減衰（attenuation）を決定することとを備える。
【００３３】
[0033]いくつかの実施形態では、本方法は、第２のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値と、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間の減衰とに少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することをさらに備え、ここにおいて、電力検出しきい値は、第２のネットワークデバイスによって受信され得る最小信号強度である。
【００３４】
[0034]いくつかの実施形態では、第２のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる優先度が第１のネットワークデバイスに関連付けられる優先度を超えると決定することに応答して、第２のネットワークデバイスの送信電力を維持するように構成される。
【００３５】
[0035]本実施形態は、添付の図面を参照することにより、よりよく理解され得、多くの目的、特徴、および利点が当業者に明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】通信ネットワーク間の干渉を最小化するための例示的なメカニズムを示すブロック図。
【図２】調整された干渉緩和のために代替通信ネットワークを介して通信可能に結合された近接する通信ネットワークを示す例示的な概念図。
【図３】通信ネットワーク間の干渉を最小化するための能動的な調整のための例示的な動作を示す流れ図。
【図４】通信ネットワーク間の干渉を最小化する方法を決定するための能動的な調整のための例示的な動作を示す流れ図。
【図５】通信ネットワーク間の干渉を最小化するための対称技法の例示的な動作を示す流れ図。
【図６】通信ネットワーク間の干渉を最小化するための非対称技法の例示的な動作を示す流れ図。
【図７】通信ネットワーク間の干渉を最小化するためのメカニズムを含む電子デバイスの一実施形態のブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
[0043]以下の説明は、本開示の技法を具体化する例示的なシステム、方法、技法、命令シーケンス、およびコンピュータプログラム製品を含む。しかしながら、記載された実施形態は、これらの特定の詳細なしに実施され得ることが理解される。たとえば、電力線通信（ＰＬＣ:powerline communication）ネットワークと非常に高いビットレートのデジタル加入者線（ＶＤＳＬ:Very-high-bit-rate digital subscriber line）ネットワークとの間の干渉を最小化する例が示されているが、実施形態はそれに限定されない。他の実施形態では、本明細書に記載の技法は、それぞれの動作周波数帯域の少なくとも一部を共有する他の適切な通信ネットワーク間の干渉を最小化するように実装され得る。他の例では、よく知られている命令インスタンス、プロトコル、構造、および技法は、説明を曖昧にしないために詳細に示されていない。
【００３８】
[0044]ＰＬＣネットワークおよびＶＤＳＬネットワークは、典型的には、異なる通信媒体の重複する動作周波数のセット上で動作する。しかしながら、ＰＬＣネットワークとＶＤＳＬネットワークが互いに近接している場合、ＰＬＣ送信はＶＤＳＬ送信と電磁結合するようになり得、逆もまた同様である。その結果、ＰＬＣネットワークは、ＶＤＳＬネットワークの送信からの干渉を経験し得、逆もまた同様である。ＰＬＣネットワークに関連付けられる最大送信電力（たとえば、電力規制グループによって決定される）を増加させることによって、ＰＬＣネットワークのパフォーマンスを向上させることができる。しかしながら、ＰＬＣネットワークの最大送信電力を増加させると、ＶＤＳＬネットワークにおける干渉が増大し得、ＶＤＳＬネットワークのパフォーマンスがさらに低下する可能性がある。
【００３９】
[0045]ＰＬＣデバイスおよび／またはＶＤＳＬデバイスは、デバイス間の干渉を推定および最小化するための機能を実装し得る。いくつかの実施形態では、ＰＬＣデバイスとＶＤＳＬデバイスは、相互干渉を最小化する方法を決定するために、代替通信ネットワーク（たとえば、イーサネット）を介して共存（coexistence）メッセージを交換し得る。たとえば、ＰＬＣデバイスとＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣネットワークとＶＤＳＬネットワークとの間の干渉に応じて、通信リソース（たとえば、ワイヤ上の時間、周波数スペクトルなど）を共有するべきか、または送信電力を低減するべきかを決定するために、共存メッセージを交換し得る。この技法は、「協調干渉低減技法（coordinated interference reduction technique）」と呼ばれ得、図１〜図４でさらに説明される。別の実施形態では、ＰＬＣデバイスとＶＤＳＬデバイスの両方は、ＰＬＣデバイスとＶＤＳＬデバイスとの間の干渉を最小化するために、それぞれの送信電力を反復的に低減し得る。この実施形態では、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬ送信に関連付けられる干渉に基づいて送信電力低減ファクターを推定し得る。同様に、ＶＤＳＬデバイスはまた、ＰＬＣ送信に関連付けられる干渉に基づいて送信電力低減ファクターを推定し得る。次いで、各デバイスは、適切な送信電力低減ファクターだけその送信電力を低減し得る。この技法は、「対称干渉低減技法（symmetric interference reduction technique）」と呼ばれ得、図１および図５でさらに説明される。別の実施形態では、干渉を推定し、送信電力を低減するための機能は、ＰＬＣデバイスまたはＶＤＳＬデバイスのいずれかに実装され得る。この技法は、「非対称干渉低減技法（asymmetric interference reduction technique）」と呼ばれ得、図１および図６でさらに説明される。以下に説明されるメカニズムは、近接する通信ネットワーク間の相互干渉を最小化するために役立ち得る。近接する通信ネットワークのうちの少なくとも１つのネットワークデバイスは、その通信ネットワーク内のパフォーマンス低下を引き起こすことなく、他の通信ネットワークとの干渉を最小化するために、決定された送信電力で送信し得る。
【００４０】
[0046]図１は、通信ネットワーク間の干渉を最小化するための例示的なメカニズムを示すブロック図である。図１は、通信ネットワーク１００および１１０を示す。通信ネットワーク１００はネットワークデバイス１０２を含み、通信ネットワーク１１０はネットワークデバイス１１２を含む。ネットワークデバイス１０２は、干渉検出モジュール１０４と、送信電力推定モジュール１０６と、共存モジュール１０８とを含む。同様に、ネットワークデバイス１１２は、干渉検出モジュール１１４と、送信電力推定モジュール１１６と、共存モジュール１１８とを含む。共存モジュール１０８および１１８は、それらがオプションであることを示すために破線で示されており、すなわち、以下でさらに説明されるように、ネットワークデバイス１０２および１１２は、実装形態に応じて共存モジュール（たとえば、共存機能）を含んでも含まなくてもよい。さらに、実装形態に応じて、通信ネットワーク１００は、代替通信ネットワーク（破線で示される）を介して通信ネットワーク１１０と通信可能に結合されてもよく、通信可能に結合されなくてもよい。図１には示されていないが、通信ネットワーク１００および１１０はそれぞれ、複数のネットワークデバイスを含み得る。また、各通信ネットワーク内の複数のネットワークデバイスは、ネットワークデバイス１０２および１１２について示されたのと同様に、干渉検出モジュール、送信電力推定モジュール、および／または共存モジュールを含み得る。
【００４１】
[0047]いくつかの実施形態では、通信ネットワーク１００はＰＬＣネットワークであり得る。たとえば、通信ネットワーク１００は、ＨｏｍｅＰｌｕｇ（登録商標）ＡＶ／ＡＶ２／ＧｒｅｅｎＰＨＹプロトコル、Ｇ．ｈｎプロトコル、または通信のために電力線媒体を使用する他の適切なプロトコルを実装し得る。一実施形態では、ネットワークデバイス１０２は、専用ＰＬＣデバイス、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、テレビセットトップボックス、ゲーム機、ならびに通信のためのＰＬＣプロトコルを実装するためにハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアを含むスマート機器などの任意の適切な電子デバイスであり得る。たとえば、専用ＰＬＣデバイスはＰＬＣモデムであり得る。いくつかの実施形態では、通信ネットワーク１１０は、ＶＤＳＬネットワークであり得る。たとえば、通信ネットワーク１１０は、通信のために電話回線を使用するＧ．ｆａｓｔプロトコルまたは他の適切なプロトコルを実装し得る。いくつかの実施形態では、ネットワークデバイス１１２は、専用ＶＤＳＬデバイス、または通信のためのＶＤＳＬプロトコルを実装するためのハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアを含む別の電子デバイスなどの、任意の適切な電子デバイスであり得る。たとえば、専用ＶＤＳＬデバイスは、ＶＤＳＬモデムであり得る。
【００４２】
[0048]一実施形態では、ネットワークデバイス１０２および１１２は、干渉を最小化する方法を決定するために、代替通信ネットワークを介して互いに能動的に調整することができる。この技法は、「協調干渉低減技法（coordinated interference reduction technique）」と呼ばれ得る。この実施形態では、干渉する通信ネットワーク１００および１１０内のネットワークデバイスは、通信ネットワーク１００と１１０との間の干渉を最小化する方法を決定するために、共存メッセージを交換し得る。２つの通信ネットワーク間の干渉は、「相互干渉（mutual interference）」も呼ばれる。図２は、協調干渉低減技法を使用した共存のために、イーサネット２１２を介してＶＤＳＬネットワーク２１０と通信可能に結合されたＰＬＣネットワーク２００の例示的な概念図である。ＰＬＣネットワーク２００はＰＬＣデバイス２０２および２０４を含み、ＶＤＳＬネットワーク２１０はＶＤＳＬデバイス２０６および２０８を含む。図２の例では、ＰＬＣデバイス２０４は、イーサネット２１２を介してＶＤＳＬネットワーク２１０のＶＤＳＬデバイス２０８と通信可能に結合されている。ＰＬＣデバイス２０４およびＶＤＳＬデバイス２０８は、２つの技術の共存を管理するためにイーサネットを使用し得る。いくつかの実施形態では、図２に示されるように、１つのＰＬＣデバイス２０４（たとえば、ＰＬＣモデムを含むネットワークデバイス）と１つのＶＤＳＬデバイス２０８（たとえば、ＶＤＳＬモデムを含むネットワークデバイス）は、イーサネット２１２を介して互いに結合され得る。ＰＬＣデバイス２０４とＶＤＳＬデバイス２０８は、ネットワーク２００と２１０との間の干渉を最小化するために、他のＰＬＣデバイスおよび他のＶＤＳＬデバイスに代わって共存メッセージをそれぞれ交換し得る。他の実施形態では、ＰＬＣネットワーク２００のＰＬＣデバイスのいくつかまたはすべては、ＶＤＳＬネットワーク２１０のＶＤＳＬデバイスのうちのいくつか／すべてと結合され得る。この実施形態では、相互干渉を低減するために、ＰＬＣデバイスのうちのいくつか／すべてが、干渉するＶＤＳＬデバイスのうちのいくつか／すべてと（および、逆もまた同様である）共存メッセージを直接交換し得る。図２は、協調干渉低減技法のためにＰＬＣネットワーク２００とＶＤＳＬネットワーク２１０とを通信可能に結合するためにイーサネットを使用することについて説明しているが、実施形態はそれに限定されない。他の実施形態では、ＰＬＣネットワーク２００とＶＤＳＬネットワーク２１０とを通信可能に結合するために、他の適切なワイヤードまたはワイヤレス通信ネットワークが使用され得る。たとえば、ＰＬＣデバイス２０４およびＶＤＳＬデバイス２０８は、協調干渉低減技法を実装するために、ＩＥＥＥ８０２．１１通信プロトコル、ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  ｏｖｅｒ  ｃｏａｘ  ａｌｌｉａｎｃｅ（ＭｏＣＡ）通信プロトコル、または別の適切な通信プロトコルなどの、ワイヤレスローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）通信プロトコルを使用し得る。他の実施形態では、ＰＬＣデバイス２０４およびＶＤＳＬデバイス２０８は、協調干渉低減技法を実装するために、ＰＬＣプロトコルまたはＶＤＳＬ通信プロトコルを使用し得る。
【００４３】
[0049]再び図１を参照すると、協調干渉低減技法のために、共存モジュール１０８および１１８は、リソースを共有するか、またはそれらの送信電力を低減するかを決定するためにイーサネットを介して共存メッセージ交換し得る。共存モジュール１０８および１１８は、通信ネットワーク１００と１１０との間の干渉（「干渉レベル」とも呼ばれる）に応じて、リソースを共有するか、または送信電力を低減するかを決定し得る。リソースを共有することは、通信媒体上の送信時間を共有すること、周波数スペクトルの周波数チャネル（または周波数帯域）を共有することなどを含み得る。ネットワークデバイス１０２と１１２との間の干渉が低い場合、ネットワークデバイス１０２および／またはネットワークデバイス１１２は、干渉を最小化するためにそれぞれの送信電力を低減し得る。たとえば、ネットワークデバイス１０２および／または１１２は、干渉が干渉しきい値を下回る場合に送信電力を低減し得る。一実装形態では、干渉しきい値は、ネットワークデバイス１０２および１１２においてあらかじめ定められ得る。別の実装形態では、干渉しきい値は、ネットワークデバイス１０２および／または１１２によって動的に決定され得る。別の例として、ネットワークデバイス１０２および／または１１２は、干渉がより低い干渉しきい値を超えるが、より高い干渉しきい値を超えない場合、送信電力を低減し得る。一実施形態では、共存モジュール１０８および１１８は、送信電力を低減するために、送信電力低減ファクターをネゴシエートするために共存メッセージを交換し得る。別の実施形態では、送信電力推定モジュール１０６は、ネットワークデバイス１１２の送信電力低減ファクターを推定し得る。共存モジュール１０８は、ネットワークデバイス１１２の送信電力をネットワークデバイス１０２によって決定された送信電力低減ファクターだけ低減するよう共存モジュール１１８に通知し得る。別の実施形態では、送信電力推定モジュール１１６は、ネットワークデバイス１０２の送信電力低減ファクターを推定し得る。共存モジュール１１８は、ネットワークデバイス１０２の送信電力をネットワークデバイス１１２によって決定された送信電力低減ファクターだけ低減するよう共存モジュール１０８に通知し得る。
【００４４】
[0050]ネットワークデバイス１０２と１１２との間の干渉が高い場合、共存モジュール１０８および１１８は、通信リソースを共有する方法を決定するために共存メッセージを交換し得る。たとえば、ネットワークデバイス１０２および１１２は、干渉検出モジュール１０４および／または１１４によって決定された干渉が干渉しきい値を超える場合、通信リソースを共有することを決定し得る。別の例として、ネットワークデバイス１０２および１１２は、干渉がより低い干渉しきい値とより高い干渉しきい値の両方を超える場合、通信リソースを共有することを決定し得る。あるいは、ネットワークデバイス１０２および１１２は、ネットワークデバイス１０２（および／またはネットワークデバイス１１２）において送信電力を低減させることが、通信ネットワーク１００（および／または通信ネットワーク１１０）においてパフォーマンス低下を引き起こす場合、通信リソースを共有することを決定し得る。共存モジュール１０８および１１８は、ネットワークデバイス１０２および１１２が時間内に、または周波数において通信リソースを共有するべきかどうかを決定するために、代替通信ネットワークを介して共存メッセージを交換し得る。時間内に通信リソースを共有するために、各ネットワークデバイスは、割り当てられた通信タイムスロットの間にメッセージを送信し得る。周波数において通信リソースを共有するために、各ネットワークデバイスは、割り当てられた周波数チャネル（または、周波数サブ帯域）のセット上でメッセージを送信し得る。協調干渉低減技法の動作は、図３〜図４でさらに説明される。
【００４５】
[0051]別の実施形態では、干渉する通信ネットワーク１００と１１０の両方からのネットワークデバイスは、干渉を決定し、それぞれの送信電力を低減するために、それぞれ動作を実行し得る。この技法は、「対称干渉低減技法」と呼ばれ得る。干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１１２によって開始された送信のプリアンブルを検出し得る。干渉検出モジュール１０４は、検出されたプリアンブルの信号強度に基づいて、ネットワークデバイス１１２によって（ネットワークデバイス１０２において）引き起こされた干渉を決定し得る。送信電力推定モジュール１０６は、ネットワークデバイス１１２に関連付けられる干渉に基づいて、ネットワークデバイス１０２の送信電力（「送信電力低減ファクター」）をどれだけ低減するべきかを決定し得る。同様に、ネットワークデバイス１１２に関して、干渉検出モジュール１１４は、ネットワークデバイス１０２によって開始された送信のプリアンブルを検出し得る。干渉検出モジュール１１４は、検出されたプリアンブルの信号強度に基づいて、ネットワークデバイス１０２によって（ネットワークデバイス１１２において）引き起こされた干渉を決定し得る。送信電力推定モジュール１１６は、ネットワークデバイス１０２に関連付けられる干渉に基づいて、ネットワークデバイス１１２の送信電力低減ファクターを決定し得る。ネットワークデバイス１０２および１１２は、決定された送信電力低減ファクターだけそれぞれの送信電力を低減し得る。ネットワークデバイス１０２および１１２は、近接する通信ネットワーク１００と１１０との間の干渉を最小化するために、それぞれの送信電力を反復的に低減し得る。対称干渉低減技法の動作は、図５でさらに説明される。
【００４６】
[0052]別の実施形態では、ネットワークデバイス１０２またはネットワークデバイス１１２のいずれかが、干渉を決定し、送信電力を最小化するための動作を実行し得る。この技法は、「非対称干渉低減技法」と呼ばれ得る。言い換えれば、干渉する通信ネットワーク１００および１１０のうちの１つからのネットワークデバイスは、他の通信ネットワークへの干渉を最小化するために、その送信電力を低減し得る。一実施形態では、より低い優先度を有するネットワークデバイス（たとえば、ネットワークデバイス１０２）は、より高い優先度を有するネットワークデバイス（たとえば、ネットワークデバイス１１２）によって生成される干渉を推定し得る。干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１１２からの送信を検出することに応答して、ネットワークデバイス１０２と１１２との間の減衰（attenuation）（「減衰レベル」とも呼ばれる）を推定し得る。送信電力推定モジュール１０６は、減衰対称性を仮定し、ネットワークデバイス１１２によって検出され得る最小電力およびネットワークデバイス１０２と１１２との間の減衰の知識に基づいて、送信電力低減ファクターを決定し得る。次いで、より低い優先度を有するネットワークデバイスは、より高い優先度を有するネットワークデバイスへの干渉を最小化するために、その送信電力を低減し得る。一例では、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスと比較してより低い優先度を有し得る。この例では、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスとの干渉を最小化するために、ＶＤＳＬ送信を検出し、その送信電力を低減し得る。この例では、ＶＤＳＬデバイスは、その送信電力を低減したり、またはＰＬＣデバイスに引き起こされる干渉を最小化したりしようとしたりしない場合がある。しかしながら、別の例では、ＰＬＣデバイスとの干渉を最小化するために、ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣ送信を検出し、その送信電力を低減し得る。この例では、ＰＬＣデバイスは、その送信電力を低減したり、またはＶＤＳＬデバイスに引き起こされる干渉を最小化しようとしたりしない場合がある。非対称干渉低減技法の動作は、図６でさらに説明される。
【００４７】
[0053]図３は、通信ネットワーク間の干渉を最小化するための能動的な調整のための例示的な動作を示す流れ図（「フロー」）３００である。フロー３００は、ブロック３０２から開始する。
【００４８】
[0054]ブロック３０２において、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスは、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスに関連付けられる送信を検出する。図１を参照すると、ネットワークデバイス１０２の干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１１２によって開始された送信を検出し得る。一例では、ＰＬＣデバイスは、近接するＶＤＳＬネットワーク内のＶＤＳＬデバイスによって開始された送信を検出し得る。別の例では、ＶＤＳＬデバイスは、近接するＰＬＣネットワーク内のＰＬＣデバイスによって開始された送信を検出し得る。第２のネットワークデバイスに関連付けられる送信を検出するために、様々な技法が採用され得る。一実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる送信のプリアンブルを検出するために、プリアンブル検出メカニズムを実装し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスにおいて検出された信号強度の増加を検出することによって送信を識別し得る。フローはブロック３０４に進む。
【００４９】
[0055]ブロック３０４において、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を推定する。たとえば、干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１１２によって生成された送信に少なくとも部分的に基づいて、ネットワークデバイス１１２に関連付けられる干渉を推定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスのプリアンブルの信号強度に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を推定し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間の推定される減衰に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、ある時間間隔にわたって複数の干渉測定値を決定し得る。第１のネットワークデバイスは、複数の干渉測定値を組み合わせることによって平均干渉測定値を決定し得る。以下でさらに説明されるように、第１のネットワークデバイスは、その送信電力を低減するか、または第２のネットワークデバイスと通信リソースを共有するかを決定するために干渉を使用し得る。平均干渉測定値を使用することは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の推定値に対する他のデバイス（たとえば、第２の通信ネットワークに属さないデバイス）からのバックグラウンドノイズおよび送信の影響を最小化するのに役立ち得る。フローはブロック３０６に進む。
【００５０】
[0056]ブロック３０６において、第１のネットワークデバイスは、干渉に少なくとも部分的に基づいて、送信電力を低減するか、または第２のネットワークデバイスとリソースを共有するかを決定するために、代替通信ネットワークを介して第２のネットワークデバイスに共存メッセージを提供する。たとえば、共存モジュール１０８は、通信ネットワーク１００と１１０との間の干渉を最小化する方法を決定するために、共存メッセージを共存モジュール１１８と交換し得る。通信ネットワーク１００と１１０との間の干渉は、「相互干渉」とも呼ばれ得る。一実装形態では、図２に示されるように、ＰＬＣネットワーク２００は、イーサネット２１２を介してＶＤＳＬネットワーク２１０と結合され得る。この例では、ＰＬＣデバイス２０４とＶＤＳＬデバイス２０８は、相互干渉を最小化する方法を決定するために、イーサネット２１２を介して互いに能動的に調整することができる。ＰＬＣデバイス２０４およびＶＤＳＬデバイス２０８は、送信電力を減らすかどうか、およびどれだけ減らすか、通信リソースを共有するかどうか、および共有する方法、検出された干渉が低減したかどうかなどを決定するために、イーサネット２１２を介してイーサネット共存メッセージを交換し得る。
【００５１】
[0057]第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスの検出された送信に基づいて干渉を決定し得る。一実施形態では、第１のネットワークデバイスは、干渉を最小化する方法を決定するために、２つの干渉しきい値、すなわち、より低い干渉しきい値および高い干渉しきい値を使用し得る。干渉がより低い干渉しきい値を超えない場合、第１のネットワークデバイスは、送信電力を低減せず、リソースを共有しない（たとえば、何もしない）と決定し得る。干渉がより低い干渉しきい値を超えるが、より高い干渉しきい値を超えない場合、第１のネットワークデバイスは、送信電力を低減することによって相互干渉は最小化され得ると決定し得る。干渉がより高い干渉しきい値を超える場合、第１のネットワークデバイスは、単純に送信電力を低減することによって相互干渉を最小化することができないと決定し得る。この場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスと通信リソースを共有することを決定し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、干渉を最小化する方法を決定するために１つの干渉しきい値を使用し得る。干渉が干渉しきい値を超える場合、第１のネットワークデバイスは、送信電力を低減することによって相互干渉を最小化することができると決定し得る。干渉が干渉しきい値を超える場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスと通信リソースを共有することを決定し得る。
【００５２】
[0058]第１のネットワークデバイスがその送信電力を低減することを決定する場合、第１のネットワークデバイスは、送信電力低減ファクターを決定するために、第２のネットワークデバイスと共存メッセージを交換し得る。第１のネットワークデバイスは、その送信電力を送信電力低減ファクターだけ低減し、低減された送信電力を使用して後続の送信を開始し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスはまた、第２のネットワークデバイスはその送信電力をどれくらい減らすべきかを示すために、共存メッセージを第２のネットワークデバイスに送信し得る。いくつかの実施形態では、送信電力低減ファクターを決定した後、第１のネットワークデバイスは、送信電力を低減することによって第１の通信ネットワークのパフォーマンスが低下するかどうかを決定し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスの送信電力を低減することによって第２の通信ネットワークのパフォーマンスが低下するかどうかを示す共存メッセージを第２のネットワークデバイスから受信し得る。ネットワークデバイス１０２および１１２は、送信電力を低減することによって第１および／または第２の通信ネットワークのパフォーマンスが低下する場合、通信リソースを共有することを決定し得る。第１のネットワークデバイスが通信リソースを共有することを決定する場合、第１のネットワークデバイスは、通信リソースを共有する方法を決定するために、共存メッセージを第２のネットワークデバイスと交換し得る。たとえば、共存モジュール１０８および１１８は、図４でさらに説明されるように、固有の通信タイムスロットおよび／または固有の通信周波数チャネルをネットワークデバイス１０２および１１２に割り振るために共存メッセージを交換し得る。フローは、ブロック３０６で終了する。
【００５３】
[0059]図４は、通信ネットワーク間の干渉を最小化する方法を決定するための能動的な（アクティブ）調整のための例示的な動作を示す流れ図４００である。フロー４００は、ブロック４０２から開始する。
【００５４】
[0060]ブロック４０２において、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスは、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を推定する。図１の例を参照すると、干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１０２においてネットワークデバイス１１２によって引き起こされた干渉を決定し得る。一例では、ＰＬＣネットワークのＰＬＣデバイスは、近接するＶＤＳＬネットワークのＶＤＳＬデバイスに関連付けられる干渉を推定し得る。別の例として、ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣデバイスに関連付けられる干渉を推定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに起因する干渉を測定するために、第２のネットワークデバイスと調整し得る。第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、どのネットワークデバイスがある時間間隔の間に送信するべきか、およびどのネットワークデバイスが干渉を検出するべきかを決定するために、共存メッセージを交換し得る。たとえば、共存メッセージを交換することに基づいて、ＰＬＣデバイスは、第１の時間間隔の間に送信することを決定し得る。第１の時間間隔の間に、ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣデバイスからの送信をリッスンし、ＰＬＣデバイスに関連付けられる干渉を測定し得る。干渉を決定するために、ＶＤＳＬデバイスは、ＶＤＳＬネットワーク内の他のすべてのＶＤＳＬデバイスに、第１の時間間隔の間は送信を一時的に延期するよう通知し得る。これは、第１の時間間隔の間に検出された送信が、ＰＬＣネットワーク内のＰＬＣデバイスによって生成されたということを保証し得る。ＶＤＳＬデバイスは、第１の時間間隔の間に検出されたＰＬＣデバイスの送信に基づいて干渉を推定し得る。同様に、ＶＤＳＬデバイスは第２の時間間隔の間に送信し得、ＰＬＣデバイスは、第２の時間間隔の間に受信されたＰＬＣ送信に基づいて、ＶＤＳＬデバイスに関連付けられる干渉を決定し得る。干渉を決定するために、ＰＬＣデバイスは、ＰＬＣネットワーク内の他のすべてのＰＬＣデバイスに、第２の時間間隔の間は送信を一時的に延期するよう通知し得る。これは、第２の時間間隔の間に検出された送信が、ＶＤＳＬネットワーク内のＶＤＳＬデバイスによって生成されたということを保証し得る。
【００５５】
[0061]さらに、いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスはまた、バックグラウンドノイズを測定するための静かな時間間隔を選択するように調整し得る。第１の通信ネットワークおよび第２の通信ネットワーク内のいずれのネットワークデバイスも、静かな時間間隔の間にどのようなメッセージも送信し得ない。したがって、静かな時間間隔の間に測定されたノイズは、第１の通信ネットワークまたは第２の通信ネットワークのいずれとも関連付けられない場合がある。代わりに、静かな時間間隔の間に測定されたノイズは、環境ノイズ、電力線に接続された電子デバイスによって引き起こされた電力線媒体上のノイズなどを含み得る。
【００５６】
[0062]第１のネットワークデバイス（たとえば、ＰＬＣデバイスまたはＶＤＳＬデバイス）は、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定するために様々な技法を実装し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスから第１のネットワークデバイスにおいて受信された送信のプリアンブルを検出し得る。プリアンブルは、典型的には堅牢な送信方式を使用して送信され、短い反復直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）シンボルを含み得る。第１のネットワークデバイスは、受信された信号が第２のネットワークデバイスのプリアンブルを含むかどうかを決定するために、受信された信号とあらかじめ定められた信号とを相関させ得る。相関結果にピークがある場合、これは、受信された信号が第２のネットワークデバイスのプリアンブルを含む（たとえば、受信された信号が第２のネットワークデバイスによって生成された）ことを示し得る。プリアンブル検出のために、第１のネットワークデバイスは、シンボル持続時間、送信の位相などの、第２のネットワークデバイスの特性の事前知識を有し得る。
【００５７】
[0063]第１のネットワークデバイスは、検出されたプリアンブルの信号強度に少なくとも部分的に基づいて干渉を決定し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスは、検出されたプリアンブルの受信された信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）測定値、第１のネットワークデバイスの自動利得制御（ＡＧＣ）設定、または別の適切な信号強度測定値を使用して、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定し得る。一実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を得るために、信号強度から電力検出しきい値およびバックグラウンドノイズを減算し得る。電力検出しきい値は、第１のネットワークデバイスによって検出され得る最小信号強度を表し得る。電力検出しきい値は、受信機の感度、第１の通信ネットワーク内のノイズ、および他のそのような要因に依存し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスから−８０ｄＢの信号を検出し得る。第１のネットワークデバイスの電力検出しきい値が−１４０ｄＢである場合、干渉は−６０ｄＢ（たとえば、−１４０ｄＢ−−８０ｄＢ）であり得る。第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定した後、フローはブロック４０４に進む。
【００５８】
[0064]ブロック４０４において、第１のネットワークデバイスは、干渉が干渉しきい値を超えているかどうかを決定する。たとえば、干渉検出モジュール１０４は、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超えているかどうかを決定し得る。干渉しきい値は、第１のネットワークデバイスにおいて許容され得る干渉の最大量、第１のネットワークデバイスの電力検出しきい値、第１の通信ネットワークのバックグラウンドノイズ、および／または他の適切な要因に基づいて決定され得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、送信電力を低減するか、または第２のネットワークデバイスとリソースを共有するかを決定するために、２つの干渉しきい値を使用し得る。干渉がより低い干渉しきい値を超えるが、より高い干渉しきい値を超えない場合、第１のネットワークデバイスは送信電力を低減することを決定し得、フローはブロック４０６に進む。干渉がより低い干渉しきい値とより高い干渉しきい値の両方を超える場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスと通信リソースを共有することを決定し得、フローはブロック４１４に進む。図４には示されていないが、干渉が第１の干渉しきい値を超えない場合、第１のネットワークデバイスは、何もしない（たとえば、送信電力を低減せず、第２のネットワークデバイスとリソースを共有しない）と決定し得る。第１のネットワークデバイスは、干渉が第１の干渉しきい値未満であることを示す共存メッセージを第２のネットワークデバイスに送信し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスによって生成された干渉を監視し続けることができる。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、送信電力を低減するか、または第２のネットワークデバイスとリソースを共有するかを決定するために、単一の干渉しきい値を使用し得る。干渉が干渉しきい値を超えない場合、第１のネットワークデバイスは送信電力を低減することを決定し得、フローはブロック４０６に進む。干渉が干渉しきい値を超える場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスと通信リソースを共有することを決定し得、フローはブロック４１４に進む。
【００５９】
[0065]ブロック４０６において、第１のネットワークデバイスおよび／または第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターが推定される。たとえば、送信電力推定モジュール１０６は、干渉を最小化するために、第１のネットワークデバイスおよび／または第２のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターを推定し得る。一実施形態では、共存モジュール１０８は、ネットワークデバイスの一方または両方がそれぞれの送信電力を低減するべきかどうかを決定するために、共存メッセージを共存モジュール１１８と交換し得る。一実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、互いにネゴシエートし、送信電力を低減するための単一の送信電力低減ファクターに同意し得る。この実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、それぞれの送信電力を同じ送信電力低減ファクターだけ低減することをそれぞれ決定し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の量の半分であり得る。この例では、第１のネットワークデバイスが−１５ｄＢの干渉を検出する場合、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスはそれぞれの送信電力を−７．５ｄＢだけ低減し得、−１５ｄＢの全体的な送信電力の低減と実質的にゼロの干渉をもたらす。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、共存メッセージを交換し、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するための異なる送信電力低減ファクターを決定し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の量の任意の適切なパーセンテージであり得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定し得る。
【００６０】
[0066]別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスがその送信電力を低減するべき量を示す共存メッセージを第２のネットワークデバイスから受信し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおいて検出された第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を示す共存メッセージを第２のネットワークデバイスから受信し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスによって検出され、第１のネットワークデバイスによって引き起こされる干渉の量に少なくとも部分的に基づいて、その送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の量の半分であり得る。別の例として、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の量の任意の適切なパーセンテージであり得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、あらかじめ定められた送信電力低減ファクターを選択するために、共存メッセージを第２のネットワークデバイスと交換し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉または第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に関係なく、その送信電力をあらかじめ定められた送信電力ファクターだけ低減し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、複数の干渉範囲に対する複数のあらかじめ定められた送信電力低減ファクターを選択するために、第２のネットワークデバイスと共存メッセージを交換し得る。たとえば、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が第１の干渉範囲内にある場合、第１のネットワークデバイスは、第１のあらかじめ定められた送信電力低減ファクターを選択し得る。干渉が第２の干渉範囲内にある場合、第１のネットワークデバイスは、第２のあらかじめ定められた送信電力低減ファクターを選択し得、以下同様である。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、電力検出しきい値または第２のネットワークデバイスの検出感度を示す共存メッセージを第２のネットワークから受信し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスでの第１のネットワークデバイスによって生成された干渉が第２のネットワークデバイスの電力検出しきい値未満になるように、送信電力低減ファクターを選択し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスの干渉しきい値を示す共存メッセージを第２のネットワークから受信し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおいて第１のネットワークデバイスによって生成された干渉が第２のネットワークデバイスの干渉しきい値未満になるように送信電力低減ファクターを選択し得る。フローはブロック４０８に進む。
【００６１】
[0067]ブロック４０８において、第１のネットワークデバイスは、送信電力を送信電力低減ファクターだけ低減するために、代替通信ネットワークを介して共存メッセージを第２のネットワークデバイスと交換する。一実施形態では、ＰＬＣデバイスは、ＰＬＣデバイスおよび／またはＶＤＳＬデバイスの送信電力を低減するために、イーサネットを介してＶＤＳＬデバイスと共存メッセージを交換し得る。図１を参照すると、共存モジュール１０８は、代替通信ネットワークを介して共存メッセージを共存モジュール１１８と交換し得る。一例では、上述したように、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、共存メッセージを交換し、第１のネットワークデバイスおよび／または第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定し得る。別の例として、第１のネットワークデバイスは、その送信電力を、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の量に基づいて決定される送信電力低減ファクターだけ低減するように、イーサネットを介して第２のネットワークデバイスに通知し得る。第１のネットワークデバイスはまた、その送信電力を同じまたは異なる送信電力低減ファクターだけ低減することを決定し得る。別の例では、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを示す通知を第２のネットワークデバイスから受信し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに送信電力を低減するよう通知し得、第２のネットワークデバイスから受信したメッセージに基づいてその送信電力を低減しないことを決定し得る。たとえば、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬネットワークからの干渉を検出し得るが、ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣネットワークからの干渉を検出し得ない。この例では、ＰＬＣデバイスは、その送信電力を低減するようにＶＤＳＬデバイスに通知し得る。しかしながら、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスから、ＰＬＣデバイスがその送信電力を低減するべきではないことを示すメッセージを受信し得る。フローはブロック４１０に進む。
【００６２】
[0068]ブロック４１０において、第１のネットワークデバイスは、低減された送信電力が第１の通信ネットワークまたは第２の通信ネットワークにおいてパフォーマンス低下を引き起こすかどうかを決定する。たとえば、送信電力推定モジュール１０６は、ネットワークデバイス１０２の送信電力を送信電力低減ファクターだけ低減する効果をシミュレートまたは推定し得る。別の例として、共存モジュール１０８は、共存モジュール１１８から共存メッセージを受信し得る。共存メッセージは、送信電力を低減することが、第２の通信ネットワーク１１０のパフォーマンスが低下させることを示し得る。送信電力を低減することが、第１の通信ネットワークまたは第２の通信ネットワークのいずれかにおいてパフォーマンス低下を引き起こす場合、フローはブロック４１４に進む。そうではない場合、フローはブロック４１２に進む。
【００６３】
[0069]ブロック４１２において、第１のネットワークデバイスは、送信電力を送信電力低減ファクターだけ低減する。第１のネットワークデバイスは、低減された送信電力を使用して、第１の通信ネットワークにおいて後続の送信を開始し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスの送信電力が送信電力低減ファクターだけ低減されたことを示す共存メッセージを受信し得る。フローは、ブロック４１２で終了する。図４は、フローがブロック４１２の後に終了することを示しているが、実施形態はそれに限定されない。他の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を監視し続けることができる（たとえば、フロー４００はブロック４１２からブロック４０２に移動し得る）。
【００６４】
[0070]ブロック４１４において、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有する方法を決定するために、代替通信ネットワークを介して第２のネットワークデバイスと共存メッセージを交換する。たとえば、共存モジュール１０８は、通信リソースを共有する方法を決定するために、共存メッセージを共存モジュール１１８と交換し得る。一実施形態では、第１のネットワークデバイスが干渉を最小化する方法を決定するために１つの干渉しきい値を使用する場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超える場合、第２のネットワークデバイスと通信リソースを共有することを決定し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスが、干渉を最小化する方法を決定するために２つの干渉しきい値を使用する場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が、より低い干渉しきい値とより高い干渉しきい値の両方を超える場合、第２のネットワークデバイスと通信リソースを共有することを決定し得る。別の実施形態では、送信電力を低減することが第１の通信ネットワークまたは第２の通信ネットワークにおいてパフォーマンス低下を引き起こす場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスと通信リソースを共有することを決定し得る。
【００６５】
[0071]いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、送信時間を複数の通信タイムスロットに分割するために共存メッセージを交換し得る。この実施形態では、各ネットワークデバイスは、ネットワークデバイスによって排他的に使用される通信タイムスロットが割り振られ得る。たとえば、ＰＬＣデバイスは、ＰＬＣデバイスに割り振られた通信タイムスロットの間に通信を送受信し得る。ＶＤＳＬデバイスは、ＶＤＳＬデバイスに割り振られた通信タイムスロットの間に通信を送受信し得る。ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスに割り振られた通信タイムスロットの間に通信を送信または受信することはできない。同様に、ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣデバイスに割り振られた通信タイムスロットの間に通信を送信または受信することはできない。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、通信周波数帯域を複数の周波数サブ帯域に分割するために、共存メッセージを交換し得る。この実施形態では、各ネットワークデバイスは、ネットワークデバイスによって排他的に使用される１つまたは複数の周波数サブ帯域を割り振られ得る。たとえば、ＰＬＣデバイスは、ＰＬＣデバイスに割り振られた周波数サブ帯域上で通信を送受信し得る。ＶＤＳＬデバイスは、ＶＤＳＬデバイスに割り振られた周波数サブ帯域上で通信を送受信し得る。ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスに割り振られた周波数サブ帯域上で通信を送信または受信することはできない。同様に、ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣデバイスに割り振られた周波数サブ帯域上で通信を送信または受信することはできない。フローは、ブロック４１４で終了する。
【００６６】
[0072]いくつかの実施形態では、送信電力を低減した後、または通信リソースを共有した後、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、共存メッセージを交換し続け、干渉を監視し続けることができる。たとえば、送信電力を低減した後、または通信リソースを共有した後、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスに関連付けられる干渉を監視し続けることができる。ＰＬＣデバイスは、検出された干渉をＶＤＳＬデバイスに通知し、ＶＤＳＬデバイスによって検出された干渉に関する更新を受信し得る。ＰＬＣデバイスおよびＶＤＳＬデバイスは、それぞれの送信電力をさらに低減、増加、または維持するかどうかを決定するために互いに通信し得る。一例では、ＰＬＣデバイスがＶＤＳＬネットワークからの干渉をまったく検出しない場合、ＰＬＣデバイスがＰＬＣネットワークにおいてメッセージをまったく交換しない場合、またはＰＬＣデバイスが低電力モードで動作する場合、ＰＬＣデバイスは、その送信電力を増加するようＶＤＳＬデバイスに通知し得る。別の例として、ＶＤＳＬデバイスがＰＬＣネットワークからの干渉をまったく検出しない場合、ＶＤＳＬデバイスがＶＤＳＬネットワークにおいてメッセージをまったく交換しない場合、またはＶＤＳＬデバイスが低電力モードで動作する場合、ＶＤＳＬデバイスは、その送信電力を増加するようＰＬＣデバイスに通知し得る。ＰＬＣデバイスとＶＤＳＬデバイスは、最大送信電力で送信するか、代わりに通信リソースを共有するかを決定するために、互いに通信し得る。たとえば、ＶＤＳＬネットワークとの干渉を最小化するために送信電力を低減した後、ＰＬＣデバイスは、ＰＬＣネットワークにおいてパフォーマンス低下を検出し得る。したがって、ＰＬＣデバイスは、ＰＬＣデバイスがその送信電力を（たとえば、最大送信電力まで）増加させることを示す共存メッセージをＶＤＳＬデバイスに送信し得る。ＰＬＣデバイスはまた、通信リソースを共有する方法を決定するために、共存メッセージを交換するようにＶＤＳＬデバイスに要求し得る。
【００６７】
[0073]図３〜図４において、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、相互干渉を低減するかどうか、および低減する方法を決定するために互いに調整する。しかしながら、他の実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび／または第２のネットワークデバイスは、他のネットワークデバイスにおいて生成される干渉を独立して低減しようと試みてもよい。図５で説明される対称干渉低減技法では、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスの両方が、それぞれの送信電力を低減する責任を共有し得る。たとえば、ＰＬＣデバイスとＶＤＳＬデバイスとの間に干渉が存在する場合、ＰＬＣデバイスとＶＤＳＬデバイスは、ネットワークデバイス間の入力または共同作業なしに相互干渉を最小化するために、それぞれの送信電力を独立して低減し得る。図６で説明される非対称干渉低減技法では、ＰＬＣデバイスまたはＶＤＳＬデバイスのいずれかが、他のネットワークデバイスへの干渉を最小化するために送信電力を低減し得る。一実施形態では、より低い優先度に関連付けられるネットワークデバイスは、送信電力を低減する動作を実行し得る。より高い優先度に関連付けられるネットワークデバイスは、その送信電力を低減しない場合がある。
【００６８】
[0074]図５は、通信ネットワーク間の干渉を最小化するための対称技法の例示的な動作を示す流れ図５００である。フロー５００は、ブロック５０２Ａおよび５０２Ｂから開始する。対称技法では、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスと第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスは、それぞれの送信電力をどれだけ低減するかを決定する動作を独立して実行する。ブロック５０２Ａ〜５０８Ａは、第１のネットワークデバイスの送信電力をどれだけ低減するかを決定するために第１のネットワークデバイスによって実行される。ブロック５０２Ｂ〜５０８Ｂは、第２のネットワークデバイスの送信電力をどれだけ低減するべきかを決定するために、第２のネットワークデバイスによって独立して実行される。
【００６９】
[0075]ブロック５０２Ａにおいて、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスは、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定する。たとえば、干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１０２においてネットワークデバイス１１２によって生成された干渉を決定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスによって開始された送信のプリアンブルを検出し得る。次いで、第１のネットワークデバイスは、検出されたプリアンブルの信号強度に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスによって生成された干渉を推定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、プリアンブル検出機能を含み得る。たとえば、干渉検出モジュール１０４は、第２のネットワークデバイスによって生成された送信のプリアンブルを検出するように構成され得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスはＰＬＣデバイスであり得、第２のネットワークデバイスはＶＤＳＬデバイスであり得る。一例では、ＰＬＣプリアンブルを検出するために使用される干渉検出モジュール１０４はまた、ＶＤＳＬプリアンブルを検出するように構成され得る。第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスの電力検出しきい値（または検出感度）に対する第２のネットワークデバイスの検出されたプリアンブルの信号強度を決定し得る。第１のネットワークデバイスの電力検出しきい値は、第１のネットワークデバイスによって検出され得る最小の受信信号強度を参照し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスの電力検出しきい値が−５０ｄＢであり、受信されたプリアンブルの信号強度が−２０ｄＢである場合、干渉は、信号強度と検出感度の差（たとえば、−３０ｄＢ）として計算され得る。
【００７０】
[0076]同様に、ブロック５０２Ｂにおいて、第２のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定する。たとえば、干渉検出モジュール１１４は、ネットワークデバイス１１２においてネットワークデバイス１０２によって生成された干渉を決定し得る。たとえば、ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣデバイスによって開始された送信のプリアンブルを検出し得る。ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣデバイスのプリアンブルの信号強度に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定するために、上述の同様の動作を実行し得る。フローは、ブロック５０２Ａからブロック５０４Ａに進む。フローは、ブロック５０２Ｂからブロック５０４Ｂに進む。
【００７１】
[0077]ブロック５０４Ａにおいて、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超えているかどうかを決定し得る。干渉しきい値は、第１のネットワークデバイスにおいて許容され得る干渉の最大量を表し得る。同様に、ブロック５０４Ｂにおいて、第２のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超えているかどうかを決定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスによって使用される干渉しきい値は、第２のネットワークデバイスによって使用される干渉しきい値とは異なる場合がある。第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、送信電力を低減するべきかどうかを決定するために、検出された干渉と適切な干渉しきい値とを独立して比較し得る。第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超える場合、フローはブロック５０４Ａからブロック５０６Ａに進む。そうではない場合、フローはブロック５０２Ａにループバックし、第１のネットワークデバイスは第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を監視し続ける。同様に、干渉が干渉しきい値を超える場合、フローはブロック５０４Ｂからブロック５０６Ｂに進む。そうではない場合、フローはブロック５０２Ｂにループバックし、第２のネットワークデバイスは第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を監視し続ける。
【００７２】
[0078]ブロック５０６Ａにおいて、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するために送信電力低減ファクターを決定する。たとえば、送信電力推定モジュール１０６は、ネットワークデバイス１０２の送信電力低減ファクターを決定し得る。第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間の相互依存的通信チャネル（reciprocal communication channel）を仮定し得る。言い換えれば、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスが、第１のネットワークデバイスによって第２のネットワークデバイスから検出されたのと同じ量の干渉を第１のネットワークデバイスから検出すると決定し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスが第２のネットワークデバイスから−１５ｄＢの干渉を検出する場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスもまた第１のネットワークデバイスから−１５ｄＢの干渉を検出すると仮定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の関数であり得る（たとえば、干渉に比例する）。たとえば、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の量の半分であり得る。この例では、ＰＬＣデバイスが−１５ｄＢの干渉を検出すると、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスもまた−１５ｄＢの干渉を検出し得ると仮定し得る。ＰＬＣデバイスは、その送信電力を−７．５ｄＢだけ低減することを決定することができる。対称干渉低減技法では、ＶＤＳＬデバイスはまた、その送信電力を−７．５ｄＢだけ低減し得、その結果、全体の送信電力が−１５ｄＢ減少し、事実上干渉がゼロになる。別の例として、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の量の任意の適切なパーセンテージであり得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおける干渉を排除するために（たとえば、第１のネットワークデバイスが第２のネットワークデバイスにおいてゼロ干渉を生成するように）、その送信電力を低減し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に関係なく、その送信電力をあらかじめ定められた送信電力低減ファクターだけ低減することを決定し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、干渉が存在する範囲に応じて、異なるあらかじめ定められた送信電力低減ファクターだけその送信電力を低減することを決定し得る。たとえば、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が第１の干渉範囲内にある場合、第１のネットワークデバイスは、第１のあらかじめ定められた送信電力低減ファクターを選択し得る。干渉が第２の干渉範囲内にある場合、第１のネットワークデバイスは、第２のあらかじめ定められた送信電力低減ファクターを選択し得、以下同様である。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２���ネットワークデバイスによって検出され得る最小電力（「電力検出しきい値」または「検出感度」）の事前知識（priori knowledge）を有し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおいて第１のネットワークデバイスによって生成された干渉が第２のネットワークデバイスの電力検出しきい値未満になるように送信電力低減ファクターを選択し得る。一例では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が第２のネットワークデバイスの電力検出しきい値未満になるように送信電力低減ファクターを選択し得る。別の例として、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスの送信電力が第２のネットワークデバイスの電力検出しきい値未満になるように送信電力低減ファクターを選択し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおいて検出された干渉が第２のネットワークデバイスによって実装された干渉しきい値未満になるように、その送信電力を低減し得る。一例では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が第２のネットワークデバイスの干渉しきい値未満になるように送信電力低減ファクターを選択し得る。別の例として、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスの送信電力が第２のネットワークデバイスの干渉しきい値未満になるように送信電力低減ファクターを選択し得る。
【００７３】
[0079]同様に、ブロック５０６Ｂにおいて、第２のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定する。たとえば、送信電力推定モジュール１１６は、ネットワークデバイス１１２の送信電力低減ファクターを決定するために、上述した同様の技法を使用し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、それぞれの送信電力低減ファクターを推定するために同じ技法を使用し得る。しかしながら、他の実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、それぞれの送信電力低減ファクターを推定するために異なる技法を使用し得る。第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、互いに独立して（たとえば、共存情報の通信または交換なしに）、それぞれの送信電力低減ファクターを決定し得る。フローは、ブロック５０６Ａからブロック５０８Ａに進む。フローは、ブロック５０６Ｂからブロック５０８Ｂに進む。
【００７４】
[0080]ブロック５０８Ａにおいて、第１のネットワークデバイスは、その送信電力を送信電力低減ファクターだけ低減する。第１のネットワークデバイスは、低減された送信電力で第１の通信ネットワーク内の後続のメッセージを送信し得る。同様に、ブロック５０８Ｂにおいて、第２のネットワークデバイスは、その送信電力を送信電力低減ファクターだけ低減する。第２のネットワークデバイスは、低減された送信電力で第２の通信ネットワーク内の後続のメッセージを送信し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、それぞれの送信電力を低減するために、同じ送信電力低減ファクターを独立して決定し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、その送信電力を第１の送信電力低減ファクターだけ低減し、第２のネットワークデバイスは、その送信電力を第１の送信電力低減ファクターとは異なる第２の送信電力低減ファクターだけ低減し得る。フローはブロック５０８Ａからブロック５０２Ａにループバックし、第１のネットワークデバイスは第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を監視し続ける。フローはブロック５０８Ｂからブロック５０２Ｂにループバックし、第２のネットワークデバイスは第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を監視し続ける。
【００７５】
[0081]第１のネットワークデバイス（たとえば、ＰＬＣデバイス）および第２のネットワークデバイス（たとえば、ＶＤＳＬデバイス）は、他のネットワークデバイスに起因する干渉を独立して監視し続けることができる。ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスからの送信を検出できなくなるまで、その送信電力を低減し得る。ＰＬＣデバイスがＶＤＳＬデバイスの送信を検出できない場合、ＰＬＣデバイスは、その送信電力が十分に低く、そのためＶＤＳＬデバイスがＰＬＣデバイスの送信を検出できないか、またはＰＬＣデバイスの干渉がＶＤＳＬデバイスの検出しきい値未満であると仮定し得る。同様に、ＶＤＳＬデバイスは、ＰＬＣデバイスからの送信を検出できなくなるまで、その送信電力を低減し得る。
【００７６】
[0082]図６は、通信ネットワーク間の干渉を最小化するための非対称技法の例示的な動作を示す流れ図６００である。フローは、ブロック６０２から開始する。
【００７７】
[0083]ブロック６０２において、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスの優先度が第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスの優先度よりも低いと決定する。たとえば、干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１０２がネットワークデバイス１１２と比較してより低い優先度を有すると決定し得る。一実施形態では、ＰＬＣネットワークのＰＬＣデバイスの送信は、近接するＶＤＳＬネットワークのＶＤＳＬデバイスの送信を干渉する可能性がある。非対称干渉低減技法では、他のネットワークデバイスへの干渉を最小化するために、ＰＬＣデバイスまたはＶＤＳＬデバイスのいずれかが送信電力を低減し得る。たとえば、ＰＬＣデバイスの優先度がＶＤＳＬデバイスの優先度より低い場合、ＰＬＣデバイスは、以下でさらに説明するように、ＶＤＳＬデバイスによって検出された干渉を最小化するためにその送信電力を低減し得る。フローはブロック６０４に進む。
【００７８】
[0084]ブロック６０４において、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定する。たとえば、干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１０２においてネットワークデバイス１１２によって生成された干渉を決定し得る。一実施形態では、第１のネットワークデバイスは、図５で上述したように、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を推定するための第２のネットワークデバイスの送信を検出するために、プリアンブル検出技法を使用し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスによって開始された送信のプリアンブルを検出し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を推定するために、検出されたプリアンブルの信号強度を使用し得る。
【００７９】
[0085]別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスのプリアンブルを明確に検出することなく、第２のネットワークデバイスからの送信の信号強度を決定し得る。第１のネットワークデバイスは、第１の通信ネットワーク内の他のネットワークデバイスに、あらかじめ定められた時間間隔の間は送信を延期するよう通知し得る。そうすることで、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスにおいて検出されたすべての送信が第２の通信ネットワークに起因することを保証し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスの送信電力と検出された送信の信号強度との知識に基づいて、第２のネットワークデバイスから第１のネットワークデバイスへの減衰を推定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスはまた、第２のネットワークデバイスから第１のネットワークデバイスへの減衰を決定するためにバックグラウンドノイズを考慮に入れることができる。たとえば、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬ送信を検出し、ＶＤＳＬデバイスとＰＬＣデバイスとの間の減衰を推定し得る。ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬ送信の送信電力が、知られている電力スペクトル密度（ＰＳＤ）で一定であると仮定し得る。たとえば、ＰＬＣデバイスは、−１２０ｄＢでＶＤＳＬ送信を検出し得、またＶＤＳＬデバイスが−６０ｄＢの送信電力を有するという事前知識を有し得る。この例では、ＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬデバイスからＰＬＣデバイスへの減衰が６０ｄＢｍであると決定し得る。第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間の減衰は、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を表し得、以下に説明されるように、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターを推定するために使用され得る。第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定した後、フローはブロック６０６に進む。
【００８０】
[0086]ブロック６０６において、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超えているかどうかを決定する。たとえば、干渉検出モジュール１０４は、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超えているかどうかを決定し得る。一実施形態では、干渉しきい値は０ｄＢ（すなわち、干渉なし）であり得る。別の実施形態では、干渉しきい値は、第２のネットワークデバイスの電力検出しきい値または検出感度にほぼ等しくてもよい。別の実施形態では、干渉しきい値は、第１の通信ネットワーク内のノイズレベル、第１の通信ネットワーク内の他のネットワークデバイスの受信感度、第１の通信ネットワークに関連付けられるパフォーマンス要件等に少なくとも部分的に基づいて決定され得る。別の実施形態では、干渉検出モジュール１０４は、ネットワークデバイス１０２の送信電力を低減するべきか否かを決定するために、ネットワークデバイス１０２と１１２との間の減衰を使用し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間の減衰が減衰しきい値を超える場合、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減しないと決定し得る。減衰が減衰しきい値を超えない場合、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することを決定し得る。第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超えない場合、フローはブロック６０８に進む。しかしながら、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が干渉しきい値を超える場合、フローはブロック６１０に進む。
【００８１】
[0087]ブロック６０８において、第１のネットワークデバイスは、送信電力を低減しないと決定する。第１のネットワークデバイスにおいて、第２のネットワークデバイスによって生成された干渉が干渉しきい値を超えない場合、チャネル相互依存関係（channel reciprocity）を仮定し、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスによって生成された干渉が第２のネットワークデバイスにおいて干渉しきい値を超えないことを決定する。フローはブロック６０８からブロック６０４にループバックし、第１のネットワークデバイスは第２のネットワークデバイスによって生成された干渉を監視し続ける。
【００８２】
[0088]ブロック６１０において、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスの干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するために、送信電力低減ファクターを決定する。たとえば、送信電力推定モジュール１０６は、送信電力低減ファクターを決定し得る。第１のネットワークデバイスは、相互依存的チャネル（reciprocal channel）を仮定し、第２のネットワークデバイスがブロック６０４で第１のネットワークデバイスによって検出されたのと同じ量の干渉（および減衰）を第１のネットワークデバイスから検出すると決定し得る。その結果、第１のネットワークデバイスにおいて送信電力を低減することによって、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおいて検出された干渉を最小化するように試みることができる。上記の例を参照すると、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスからの６０ｄＢの減衰を決定し得る。送信電力低減ファクターを推定するために、第１のネットワークデバイスは、減衰が対称であり、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間のチャネルが相互依存的であると仮定し得る。したがって、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスからの送信が、第１のネットワークデバイスによって受信される前に６０ｄＢだけ減衰されると決定し得る。第１のネットワークデバイスは、減衰および第２のネットワークデバイスの電力検出しきい値の知識に少なくとも部分的に基づいて、目標送信電力を推定し得る。目標送信電力は、第１のネットワークデバイスが第２のネットワークデバイスにおいて干渉を引き起こさずに第１の通信ネットワークにおいて送信を開始できる最大送信電力を表し得る。この例では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスが−１４０ｄＢの最小電力を検出できるという事前知識。−６０ｄＢの減衰、および−１４０ｄＢの第２のネットワークデバイスの電力検出しきい値に基づいて、第１のネットワークデバイスは、目標送信電力を−８０ｄＢと決定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、目標送信電力から決定され得る。たとえば、ターゲット送信電力が−８０ｄＢであり、現在の送信電力が−５０ｄＢである場合、第１のネットワークデバイスは、−３０ｄＢの送信電力低減ファクターを選択し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、減衰および目標送信電力に関係なく、その送信電力をあらかじめ定められた送信電力低減ファクターだけ低減することを決定し得る。
【００８３】
[0089]しかしながら、いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、送信電力低減ファクターを推定するために、第２のネットワークデバイスによって生成された干渉を使用し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第２のネットワークデバイスによって生成される干渉の量の関数（たとえば、干渉の量に比例する）であり得る。たとえば、第１のネットワークデバイスが第２のネットワークデバイスから−１５ｄＢの干渉を検出する場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスもまた第１のネットワークデバイスから−１５ｄＢの干渉を検出すると仮定し得る。第２のネットワークデバイスは、非対称干渉低減技法においてその送信電力を低減しないので、第１のネットワークデバイスは、１５ｄＢの送信電力低減ファクターを選択し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスの送信電力低減ファクターは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉の量の適切なパーセンテージであり得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおける干渉を排除するために（たとえば、第１のネットワークデバイスが第２のネットワークデバイスにおいてゼロ干渉を生成するように）、その送信電力を低減し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉に関係なく、その送信電力をあらかじめ定められた送信電力低減ファクターだけ低減することを決定し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、干渉が存在する範囲に応じて、異なるあらかじめ定められた送信電力低減ファクターだけその送信電力を低減することを決定し得る。たとえば、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が第１の干渉範囲内にある場合、第１のネットワークデバイスは、第１のあらかじめ定められた送信電力低減ファクターを選択し得る。第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉が第２の干渉範囲内にある場合、第１のネットワークデバイスは、第２のあらかじめ定められた送信電力低減ファクターを選択し得、以下同様である。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおいて第１のネットワークデバイスによって生成された干渉が第２のネットワークデバイスの電力検出しきい値未満になるように送信電力低減ファクターを選択し得る。別の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおいて検出された干渉が第２のネットワークデバイスによって実装された干渉しきい値未満になるように、その送信電力を低減し得る。フローはブロック６１２に進む。
【００８４】
[0090]ブロック６１２において、第１のネットワークデバイスは、その送信電力を送信電力低減ファクターだけ低減する。第１のネットワークデバイスは、低減された送信電力で後続のメッセージを送信し得る。フローはブロック６１２からブロック６０４にループバックし、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を監視し続ける。
【００８５】
[0091]図６は、どのネットワークデバイスがその送信電力を低減するべきかを決定するために優先度を使用する動作について説明しているが、実施形態はそれに限定されない。他の実施形態では、どのネットワークデバイスが非対称干渉低減技法を実行し、その送信電力を低減するべきかを決定するために、他の適切な要因が使用され得る。たとえば、あまり厳格ではないサービス品質仕様を有するネットワークデバイスは、その送信電力を低減し得る。
【００８６】
[0092]図１〜図６は、実施形態の理解を助けるための例であり、実施形態を限定したり、特許請求の範囲を限定したりするために使用されるべきではないことが理解されるべきである。実施形態は、追加の回路構成要素、異なる回路構成要素を備え得、および／または追加の動作、より少ない動作、異なる順序の動作、並行動作、およびいくつかの動作を異なる方法で実行し得る。実施例は、対称干渉低減技法および協調干渉低減技法を使用して干渉を推定するための第２のネットワークデバイスの送信を検出するためにプリアンブル検出技法を使用する第１のネットワークデバイスについて説明するが、実施形態はそれに限定されない。他の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、図６で上述したように、第１のネットワークデバイスと第２のネットワークデバイスとの間の減衰に少なくとも部分的に基づいて、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を推定し得る第１の通信ネットワークを使用し得る。たとえば、第１のネットワークデバイスは、第１の通信ネットワーク内の他のネットワークデバイスに、あらかじめ定められた時間間隔の間の送信を一時的にディセーブル（disable）にし得る。あらかじめ定められた時間間隔の間に第１のネットワークデバイスにおいて検出された任意の送信は、第２のネットワークデバイス（および、第２の通信ネットワーク）に起因する可能性がある。第１のネットワークデバイスは、あらかじめ定められた時間間隔の間に検出された送信の信号強度に少なくとも部分的に基づいて、第２のネットワークデバイスから第１のネットワークデバイスへの減衰を推定し得る。減衰対称性を仮定することによって、および第２のデバイスによって検出され得る最小電力の知識に基づいて、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスが第２のネットワークにおいて干渉を生成しないように送信電力低減ファクターを決定し得る。他の実施形態では、第１のネットワークデバイスおよび第２のネットワークデバイスは、近接する通信ネットワークに関連付けられる干渉を推定するために、他の適切な技法を使用し得る。
【００８７】
[0093]非対称干渉低減技法において上述したように、第１のネットワークデバイス（たとえば、ＰＬＣデバイス）は、第２のネットワークデバイス（たとえば、ＶＤＳＬデバイス）が第１のネットワークデバイスの送信を検出しないようにその送信電力を低減し得る。しかしながら、第２のネットワークデバイスはその送信電力を低減しない。いくつかの実施形態では、送信電力を低減した後、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスからの送信が検出されたかどうかを決定し続けることができる。第２のネットワークデバイスからの送信／干渉の存在について通信チャネルを監視し続けることによって、第１のネットワークデバイスは、変化するチャネル状態、干渉推定における誤差、バックグラウンドノイズ、および他のそのような要素を考慮するために、送信電力を変更し得る。第２のネットワークデバイスからの送信が検出された場合、第１のネットワークデバイスは、検出された送信に関連付けられる干渉を推定し得る。第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスにおける干渉を最小化するために、その送信電力をさらに低減しようと試みることができる。しかしながら、第２のネットワークデバイスからの送信が検出されない場合、第１のネットワークデバイスは、第２のネットワークデバイスからの干渉がないこと、干渉が第１のネットワークデバイスの検出しきい値未満であること、または第２のネットワークデバイスがもはやアクティブではないことを決定し得る。相互依存的チャネルを仮定すると、第１のネットワークデバイスは、第１のネットワークデバイスの送信は第２のネットワークデバイスにおいて検出されず、第２のネットワークデバイスのパフォーマンスに影響を及ぼさないと決定し得る。その結果、第１のネットワークデバイスは、その送信電力を増加させることを決定し得る。いくつかの実施形態では、第１のネットワークデバイスは、その送信電力を最大許容送信電力まで増加させ、最大許容送信電力を使用して後続のメッセージを送信し得る。しかしながら、他の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、送信電力をあらかじめ定められた電力増分だけ増加させ、増加した送信電力（それは最大許容送信電力ではない場合がある）で後続のメッセージを送信し得る。
【００８８】
[0094]実施形態は、リソースを共有するか、または送信電力を低減するかを決定するために共存メッセージを交換するネットワークデバイス１０２および１１２について説明するが、他の実施形態では、ネットワークデバイス１０２および１２は、送信電力を低減することと、リソースを共有することの両方のために、共存メッセージを交換し得る。たとえば、ネットワークデバイス１０２および１１２は、干渉が干渉しきい値を超えると決定することに応答して、それぞれの送信電力を低減し得る。ネットワークデバイス１０２および１１２は、デバイスの一方または両方がそれぞれの送信電力を低減するべきかどうか、ネットワークデバイスがそれぞれの送信電力をどれだけ低減するべきかなどを決定するために、共存メッセージを交換し得る。ネットワークデバイスの一方または両方によって検出された干渉が、送信電力を低減した後も干渉しき値を超え続ける場合、ネットワークデバイス１０２および１１２は、通信リソースを共有する方法を決定するために共存メッセージを交換し得る。
【００８９】
[0095]いくつかの実施形態では、第２のネットワークデバイスによって生成された干渉を検出することに応答して、第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するための動作は、通信チャネル条件の変動、第１のネットワークデバイスおよび／または第２のネットワークデバイスの再配置、第１の通信ネットワークおよび／または第２の通信ネットワークへの新しいデバイスの追加などを考慮するために、定期的に実行され得る。
【００９０】
[0096]いくつかの実施形態では、第１の通信ネットワークおよび第２の通信ネットワークは、複数のネットワークデバイスを含み得る。しかしながら、各ネットワークデバイスは、近接する通信ネットワークから異なる量の干渉を検出し得る。たとえば、ＰＬＣネットワークの第１のＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬネットワークからの干渉を検出し得る。しかしながら、ＰＬＣネットワークの第２のＰＬＣデバイスは、ＶＤＳＬネットワークからの干渉をまったく検出しない場合がある。この例では、第１のＰＬＣデバイスは、干渉を最小化するために、上述の適切な動作を実行し得る。しかしながら、第２のＰＬＣデバイスは、上述の動作を実行しない場合があり、代わりに最大送信電力で送信を継続し得る。
【００９１】
[0097]実施例は、第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスが第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスからの干渉を検出することについて説明しているが、実施形態はそれに限定されない。他の実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２の通信ネットワークの複数のネットワークデバイスからの干渉を検出し得る。この実施形態では、第１のネットワークデバイスは、第２の通信ネットワークによって生成された最も強い干渉に基づいて送信電力低減ファクターを推定し得る。たとえば、ＰＬＣデバイスは、第１のＶＤＳＬデバイスおよび第２のＶＤＳＬデバイスからの干渉を検出し得る。ＰＬＣデバイスが第２のＶＤＳＬデバイスからより多くの量の干渉を検出する場合、ＰＬＣデバイスは、第２のＶＤＳＬデバイスによって生成された干渉に基づいて送信電力低減ファクターを決定し得る。
【００９２】
[0098]当業者によって理解されるように、本開示の態様は、システム、方法、またはコンピュータプログラム製品として具体化され得る。したがって、本開示の態様は、全体としてハードウェアの実施形態、ソフトウェアの実施形態（ファームウェア、常駐ソフトウェア、マイクロコードなどを含む）、またはソフトウェアおよびハードウェアの態様を組み合わせた実施形態の形態を取り得、すべて本明細書では「回路」、「モジュール」、「ユニット」、または「システム」と一般に呼ばれ得る。さらに、本開示の態様は、コンピュータ可読プログラムコードを具体化した１つまたは複数のコンピュータ可読媒体に組み込まれたコンピュータプログラム製品の形態を取り得る。
【００９３】
[0099]１つまたは複数の非一時的コンピュータ可読媒体の任意の組合せが利用され得る。非一時的コンピュータ可読媒体は、一時的伝搬信号を唯一の例外として、すべてのコンピュータ可読媒体を備える。非一時的コンピュータ可読媒体は、コンピュータ可読記憶媒体であり得る。コンピュータ可読記憶媒体は、たとえば、電子、磁気、光学、電磁気、赤外線、または半導体システム、装置、またはデバイス、あるいはこれらの任意の適切な組合せであり得るが、これらに限定されない。コンピュータ可読記憶媒体のより具体的な例（非網羅的リスト）は、以下、すなわち、１つもしくは複数のワイヤを有する電気的接続、ポータブルコンピュータディスケット、ハードディスク、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読取り専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能プログラマブル読取り専用メモリ（ＥＰＲＯＭまたはフラッシュメモリ）、光ファイバ、ポータブルコンパクトディスク読取り専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、光記憶デバイス、磁気記憶デバイス、または上記の任意の適切な組合せを含む。本明細書の文脈では、コンピュータ可読記憶媒体は、命令実行システム、装置、またはデバイスによって使用するための、またはそれらとともに使用するためのプログラムを含むことまたは記憶することができる、任意の有形媒体であり得る。
【００９４】
[00100]本開示の態様のための動作を実行するためのコンピュータ可読媒体上に具体化されたコンピュータプログラムコードは、Ｊａｖａ（登録商標）、Ｓｍａｌｌｔａｌｋ、Ｃ＋＋などのオブジェクト指向プログラミング言語、および「Ｃ」プログラミング言語または同様のプログラミング言語などの従来の手続き型プログラミング言語を含む、１つまたは複数のプログラミング言語の任意の組合せで書かれ得る。プログラムコードは、完全にユーザのコンピュータ上で、部分的にユーザのコンピュータ上で、スタンドアロン型ソフトウェアパッケージとして、部分的にユーザのコンピュータ上および部分的に遠隔コンピュータ上で、または完全に遠隔コンピュータまたはサーバ上で実行し得る。後者のシナリオでは、遠隔コンピュータは、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）またはワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）を含む任意のタイプのネットワークを通じてユーザのコンピュータに接続されてもよく、外部コンピュータに接続されてもよい。（たとえば、インターネットサービスプロバイダを使用してインターネットを通じて）。
【００９５】
[00101]本開示の態様は、本開示の実施形態に従って、方法、装置（システム）、およびコンピュータプログラム製品のフローチャート図および／またはブロック図を参照して説明される。フローチャート図および／またはブロック図の各ブロック、ならびにフローチャート図および／またはブロック図のブロックの組合せは、コンピュータプログラム命令によって実装され得ることが理解されよう。これらのコンピュータプログラム命令は、汎用コンピュータ、専用コンピュータ、または機械を製造するための他のプログラマブルデータ処理装置のプロセッサに与えられ得、その結果、コンピュータまたは他のプログラマブルデータ処理装置のプロセッサを介して実行される命令は、フローチャートおよび／またはブロック図の１つまたは複数のブロックにおいて指定された機能／動作を実施するための手段を作成する。
【００９６】
[00102]これらのコンピュータプログラム命令はまた、コンピュータ、他のプログラム可能なデータ処理装置、または他のデバイスを特定の方法で機能させることができるコンピュータ可読媒体に記憶され得、その結果、コンピュータ可読媒体に記憶された命令は、フローチャートおよび／またはブロック図の１つまたは複数のブロックにおいて指定された機能／動作を実施する命令を含む製品を製造する。
【００９７】
[00103]コンピュータプログラム命令はまた、コンピュータ実装プロセスを生成するために、一連の動作ステップをコンピュータ、他のプログラマブル装置、または他のデバイス上で実行させるように、コンピュータ、他のプログラマブルデータ処理装置、または他のデバイスにロードされ得、その結果、コンピュータまたは他のプログラマブル装置上で実行される命令は、フローチャートおよび／またはブロック図の１つまたは複数のブロックにおいて指定された機能／動作を実施するためのプロセスを提供する。
【００９８】
[00104]図７は、通信ネットワーク間の干渉を最小化するためのメカニズムを含む電子デバイス７００の一実施形態のブロック図である。いくつかの実施形態では、電子デバイス７００は、専用ＰＬＣデバイス、専用ＶＤＳＬデバイス、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、スマート機器、テレビセットトップボックス、ゲーム機、あるいは通信のためのＰＬＣプロトコルまたはＶＤＳＬプロトコルを実装するためのハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアを含む他の電子デバイスであり得る。電子デバイス７００は、プロセッサ７０２を含む（場合によっては、複数のプロセッサ、複数のコア、複数のノードを含む、および／またはマルチスレッドを実装する、など）。電子デバイス７００はメモリ７０６を含む。メモリ７０６は、システムメモリ（たとえば、キャッシュ、ＳＲＡＭ、ＤＲＡＭ、ゼロキャパシタＲＡＭ、ツイントランジスタＲＡＭ、ｅＤＲＡＭ、ＥＤＯ  ＲＡＭ、ＤＤＲ  ＲＡＭ、ＥＥＰＲＯＭ（登録商標）、ＮＲＡＭ、ＲＲＡＭ（登録商標）、ＳＯＮＯＳ、ＰＲＡＭなどのうちの１つまたは複数）、または、コンピュータ可読記憶媒体のすでに上述した可能な実現形態のうちの任意の１つもしくは複数であり得る。電子デバイス７００はまた、バス７１０（たとえばＰＣＩ、ＩＳＡ、ＰＣＩ−Ｅｘｐｒｅｓｓ、ＨｙｐｅｒＴｒａｎｓｐｏｒｔ（登録商標）、ＩｎｆｉｎｉＢａｎｄ（登録商標）、ＮｕＢｕｓ、ＡＨＢ、ＡＸＩなど）、および、ワイヤレスネットワークインターフェース（たとえば、ＷＬＡＮインターフェース、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）インターフェース、ＷｉＭＡＸ（登録商標）インターフェース、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）インターフェース、ワイヤレスＵＳＢインターフェースなど）と、ワイヤードネットワークインターフェース（たとえば、ＰＬＣインターフェース、ＤＳＬインターフェース、イーサネットインターフェースなど）のうちの少なくとも１つを含むネットワークインターフェース７０４を含み得る。
【００９９】
[00105]電子デバイス７００はまた、通信モジュール７０８を含む。通信モジュール７０８は、干渉検出モジュール７１２および送信電力推定モジュール７１４を含む。通信モジュール７０８内の共存モジュール７１６は、それが任意であることを示すために破線で示されおり、すなわち、電子デバイス７００は、実装形態に応じて、共存モジュール７１６（たとえば、共存機能）を含んでも含まなくてもよい。通信モジュール７０８は、第１の通信ネットワークの電子デバイス７００（「第１の電子デバイス」）と、近接する第２の通信ネットワークの第２の電子デバイスとの間の干渉を最小化するように試みることができる。一実施形態では、第１の電子デバイスの通信モジュール７０８は、図１〜図４で説明されるように、送信電力を低減するか、または通信リソースを共有するかを決定するために、第２の電子デバイスと共存メッセージを交換し得る。別の実施形態では、通信モジュール７０８は、図１および図５で説明されるように、第２の電子デバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、第１の電子デバイスの送信電力をどれだけ低減するべきかを決定し得る。この実施形態では、第１の電子デバイスおよび第２の電子デバイスは、２つの電子デバイス間の調整なしに、他の電子デバイスに関連付けられる干渉に少なくとも部分的に基づいて、それぞれの送信電力を独立して低減し得る。別の実施形態では、通信モジュール７０８は、図１および図６で説明されるように、第１の電子デバイスの優先度が第２の電子デバイスの優先度よりも低い場合、第１の電子デバイスの送信電力を低減することを決定し得る。しかしながら、通信モジュール７０８は、第１の電子デバイスの優先度が第２の電子デバイスの優先度を超える場合、第１の電子デバイスの送信電力を低減しない場合がある。代わりに、第１の電子デバイスは、第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するために、第２のネットワークデバイスに依存し得る。
【０１００】
[00106]これらの機能のいずれか１つは、ハードウェアにおいて、および／またはプロセッサ７０２上で部分的に（または完全に）実装され得る。たとえば、機能は、システムオンチップ（ＳｏＣ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）を用いて実装され、プロセッサ７０２、周辺デバイスまたはカード上のコプロセッサなどの中に論理で実装され得る。さらに、実現形態は、図７に示されていない、より少ない構成要素または追加の構成要素（たとえば、ビデオカード、オーディオカード、追加のネットワークインターフェース、周辺デバイスなど）を含み得る。たとえば、バス７１０に結合されたプロセッサ７０２に加えて、通信モジュール７０８は、少なくとも１つの追加のプロセッサモジュールを備え得る。別の例として、通信モジュール７０８は、通信プロトコルおよび関連機能を実装するために、１つまたは複数の無線トランシーバ、プロセッサ、メモリ、およびその他のロジックを含み得る。プロセッサ７０２、メモリ７０６、およびネットワークインターフェース７０４は、バス７１０に結合されている。メモリ７０６は、バス７１０に結合されるものとして示されているが、プロセッサ７０２に結合されてもよい。たとえば、バス７１０に結合されたプロセッサ７０２に加えて、ＰＬＣデバイス７０８は、少なくとも１つの追加のプロセッサモジュールを備え得る。
【０１０１】
[00107]実施形態は様々な実装形態および利用を参照して説明されているが、これらの実施形態は例示的なものであり、本開示の範囲はそれらに限定されないことが理解されよう。一般に、本明細書で説明されるような通信ネットワーク間の干渉を最小化するための技法は、任意のハードウェアシステムと一致する設備を用いて実装され得る。多くの変形、修正、追加、および改良が可能である。
【０１０２】
[00108]複数のインスタンスが、本明細書で説明される構成要素、動作、または構造に対して単一のインスタンスとして提供され得る。最後に、様々な構成要素、動作、およびデータストア間の境界はやや恣意的であり、特定の動作は特定の例示的な構成の文脈で示されている。機能の他の割振りが想定されており、本開示の範囲内に入る可能性がある。
一般に、例示的な構成において別個の構成要素として提示される構造および機能は、結合された構造または構成要素として実装され得る。同様に、単一の構成要素として提示された構造および機能は、別個の構成要素として実装され得る。これらおよび他の変形、修正、追加、および改良は、本開示の範囲内に入る可能性がある。
以下に、本願出願の当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
［Ｃ１］
第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスにおいて、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスの送信を検出することと、
前記第２のネットワークデバイスの前記送信に少なくとも部分的に基づいて、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に少なくとも部分的に基づいて、前記第１のネットワークデバイスの送信電力を低減するか、または前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかを決定するために、第３の通信ネットワークを介して前記第２のネットワークデバイスに第１の共存メッセージを提供することと、
を備える、方法。
［Ｃ２］
前記干渉が干渉しきい値を超えないと決定することに応答して、第１の送信電力低減ファクターだけ前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減することを決定することと、
前記干渉が前記干渉しきい値を超えると決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有することを決定することと、
を備える、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ３］
前記通信リソースを共有することを決定することに応答して、前記方法は、
前記第３の通信ネットワークを介して前記第２のネットワークデバイスに第２の共存メッセージを送信することをさらに備え、
前記第２の共存メッセージは、前記第１のネットワークデバイスの第１の通信のための第１の時間間隔と、前記第２のネットワークデバイスの第２の通信のための第２の時間間隔とのうちの少なくとも１つを示し、前記第１の時間間隔は前記第２の時間間隔とは異なる、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ４］
前記通信リソースを共有することを決定することに応答して、前記方法は、
前記第３の通信ネットワークを介して前記第２のネットワークデバイスに第２の共存メッセージを送信することをさらに備え、
前記第２の共存メッセージは、前記第１のネットワークデバイスの第１の通信のための第１の通信周波数と、前記第２のネットワークデバイスの第２の通信のための第２の通信周波数のうちの少なくとも１つを示し、前記第１の通信周波数が前記第２の通信周波数とは異なる、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ５］
前記干渉が第１の干渉しきい値を超えるが、第２の干渉しきい値を超えないことを決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を第１の送信電力低減ファクターだけ低減することを決定することをさらに備え、前記第１の干渉しきい値が前記第２の干渉しきい値よりも低い、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ６］
前記干渉が前記第２の干渉しきい値を超えると決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有することを決定することをさらに備える、Ｃ５に記載の方法。
［Ｃ７］
前記第２のネットワークデバイスの送信電力を低減するための第２の送信電力低減ファクターを決定することをさらに備える、Ｃ６に記載の方法。
［Ｃ８］
前記干渉が第１の干渉しきい値を超えるが、第２の干渉しきい値を超えないことを決定することに応答して、前記第２のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することをさらに備え、前記第１の干渉しきい値が前記第２の干渉しきい値よりも低い、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ９］
前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減することを決定することに応答して、前記第２のネットワークデバイスから、前記第１のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を示す第２の共存メッセージを受信することと、
前記第１のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に少なくとも部分的に基づいて、前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することと、
をさらに備える、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ１０］
前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減することが、前記第１の通信ネットワークにおけるパフォーマンス低下を引き起こすと決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有することを決定することをさらに備える、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ１１］
前記第２のネットワークデバイスの送信電力を低減することが、前記第２の通信ネットワークにおけるパフォーマンス低下を引き起こすことを示す第２の共存メッセージを前記第２のネットワークデバイスから受信することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有することを決定することをさらに備える、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ１２］
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することは、
前記第２のネットワークデバイスから受信した前記送信のプリアンブルの信号強度を決定することと、
少なくとも前記信号強度と、前記第１のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値とを組み合わせることに少なくとも部分的に基づいて、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することと、ここにおいて、前記電力検出しきい値は、前記第１のネットワークデバイスによって受信され得る最小信号強度であり、
を備える、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ１３］
前記第１のネットワークデバイスにおいて、前記第２の通信ネットワークの第３のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉が、前記第３のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を超えると決定することと、
をさらに備え、
前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するか、または前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有するかを決定することは、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に少なくとも部分的に基づく、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ１４］
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することは、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を推定するための第１の時間間隔を選択するために、前記第３の通信ネットワークを介して前記第１の共存メッセージを前記第２のネットワークデバイスに提供することと、
前記第１の時間間隔の間に、前記第２のネットワークデバイスの前記送信を検出することと、
を備える、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ１５］
前記第１の通信ネットワークの他のネットワークデバイスに、前記第１の時間間隔の間、送信を延期するように通知することをさらに備える、Ｃ１４に記載の方法。
［Ｃ１６］
前記第１のネットワークデバイスと前記第１の通信ネットワークは、電力線通信（ＰＬＣ）能力を実装し、
前記第２のネットワークデバイスと前記第２の通信ネットワークは、デジタル加入者線（ＤＳＬ）機能を実装する、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ１７］
前記第３の通信ネットワークがイーサネット（登録商標）である、Ｃ１に記載の方法。
［Ｃ１８］
第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスであって、前記第１のネットワークデバイスは、
プロセッサと、
命令を記憶するメモリと、を備え、前記命令は、前記プロセッサによって実行されると、前記第１のネットワークデバイスに、
第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に少なくとも部分的に基づいて、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で通信リソースを共有するかどうかを決定することと、
を行わせる、
第１のネットワークデバイス。
［Ｃ１９］
前記命令は、前記プロセッサによって実行されると、前記第１のネットワークデバイスに、
前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有するかどうかを決定することに応答して、第３の通信ネットワークを介して前記第２のネットワークデバイスに共存メッセージを提供させ、
前記第１の通信ネットワークは、前記第３の通信ネットワークを介して前記第２の通信ネットワークと通信可能に結合される、
Ｃ１８に記載の第１のネットワークデバイス。
［Ｃ２０］
前記命令は、前記プロセッサによって実行されると、前記第１のネットワークデバイスに、
前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間で前記通信リソースを共有しないと決定することに応答して、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスのうちの少なくとも１つの送信電力を低減することを決定させる、Ｃ１８に記載の第１のネットワークデバイス。
［Ｃ２１］
第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスにおいて、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスの送信を受信することと、
前記第２のネットワークデバイスの前記送信に少なくとも部分的に基づいて、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に少なくとも部分的に基づいて、前記第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することと、
を備え、
前記第１のネットワークデバイスにおいて前記送信電力を低減するかどうかの決定は、前記第２のネットワークデバイスにおいて送信電力を低減するかどうかの決定から独立している、方法。
［Ｃ２２］
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することは、
前記第２のネットワークデバイスの前記送信のプリアンブルの信号強度を決定することと、
少なくとも前記信号強度と、前記第１のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値とを組み合わせることに少なくとも部分的に基づいて、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することと、ここにおいて、前記電力検出しきい値は、前記第１のネットワークデバイスによって受信され得る最小信号強度である、
を備える、Ｃ２１に記載の方法。
［Ｃ２３］
前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減することは、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉が干渉しきい値を超えると決定することに応答する、Ｃ２１に記載の方法。
［Ｃ２４］
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に少なくとも部分的に基づいて、前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することをさらに備える、Ｃ２１に記載の方法。
［Ｃ２５］
前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定すること、ここにおいて、前記低減された送信電力は、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値を超えない、
をさらに備える、Ｃ２１に記載の方法。
［Ｃ２６］
前記第１の通信ネットワークは第１の通信プロトコルを実装し、前記第２の通信ネットワークは第２の通信プロトコルを実装し、前記第１のネットワークデバイスは、前記第１の通信ネットワークに関連付けられる送信、および前記第２の通信ネットワークに関連付けられる送信を検出する、Ｃ２１に記載の方法。
［Ｃ２７］
第１の通信ネットワークの第１のネットワークデバイスに関連付けられる優先度が、第２の通信ネットワークの第２のネットワークデバイスに関連付けられる優先度を超えないことを決定することと、
前記第１のネットワークデバイスによって前記第２のネットワークデバイスから受信した送信に少なくとも部分的に基づいて、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる干渉を決定することと、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉に少なくとも部分的に基づいて、前記第１のネットワークデバイスの送信電力を低減することと、
を備える、方法。
［Ｃ２８］
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記干渉を決定することは、
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記送信の信号強度を決定することと、
前記信号強度および前記第２のネットワークデバイスの送信電力に少なくとも部分的に基づいて、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間の減衰を決定することと、
を備える、Ｃ２７に記載の方法。
［Ｃ２９］
前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる電力検出しきい値と、前記第１のネットワークデバイスと前記第２のネットワークデバイスとの間の減衰とに少なくとも部分的に基づいて、前記第１のネットワークデバイスの前記送信電力を低減するための送信電力低減ファクターを決定することと、ここにおいて、前記電力検出しきい値は、前記第２のネットワークデバイスによって受信され得る最小信号強度である、
をさらに備える、Ｃ２７に記載の方法。
［Ｃ３０］
前記第２のネットワークデバイスは、前記第２のネットワークデバイスに関連付けられる前記優先度が前記第１のネットワークデバイスに関連付けられる前記優先度を超えると決定することに応答して、前記第２のネットワークデバイスの送信電力を維持するように構成される、Ｃ２７に記載の方法。
【図１】
0006567570.tif 000002
【図２】
0006567570.tif 000003
【図３】
0006567570.tif 000004
【図４】
0006567570.tif 000005
【図５】
0006567570.tif 000006
【図６】
0006567570.tif 000007
【図７】
0006567570.tif 000008