(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エネルギに関連する同一単位の複数の表示対象データを棒グラフで表示するための棒グラフ表示エリアを有する表示部と、
前記複数の表示対象データにそれぞれ対応する複数の表示棒の長さを設定するための表示制御部とを備え、
前記表示制御部は、前記複数の表示対象データのうちの最大値を有する第１の表示対象データに対応する第１の表示棒の長さを所定長に設定するとともに、前記第１の表示棒以外の各表示棒の長さについて、前記最大値と当該表示棒によって表示される表示対象データの値との比率から決定するように構成され、
前記複数の表示対象データの各々は、複数のサブデータの和によって構成され、
前記複数の表示棒の各々は、前記複数のサブデータにそれぞれ対応する複数のサブ表示棒の積み上げ表示によって構成され、
前記表示制御部は、
同一の前記表示棒を構成する前記複数のサブ表示棒の各々の長さを、当該表示棒によって表示される表示対象データの値に対する、当該サブ表示棒によって表示されるサブデータの値との比率から決定し、
前記表示制御部は、前記第１の表示対象データの値に対する、前記複数の表示対象データのうちの最小値である第２の表示対象データの値の比率が第１の所定比率よりも小さい場合には、前記第２の表示対象データに対応する第２の表示棒の長さを前記所定長と前記第１の所定比率との積に従って設定するとともに、前記第１の表示棒の長さを前記所定長に設定し、
前記第１の表示棒において、前記複数のサブ表示棒のうちの一部の長さは、前記サブデータの値を前記第２の表示棒と同一スケールに従って表示する長さよりも短く、前記複数のサブ表示棒の残りは、前記サブデータの値を前記第２の表示棒と同一スケールに従って表示する長さを有する、エネルギ表示装置。
【請求項２】
前記表示制御部は、前記第１の表示対象データの値に対する前記第２の表示対象データの値の比率が前記第１の所定比率よりも小さく、かつ、前記第１の表示対象データの値に対する、前記第１の表示棒を構成する前記複数のサブ表示棒にそれぞれ対応する前記複数のサブデータのうちの最大値の比率が第２の所定比率よりも大きいときに、前記サブデータのうちの最大値を表示する前記サブ表示棒の長さを、前記第２の表示棒と同一スケールでの長さよりも短くすることによって、前記第１の表示棒の長さを前記所定長に調整する、請求項１記載のエネルギ表示装置。
【請求項３】
前記所定長は、前記棒グラフ表示エリアにおける表示可能な最大長に相当する、請求項１または２に記載のエネルギ表示装置。
【請求項４】
前記表示部は、前記複数の表示対象データおよびサブデータのうちの少なくとも一部に対応して、当該表示対象データまたはサブデータを示すための、数字データを表示するように構成される、請求項１〜３のいずれか１項に記載のエネルギ表示装置。
【請求項５】
前記表示部は、多色表示可能に構成されるとともに、前記複数の表示対象データおよびサブデータのうちの少なくとも一部に対応して、当該表示対象データまたはサブデータを示すための、数字データおよびアイコンの少なくともいずれかを表示するように構成され、
同一の前記表示対象データまたは前記サブデータに対応する、前記表示棒または前記サブ表示棒と、前記数字データおよび前記アイコンの少なくともいずれかとは、同一または同系統の色で表示される、請求項１〜３のいずれか１項に記載のエネルギ表示装置。
【請求項６】
前記エネルギ表示装置は、発電システムに適用され、
前記発電システムは、
発電装置と、
電力系統および家庭コンセントと電気的に接続される電気配線と、
前記発電装置の発電電力を電力系統に連携させて前記電気配線に出力するためのパワーコンディショナとを備え、
前記複数の表示対象データは、前記発電システムにおける発電電力量と、家庭使用電力量とを含み、
前記家庭使用電力量は、前記電気配線からの供給電力量を含む、請求項１〜５のいずれか１項に記載のエネルギ表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はエネルギ表示装置に関し、より特定的には、エネルギに関連する同一単位の複数のデータを棒グラフ表示するエネルギ表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽光発電システム等において、エネルギに関連するデータをユーザに対して表示することが行われている。たとえば、特開２００６−２７５８０４号公報（特許文献１）には、太陽光発電システムと接続する複数の負荷の消費電力を推察し、推察された経過予測を表、示装置に表示することが記載されている。
【０００３】
また、特開２０１１−１６０３５８号公報（特許文献２）には、電力使用情報提供システムにおいて、部屋別の使用電力量を示す情報を円グラフによって比率表示することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−２７５８０４号公報
【特許文献２】特開２０１１−１６０３５８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記のようなエネルギに関連する情報の表示の一環として、同一単位の複数のデータを並べて棒グラフ表示することが考えられる。しかしながら、棒グラフ表示では、縦軸のレンジを適切に設定しなければ、当該表示からユーザがデータ間の比較を行うことが困難になることが懸念される。すなわち、固定された縦軸のレンジに対して複数のデータを表示する態様では、データ値がレンジに対して小さい場合に、ユーザが棒グラフの視認からデータ間の比較を行うことが困難になる。また、データ値がレンジに対して大きい場合には、データがレンジからはみ出して表示されることにより、ユーザが、データ間での正確な比較を行うことができなくなる。
【０００６】
この発明はこのような問題点を解決するためになされたものであって、この発明の目的は、エネルギに関連する同一単位の複数のデータの比較表示を、表示エリアを有効に活用した上で、直感的に理解し易い態様でユーザに提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この発明のある局面では、エネルギ表示装置は、表示部と、表示制御部とを備える。表示部は、エネルギに関連する同一単位の複数の表示対象データを棒グラフで表示するための棒グラフ表示エリアを有する。表示制御部は、複数の表示対象データにそれぞれ対応する複数の表示棒の長さを設定する。表示制御部は、複数の表示対象データのうちの最大値を有する第１の表示対象データに対応する第１の表示棒の長さを所定長に設定するとともに、第１の表示棒以外の各表示棒の長さについて、最大値と当該表示棒によって表示される表示対象データの値との比率から決定するように構成される。
【０００８】
上記エネルギ表示装置によれば、複数の表示対象データのうちの最大値を有する表示対象データを所定長の表示棒で表示するとともに、他の表示対象データについては最大値に対する各データ値の比率に応じた長さの表示棒によって表示することができる。この結果、複数の表示対象データを比較するための表示を、表示可能なグラフの表示エリアを有効に活用してユーザが直感的に理解し易い態様で提供することができる。
【０００９】
好ましくは、複数の表示対象データの各々は、複数のサブデータの和によって構成される。複数の表示棒の各々は、複数のサブデータにそれぞれ対応する複数のサブ表示棒の積み上げ表示によって構成される。表示制御部は、同一の表示棒を構成する複数のサブ表示棒の各々の長さを、当該表示棒によって表示される表示対象データの値に対する、当該サブ表示棒によって表示されるサブデータの値との比率から決定する。
【００１０】
このように構成すると、各表示棒を複数のサブ表示棒によって内訳表示する積み上げ棒グラフにおいて、各サブ表示棒の長さを、当該サブ表示棒に対応するサブデータの値の比率に従って決定することができる。この結果、表示可能なグラフの表示エリアを有効に活用した上で、各表示対象データの内訳データ間を正確に比較できるように、複数の表示対象データについて内訳表示を含む積み上げ棒グラフで表示することができる。
【００１１】
さらに好ましくは、表示制御部は、第１の表示対象データの値に対する、複数の表示対象データのうちの最小値である第２の表示対象データの値の比率が第１の所定比率よりも小さい場合には、第２の表示対象データに対応する第２の表示棒の長さを、所定長と第１の所定比率との積に従って設定するとともに、第１の表示棒の長さを所定長に設定する。第１の表示棒において、複数のサブ表示棒のうちの一部の長さは、サブデータの値を第２の表示棒と同一スケールに従って表示する長さよりも短く、複数のサブ表示棒の残りは、サブデータの値を第２の表示棒と同一スケールに従って表示する長さを有する。
【００１２】
このように構成すると、最も短い表示棒の長さ（所定長に対する比率）を一定長確保した上で、各表示棒を複数のサブ表示棒によって積み上げ表示することができる。したがって、各表示対象データの内訳表示を含む積み上げ棒グラフによる表示を、表示可能なグラフの表示エリアを有効に活用した上で実現できる。
【００１３】
さらに好ましくは、表示制御部は、第１の表示対象データの値に対する第２の表示対象データの値の比率が第１の所定比率よりも小さく、かつ、第１の表示対象データの値に対する、第１の表示棒を構成する複数のサブ表示棒にそれぞれ対応する複数のサブデータのうちの最大値の比率が第２の所定比率よりも大きいときに、サブデータのうちの最大値を表示するサブ表示棒の長さを、第２の表示棒と同一スケールでの長さよりも短くすることによって、第１の表示棒の長さを所定長に調整する。
【００１４】
このように構成すると、最大データ値を表示する第１の表示棒を構成する複数のサブ表示棒間で、最大長のサブ表示棒の比率が大きいときに限って、当該最大長のサブ表示棒の長さの短縮を伴って他の表示棒の長さを拡大する表示調整が実行される。この結果、当該表示調整によって最大データ値に対応する第１の表示棒の内訳表示が不自然となることを防止した上で、短い表示棒の長さを拡大して内訳表示を視認し易くするための表示調整を行うことができる。
【００１５】
また好ましくは、複数の表示棒のうちの第１の表示棒以外の各表示棒の長さは、所定長と、第１の表示対象データの値に対する当該表示棒によって表示されるデータの値の比率との積に相当する。
【００１６】
このように構成すると、表示対象データのデータ値間の比率に相当する表示長さを各表示棒が有するので、複数の表示対象データ間の比較がさらに直感的に理解し易くなる。
【００１７】
好ましくは、所定長は、棒グラフ表示エリアにおける表示可能な最大長に相当する。
このように構成すると、複数の表示対象データをユーザが直感的に理解し易い態様で比較するための棒グラフ表示において、棒グラフ表示エリアを最大限に利用することができる。
【００１８】
また好ましくは、複数の表示対象データおよびサブデータのうちの少なくとも一部に対応して、当該表示対象データまたはサブデータを示すための、数字データを表示するように構成される。
【００１９】
このように構成すると、表示可能なグラフの表示エリアを有効に活用して複数の表示対象データを比較する棒グラフ表示に加えて、ユーザが各データ値を定量的に把握することが可能となる。
【００２０】
また好ましくは、表示部は、多色表示可能に構成されるとともに、複数の表示対象データおよびサブデータのうちの少なくとも一部に対応して、当該表示対象データまたはサブデータを示すための、数字データおよびアイコンの少なくともいずれかを表示するように構成される。同一の表示対象データまたはサブデータに対応する、表示棒またはサブ表示棒と、数字データおよびアイコンの少なくともいずれかとは、同一または同系統の色で表示される。
【００２１】
このように構成すると、表示可能なグラフの表示エリアを有効に活用して複数の表示対象データを比較する棒グラフ表示に加えて、ユーザが各表示対象データの項目を容易に把握できるようになる。
【００２２】
好ましくは、エネルギ表示装置は、発電システムに適用される。発電システムは、発電装置と、電力系統および家庭コンセントと電気的に接続される電気配線と、発電装置の発電電力を電力系統に連携させて電気配線に出力するためのパワーコンディショナとを含む。複数の表示対象データは、発電システムにおける発電電力量と、家庭使用電力量とを含み、家庭使用電力量は、電気配線からの供給電力量を含む。
【００２３】
このように構成すると、発電装置を含む発電システムにおいて、発電電力量、家庭使用電力量および電気配線からの供給電力量等を表示対象データとして、表示可能なグラフの表示エリアを有効に活用して、データ値間の比較をユーザが直感的に理解し易い態様で棒グラフ表示を行なうことができる。
【発明の効果】
【００２４】
この発明のエネルギ表示装置によれば、エネルギに関連する同一単位の複数のデータの比較表示を、表示エリアを有効に活用した上で、直感的に理解し易い態様でユーザに提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の実施の形態に従うエネルギ表示装置が適用される発電システムの構成を説明する概略ブロック図である。
【図２】エネルギ表示装置による実施の形態１に従う棒グラフ表示の一例を示す図である。
【図３】本実施の形態に従うエネルギ表示装置による棒グラフ表示のための制御構成を説明する機能ブロック図である。
【図４】実施の形態１に従う棒グラフ表示のための制御処理を説明するフローチャートである。
【図５】エネルギ表示装置による実施の形態２に従う棒グラフ表示の一例を示す図である。
【図６】実施の形態２に従う棒グラフ表示のための制御処理を説明するフローチャートである。
【図７】エネルギ表示装置による実施の形態２の変形例に従う棒グラフ表示の一例を示す図である。
【図８】実施の形態２の変形例に従う棒グラフ表示のための制御処理を説明するフローチャートである。
【図９】図８に示された上限ガード処理を詳細に説明するフローチャートである。
【図１０】実施の形態２のさらなる変形例に従う棒グラフ表示のための制御処理を説明するフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下に、本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。なお、以下では、図中の同一または相当部分には同一符号を付してその説明は原則的に繰返さないものとする。
【００２７】
［実施の形態１］
図１は、本発明の実施の形態に従うエネルギ表示装置が適用される発電システム５の構成を説明する概略ブロック図である。
【００２８】
図１を参照して、発電システム５は、発電装置２０と、家庭内の電気配線１５と、パワーコンディショナ２２と、ソーラーブレーカ２５と、コンセント４２と、家庭負荷ブレーカ４５とを含む。電気配線１５は、電力系統の電力線１１と電気的に接続される。電力線１１は、電力系統の商用電源１０と電気的に接続される。電力線１１は、たとえば、１００ＶＡＣまたは２００ＶＡＣの交流電力を伝送する。
【００２９】
発電装置２０は、電力系統に対して逆潮流による売電が可能な発電装置で構成される。代表的には、発電装置２０は、太陽光発電装置（ソーラーパネル）によって構成される。以下では、発電装置２０を、ソーラーパネル２０とも称する。
【００３０】
パワーコンディショナ２２は、発電装置２０による発電電力を、電力系統に逆潮流可能な交流電力（１００ＡＣないし２００ＶＡＣ）に変換して出力する。パワーコンディショナ２２の出力電力は、ソーラーブレーカ２５を経由して電気配線１５へ伝達される。さらに、電気配線１５は、家庭負荷ブレーカ４５を経由して、家庭用のコンセント４２と接続される。
【００３１】
ソーラーブレーカ２５は、パワーコンディショナ２２および電気配線１５との間の電力経路を遮断可能に構成される。同様に、家庭負荷ブレーカ４５は、電気配線１５に介挿接続されて、コンセント４２への電気経路を遮断可能に構成されている。
【００３２】
家庭負荷ブレーカ４５が非遮断（接続）状態であれば、コンセント４２に対して接続された家庭電気負荷４０は、電気配線１５からの電力を消費して動作することができる。家庭電気負荷４０は、たとえば、冷蔵庫、空調機器、調理器具、照明器具等の電気機器類を含む。
【００３３】
発電システム５は、さらに、同一の家庭内または施設内に導入された給湯装置５０と連係して動作するように構成される。給湯装置５０は、都市ガスやＬＰガス等の燃料ガスをエネルギ源として動作する。
【００３４】
図１の例では、給湯装置５０は、発電ユニット５１を内蔵するコジェネレーションシステムとして構成される。発電ユニット５１は、たとえば、燃料ガスを改質して水素を得る燃料電池ユニットによって構成される。あるいは、発電ユニット５１は、ガスを燃料とするエンジンおよび当該エンジンの出力によって発電する発電機によって構成することも可能である。パワーコンディショナ５２は、発電ユニット５１の発電電力を、家庭電気負荷４０の使用電力（１００ＶＡＣまたは２００ＶＡＣ）に変換して出力する。パワーコンディショナ５２の出力電力は、電気配線１５上の、家庭負荷ブレーカ４５よりも家庭電気負荷４０側のノードＮｄに対して供給される。
【００３５】
後述するように、給湯装置５０が発電装置を含むように構成される場合は、発電ユニット５１が発電システム５と連係して動作することによって、発電ユニット５１を等価的に発電システム５の構成要素として動作させることが可能となる。
【００３６】
給湯装置５０は、発電ユニット５１およびパワーコンディショナ５２に加えて、加熱装置５３と、補助熱源装置５４と、貯湯タンク５５と、マイクロコンピュータで構成された制御装置５６とを有する。さらに、給湯装置５０に対しては、ユーザインターフェースのためのリモートコントロール装置（以下、単に「リモコン」と称する」１００が配置される。
【００３７】
加熱装置５３は、発電ユニット５１による発電の際の排熱を用いて、水道水等の非加熱水を加熱する。たとえば、加熱装置５３は、発電ユニット５１からの排熱を受ける熱交換器によって構成される。貯湯タンク５５は、加熱装置５３によって生成された加熱水（高温水）を蓄積する。貯湯タンク５５に蓄えられた高温水は、ユーザからの指示に応じて、台所、洗面所、浴室等のカランからの給湯、浴槽への給湯、あるいは、暖房装置等を循環する熱媒の供給に用いられる。
【００３８】
さらに、給湯装置５０は、貯湯タンク５５内の貯湯量または湯温が低下した場合には、ガスの燃焼により給湯する補助熱源装置５４を作動することによって、ユーザに対して温水を供給することが可能に構成されている。
【００３９】
給湯装置５０には、給湯量を検出するための流量センサ５７および、燃料ガスの消費量を検出するための流量センサ５８がさらに配置される。
【００４０】
制御装置５６は、リモコン１００に入力されるユーザからの各種運転指示（給湯運転、風呂給湯運転等）や、出湯温度の設定に応じて、発電ユニット５１、パワーコンディショナ５２、および補助熱源装置５４等の動作を制御する。また、流量センサ５７，５８による検出値は、制御装置５６へ入力される。流量センサ５７，５８による検出値の積算によって、給湯装置５０でのガス消費量および出湯量を算出することが可能である。
【００４１】
リモコン１００は、表示部１１０と、操作スイッチ１２０と、制御装置１５０とを有する。制御装置１５０は、マイクロコンピュータによって構成することができる。
【００４２】
表示部１１０は、たとえば、液晶のドットマトリックスによって構成されている。表示部１１０は、制御装置１５０の指示に従った画像や文字を表示するように構成される。
【００４３】
操作スイッチ１２０は、ユーザによって操作可能な押圧スイッチによって構成されることが一般的である。たとえば、操作スイッチ１２０への入力により、給湯装置５０からの給湯温度や、台所や洗面所などに対する一般給湯機能、風呂への湯張りが可能な風呂給湯機能や、床暖房等のための温水暖房機能等をオンすることができる。あるいは、表示部１１０をタッチパネルで構成した場合には、表示部１１０および操作スイッチ１２０を一体的に設けることも可能である。
【００４４】
リモコン１００の制御装置１５０と、給湯装置５０の制御装置５６との間は、有線または無線により相互に通信可能に構成されている。したがって、給湯装置５０の動作は、リモコン１００へのユーザ指示入力に応じて制御される。
【００４５】
次に、給湯装置５０の発電ユニット５１を含む、発電システム５における電力フローについて説明する。
【００４６】
ソーラーパネル２０による発電電力は、日照量等の自然条件に応じて変化する。たとえば、太陽光発電による発電電力は、最大出力点追従（ＭＰＰＴ：Maximum Power Point Tracking）制御によって変化することが一般的である。パワーコンディショナ２２の出力電力Ｐｓｌは、検出器６１によって検出される。出力電力Ｐｓｌは、パワーコンディショナ２２での電力損失を差し引いた、ソーラーパネル２０からの利用可能な発電電力に相当する。以下では、パワーコンディショナ２２の出力電力Ｐｓｌを、単に、発電電力Ｐｓｌとも称する。
【００４７】
発電ユニット５１の発電電力は、パワーコンディショナ５２による電力変換の後、ノードＮｄおよびコンセント４２を経由して、家庭電気負荷４０によって消費することができる。パワーコンディショナ５２から電気配線１５（ノードＮｄ）への出力電力Ｐｆｃは、検出器６３によって検出される。出力電力Ｐｆｃは、発電ユニット５１からの供給電力に相当する。以下では、補助発電電力Ｐｆｃとも称する。
【００４８】
発電システム５では、発電ユニット５１による発電電力を、電力系統に対して逆潮流することは許されていないものとする。したがって、制御装置５６は、基本的には、発電ユニット５１による補助発電電力Ｐｆｃが家庭電気負荷４０の消費電力Ｐｃｍを超えないように、発電ユニット５１の動作を制御する。検出器６４は、コンセント４２を経由した家庭電気負荷４０へのトータル出力電力（すなわち、家庭電気負荷４０の消費電力）Ｐｃｍを検知するように配置される。たとえば、消費電力Ｐｃｍが一定量に達しない場合には、発電ユニット５１は停止される。
【００４９】
さらに、検出器６２は、家庭負荷ブレーカ４５を経由した、電気配線１５から家庭電気負荷４０への供給電力Ｐｌｄを検出するように配置される。検出器６１〜６４は、それぞれ電力の瞬時値を検出するための、電圧センサおよび電流センサ、あるいは、電力センサによって構成される。検出器６１〜６４による検出値Ｐａ〜Ｐｄは、リモコン１００の制御装置１５０へ伝達される。
【００５０】
上述のように、検出値Ｐａは、発電装置（ソーラーパネル２０）からの発電電力Ｐｓｌを示し、検出値Ｐｂは、家庭負荷ブレーカ４５を経由した家庭電気負荷４０への供給電力Ｐｌｄを示す。同様に、検出値Ｐｃは、発電ユニット５１による補助発電電力Ｐｆｃを示し、検出値Ｐｄは、家庭電気負荷４０による消費電力Ｐｃｍ（以下、家庭消費電力Ｐｃｍとも称する）を示す。なお、家庭消費電力Ｐｃｍについては、検出器６２および６３による検出値に基づく演算によって求めることも可能である（Ｐｃｍ＝Ｐｌｄ＋Ｐｆｃ）。すなわち、検出器６４の配置は省略されてもよい。
【００５１】
発電システム５では、家庭消費電力Ｐｃｍは、電気配線１５からの供給電力Ｐｌｄおよび発電ユニット５１からの補助発電電力Ｐｆｃの和に相当する（Ｐｃｍ＝Ｐｆｃ＋Ｐｌｄ）。言い換えれば、Ｐｌｄ＝Ｐｃｍ−Ｐｆｃで示される。
【００５２】
ソーラーパネル２０からの発電電力Ｐｓｌが、電気配線１５から家庭電気負荷４０への供給電力Ｐｌｄよりも大きいとき（Ｐｓｌ＞Ｐｌｄ）、余剰となる電力（Ｐｓｌ−Ｐｌｄ）が電力系統に対して「売電」される状態となる。すなわち、売電電力Ｐｓｅ＝Ｐｓｌ−ｌｄ（ただし、Ｐｓｌ＞Ｐｌｄ）となる。一方で、Ｐｌｄ≧Ｐｓｌのとき、Ｐｓｅ＝０である。
【００５３】
一方で、家庭消費電力Ｐｃｍが、発電電力Ｐｓｌおよび補助発電電力Ｐｆｃの和（Ｐｓｌ＋Ｐｆｃ）よりも大きい場合には、電力系統からの「買電」によって、消費電力Ｐｃｍが確保される状態となる（Ｐｌｄ＝Ｐｃｍ−Ｐｆｃ）このとき、供給電力Ｐｌｄは、ソーラーパネル２０からの発電電力Ｐｓｌよりも大きく（Ｐｌｄ＞Ｐｓｌ）、その不足電力（Ｐｌｄ−Ｐｓｌ）が電力系統から「買電」される状態となる。すなわち、買電電力Ｐｐｕ＝Ｐｌｄ−Ｐｓｌ（ただし、Ｐｌｄ＞Ｐｓｌ）となる。一方で、Ｐｓｌ≧Ｐｌｄのとき、Ｐｐｕ＝０である。また、電気配線１５からの供給電力Ｐｌｄは、発電装置（ソーラーパネル２０）からの電力のうちの自家用電力に相当する。以下では、電力Ｐｌｄを「自家用電力Ｐｌｄ」とも称する。
【００５４】
このように、発電システム５では、エネルギに関する多数のデータが取り扱われる。このため、コストや電力等、同一単位の複数データを棒グラフ表示で並べることによって、ユーザが当該複数データ間の比較情報を視認できるようにエネルギ表示装置を構成するニーズが想定される。たとえば、リモコン１００の表示部１１０によって、本実施の形態に従うエネルギ表示装置による棒グラフ表示が実行される。
【００５５】
図２は、エネルギ表示装置による実施の形態１に従う棒グラフ表示の一例を示す図である。
【００５６】
図２を参照して、表示部１１０において、エネルギに関連する複数の表示対象データとして、エネルギに関する複数の料金が並べて棒グラフ表示される。たとえば、買電料金Ｐ１、ガス料金Ｐ２、給湯料金Ｐ３および売電料金Ｐ４にそれぞれ対応する複数の表示棒２０１〜２０４、ならびに、これらを総合した光熱費Ｐ５に対応する表示棒２０５が、棒グラフ表示エリア２００に並べて表示される。
【００５７】
円等の通貨を単位とする各料金は、一定期間（日、週、月、年等）における積算値として示される。以下では、買電料金Ｐ１、ガス料金Ｐ２、給湯料金Ｐ３、売電料金Ｐ４および光熱費Ｐ５を包括的に表記する場合には、料金Ｐ１〜Ｐ５とも表記する。すなわち、料金Ｐ１〜Ｐ５は、「複数の表示対象データ」に対応する。以下では、それぞれの料金の表示値を「データ値」とも称する。
【００５８】
買電料金Ｐ１は、買電電力Ｐｐｕの一定期間における積算値（ｋＷｈ）である買電電力量Ｊｐｕに電力単価（買電）を乗算することによって算出できる。同様に、売電料金Ｐ４は、売買電力Ｐｓｅの一定期間における積算値（ｋＷｈ）である売電電力量Ｊｓｅに電力単価（買電）を乗算することによって算出できる。
【００５９】
ガス料金Ｐ２は、給湯装置５０におけるガス消費量の一定期間における積算値にガス単価を乗算することによって算出できる。なお、ガス消費量の積算値は、流量センサ５８による検出値を制御装置１５０が積算することによって求めることが可能である。あるいは、制御装置１５０の外部（たとえば、ガスメータ）における積算値データを制御装置１５０が受信するように構成してもよい。給湯料金Ｐ３のデータ値は、給湯装置５０からの給湯量の一定期間における積算値に水道水単価を乗算することで算出できる。また、光熱費Ｐ５は、下記（１）式に従って算出することができる。
【００６０】
Ｐ５＝（Ｐ１＋Ｐ２＋Ｐ３）−Ｐ４            …（１）
表示棒２０１〜２０５の長さは、上記のように算出された料金Ｐ１〜Ｐ５の値（データ値）に応じて設定される。
【００６１】
表示部１１０には、数字データＤ１〜Ｄ５およびアイコンＩＣ１〜ＩＣ５がさらに表示される。数字データＤ１〜Ｄ５は、料金Ｐ１〜Ｐ５のデータ値を数字で表記したものである。アイコンＩＣ１〜ＩＣ５は、料金Ｐ１〜Ｐ５にそれぞれ関連付けられた、画像情報および／または文字情報によって構成される。図２の例では、画像情報および文字情報の組み合わせによって各アイコンが構成されるが、アイコンは、画像情報のみ、あるいは、文字情報のみによって構成されてもよい。
【００６２】
実施の形態１のエネルギ表示装置による棒グラフ表示では、複数の表示対象データ中の最大のデータ値（以下「最大データ値」とも称する）を有する表示対象データである売電料金Ｐ４に対応する表示棒２０４が、所定長Ｌｍで表示される。すなわち、この例では、売電料金Ｐ４が「第１の表示対象データ」に対応し、表示棒２０４が「第１の表示棒」に対応する。所定長Ｌｍは、好ましくは、棒グラフ表示エリア２００における各表示棒の表示可能長の最大値に相当する。
【００６３】
図２の例では、表示棒２０４以外の表示棒２０１〜２０３，２０５の各々は、料金Ｐ１〜Ｐ３，Ｐ５が売電料金Ｐ４よりも低いので、所定長Ｌｍよりも短く表示される。具体的には、最大データ値（売電料金Ｐ４）に対する、買電料金Ｐ１、ガス料金Ｐ２、給湯料金Ｐ３および光熱費Ｐ５の各データ値の比率ｋに従って、表示棒２０１〜２０３，２０５の長さがそれぞれ設定される。表示棒２０４に関してｋ＝１．０と解釈すると、表示棒２０１〜２０５の各々の長さは、上記比率ｋ（ｋ≦１．０）および所定長Ｌｍの積によって設定される。
【００６４】
図２の例では、買電料金Ｐ１およびガス料金Ｐ２について、ｋ＝（Ｐ１／Ｐ４）＝（Ｐ２／Ｐ４）＝２／３であるので、対応する表示棒２０１，２０２の各々は、Ｌｍ×（２／３）の長さで表示される。同様に、給湯料金Ｐ３について、ｋ＝（Ｐ３／Ｐ４）＝４／１５であるので、対応する表示棒２０３の長さは、Ｌｍ×（４／１５）となる。また、光熱費Ｐ５について、ｋ＝（Ｐ５／Ｐ４）＝（３／５）であるので、表示棒２０５の長さは、Ｌｍ×（３／５）となる。
【００６５】
このように、実施の形態１に従うエネルギ表示装置では、複数の表示対象データのうちの、最大データ値を有する表示対象データに対応する表示棒（図２での表示棒２０４）が所定長Ｌｍで表示される一方で、並べて表示される他の各表示棒の長さは、所定長Ｌｍと、最大データ値に対する当該表示棒によって示される各データ値の比率ｋとの積で示される。
【００６６】
図３には、本実施の形態に従うエネルギ表示装置による棒グラフ表示のための制御構成を説明する機能ブロック図が示される。
【００６７】
図３を参照して、リモコン１００の制御装置１５０は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）で構成される演算部１５２と、メモリ１５４と、Ａ／Ｄ（Analog／Digital）変換部１５６とを有する。メモリ１５４は、ＲＡＭ（Random Access Memory）領域およびＲＯＭ（Read Only Memory）領域を有するように構成される。Ａ／Ｄ変換部１５６は、制御装置１５０からの入力されたアナログ信号を、デジタル信号に変換して演算部１５２に入力する。Ａ／Ｄ変換部１５６は、複数個のＡ／Ｄ変換ユニットを包括的に記載するものである。Ａ／Ｄ変換部１５６には、エネルギ表示装置による表示対象データに関連するデータが入力される。たとえば、表示対象データに関連するデータは、検出器６１〜６４による検出値Ｐａ〜Ｐｄを含む。
【００６８】
なお、本実施の形態において、表示対象データは、入力されたデータを用いた演算によって制御装置１５０でデータ値が求められてもよく、制御装置１５０の外部で算出されたデータをそのまま表示対象データのデータ値として用いてもよい。すなわち、制御装置１５０に入力されるデータは、表示対象データそのものであってもよく、制御装置１５０が表示対象データを求めるために必要となる元データであってもよい。
【００６９】
制御装置１５０は、発電システム５等の他機器の制御装置との間でデジタルデータのみを受信するように構成されてもよい。この場合には、Ａ／Ｄ変換部１５６は非配置とされ、表示対象データに関連するデータが、他機器の制御装置から入力される。
【００７０】
表示部１１０は、代表的には液晶マトリクスで構成される。表示部１１０における画面表示内容（画像および／または文字）は、液晶ドライバ１１５が各液晶画素に対して駆動電圧を印加することによって制御される。液晶ドライバ１１５は、演算部１５２からの制御指令に従って、各液晶画素の駆動電圧を制御する。これにより、演算部１５２によって設定された画像および／または文字を、表示部１１０に表示することができる。これにより、図２に示された、棒グラフ表示エリア２００を含む画面表示を、表示部１１０に実現することができる。
【００７１】
また、演算部１５２は、操作スイッチ１２０へ入力されたユーザ指示を給湯装置５０の制御装置５６へ報知するための制御指令をさらに生成する。制御装置５６は、制御指令に基づいて給湯装置５０の動作を制御することができる。
【００７２】
図４は、実施の形態１に従う棒グラフ表示のための制御処理を説明するフローチャートである。図４に示される制御処理は、制御装置１５０において繰返し実行される。
【００７３】
図４を参照して、制御装置１５０は、ステップＳ１００により、複数の表示対象データのデータ値を取得する。上述のように、各表示対象データは、制御装置１５０に入力されたデータをそのまま用いてもよく、制御装置１５０の内部での演算によって求められてもよい。たとえば、図２における表示例では、ステップＳ１００において、買電料金Ｐ１、ガス料金Ｐ２、給湯料金Ｐ３、売電料金Ｐ４および光熱費Ｐ５のデータ値が取得される。
【００７４】
制御装置１５０は、ステップＳ１１０により、ステップＳ１００で取得した複数の表示対象データから最大データ値を抽出する。たとえば、図２の表示例では、ステップＳ１１０により、売電料金Ｐ４のデータ値（１５００円）が最大データ値として抽出される。
【００７５】
さらに、制御装置１５０は、ステップＳ１２０により、最大データ値以外の各データ値について、最大データ値に対する比率ｋを算出する。上述のように、図２の例では、買電料金Ｐ１およびガス料金Ｐ２についてはｋ＝１０００／１５００＝２／３であり、給湯料金Ｐ３についてはｋ＝４００／１５００＝４／１５であり、光熱費Ｐ５については、ｋ＝９００／１５００＝３／５である。
【００７６】
制御装置１５０は、ステップＳ１３０により、表示対象データである料金Ｐ１〜Ｐ５にそれぞれ対応する表示棒２０１〜２０５の長さを決定する。ステップＳ１３０において、最大データ値に対する表示棒２０４（売電料金Ｐ４）の長さはＬｍ（Ｌｍ×１．０）に設定される。
【００７７】
その他のデータ値を示すための表示棒２０１〜２０３，２０５の各々の長さは、最大データ値に対する各データ値の比率ｋと、所定長Ｌｍの積（Ｌｍ×ｋ）で求められる。
【００７８】
さらに、制御装置１５０は、ステップＳ２００により、ステップＳ１３０で決定された各表示棒の長さに従って、表示棒２０１〜２０５の各々の制御指令を生成する。ステップＳ２００より生成された表示指令が液晶ドライバ１１５（図３）に対して送出されることにより、表示部１１０のうちの棒グラフ表示エリア２００において、図２に示した態様で表示棒２０１〜２０５が表示されることになる。
【００７９】
このように、本実施の形態に従うエネルギ表示装置によれば、同一単位の複数のデータを並べて棒グラフ表示する際に、当該表示対象データ中の最大データ値を所定長（最大長）で固定的に表示する一方で、その他のデータ値については、当該最大データ値に対する比率に応じた長さで表示することができる。
【００８０】
この結果、表示可能なグラフの表示エリアを有効に活用して、複数の表示対象データをデータ値間の比較をユーザが直感的に理解し易い態様で棒グラフ表示することができる。
【００８１】
さらに、図２に示したように、実質的には、棒グラフのスケールが最大データ値に応じて都度変更される点を考慮すると、表示棒２０１〜２０５の各々に対応付けて、各表示棒に対応するデータ値を示す数字データＤ１〜Ｄ５を併せて表示することにより、ユーザは、各データ値を定量的に把握することが可能となる。
【００８２】
また、表示部１１０が多色表示（カラー表示）可能である場合には、表示部１１０において、表示棒２０１〜２０５と、数字データＤ１〜Ｄ５および／またはアイコンＩＣ１〜ＩＣ５とは、同系色または同系統の色で表示することが好ましい。これにより、ユーザは各表示対象データの項目を容易に認識することができる。
【００８３】
たとえば、表示棒２０１と、数字データＤ１および／またはアイコンＩＣ１については、同一色、または、同系統の色相の色によって表示することが好ましい。このようにすると、各表示棒が示すデータの内容について、より簡易にユーザが視認することができる。たとえば、表示棒２０１〜２０５をそれぞれ異なる色で表示するとともに、アイコンＩＣ１〜ＩＣ５を、表示棒２０１〜２０５のそれぞれと同一色（または、類似する同系統の色）で表示することができる。数字データＤ１〜Ｄ５については、共通色（たとえば、黒色）で表示してもよく、アイコンＩＣ１〜ＩＣ５と同様に、表示棒２０１〜２０５のそれぞれと同一色（または、類似する同系統の色）で表示してもよい。
【００８４】
［実施の形態２］
実施の形態１では、各表示棒が単一の表示対象データを示す表示態様について説明した。実施の形態２では、各表示棒が内訳表示を含む、積み上げ棒グラフによって表示される態様について説明する。
【００８５】
図５は、本実施の形態２に従う棒グラフ表示の一例を示す図である。
図５を参照して、実施の形態２では、棒グラフ表示エリア２００において、発電システム５全体における発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍが、表示棒２１０および２２０によって、並べて棒グラフ表示される。したがって、図５の表示例では、発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍが「複数の表示対象データ」に対応する。
【００８６】
発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍは、一定期間（日、週、月、年等）における電力（Ｗ）の積算値として求められ、たとえば、単位は（ｋＷｈ）である。表示棒２１０は、発電電力量Ｊｇｎに応じた長さを有し、表示棒２２０は、使用電力量Ｊｃｍに応じた長さを有する。
【００８７】
発電電力量Ｊｇｎは、発電ユニット５１による補助発電電力Ｐｆｃの積算値である補助発電電力量Ｊｆｃと、自家用電力量Ｊｈｍと、売電電力Ｐｓｅの積算値である売電電力量Ｊｓｅとの和によって構成される。自家用電力量Ｊｈｍは、発電装置（ソーラーパネル２０）による発電電力Ｐｓｌから売電電力Ｐｓｅを減じた電力の積算値に相当する。したがって、自家用電力量Ｊｈｍと売電電力量Ｊｓｅとの和は、発電装置（ソーラーパネル２０）による発電電力Ｐｓｌの積算値に相当する。
【００８８】
使用電力量Ｊｃｍは、補助発電電力量Ｊｆｃと、自家用電力量Ｊｈｍと、買電電力Ｐｐｕの積算値である買電電力量Ｊｐｕとの和によって構成される。なお、図１で説明したように、発電ユニット５１による発電電力は、逆潮流されることなく、全量が家庭内で消費される。
【００８９】
図５の表示例では、売電電力量Ｊｓｅ＝３０（ｋＷｈ）であり、自家用電力量Ｊｈｍ＝１２（ｋＷｈ）であり、補助発電電力量Ｊｆｃ＝６（ｋＷｈ）であり、買電電力量Ｊｐｕ＝６（ｋＷｈ）である。
【００９０】
この結果、使用電力量Ｊｃｍ＝６＋１２＋６＝２４（ｋＷｈ）である。一方で、発電電力量Ｊｇｎ＝３０＋１２＋６＝４８（ｋＷｈ）である。したがって、発電電力量Ｊｇｎ／使用電力量Ｊｃｍで定義される自給率は、４８０／２４０＝２００（％）である。
【００９１】
このように、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍ、および売電電力量Ｊｓｅは、発電電力量Ｊｇｎの内訳データに相当する。同様に、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍ、および買電電力Ｐｐｕは、使用電力量Ｊｃｍの内訳データに相当する。すなわち、発電電力量Ｊｇｎに対しては、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍ、および売電電力量Ｊｓｅが「複数のサブデータ」に対応し、使用電力量Ｊｃｍに対しては、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍ、および買電電力Ｐｐｕが「複数のサブデータ」に対応する。
【００９２】
発電電力量Ｊｇｎを表示する表示棒２１０は、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍ、および売電電力量Ｊｓｅにそれぞれ対応するサブ表示棒２１１〜２１３を同一方向に積み上げ表示することによって構成される。サブ表示棒２１１は補助発電電力量Ｊｆｃに応じた長さを有し、サブ表示棒２１２は自家用電力量Ｊｈｍに応じた長さを有し、サブ表示棒２１３は、売電電力量Ｊｓｅに応じた長さを有する。
【００９３】
使用電力量Ｊｃｍを表示する表示棒２２０は、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍ、および買電電力Ｐｐｕにそれぞれ対応するサブ表示棒２２１〜２２３を同一方向に積み上げ表示することによって構成される。サブ表示棒２２１は、サブ表示棒２１１と同様に補助発電電力量Ｊｆｃを表示し、サブ表示棒２２２は、サブ表示棒２１２と同様に自家用電力量Ｊｈｍを表示し、サブ表示棒２２３は、買電電力量Ｊｐｕを表示する。
【００９４】
表示部１１０には、数字データＤ１０〜Ｄ１３およびアイコンＩＣ１０ａ，ＩＣ１０ｂ，ＩＣ１１ａ，ＩＣ１１ｂ，ＩＣ１２ａ，ＩＣ１３ａ，ＩＣ１４がさらに表示される。数字データＤ１０〜Ｄ１３は、表示対象の「サブデータ」である、買電電力量Ｊｐｕ、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍおよび売電電力量Ｊｓｅのデータ値をそれぞれ数字で表記したものである。アイコンＩＣ１０ａ，ＩＣ１０ｂは、買電電力量Ｊｐｕに対応付けられた画像情報および／または文字情報によって構成される。同様に、アイコンＩＣ１１ａ，ＩＣ１１ｂは補助発電電力量Ｊｆｃに対応付けられ、アイコンＩＣ１２ａは自家用電力量Ｊｈｍに対応付けられ、アイコンＩＣ１３ａは売電電力量Ｊｓｅに対応付けられる。アイコンＩＣ１４は、売電電力量Ｊｓｅおよび自家用電力量Ｊｈｍの発生源である、発電装置（ソーラーパネル２０）に関連した画像によって構成される。
【００９５】
実施の形態２の棒グラフ表示においても、複数の表示対象データ（図５での発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍ）のうちの最大データ値に対応する表示棒は、実施の形態１と同様の所定長Ｌｍで表示される。図５の表示例においては、発電電力量Ｊｇｎが使用電力量Ｊｃｍよりも大きいので、表示棒２１０が所定長Ｌｍで示される。すなわち、発電電力量Ｊｇｎが「第１の表示対象データ」に対応し、表示棒２１０が「第１の表示棒」に相当する。
【００９６】
発電電力量Ｊｇｎに対応する表示棒２１０を構成するサブ表示棒２１１〜２１３は、発電電力量Ｊｇｎのデータ値に対する、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍおよび売電電力量Ｊｓｅのそれぞれのデータ値の比率ｍによって決まる長さを有する。すなわち、表示棒２１０の長さ（Ｌｍ）は、比率ｍに従ってサブ表示棒２１１〜２１３の長さに分割される。
【００９７】
具体的には、サブ表示棒２１１の長さは、補助発電電力量Ｊｆｃについての比率ｍ＝（Ｊｆｃ／Ｊｇｎ）＝６／４８＝１／８に従って、Ｌｍ×（１／８）とされる。同様に、サブ表示棒２１２の長さは、自家用電力量Ｊｈｍについての比率ｍ＝（Ｊｈｍ／Ｊｇｎ）＝１２／４８＝１／４に従って、Ｌｍ×（１／４）とされる。また、サブ表示棒２１３の長さは、売電電力量Ｊｓｅについての比率ｍ＝（Ｊｓｅ／Ｊｇｎ）＝３０／４８＝５／８に従って、Ｌｍ×（５／８）とされる。
【００９８】
使用電力量Ｊｃｍを表示する表示棒２２０の長さＬｍは、最大データ値に対する比率ｋおよび所定長Ｌｍの積によって決まる。なお、図５の例では、ｋ＝Ｊｃｍ／Ｊｇｎ＝（１／２）である。
【００９９】
表示棒２２０を構成するサブ表示棒２２１〜２２３は、使用電力量Ｊｃｍのデータ値に対する、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍおよび買電電力量Ｊｐｕのそれぞれのデータ値の比率ｍによって決まる長さを有する。すなわち、表示棒２１０の長さ（Ｌｍ×ｋ）は、比率ｍに従ってサブ表示棒２２１〜２２３の長さに分割される。
【０１００】
具体的には、サブ表示棒２２１の長さは、補助発電電力量Ｊｆｃについての比率ｍ＝（Ｊｆｃ／Ｊｇｎ）＝６／２４＝１／４および比率ｋに従って、Ｌｍ×ｋ×ｍ＝Ｌｍ×（１／４）×（１／２）＝Ｌｍ×（１／８）とされる。これは、表示棒２１０中の補助発電電力量Ｊｆｃに対応するサブ表示棒２１１の長さと等しい。
【０１０１】
同様に、サブ表示棒２２２の長さは、自家用電力量Ｊｈｍについての比率ｍ＝（Ｊｈｍ／Ｊｇｎ）＝１２／２４＝１／２および比率ｋに従って、Ｌｍ×ｋ×ｍ＝Ｌｍ×（１／２）×（１／２）＝Ｌｍ×（１／４）とされる。これは、表示棒２１０中の自家用電力量Ｊｈｍに対応するサブ表示棒２１２の長さと等しい。また、サブ表示棒２２３の長さは、買電電力量Ｊｐｕについての比率ｍ＝（Ｊｐｕ／Ｊｇｎ）＝６／２４＝１／４および比率ｋに従って、Ｌｍ×ｋ×ｍ＝Ｌｍ×（１／４）×（１／２）＝Ｌｍ×（１／８）とされる。
【０１０２】
図６は、実施の形態２に従う内訳表示を含む棒グラフ表示のための制御処理を示すフローチャートである。
【０１０３】
図６を参照して、制御装置１５０は、ステップＳ１００により、複数の表示対象データのデータ値を取得する。実施の形態２では、各表示処理データは、内訳表示のための複数のサブデータを有する。したがって、ステップＳ１００では、各サブデータおよび各表示対象データのデータ値が取得される。上述のように、各サブデータおよび各表示対象データのデータ値は、制御装置１５０に入力されたデータがそのまま用いられてもよく、制御装置１５０の内部での演算によって求められてもよい。これにより、発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍ、ならびに、買電電力量Ｊｐｕ、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍおよび売電電力量Ｊｓｅのデータ値が取得される。
【０１０４】
制御装置１５０は、ステップＳ１１０により、複数の表示対象データである、発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍから最大データ値を抽出する。図５の表示例では、ステップＳ１１０により、発電電力量Ｊｇｎのデータ値（４８ｋＷｈ）が最大データ値として抽出される。
【０１０５】
さらに、制御装置１５０は、ステップＳ１２０により、最大データ値以外の各データ値について、最大データ値に対する比率ｋを算出する。上述のように、図５の例では、使用電力量Ｊｃｍについて、ｋ＝２４／４８＝１／２が算出される。
【０１０６】
制御装置１５０は、ステップＳ１３０により、表示対象データである発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍにそれぞれ対応する表示棒２１０，２２０の長さを決定する。ステップＳ１３０において、最大データ値に対する表示棒２１０（発電電力量Ｊｇｎ）の長さはＬｍ（Ｌｍ×１．０）に設定される。一方で、使用電力量Ｊｃｍに対応する表示棒２２０の長さはＬｍ×ｋ（ｋ＝１／２）に設定される。
【０１０７】
さらに、制御装置１５０は、ステップＳ１５０により、各表示棒２１０，２２０の内訳表示のための制御処理を実行する。ステップＳ１５０は、サブステップＳ１５２，Ｓ１５４を有する。
【０１０８】
制御装置１５０は、サブステップＳ１５２では、表示棒２１０および２１２の各々において、内訳データすなわち各サブデータについて、各サブデータの和（すなわち、対応する表示棒のデータ値）に対する比率ｍを算出する。具体的には、表示棒２１０に対応する発電電力量Ｊｇｎを構成する、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍおよび売電電力量Ｊｓｅのそれぞれについて、発電電力量Ｊｇｎに対する、補助発電電力量Ｊｆｃの比率ｍ＝（Ｊｆｃ／Ｊｇｎ）＝１／８、自家用電力量Ｊｈｍの比率ｍ＝（Ｊｈｍ／Ｊｇｎ）＝１／４、売電電力量Ｊｓｅの比率ｍ＝（Ｊｓｅ／Ｊｇｎ）＝５／８が算出される。
【０１０９】
同様に、表示棒２２０に対応する使用電力量Ｊｃｍを構成する補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍおよび買電電力量Ｊｐｕのそれぞれについて、使用電力量Ｊｃｍに対する、補助発電電力量Ｊｆｃの比率ｍ＝（Ｊｆｃ／Ｊｇｎ）＝１／４、自家用電力量Ｊｈｍの比率ｍ＝（Ｊｈｍ／Ｊｇｎ）＝１／２、買電電力量Ｊｐｕの比率ｍ＝（Ｊｐｕ／Ｊｇｎ）＝１／４が算出される。
【０１１０】
さらに、制御装置１５０は、サブステップＳ１５４により、各表示棒２１０，２２０の内訳表示のためのサブ表示棒２１１〜２１３，２２１〜２２３の長さを決定する。このとき、各サブ表示棒の長さは、ステップＳ１３０で算出された比率ｋ、サブステップＳ１５２で算出された比率ｍを用いて（Ｌｍ×ｋ×ｍ）に設定される。なお、最大データ値に対応する表示棒２１０を構成するサブ表示棒２１１〜２１３では、ｋ＝１．０である。
【０１１１】
ステップＳ１５４により、図５の表示例では、上述のように、サブ表示棒２１１の長さは、Ｌｍ×１．０×（１／８）＝Ｌｍ×（１／８）とされる。同様に、サブ表示棒２１２の長さは、Ｌｍ×１．０×ｍ＝Ｌｍ×（１／４）とされ、サブ表示棒２１３の長さは、Ｌｍ×１．０×ｍ＝Ｌｍ×（５／８）とされる。
【０１１２】
同様に、サブ表示棒２２１の長さは、Ｌｍ×ｋ×ｍ＝Ｌｍ×（１／４）×（１／２）＝Ｌｍ×（１／８）とされる。また、サブ表示棒２２２の長さは、Ｌｍ×ｋ×ｍ＝Ｌｍ×（１／２）×（１／２）＝Ｌｍ×（１／４）とされ、サブ表示棒２２３の長さは、Ｌｍ×ｋ×ｍ＝Ｌｍ×（１／４）×（１／２）＝Ｌｍ×（１／８）とされる。サブ表示棒２２１〜２２３の長さの和は、Ｌｍ×（（１／８）＋（１／４）＋（１／８））＝Ｌｍ×（１／２）であり、表示棒２２０の長さＬｍ×ｋ＝Ｌｍ×（１／２）と等しくなる。
【０１１３】
制御装置１５０は、ステップＳ２００により、サブステップＳ１５４で決められたサブ表示棒２１１〜２１３，２２１〜２２３のそれぞれの長さに従って、各サブ表示棒の表示指令を決定する。これにより、サブ表示棒２１１〜２１３の積み上げによって表示棒２１０が表示され、サブ表示棒２１１〜２２３の積み上げによって表示棒２２０が表示される態様で、内訳表示を含む２つの棒グラフによって、発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍの２つの表示対象データを並べて表示することができる。
【０１１４】
これにより、実施の形態１に従う棒グラフ表示と同様に、最大データ値の表示棒を所定長Ｌｍで表示するとともに、各表示対象データ（表示棒）について、積み上げ棒グラフの態様で内訳表示を併せて実行できる。この結果、各表示棒について、複数のサブ表示棒による内訳表示のための表示エリアを常に最大限確保することができる。
【０１１５】
したがって、実施の形態２による棒グラフ表示によれば、内訳表示を含む棒グラフ表示によって、同一単位の複数のデータの比較表示を、表示エリアを有効に活用した上で、直感的に理解し易い態様でユーザに提供することができる。
【０１１６】
なお、表示部１１０が多色表示（カラー表示）可能である場合には、内訳表示をさらに見易くするために、サブ表示棒２１１〜２１３，２２１〜２２３と、数字データＤ１０〜Ｄ１３およびアイコンＩＣ１０ａ，ＩＣ１０ｂ，ＩＣ１１ａ，ＩＣ１１ｂ，ＩＣ１２ａ，ＩＣ１３ａ，ＩＣ１４との間で、サブデータ（買電電力量Ｊｐｕ、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍおよび売電電力量Ｊｓｅ）毎の表示色を異なる色とした上で、同一のサブデータに対応するグループを同系色または同系統の色で表示することが好ましい。
【０１１７】
たとえば、補助発電電力量Ｊｆｃに対応する、サブ表示棒２１１，２２１と、アイコンＩＣ１１ａ，ＩＣ１１ｂとについては、同一色（または、類似する同系統の色）で表示することが好ましい。同様に、自家用電力量Ｊｈｍに対応する、サブ表示棒２１２，２２２と、アイコンＩＣ１２ａとについては、同一色（または、類似する同系統の色）で表示することが好ましい。売電電力量Ｊｓｅに対応するサブ表示棒２１３およびアイコンＩＣ１３ａ、ならびに、買電電力量Ｊｐｕに対応するサブ表示棒２２３およびアイコンＩＣ１０ａ，ＩＣ１０ｂについても同様に、それぞれ同一色（または、類似する同系統の色）で表示することが好ましい。
【０１１８】
数字データＤ１０〜Ｄ１３については、共通色（たとえば、黒色）で表示してもよく、アイコンと同様に、対応するサブ表示棒２１１〜２１３，２２１〜２２３のそれぞれと同一色（または、類似する同系統の色）で表示してもよい。
【０１１９】
［実施の形態２の変形例］
実施の形態２の変形例では、実施の形態２で説明した、内訳表示を含む積み上げ棒グラフによる表示態様の変形例について説明する。
【０１２０】
図７は、実施の形態２の変形例に従う棒グラフ表示の一例を示す図である。
図７を図５と比較して、図７では、売電電力量Ｊｓｅの増加によって、最大データ値の発電電力量Ｊｇｎに対する使用電力量Ｊｃｍの比率が低下している。この場合には、最大データ値に対する比率ｋの低下により表示棒２２０の表示エリアが減少する。この結果、表示棒２２０におけるサブ表示棒２２１〜２２３による内訳表示について、ユーザの視認が困難となることが懸念される。
【０１２１】
図７の例では、図５の例と比較して、使用電力量Ｊｃｍが同じであるのに対して、売電電力量Ｊｓｅが３０（ｋＷｈ）から７８（ｋＷｈ）に増加している。この結果、使用電力積算値Ｊｃｍ＝１２＋６＋６＝２４ｋＷｈに対して、発電電力量Ｊｇｎ＝７８＋１２＋６＝９６（ｋＷｈ）となる。したがって、電力の自給率が４００（％）に上昇する一方で、最大データ値である発電電力量Ｊｇｎに対する、使用電力量Ｊｃｍの比率ｋ＝（１／４）に低下する。
【０１２２】
この結果、実施の形態２による棒グラフ表示では、表示棒２２０の長さは、Ｌｍ×（１／４）に減少する。この結果、積み上げ表示される表示棒２２０について、サブ表示棒２２１〜２２３による内訳表示が視認し難くなる虞がある。
【０１２３】
したがって実施の形態２の変形例に従う棒グラフ表示では、最大データ値に対する表示棒に対する、他の表示棒の長さの比率を、基準比率ｋｔ以上確保することによって、内訳表示が視認し易くなるようにする。
【０１２４】
たとえば、図７の例では、上記基準比率ｋｔ＝（１／２）に設定して、一番短い表示棒（図７での表示棒２２０）についても、最大データ値を表示する表示棒（図７での表示棒２１０）の所定長Ｌｍに対して、最低でもＬｍ×（１／２）の長さが確保されるように調整する。なお、基準比率ｋｔは、棒グラフ表示エリア２００による表示可能長（Ｌｍ）および／または内訳表示のデータ数（サブデータの数）等に応じて、適宜、適正値を設定することができる。
【０１２５】
図７の例では、表示棒２２０によって示される使用電力量Ｊｃｍの比率ｋ＝（１／４）が、基準比率ｋｔ（ｋｔ＝１／２）よりも小さいので、表示棒２２０の長さを、本来のデータ値に対応する長さから拡大して、Ｌｍ×ｋｔまで拡大する。
【０１２６】
表示棒２２０を構成するサブ表示棒２２１〜２２３は、表示棒２２０の拡大後の長さＬｍ×ｋｔと、実施の形態２で説明した比率ｍ（表示棒２２０のデータ値に対する各サブデータ値の比）との積に従って、Ｌｍ×ｋｔ×ｍの長さで表示される。
【０１２７】
これにより、実施の形態２での非拡大時のサブ表示棒２２１〜２２３の長さＬｍ×ｋ×ｍと比較すると、同一のサブデータ値に対して、サブ表示棒２２１〜２２３の長さが、（ｋｔ／ｋ）倍されていることが理解される。すなわち、表示棒２２０（サブ表示棒２２１〜２２３）については、Ｌｍ×ｋｔの長さまで拡大することにより、等価的に、同一のデータ値（サブデータ値）に対する表示長さが（ｋｔ／ｋ）倍されるように、スケールが変更される。
【０１２８】
ここで、表示棒２１０を構成するサブ表示棒２１１〜２１３を、表示棒２２０と同一スケールで表示すると、表示棒２１０が所定長Ｌｍより長くなってしまうので、棒グラフ表示エリア２００からはみ出してしまうことになる。このため、表示棒２１０の長さについては調整が必要となる。たとえば、表示棒２１０を構成するサブ表示棒２１１〜２１３のうちの最大長のものを、表示棒２２０と同一スケール上でのサブデータ値に応じた長さよりも短くすることで、表示棒２１０の長さを所定長Ｌｍに抑えることができる。
【０１２９】
図７の例では、発電電力量Ｊｇｎを構成する、補助発電電力量Ｊｆｃ（６ｋＷｈ）、自家用電力量Ｊｈｍ（１２ｋＷｈ）および売電電力量Ｊｓｅ（７８ｋＷｈ）のうちで最大値である売電電力量Ｊｓｅに対応するサブ表示棒２１３を、表示棒２２０（サブ表示棒２２１〜２２３）と同一スケールに従った長さよりも短くすることによって、表示棒２１０の長さが所定長Ｌｍに調整される。このとき、サブ表示棒２１３が、実際のデータ値よりは短く表示されていることをユーザが容易に視認できるように、省略表示２４０をサブ表示棒２１３に付することが好ましい。なお、省略表示２４０については、図７で例示した記号に限定されることなく、任意の態様の表示とすることができる。
【０１３０】
一方で、補助発電電力量Ｊｆｃおよび自家用電力量Ｊｈｍに対応するサブ表示棒２１１，２１２は、表示棒２２０（サブ表示棒２２１〜２２３）と同一スケールで表示される。このため、同一データである補助発電電力量Ｊｆｃに対応する、サブ表示棒２１１（表示棒２１０）およびサブ表示棒２２１（表示棒２２０）の長さは同じである。同様に、自家用電力量Ｊｈｍに対応する、サブ表示棒２１２（表示棒２１０）およびサブ表示棒２２２（表示棒２２０）の長さも同じである。
【０１３１】
図７の表示例のその他の部分は、図５の表示例と同様であるので、詳細な説明は繰り返さない。すなわち、数字データＤ１０〜Ｄ１３およびアイコンＩＣ１０ａ，ＩＣ１０ｂ，ＩＣ１１ａ，ＩＣ１１ｂ，ＩＣ１２ａ，ＩＣ１３ａ，ＩＣ１４の表示色については、実施の形態２と同様に設定することができる。
【０１３２】
図８は、実施の形態２の変形例に従う棒グラフ表示のための制御処理を示すフローチャートである。
【０１３３】
図８を参照して、制御装置１５０は、図６と同様のステップＳ１１０〜Ｓ１２０を実行する。これにより、表示棒によって表示される複数の表示対象データ（発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍ）、ならびに、各表示対象データを構成する複数のサブデータ（買電電力量Ｊｐｕ、補助発電電力量Ｊｆｃ、自家用電力量Ｊｈｍおよび売電電力量Ｊｓｅ）のデータ値取得される（Ｓ１００）。さらに、複数の表示対象データである、発電電力量Ｊｇｎおよび使用電力量Ｊｃｍから最大データ値を抽出するとともに（Ｓ１１０）、最大データ値以外の各データ値について、最大データ値に対する比率ｋが算出される（Ｓ１２０）。図７の表示例では、発電電力量Ｊｇｎのデータ値（９６ｋＷｈ）が最大データ値として抽出されるとともに、使用電力量Ｊｃｍについて、比率ｋ＝２４／９６＝１／４が算出される。
【０１３４】
制御装置１５０は、ステップＳ１６０により、ステップＳ１２０で求められた、最大データ値以外の各データ値の比率ｋのうちの最小比率ｋ（ｍｉｎ）を基準比率ｋｔ（たとえば、ｋｔ＝１／２）と比較する。最小比率ｋ（ｍｉｎ）は、複数の表示処理データのうちの、最大データ値および最小データ値の比率に相当する。基準比率ｋｔは「第１の所定比率」に対応する。
【０１３５】
最小比率ｋ（ｍｉｎ）が基準比率ｋｔ以上であるときには（ｋ（ｍｉｎ）≧ｋｔ）、最大データ値に対応する表示棒を所定長Ｌｍで表示しても、同一スケール上で、最小データ値に対応する表示棒の長さをＬｍ×ｋｔ確保できることになる。
【０１３６】
したがって、制御装置１５０は、ｋ（ｍｉｎ）≧ｋｔのとき（Ｓ１６０のＮＯ判定時）には、図６と同様のステップＳ１３０，Ｓ１５０に処理を進める。ステップＳ１３０，Ｓ１５０により、実施の形態２と同様の内訳表示を含む棒グラフ表示が実行される。このとき、各サブ表示棒の長さは、上述の比率ｋおよびｍを用いてＬｍ×ｋ×ｍとなる。すなわち、各サブデータに対応するサブ表示棒は、複数の表示対象データのうちの最大データ値を所定長Ｌｍで表示したときの、各サブデータのデータ値に応じた長さを有することになる。
【０１３７】
これに対して、制御装置１５０は、ｋ（ｍｉｎ）＜ｋｔのとき（Ｓ１６０のＹＥＳ判定時）には、ステップＳ１７０に処理を進めて、最小データ値に対応する表示棒（図７の例での表示棒２２０）の長さを、Ｌｍ×ｋｔに設定する。これにより、最小データ値に対応する表示棒の長さは、データ値に従った本来の長さである（Ｌｍ×ｋ）に対して、（ｋｔ／ｋ（ｍｉｎ））倍に拡大される。
【０１３８】
さらに制御装置１５０は、ステップＳ１８０により、その他の各表示棒の長さをＬｍ×ｋ×（ｋｔ／ｋ（ｍｉｎ））に設定する。すなわち、最小データ値以外に対応する表示棒の長さについても、データ値に従った本来の長さである（Ｌｍ×ｋ）から、ステップＳ１７０での拡大比（ｋｔ／ｋ（ｍｉｎ））と同等に拡大される。
【０１３９】
この結果、ステップＳ１８０の処理後において、各表示棒を構成する各サブ表示棒の長さは、同一スケールで決定されている。また、一番短い表示棒についても、Ｌｍ×ｋｔの長さが確保される。
【０１４０】
制御装置１５０は、ステップＳ１９０により、表示棒の長さの上限ガードを伴う内訳表示を実行する。図９は、図８のステップＳ１９０による処理を詳細に説明するためのフローチャートである。
【０１４１】
図９を参照して、ステップＳ１９０は、サブステップＳ１９１〜Ｓ１９５から構成される。
【０１４２】
制御装置１５０は、サブステップＳ１９１により、各表示棒について、ステップＳ１７０，Ｓ１８０による拡大後の表示棒の長さＬｍ♯が所定長Ｌｍより長いか否かを判定する。図７の例では、最大データ値に対応する表示棒２１０（Ｌｍ♯＝Ｌｍ×（ｋｔ／ｋ（ｍｉｎ）））はＹＥＳ判定とされ、最小データ値に対応する表示棒２２０（Ｌｍ♯＝Ｌｍ×ｋｔ）はＮＯ判定とされる。
【０１４３】
制御装置１５０は、サブステップＳ１９１がＮＯ判定とされた表示棒については、サブステップＳ１９５に処理を進めて、内訳表示のための各サブ表示棒の長さを決定する。具体的には、図６のサブステップＳ１５２と同様に、表示棒に対応するデータ値に対する、各サブデータ値の比率ｍが算出されるとともに、各サブ表示棒の長さが、拡大後の表示棒の長さＬｍ♯および比率ｍに従って、Ｌｍ♯×ｍに設定される。
【０１４４】
一方で、制御装置１５０は、サブステップＳ１９１がＹＥＳ判定とされた表示棒については、サブステップＳ１９２〜Ｓ１９４に処理を進めて、内訳表示のための各サブ表示棒の長さを決定する。
【０１４５】
制御装置１５０は、サブステップＳ１９２では、図６のサブステップＳ１５２と同様に、表示棒に対応するデータ値に対する、各サブデータ値の比率ｍを算出する。さらに、サブステップＳ１９３では、サブステップＳ１９２で算出された各サブデータの比率ｍから最大値が抽出される。そして、抽出された最大比率のサブデータを表示するサブ表示棒の長さが、表示棒全体の長さをＬｍに抑えるために縮小される。すなわち、最大比率のサブデータを表示するサブ表示棒の長さは、他の表示棒と同一スケールに従った拡大後の長さ（Ｌｍ♯×ｍ）から（Ｌｍ♯−Ｌｍ）だけ短縮するように設定される。好ましくは、長さが短縮されたサブ表示棒に対しては、省略表示２４０（図７）を付するための処理がさらに実行される。
【０１４６】
さらに、制御装置１５０は、サブステップＳ１９４により、それ以外のサブ表示棒、すなわち、最大比率以外のサブデータに対応する各サブ表示棒の長さを、ステップＳ１９５と同様に、拡大後の表示棒の長さＬｍ♯および比率ｍに従って、Ｌｍ♯×ｍに設定する。
【０１４７】
再び図８を参照して、制御装置１５０は、ステップＳ２００により、ステップＳ１５０またはＳ１９０によって設定された各サブ表示棒の長さに従った積み上げ棒グラフによって各表示棒が表示されるように、制御指令を生成する。ステップＳ２００で生成された表示指令が液晶ドライバ１１５（図３）に対して送出されることにより、表示部１１０のうちの棒グラフ表示エリア２００において、図７に示した態様で表示棒２１０および２２０が表示されることになる。
【０１４８】
図７の表示例では、表示棒２１０を構成するサブ表示棒２１１〜２１３の長さがサブステップＳ１９２〜Ｓ１９４によって設定されるとともに、表示棒２２０を構成するサブ表示棒２２１〜２２３の長さがステップＳ１９５によって設定される。これにより、サブ表示棒２１２，２１３およびサブ表示棒２２１〜２２３については、同一スケールに従ってＬｍ♯×ｍの長さで表示される一方で、最大比率のサブ表示棒２１１の長さが、上記同一スケールに従った長さから（Ｌｍ♯−Ｌｍ）だけ短縮される。
【０１４９】
この結果、表示棒２２０の長さをＬｍ×ｋｔ確保するように、各表示棒の長さを同一スケールで拡大するとともに、最大値データの表示棒２１０のうちの最大比率のサブ表示棒２１１の長さを短縮することによって、サブ表示棒２１１〜２１３の長さの和（すなわち、表示棒２１０の長さ）が所定長Ｌｍを超えないようにすることができる。
【０１５０】
このように、実施の形態２の変形例では、実施の形態２による棒グラフ表示と同様に、各各表示棒について複数のサブ表示棒の積み上げによる内訳表示を実行することができる。さらに、最小値データに対応する表示棒の長さを常に一定以上確保できるので、ユーザによる内訳表示の視認が容易になる。
【０１５１】
図１０には、実施の形態２のさらなる変形例に従う表示処理が示される。
図１０を図８と比較して、実施の形態２のさらなる変形例では、Ｓ１６０のＹＥＳ判定時、すなわち、複数の表示処理データについて、最大データ値に対する最小データ値の比率ｋ（ｍｉｎ）が基準比率ｋｔよりも小さいときに、ステップＳ２１０およびＳ２２０がさらに実行される。
【０１５２】
制御装置１５０は、ステップＳ２１０において、最大データ値の内訳データ、すなわち、各サブデータについて、最大データ値に対する各サブデータ値の比率ｍを算出する。さらに、制御装置１５０は、ステップＳ２２０により、ステップＳ２１０で算出された各サブデータ値の比率ｍから抽出された最大比率ｍ（ｍａｘ）を基準比率ｍｔと比較する。基準比率ｍｔは、「第２の所定比率」に対応する。
【０１５３】
最大比率ｍ（ｍａｘ）が大きいときには、実施の形態２の変形例（図７）で説明したように、最大比率ｍ（ｍａｘ）のサブ表示棒の長さを短縮しても、当該サブ表示棒を含む表示棒による内訳表示の視覚イメージが大きく変化することはない。
【０１５４】
一方で、最大比率ｍ（ｍａｘ）が小さく、サブ表示棒の間で長さがあまり変わらないときには、実施の形態２の変形例（図７）のように最大比率ｍ（ｍａｘ）のサブ表示棒の長さを短縮すると、内訳表示の視覚イメージが大きく変化することが懸念される。したがって、実施の形態２のさらなる変形例では、最大比率ｍ（ｍａｘ）に応じて、実施の形態２に従う表示態様と、実施の形態２の変形例に従う表示態様とを選択することによって、積み上げ棒グラフによる内訳表示を実行する。
【０１５５】
制御装置１５０は、ｍ（ｍａｘ）＞ｍｔのとき（Ｓ２２０のＹＥＳ判定時）には、ステップＳ２３０に処理を進めて、図８のＳ１７０〜Ｓ１９０に従って各サブ表示棒の長さを設定する。すなわち、最小データ値に対応する表示棒の長さをＬｍ×ｋｔまで拡大するとともに、上記最大比率ｍ（ｍａｘ）のサブ表示棒の長さを短縮する態様で、積み上げ棒グラフが表示される。
【０１５６】
一方で、制御装置１５０は、ｍ（ｍａｘ）≦ｍｔのとき（Ｓ２２０のＹＥＳ判定時）には、図６と同様のステップＳ１３０，Ｓ１５０に処理を進める。これにより、実施の形態２の変形例に従う棒グラフの長さの拡大および短縮を行うことなく、実施の形態２と同様の態様で、内訳表示を含む棒グラフ表示が実行される。
【０１５７】
このように、実施の形態２のさらなる変形例に従えば、複数の表示対象データを積み上げ棒グラフによって並べて内訳表示する際に、ユーザに与える内訳イメージが実際と大きく変わらないように配慮した上で、棒グラフの表示エリアを確保するための表示長の調整を実行することができる。これにより、エネルギに関連する同一単位の複数のデータの比較表示を、さらに有効に行うことができる。
【０１５８】
なお、本実施の形態では、エネルギ表示装置が発電システム５（図１）に適用される例を説明したが、本発明は、適用されるシステムやその構成を特に限定することなく、エネルギに関連する同一単位の複数のデータを並べて棒グラフ表示する技術に対して、共通に適用することができる。
【０１５９】
特に、図１の発電システム５について、補助発電のための発電ユニット５１が非配置とされて、発電装置２０のみが設けられた構成とすることも可能である。また、図１の発電システム５では、発電装置２０を太陽光発電装置（ソーラーパネル）としたが、地域ないし法制によっては、発電装置２０として、地熱発電装置や風力発電装置、燃料電池等を適用することによって、本発明に従う表示装置が適用される発電システム５を構成することも可能である。
【０１６０】
さらに、表示対象となるデータ数（複数）、および、各データの内訳表示の数（複数）についても任意である。たとえば、実施の形態２およびその変形例において、３個以上の表示対象データを内訳表示を伴う積み上げ棒グラフによって表示することも可能である。
【０１６１】
さらに、実施の形態２の変形例において、最大データ値に対応する表示棒のうち、最大長の単一のサブ表示棒のみで長さを短くする例を説明したが、複数のサブ表示棒の一部であれば、２以上のサブ表示棒の長さを短くするように、積み上げ棒グラフを表示することも可能である。
【０１６２】
また、実施の形態２およびその変形例では、図５および図７において、内訳表示のためにサブ表示棒が上方向に積み上げられた例を記載したが、積み上げ方向については、下方向あるいは横方向等としてもよく、任意の方向とすることができる点について確認的に記載する。
【０１６３】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【符号の説明】
【０１６４】
５  発電システム、１０  商用電源、１１  電力線、１５  電気配線、２０  発電装置（ソーラーパネル）、２２，５２  パワーコンディショナ、２５  ソーラーブレーカ、４０  家庭電気負荷、４２  コンセント、４５  家庭負荷ブレーカ、５０  給湯装置、５１  発電ユニット、５３  加熱装置、５４  補助熱源装置、５５  貯湯タンク、５６，１５０  制御装置、５７，５８  流量センサ、６１〜６４  検出器、１００  リモコン、１１０  表示部、１１５  液晶ドライバ、１２０  操作スイッチ、１５２  演算部、１５４  メモリ、１５６  Ａ／Ｄ変換部、２００  棒グラフ表示エリア、２０１〜２０５，２１０，２２０  表示棒、２１１〜２１３，２２１〜２２３  サブ表示棒、２４０  省略表示、Ｄ１〜Ｄ５，Ｄ１０〜Ｄ１３  数字データ、ＩＣ１〜ＩＣ５，ＩＣ１０ａ，ＩＣ１０ｂ，ＩＣ１１ａ，ＩＣ１１ｂ，ＩＣ１２ａ，ＩＣ１３ａ，ＩＣ１４  アイコン、Ｌｍ  所定長（最大データ値の表示棒）、Ｎｄ  ノード、Ｐａ，Ｐｂ，Ｐｃ，Ｐｄ  検出値、Ｐｆｃ  出力電力、Ｐｆｃ，Ｐｓｌ  出力電力、Ｐｆｃ  補助発電電力、Ｐｌｄ  供給電力（自家用電力）、ｋ，ｍ  比率、ｋ（ｍｉｎ）  最小比率、ｍ（ｍａｘ）  最大比率、ｋｔ，ｍｔ  基準比率。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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