(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光軸に沿って物体側から順に、
負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、
正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群は、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有し、
前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面は、像面側に凸の形状をしており、
以下の条件式を満足する光学系。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００
２．００＜（−ｆ１）／ｆ０＜２０．００
６０．００＜νｄｘ
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ０：無限遠合焦時の全系の焦点距離
νｄｘ：前記第１接合レンズと前記第２接合レンズとを除き、前記第２レンズ群に含まれる全ての正レンズのアッベ数の平均
【請求項２】
光軸に沿って物体側から順に、
負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、
正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記第１レンズ群は、第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群と、を有し、前記第２部分レンズ群は３つの接合レンズからなり、
前記第２レンズ群は、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有し、
前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面は、像面側に凸の形状をしており、
以下の条件式を満足する光学系。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
【請求項３】
光軸に沿って物体側から順に、
負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、
正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記第１レンズ群は、最も物体側から少なくとも４枚の負レンズを有し、
前記第２レンズ群は、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有し、
前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面は、像面側に凸の形状をしており、
以下の条件式を満足する光学系。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
【請求項４】
以下の条件式を満足する請求項２又は３に記載の光学系。
１．００＜（−ｆ１）／ｆ０＜２０．００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ０：無限遠合焦時の全系の焦点距離  
【請求項５】
以下の条件式を満足する請求項２又は３に記載の光学系。
５５．００＜νｄｘ
但し、
νｄｘ：前記第１接合レンズと前記第２接合レンズとを除き、前記第２レンズ群に含まれる全ての正レンズのアッベ数の平均値
【請求項６】
前記第１レンズ群は、第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群と、を有し、
前記第２部分レンズ群は３つの接合レンズからなる請求項１又は３に記載の光学系。
【請求項７】
前記第２接合レンズよりも像面側に配置された前記少なくとも１枚の正レンズは２枚以上である請求項１から６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項８】
前記２枚以上の正レンズのうちの少なくとも２枚の正レンズは隣り合って配置されている請求項７に記載の光学系。
【請求項９】
以下の条件式を満足する請求項１から８のいずれか一項に記載の光学系。
０．８０＜ｆ２／ｆ０＜５．００
但し、
ｆ２:前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ０：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【請求項１０】
前記第２接合レンズは、少なくとも１枚の正レンズと、少なくとも１枚の負レンズからなり、
以下の条件式を満足する請求項２又は６に記載の光学系。
０．１０＜Ｎａｎ−Ｎａｐ＜０．４０
但し、
Ｎａｎ：前記第２接合レンズ中の最も屈折率の高い負レンズのｄ線に対する屈折率
Ｎａｐ：前記第２接合レンズ中の最も屈折率の低い正レンズのｄ線に対する屈折率
【請求項１１】
前記第１部分レンズ群は、少なくとも４枚の負レンズを有する請求項２、６、１０のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１２】
以下の条件式を満足する請求項２、６、１０、１１のいずれか一項に記載の光学系。
０．０５＜（−ｆ１１）／ｆ２＜５．００
但し、
ｆ１１：前記第１部分レンズ群の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項１３】
前記第２部分レンズ群中の前記３つの接合レンズのうち少なくとも２つの接合レンズは正の屈折力を有し、
前記第２部分レンズ群は全体として正の屈折力を有する請求項２、６、１０から１２のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１４】
以下の条件式を満足する請求項２、６、１０から１３のいずれか一項に記載の光学系。
０．１０＜ｆ１２／ｆ２＜５．００
但し、
ｆ１２：前記第２部分レンズ群の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【請求項１５】
前記第１レンズ群よりも像面側にＦナンバーを決定する開口絞りを有する請求項１から１４のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１６】
前記第２レンズ群中で最も物体側にＦナンバーを決定する開口絞りを有する請求項１から１５のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１７】
少なくとも１つの非球面を有する請求項１から１６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１８】
光学面の少なくとも１面に反射防止膜が設けられており、
前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる請求項１から１７のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１９】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、前記多層膜を構成する層のうちの最も表面側の層である請求項１８に記載の光学系。
【請求項２０】
前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄが１．３０以下である請求項１８又は１９に記載の光学系。
【請求項２１】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、開口絞りから見て凹形状のレンズ面である請求項１８から２０のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２２】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面である請求項２１に記載の光学系。
【請求項２３】
前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面である請求項２１に記載の光学系。
【請求項２４】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体側から見て凹形状をしたレンズ面である請求項１８から２３のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２５】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、像面側から見て凹形状をしたレンズ面である請求項１８から２３のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２６】
請求項１から２５のいずれか一項に記載の光学系を有する撮像装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、この光学系を有する撮像装置、及び、光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、所謂リアフォーカス型広角レンズは多数提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−２９１４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のリアフォーカス型レンズは合焦時の収差変動、特に像面湾曲、非点収差、コマ収差の近距離変動が大きい。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係る光学系は、
光軸に沿って物体側から順に、
負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、
正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記第２レンズ群は、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有し、
前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面は、像面側に凸の形状をしており、
以下の条件式を満足する。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００
２．００＜（−ｆ１）／ｆ０＜２０．００
６０．００＜νｄｘ
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ０：無限遠合焦時の全系の焦点距離
νｄｘ：前記第１接合レンズと前記第２接合レンズとを除き、前記第２レンズ群に含まれる全ての正レンズのアッベ数の平均
また、本発明に係る光学系は、
光軸に沿って物体側から順に、
負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、
正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記第１レンズ群は、第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群と、を有し、前記第２部分レンズ群は３つの接合レンズからなり、
前記第２レンズ群は、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有し、
前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面は、像面側に凸の形状をしており、
以下の条件式を満足する。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
また、本発明に係る光学系は、
光軸に沿って物体側から順に、
負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、
正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群との実質的に２個のレンズ群からなり、
前記第１レンズ群は、最も物体側から少なくとも４枚の負レンズを有し、
前記第２レンズ群は、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有し、
前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面は、像面側に凸の形状をしており、
以下の条件式を満足する。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
【０００６】
また、本発明に係る撮像装置は、上述の光学系を有する。
【０００７】
また、本発明に係る光学系の製造方法は、
光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群と、を有する光学系の製造方法であって、
前記第２レンズ群が、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有するようにし、
前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面が、像面側に凸の形状を有するようにし、
以下の条件式を満足するようにする光学系の製造方法。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図３】第１実施例に係る光学系のβ＝−0.25倍の撮影倍率で合焦した状態における諸収差図である。
【図４】第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図５】第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図６】第２実施例に係る光学系のβ＝−0.25倍の撮影倍率で合焦した状態における諸収差図である。
【図７】第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図９】第３実施例に係る光学系のβ＝−0.25倍の撮影倍率で合焦した状態における諸収差図である。
【図１０】本願の光学系を搭載する一眼レフカメラの断面図である。
【図１１】本願の光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図１２】本願の第１実施例に係る光学系に入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射して像面にゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
【図１３】反射防止膜の層構造の一例を示す説明図である。
【図１４】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１５】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１６】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図１７】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１８】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明の好ましい実施形態について説明する。図１、４及び７に示すように、本実施形態に係る光学系ＯＳは、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群と、を有し、前記第２レンズ群は、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有し、前記第１接合レンズの最も像面側の面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面は、像面側に凸の形状をしている。
【００１０】
本実施形態に係る光学系ＯＳは、基本的に前群固定の広角リアフォーカス型の光学系の近距離収差変動を改善したものである。以下、このような光学系ＯＳを構成するための条件について説明する。
【００１１】
本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（１）を満足することが望ましい。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００    （１）
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
【００１２】
条件式（１）は、前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と、その像面側に配置された第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の形状を定義した条件式である。第１接合レンズの最も像面側のレンズ面と、第２接合レンズの最も物体側のレンズ面との間の空気間隔を空気レンズとして捉えた場合、条件式（１）は、この空気レンズの形状因子の逆数を定義した条件式である。この空気レンズが正レンズ形状をしていることと、像面側に凸面を向けていることが重要な構成事項である。この構成と最適な形状によって、球面収差及びコマ収差の良好な補正を達成することができる。
【００１３】
この条件式（１）の値が負であるということは、空気レンズの物体側の面の曲率半径の絶対値が大きく、空気レンズの像面側の面の曲率半径の絶対値が小さいことを示している。また、条件式（１）の値が「−１」より大きく「０」より小さい範囲にあるということは、空気レンズが正レンズ形状をしているとした場合、空気レンズが像側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状であることを示している。
【００１４】
一方、条件式（１）の値が「０」より大きく「＋１」より小さい範囲にあるということは、空気レンズが正レンズ形状をしているとした場合、空気レンズが物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状であることを示している。また、空気レンズが正レンズ形状をしているとした場合、条件式（１）の値が「＋１」を越えるということは、物体側に凸面を向けた平凸レンズ形状を越えて、両凸形状の正レンズになることを意味する。なお、該レンズ面が非球面である場合、近軸曲率半径で代用計算するものとする。
【００１５】
この条件式（１）の上限値を上回る場合、空気レンズが正レンズ形状をしているとすると、空気レンズは像面側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状となる。即ち、前記第１接合レンズの最も像面側の前記レンズ面の曲率半径と前記第２接合レンズの最も物体側の前記レンズ面の曲率半径がいずれも正の値になる。この場合、コマ収差、像面湾曲、非点収差が悪化し好ましくない。
【００１６】
また、条件式（１）の下限値を下回る場合、空気レンズが正レンズ形状をしているとすると、空気レンズは両凸レンズ形状となる。即ち、第１接合レンズの最も像面側の前記レンズ面の曲率半径が正、前記第２接合レンズの最も物体側の前記レンズ面の曲率半径が負の値になる。この場合、球面収差の補正が困難となり好ましくない。なお、条件式（１）の下限値を−０．９５に設定すると、諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（１）の下限値を−０．９０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００１７】
以上の構成によれば、近距離収差変動、特に像面湾曲、非点収差、コマ収差の近距離変動の少ない光学系を実現することができる。
【００１８】
本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された前記少なくとも１枚の正レンズが２枚以上であることが好ましい。これにより、コマ収差および球面収差を良好に補正できるので好ましい。
【００１９】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記２枚以上の正レンズのうちの少なくとも２枚の正レンズが隣り合って配置されていることが好ましい。これにより、コマ収差および球面収差をより良好に補正できるので好ましい。
【００２０】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（２）を満足することが望ましい。
０．８０＜ｆ２／ｆ０＜５．００    （２）            
但し、
ｆ２:前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ０：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００２１】
条件式（２）は、前記第２レンズ群の焦点距離の最適値、言い換えれば前記第２レンズ群の屈折力の最適値を設定する条件式である。
【００２２】
この条件式（２）の上限値を上回る場合、第２レンズ群の屈折力が弱まるため、光学系は大型化し、合焦のための第２レンズ群の移動量が増加する。したがって、アクチュエータによるＡＦ駆動が困難になる。また、収差補正上は像面湾曲、球面収差の近距離変動が増加し好ましくない。なお、条件式（２）の上限値を４．００に設定すると、上述の諸収差の補正により有利となる。また、条件式（２）の上限値を３．３０に設定すると、上述の諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（２）の上限値を３．００に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００２３】
また、条件式（２）の下限値を下回る場合、第２レンズ群の屈折力が強まるため、特に像面湾曲および非点収差、コマ収差の近距離収差変動が増加し好ましくない。なお、条件式（２）の下限値を０．９０に設定すると、諸収差の補正により有利となる。また、条件式（２）の下限値を１．００に設定すると、諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（２）の下限値を１．２０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００２４】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（３）を満足することが望ましい。
１．００＜（−ｆ１）／ｆ０＜２０．００    （３）
但し、
ｆ１:前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ０：無限遠合焦時の全系の焦点距離
【００２５】
条件式（３）は、前記第１レンズ群の焦点距離の最適値、言い換えれば前記第１レンズ群の負の屈折力の最適値を設定する条件である。
【００２６】
条件式（３）の上限値を上回る場合、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群の負の屈折力が弱まることを意味する。この場合、光学系全体が大型化する。無理に小径化すると、近距離収差変動、特に像面湾曲、非点収差の変動が増加し好ましくない。なお、条件式（３）の上限値を１８．００に設定すると、上述の諸収差の補正により有利となる。また、条件式（３）の上限値を１５．００に設定すると、上述の諸収差の補正に更に有利になる。また、条件式（３）の上限値を１０．００に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００２７】
また、条件式（３）の下限値を下回る場合、第１レンズ群の屈折力が強くなり、球面収差、近距離収差変動、特に像面湾曲、非点収差の変動、軸上色収差が悪化し好ましくない。なお、条件式（３）の下限値を１．５０に設定すると、上述の諸収差の補正により有利となる。また、条件式（３）の下限値を２．００に設定すると、上述の諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（３）の下限値を３．００に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００２８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（４）を満足することが望ましい。
５５．００＜νｄｘ    （４）  
但し、
νｄｘ：前記第１接合レンズと前記第２接合レンズとを除き、前記第２レンズ群に含まれる全ての正レンズのアッベ数の平均値
【００２９】
条件式（４）は、前記第１接合レンズと前記第２接合レンズとを除き、前記第２レンズ群中に含まれる全ての正レンズのアッベ数の平均値を規定する条件式である。第２レンズ群の各正レンズは、軸上色収差、倍率色収差の良好な補正に大きく関与している。本実施形態においては、異常部分分散ガラスや蛍石を使うことで、特に軸上色収差の改良を行うことができる。
【００３０】
この条件式（４）の条件を満たさない場合、いわゆる異常部分分散の特性を持った硝材を用いること出来なくなる。したがって、軸上色収差、倍率色収差の良好な補正、特に２次分散の良好な補正が困難となる。なお、条件式（４）の下限値を６０．００に設定すると、色収差等の諸収差の補正により有利となる。また、条件式（４）の下限値を６５．００に設定すると、軸上色収差等の諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（４）の下限値を７５．００に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３１】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記第２接合レンズが、少なくとも１枚の正レンズと、少なくとも１枚の負レンズからなり、次の条件式（５）を満足することが望ましい。
０．１０＜Ｎａｎ−Ｎａｐ＜０．４０    （５）
但し、
Ｎａｎ：前記第２接合レンズ中の最も屈折率の高い負レンズのｄ線に対する屈折率
Ｎａｐ：前記第２接合レンズ中の最も屈折率の低い正レンズのｄ線に対する屈折率
【００３２】
条件式（５）は第２接合レンズ中で、最も屈折率の高い負レンズと最も屈折率の低い正レンズのｄ線に対する屈折率の大小関係を規定した条件式である。最適なペッツヴァールサムの設定と良好な球面収差、像面湾曲、非点収差の補正のために有効な条件である。
【００３３】
この条件式（５）の上限値を上回る場合、最適なペッツヴァールサムの設定が出来なくなり、像面湾曲、非点収差の補正が悪化し好ましくない。なお、条件式（５）の上限値を０．３５に設定すると、上述の諸収差の補正により有利となる。また、条件式（５）の上限値を０．３０に設定すると、上述の諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（５）の上限値を０．２６に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３４】
また、条件式（５）の下限値を下回る場合、球面収差、軸上色収差、倍率色収差の補正が困難となり好ましくない。なお、条件式（５）の下限値を０．１３に設定すると、諸収差の補正により有利となる。また、条件式（５）の下限値を０．１５に設定すると、諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（５）の下限値を０．２０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３５】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記第１レンズ群が、第１部分レンズ群と、第２部分レンズ群と、を有し、前記第２部分レンズ群が３つの接合レンズからなることが好ましい。これにより、球面収差および軸上色収差等の諸収差を良好に補正できるので好ましい。
【００３６】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記第１部分レンズ群が、少なくとも４枚の負レンズを有することが好ましい。これにより、非点収差および像面湾曲を良好に補正できるので好ましい。
【００３７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記少なくとも４枚の負レンズ中に、アッベ数が５５．００以上の負レンズを少なくとも２枚有することが好ましい。このような構成は、大画角を有する本実施形態に係る光学系ＯＳにおいては、良好な倍率色収差、各色のコマ収差を良好に補正するために効果的である。なお、上記アッベ数を６０．００に設定すると、諸収差の補正により有利となる。また、アッベ数を６５．００に設定すると、諸収差の補正に更に有利となる。また、アッベ数を７５．００に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００３８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（６）を満足することが望ましい。
０．０５＜（−ｆ１１）／ｆ２＜５．００    （６）
但し、
ｆ１１：前記第１部分レンズ群の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００３９】
条件式（６）は、第１部分レンズ群の焦点距離、言い換えれば第１部分レンズ群の負の屈折力を規定する条件式である。
【００４０】
この条件式（６）の上限値を上回るということは、第１部分レンズ群の負の屈折力が弱くなることを意味している。この場合、光学系全体が大型化し好ましくない。無理に小型化した場合、コマ収差、像面湾曲、非点収差の補正が困難となり好ましくない。なお、条件式（６）の上限値を４．００に設定すると、上述の諸収差の補正により有利となる。また、条件式（６）の上限値を３．００に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４１】
また、条件式（６）の下限値を下回るということは、第１部分レンズ群の負の屈折力が強くなることを意味している。その場合、非点収差、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。なお、条件式（６）の下限値を０．０８に設定すると、諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（６）の下限値を０．１０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４２】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記第２部分レンズ群中の前記３つの接合レンズのうち少なくとも２つの接合レンズは正の屈折力を有し、前記第２部分レンズ群は全体として正の屈折力を有することが好ましい。このような構成は、最適なペッツヴァールサムの設定、軸上色収差、倍率色収差の補正に効果がある。
【００４３】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、次の条件式（７）を満足することが望ましい。
０．１０＜ｆ１２／ｆ２＜５．００    （７）
但し、
ｆ１２：前記第２部分レンズ群の焦点距離
ｆ２  ：前記第２レンズ群の焦点距離
【００４４】
条件式（７）は、第２部分レンズ群の焦点距離、言い換えれば、第２部分レンズ群の屈折力を規定する条件である。
【００４５】
この条件式（７）の上限値を上回るということは、第２部分レンズ群の正の屈折力が弱くなることを意味している。この場合、球面収差、最適なペッツヴァールサムの最適な設定が困難となり好ましくない。なお、条件式（７）の上限値を４．００に設定すると、上述の諸収差の補正に更に有利となる。また、条件式（７）の上限値を３．００に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４６】
また、条件式（７）の下限値を下回るということは、第２部分レンズ群の負の屈折力が強くなるということを意味している。その場合、近距離収差変動の増加、ペッツヴァールサムの最適な設定が困難となり好ましくない。なお、条件式（７）の下限値を０．１５に設定すると、諸収差の補正に有利となる。また、条件式（７）の下限値を０．２０に設定することによって、本実施形態の効果を最大限に発揮できる。
【００４７】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記第１レンズ群よりも像面側にＦナンバーを決定する開口絞りを有することが望ましい。また、光学系ＯＳは、前記第２レンズ群中で最も物体側にＦナンバーを決定する開口絞りを有することが好ましい。このような構成は、倍率色収差、歪曲収差の良好な補正のために好ましい。
【００４８】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、少なくとも１つの非球面を有することが好ましい。これにより、コマ収差、サジタルコマ収差、球面収差の補正が良好になる。
【００４９】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、光学面の少なくとも１面に反射防止膜が設けられており、前記反射防止膜がウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいることが好ましい。これにより、物体からの光が光学面で反射されることによって生じるゴーストやフレアを低減させることができ、高い結像性能を達成することができる。
【００５０】
本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記反射防止膜が多層膜であり、前記ウェットプロセスを用いて形成された層は、前記多層膜を構成する層のうちの最も表面側の層であることが好ましい。これにより、前記ウェットプロセスを用いて形成された層と空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００５１】
本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記ウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をｎｄとしたとき、ｎｄが１．３０以下であることが好ましい。これにより、前記ウェットプロセスを用いて形成された層と空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。  
【００５２】
本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記反射防止膜が設けられた前記光学面が、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすいため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５３】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面が、前記第１レンズ群内のレンズの像面側レンズ面であることが好ましい。第１レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５４】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面が、前記第１レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることが好ましい。第１レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５５】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面が、前記第２レンズ群内のレンズの像面側レンズ面であることが好ましい。第２レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５６】
また、本実施形態に係る光学系ＯＳは、前記開口絞りから見て凹形状のレンズ面が、前記第２レンズ群内のレンズの物体側レンズ面であることが好ましい。第２レンズ群における光学面のうち、開口絞りから見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５７】
また本願の光学系は、前記反射防止膜が設けられた前記光学面が、物体側から見て凹形状をしたレンズ面であることが望ましい。第１レンズ群から第２レンズ群における光学面のうち、物体側から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５８】
また本願の光学系は、前記反射防止膜が設けられた前記光学面が、像側から見て凹形状をしたレンズ面であることが望ましい。第１レンズ群から第２レンズ群における光学面のうち、像側から見て凹形状のレンズ面では反射光が発生しやすい。このため、斯かるレンズ面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００５９】
なお、本実施形態の光学系における反射防止膜は、ウェットプロセスに限られず、ドライプロセス等によって形成してもよい。この場合、反射防止膜は屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。この構成により、反射防止膜をドライプロセス等によって形成した場合でも、反射防止膜をウェットプロセスによって形成した場合と同様の効果を得ることができる。なお、屈折率が１．３０以下となる層は、多層膜を構成する層のうちの最も表面側の層であることが好ましい。
【００６０】
図１０に、上述の光学系ＯＳを備える撮像装置として、一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）の略断面図を示す。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２（光学系ＯＳ）で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を、接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００６１】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図１０に記載のカメラ１は、撮影レンズ２を着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズ２と一体に成形されるものでも良い。また、カメラ１は、いわゆる一眼レフカメラでも良く、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラ若しくはミラーレスの一眼レフカメラでも良い。
【００６２】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として上述した光学系ＯＳは、その特徴的なレンズ構成によって、球面収差、像面湾曲等の近距離収差変動の少ない超広角レンズを実現している。これにより本カメラ１は、球面収差、コマ収差、像面湾曲、近距離収差変動が少なく、大画角を有し、広角撮影可能な撮像装置を実現することができる。
【００６３】
また、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００６４】
本実施形態では、２群構成の光学系ＯＳを示したが、以上の構成条件等は、３群、４群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたは第１、第２部分レンズ群間等にレンズ群を追加した構成、若しくは各レンズ群の間にレンズ群を追加した構成でも構わない。
【００６５】
また、本願の光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第２レンズ群を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【００６６】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、第２レンズ群または第２レンズ群の一部分を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００６７】
また、本願の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面または平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモ−ルド非球面、又はガラスの表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【００６８】
また、開口絞りＳは光学系ＯＳの中央近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００６９】
以下、本実施形態に係る光学系ＯＳの製造方法の概略を、図１１を参照して説明する。この光学系ＯＳの製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群と、正の屈折力を有し、合焦に際し光軸に沿って移動する第２レンズ群と、を有する光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１〜Ｓ３を含むものである。
【００７０】
前記第２レンズ群が、第１接合レンズと、前記第１接合レンズよりも物体側に配置された少なくとも１枚の正レンズと、負の屈折力を有し、前記第１接合レンズの像面側に隣り合って配置された第２接合レンズと、前記第２接合レンズよりも像面側に配置された少なくとも１枚の正レンズを有するようにする（ステップＳ１）。
【００７１】
前記第１接合レンズの最も像面側の面と前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面が、像面側に凸の形状を有するようにする（ステップＳ２）。
【００７２】
以下の条件式（１）を満足するようにする（ステップＳ３）。
−１．００＜（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＜０．００    （１）
但し、
ｒ２２Ｒ：前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径
ｒ２３Ｆ：前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径
【００７３】
以上の構成によれば、近距離収差変動、特に像面湾曲、非点収差、コマ収差の近距離変動の少ない光学系を製造することができる。
【００７４】
以上説明したように、本実施形態に係る光学系ＯＳによれば、カメラ等の撮像装置、印刷用レンズ、複写用レンズに好適な、高性能なレンズ、およびそれを用いた撮像装置を提供することができる。
【００７５】
以下、光学系ＯＳの実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図４、図７は、各実施例に係る光学系ＯＳ（ＯＳ１〜ＯＳ３）の構成を示している。
【００７６】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で表される。
【００７７】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ２／ｒ）／[１＋[１−κ（ｙ２／ｒ２）]１／２] 
＋Ａ４×ｙ４＋Ａ６×ｙ６＋Ａ８×ｙ８＋Ａ１０×ｙ１０    （ａ）
【００７８】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ２は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に「*」を付している。
【００７９】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る光学系ＯＳ１の構成を示す図である。この光学系ＯＳ１は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有し、無限遠物体から近距離物体への合焦に際し光軸に沿って物体側へ移動する第２レンズ群Ｇ２からなる。
【００８０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１部分レンズ群Ｇ１Ｆと、正の屈折力を有する第２部分レンズ群Ｇ１Ｒとからなる。第１部分レンズ群Ｇ１Ｆは、
物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に非球面を有し物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と、両凹形状の負レンズＬ１５の５枚の負レンズからなる。第２部分レンズ群Ｇ１Ｒは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合によりなる接合正レンズＬ１６と、両凸レンズと両凹レンズの接合によりなる接合正レンズＬ１７と、両凸レンズと両凹レンズの接合によりなる接合正レンズＬ１８の３つの接合レンズからなる。
【００８１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凹レンズと両凸レンズの接合によりなる接合正レンズＬ２２と、物体側に非球面を有した両凹レンズと両凸レンズの接合によりなる接合負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、像側に凸面を向け、像側に非球面を有する正メニスカスレンズＬ２５からなる。接合正レンズＬ２２とその像側の接合負レンズＬ２３との間には、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状をした空気レンズＬａｉｒが形成されている。
【００８２】
この第１実施例に係る光学系ＯＳ１は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の像面側レンズ面（面番号４）と、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の物体側レンズ面（面番号５）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【００８３】
なお、この光学系ＯＳ１の第２レンズ群Ｇ２と像面との間には、オプティカル・ローパス・フィルター相当のダミーガラスＦＬが配置されている。また、接合正レンズＬ１８の物体側の両凸レンズの外周部には、径方向内側に凹み、光線決定面（第１８面）を構成する切り欠きが形成されている。
【００８４】
以下の表１に、本第１実施例に係る光学系ＯＳ１の諸元の値を掲げる。この表１の全体諸元において、「ｆ」は焦点距離、「ＦＮＯ」はＦナンバー、「ω」は半画角（単位：「°」）、「Ｙ」は像高、「ＴＬ」は光学系ＯＳ１の全長、及び、「Ｂｆ」は空気換算バックフォーカスをそれぞれ表している。なお、全長ＴＬは、この光学系ＯＳ１の最も物体側のレンズ面（第１面）から像面までの光軸上の距離を示し、空気換算バックフォーカスＢｆは、ダミーガラスＦＬを取り除いたときの、この光学系ＯＳ１の最も像側のレンズ面（第３３面）から像面までの光軸上の距離を表している。
【００８５】
また、[面データ]において、第１欄は、光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各光学面の曲率半径を、第３欄ｄは、面間隔（第n面（nは整数）と第n+1面との間隔）を、第４欄νｄは、ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッべ数を、第５欄ｎｄは、ｄ線に対する屈折率を示している。また、曲率半径ｒ＝∞はレンズ面においては平面を示し、開口絞りＳにおいては開口を示す。また、空気の屈折率ｎｄ＝1.00000は省略してある。また、最終面（第３５面）の面間隔は、像面までの光軸上の距離である。
【００８６】
また、[レンズ群焦点距離]には、各レンズ群のうち最も物体側の面の面番号（始面）および各レンズ群の焦点距離をそれぞれ示している。
【００８７】
[各間隔データ]において、Ｆは全系の焦点距離を、βは物体と像間の結像倍率を、Di（但し、iは整数）は、第i面の可変の面間隔を示している。また、「無限遠」は無限遠合焦状態を、「第１中間」は第１中間距離合焦状態を、「第２中間」は第２中間距離合焦状態を、「近距離」は近距離合焦状態を示している。なお、D0は物体から第１面までの距離を示している。
【００８８】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００８９】
（表１）
［全体諸元］
ｆ    ＝  19.569
ＦＮＯ＝   4.1
ω    ＝  59.317
Ｙ    ＝  21.6
ＴＬ  ＝ 177.952
Ｂｆ  ＝  56.400  
［面データ］
面番号       r          d       νｄ      ｎd
物面         ∞         ∞
1      56.2465     3.2000    52.34    1.755000 
2      35.4996     9.0000
3      37.3658     5.0000    53.11    1.692803 
4*      19.4036    16.0000
5      68.6586     2.6000    95.00    1.437000 
6      20.6457    10.0000
7     129.5954     2.3000    95.00    1.437000 
8      24.8551     8.0000
9     -69.9456     2.0000    95.00    1.437000 
10     47.6801     0.1000
11     24.1455     1.5000    23.80    1.846660
12     19.4555    12.0000    58.82    1.518230
13    -71.9307     0.1000
14     45.2168    10.0000    39.68    1.654115
15    -21.4744     1.0000    49.65    1.772500
16     89.5330     0.1000
17     35.7566     3.6634    39.68    1.654115
18                 4.0000    39.68    1.654115
19    -20.9466     1.0000    46.50    1.804199
20   3311.8954      可変
21(絞り)      ∞     1.0000
22     22.2634     4.5324    95.00    1.437000
23    -41.0264     0.1000
24   -499.6442     1.2000    46.49    1.804200
25     15.6890     5.0566    82.57    1.497820
26    -23.4527     1.6390
27*    -13.3339     1.0000    49.26    1.742603
28    143.7225     2.0000    82.57    1.497820
29    -54.4316     0.1500
30    101.2096     4.0000    95.00    1.437000
31    -27.9908     0.1000
32    -69.7019     2.4066    67.05    1.592010 
33*    -28.3590     可変 
34           ∞    2.0000    63.88    1.516800
35           ∞    1.08116
像面          ∞
［レンズ群焦点距離］
群    始面    焦点距離
1      1     -182.090
2     21       56.405
［各間隔データ］
無限遠    第１中間    第２中間    近距離
F or β 19.56911   -0.02500   -0.10000   -0.19384
D0            ∞  753.4385   166.5494    72.0475
D20      6.12331    5.62789    4.13592    2.25690
D33     54.00000   54.49542   55.98739   57.86641
【００９０】
この第１実施例に係る光学系ＯＳ１において、第4面、27面、33面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００９１】
（表２）
[非球面データ]
κ          Ａ4          Ａ6         Ａ8         Ａ10           
第4面    -0.7992   2.06911E-05 -1.55933E-08  2.67739E-11 -2.45320E-14
第27面    1.6158   7.63671E-05  6.10457E-07 -3.52423E-09  7.83956E-11
第33面   -2.4813   9.21972E-06  5.17697E-08 -8.70843E-11 -2.11504E-14
【００９２】
次の表３に、この第１実施例に係る光学系ＯＳ１に対する各条件式対応値を示す。但し、ｒ２２Ｒは前記第１接合レンズの最も像面側のレンズ面の近軸曲率半径を示す。ｒ２３Ｆは前記第２接合レンズの最も物体側のレンズ面の近軸曲率半径を示す。ｆ０は無限遠合焦時の全系の焦点距離を示す。ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離を示す。ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離を示す。νｄｘは前記第１接合レンズと前記第２接合レンズとを除き、前記第２レンズ群に含まれる全ての正レンズのアッベ数の平均値を示す。Ｎａｎは前記第２接合レンズ中の最も屈折率の高い負レンズのｄ線に対する屈折率を示す。Ｎａｐは前記第２接合レンズ中の最も屈折率の低い正レンズのｄ線に対する屈折率を示す。ｆ１１は前記第１部分レンズ群の焦点距離を示す。ｆ１２は前記第２部分レンズ群の焦点距離を示す。これらの符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００９３】
（表３）
[条件式対応値]
（１）（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＝−０．２７５
（２）ｆ２／ｆ０＝２．８８
（３）（−ｆ１）／ｆ０＝９．３２
（４）νｄｘ＝８５．７
（５）Ｎａｎ−Ｎａｐ＝０．２４５
（６）（−ｆ１１）／ｆ２＝０．１５８
（７）ｆ１２／ｆ２＝０．４９５
【００９４】
このように、第１実施例に係る光学系ＯＳ１は、上記条件式（１）〜（７）を全て満足している。
【００９５】
図２に、この第１実施例に係る光学系ＯＳ１の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。また、図３に、撮影倍率β＝−０．２５で近距離合焦した状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。各収差図において、「ＦＮＯ」はＦナンバーを、「Ｙ」は像高を、それぞれ示している。また、各収差図において、「ｄ」はｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、及び、「ｇ」はｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）に対する収差を表している。また、非点収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリジオナル像面を示している。また、コマ収差図は、各象高Ｙにおいて、実線はｄ線及びｇ線に対するメリジオナルコマ収差を表し、原点より左側の破線はｄ線に対してメリジオナル方向に発生するサジタルコマ収差、原点より右側の破線はｄ線に対してサジタル方向に発生するサジタルコマ収差を表している。なお、この収差図の説明は以降の実施例においても同様である。この図２、図３に示す各収差図から明らかなように、この第１実施例に係る光学系ＯＳ１では、球面収差、コマ収差、像面湾曲、非点収差を含め近距離収差変動、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【００９６】
ここで、本実施例に係る光学系においてゴーストやフレアが発生する原因について説明する。図１２は、本実施例に係る光学系に入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射して像面Ｉにゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。図１２において、物体側からの光線ＢＭが図示のように光学に入射すると、光線ＢＭの一部は第１レンズ群Ｇ１における負メニスカスレンズＬ１３の物体側レンズ面（面番号５、ゴーストやフレアとなる反射光が生じる第１番目の反射面）で反射され、さらに第１レンズ群Ｇ１における負メニスカスレンズＬ１２の像面側レンズ面（面番号６、ゴーストやフレアとなる反射光が生じる第２番目の反射面）で再度反射され、最終的に像面Ｉに到達してゴーストやフレアを発生させてしまう。なお、前記第１番目の反射面は物体側から見て凸形状のレンズ面、前記第２番目の反射面は開口絞りＳから見て凹形状のレンズ面である。そこで本実施例に係る光学系は、斯かるレンズ面に広い波長範囲で広い入射角の光線に対応した反射防止膜を形成することで、反射光の発生を抑え、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００９７】
［第２実施例］
図４は、第２実施例に係る光学系ＯＳ２の構成を示す図である。この光学系ＯＳ２は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有し、無限遠物体から近距離物体への合焦のために光軸に沿って物体側へ移動する第２レンズ群Ｇ２からなる。
【００９８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１部分レンズ群Ｇ１Ｆと、正の屈折力を有する第２部分レンズ群Ｇ１Ｒとからなる。第１部分レンズ群Ｇ１Ｆは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に非球面を有し物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と、両凹形状の負レンズＬ１５の５枚の負レンズからなる。第２部分レンズ群Ｇ１Ｒは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合によりなる接合正レンズＬ１６と、両凸レンズと両凹レンズの接合によりなる接合正レンズＬ１７と、両凸レンズと両凹レンズの接合によりなる接合正レンズＬ１８の３つの接合レンズからなる。
【００９９】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹レンズと両凸レンズの接合によりなる接合正レンズＬ２２と、物体側に非球面を有した両凹レンズと両凸レンズの接合によりなる接合負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、像側に凸面を向け、像側に非球面を有する正メニスカスレンズＬ２５からなる。接合正レンズＬ２２とその像側の接合負レンズＬ２３との間には、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状をした空気レンズＬａｉｒが形成されている。
【０１００】
この第２実施例に係る光学系ＯＳ２は、第２レンズ群Ｇ２の正レンズＬ２４の像面側レンズ面（面番号３１）と、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２５の物体側レンズ面（面番号３２）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１０１】
なお、この光学系ＯＳ２の第２レンズ群Ｇ２と像面との間には、オプティカル・ローパス・フィルター相当のダミーガラスＦＬが配置されている。また、接合正レンズＬ１８の物体側の両凸レンズの外周部には、径方向内側に凹み、光線決定面（第１８面）を構成する切り欠きが形成されている。
【０１０２】
以下の表４に、本第２実施例に係る光学系ＯＳ２の諸元の値を掲げる。
【０１０３】
（表４）
［全体諸元］
ｆ    ＝ 19.568
ＦＮＯ＝  4.1
ω    ＝ 59.321
Ｙ    ＝ 21.6
ＴＬ  ＝178.144
Ｂｆ  ＝ 56.398
［面データ］
面番号       r          d        νｄ      ｎd
物面         ∞         ∞
1       56.1132    3.2000     52.34   1.755000 
2       35.3092    9.0000
3       37.3578    5.0000     53.11   1.692803
4*       19.3663   16.0000
5       67.4749    2.6000     95.10   1.437001 
6       20.5704   10.0000
7      125.5897    2.3000     95.10   1.437001
8       24.7357    8.0000
9      -70.7076    2.0000     95.10   1.437001
10      47.6806    0.1000
11      24.1244    1.5000     23.80   1.846660
12      19.5049   12.0000     58.82   1.518230
13     -71.3882    0.1000
14      45.2576   10.0000     39.68   1.654115
15     -21.4666    1.0000     49.62   1.772500
16      89.5201    0.1000
17      35.8014    3.6634     39.68   1.654115
18                 4.0000     39.68   1.654115
19     -20.8747    1.0000     46.50   1.804199
20    3339.2721     可変 
21(絞り)      ∞    1.0000
22       22.2781    4.2694     95.10   1.437001
23      -41.0325    0.1000
24     -499.2852    1.2000     46.50   1.804199
25       15.7126    5.4123     82.57   1.497820
26      -23.4814    1.6466
27*      -13.3273    1.0000     49.26   1.742603
28      144.7243    2.0000     82.57   1.497820
29      -54.4864    0.1500
30      101.4618    4.0000     95.00   1.437000
31      -27.9993    0.1000
32      -69.6948    2.5000     67.05   1.592010
33*      -28.3741     可変 
34           ∞     2.0000     64.20   1.516798
35           ∞     1.07928
像面          ∞
［レンズ群焦点距離］
群    始面    焦点距離
1      1    -191.845
2     21      56.612
［各間隔データ］
無限遠    第１中間    第２中間    近距離
F or β 19.56820   -0.02500   -0.10000   -0.19425
D0           ∞   753.4330   166.5692    71.8557
D20      6.12331    5.62852    4.13875    2.25495
D33     54.00000   54.49479   55.98456   57.86836
【０１０４】
この第２実施例に係る光学系ＯＳ２において、第4面、27面、33面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表５に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【０１０５】
（表５）
[非球面データ]
κ          Ａ4          Ａ6          Ａ8          Ａ10           
第4面    -0.8101   2.08535E-05  -1.56644E-08   2.67001E-11  -2.45889E-14
第27面    1.6154   7.63231E-05   6.14456E-07  -3.53298E-09   7.75796E-11
第33面   -2.4524   9.13919E-06   5.16893E-08  -9.03048E-11  -2.51842E-15
【０１０６】
次の表６に、この第２実施例に係る光学系ＯＳ２に対する各条件式対応値を示す。
【０１０７】
（表６）
[条件式対応値]
（１）（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＝−０．２７６
（２）ｆ２／ｆ０＝２．８９
（３）（−ｆ１）／ｆ０＝９．８０
（４）νｄｘ＝８５．７
（５）Ｎａｎ−Ｎａｐ＝０．２４５
（６）（−ｆ１１）／ｆ２＝０．１５７
（７）ｆ１２／ｆ２＝０．４９２
【０１０８】
このように、第２実施例に係る光学系ＯＳ２は、上記条件式（１）〜（７）を全て満足している。
【０１０９】
図５に、この第２実施例に係る光学系ＯＳ２の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。また、図６に、撮影倍率β＝−０．２５で近距離合焦した状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図５、図６に示す各収差図から明らかなように、この第２実施例に係る光学系ＯＳ２では、球面収差、コマ収差、像面湾曲、非点収差を含め近距離収差変動、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【０１１０】
［第３実施例］
図７は、第３実施例に係る光学系ＯＳ３の構成を示す図である。この光学系ＯＳ３は、光軸に沿って物体側から順に、負の屈折力を有し、合焦に際し像面に対して固定された第1レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有し、無限遠物体から近距離物体への合焦のために光軸に沿って物体側へ移動する第２レンズ群Ｇ２からなる。
【０１１１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、負の屈折力を有する第１部分レンズ群Ｇ１Ｆと、正の屈折力を有する第２部分レンズ群Ｇ１Ｒとからなる。第１部分レンズ群Ｇ１Ｆは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、像側に非球面を有し物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４と、両凹形状の負レンズＬ１５の５枚の負レンズからなる。第２部分レンズ群Ｇ１Ｒは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズの接合によりなる接合正レンズＬ１６と、両凸レンズと両凹レンズの接合によりなる接合正レンズＬ１７と、両凸レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合によりなる接合正レンズＬ１８の３つの接合レンズからなる。
【０１１２】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から、開口絞りＳと、両凸形状の正レンズＬ２１と、両凹レンズと両凸レンズの接合によりなる接合正レンズＬ２２と、物体側に非球面を有し、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズと像側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合によりなる接合負レンズＬ２３と、両凸形状の正レンズＬ２４と、像側に凸面を向け、像面側に非球面を有する正メニスカスレンズＬ２５からなる。接合正レンズＬ２２とその像側の接合負レンズＬ２３との間には、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズ形状の空気レンズＬａｉｒが形成されている。
【０１１３】
この第３実施例に係る光学系ＯＳ３は、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の像面側レンズ面（面番号６）と、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１４の物体側レンズ面（面番号７）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１１４】
なお、この光学系ＯＳ３の第２レンズ群Ｇ２と像面との間には、オプティカル・ローパス・フィルター相当のダミーガラスＦＬが配置されている。また、接合正レンズＬ１８の物体側の両凸レンズの外周部には、径方向内側に凹み、光線決定面（第１８面）を構成する切り欠きが形成されている。
【０１１５】
以下の表７に、本第３実施例に係る光学系ＯＳ３の諸元の値を掲げる。
【０１１６】
（表７）
［全体諸元］
ｆ    ＝ 19.570
ＦＮＯ＝  4.1
ω    ＝ 59.334
Ｙ    ＝ 21.6
ＴＬ  ＝178.333
Ｂｆ  ＝ 56.399 
［面データ］
面番号      r          d        νｄ      ｎd
物面        ∞         ∞
1      54.2563    3.2000     52.34   1.755000
2      34.7044   11.0000
3      37.4837    5.0000     53.11   1.692803
4*      18.8009   13.0000
5      40.9777    2.6000     95.10   1.437001
6      20.5756   10.0000
7      89.8709    2.3000     95.10   1.437001
8      24.4656    9.0000
9     -45.8716    2.0000     95.10   1.437001
10     39.3755    0.1000
11     25.4620    1.5000     23.80   1.846660
12     20.8160   12.0000     58.82   1.518230
13    -67.7784    0.1000
14     48.9193   10.0000     39.68   1.654115
15    -21.0494    1.0000     49.62   1.772500
16    111.7585    0.1000
17     36.1128    3.6634     39.68   1.654115
18                4.0000     39.68   1.654115
19    -21.3798    1.0000     46.50   1.804199
20  -1765.0873     可変 
21(絞り)     ∞     1.0000
22     20.3846    4.0000     95.10   1.437001
23    -45.9335    0.1000
24  -1016.9113    1.2000     46.50   1.804199
25     14.4611    5.0000     82.57   1.497820
26    -23.2543    2.4165
27*    -13.3960    1.0000     49.26   1.742603
28  -1148.9032    2.0000     95.10   1.437001
29    -50.2289    0.1500
30    202.1404    4.0000     95.10   1.437001
31    -28.4007    0.1000
32    -70.2812    2.6000     67.05   1.592010
33*    -27.4154     可変
34          ∞    2.0000     64.20   1.516798
35          ∞    1.07993
像面         ∞
［レンズ群焦点距離］
群    始面    焦点距離
1      1    -124.401
2     21      55.222  
［各間隔データ］
無限遠    第１中間    第２中間    近距離
F or β  19.57000   -0.02500   -0.10000   -0.19385
D0            ∞   753.0525   166.1540    71.6669 
D20       6.12331    5.62091    4.10475    2.18822
D33      54.00000   54.50240   56.01856   57.93510
【０１１７】
この第３実施例に係る光学系ＯＳ３において、第4面、27面、33面のレンズ面は非球面形状に形成されている。次の表８に、非球面データ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10値を示す。
【０１１８】
（表８）
[非球面データ]
κ         Ａ4          Ａ6           Ａ8          Ａ10         
第4面    -0.2954  1.29997E-05  -4.98869E-09   1.74770E-11  -2.28643E-14
第27面    1.5461  7.03757E-05   3.69327E-07   1.08900E-09   2.88459E-11
第33面   -1.7837  7.89906E-06   3.53094E-08  -2.88545E-11  -1.29462E-13
【０１１９】
次の表９に、この第３実施例に係る光学系ＯＳ３に対する各条件式対応値を示す。
【０１２０】
（表９）
[条件式対応値]
（１）（ｒ２３Ｆ−ｒ２２Ｒ）／（ｒ２３Ｆ＋ｒ２２Ｒ）＝−０．２６９
（２）ｆ２／ｆ０＝２．８２  
（３）（−ｆ１）／ｆ０＝６．３６
（４）νｄｘ＝８５．７
（５）Ｎａｎ−Ｎａｐ＝０．２４５
（６）（−ｆ１１）／ｆ２＝０．１５８
（７）ｆ１２／ｆ２＝０．５０６
【０１２１】
このように、第３実施例に係る光学系ＯＳ３は、上記条件式（１）〜（７）を全て満足している。
【０１２２】
図８に、この第３実施例に係る光学系ＯＳ３の無限遠合焦状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。また、図９に、撮影倍率β＝−０．２５で近距離合焦した状態における球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図８、図９に示す各収差図から明らかなように、この第３実施例に係る光学系ＯＳ３では、球面収差、コマ収差、像面湾曲、非点収差を含め近距離収差変動、諸収差が良好に補正されており、高い光学性能を有していることが分かる。
【０１２３】
以上の各実施例によれば、２ω＝１１９°におよぶの包括角を有し、高性能で球面収差、コマ収差、像面湾曲、歪曲が良好に補正された光学系ＯＳが実現できる。
【０１２４】
なお、以上の各実施例に示す光学系ＯＳ１〜ＯＳ３を、上述したカメラ１に搭載することにより、上述した効果を奏することは言うまでもない。また、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１２５】
ここで、本願の実施形態に係る光学系に用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う）について説明する。図１３は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１２６】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第７層１０１ｇが形成されて本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解・重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱・分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０１２７】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇは、フッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより以下の手順で形成されている。まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第７層１０１ｇとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ｂ）に示す。
２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ３ＣＯＯ）２→ＭｇＦ２＋２ＣＨ３ＣＯＯＨ    （ｂ）
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。この光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子が空隙を残して堆積することにより第７層１０１ｇが形成される。
【０１２８】
このようにして形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について図１４に示す分光特性を用いて説明する。
【０１２９】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材（レンズ）は、以下の表１０に示す条件で形成されている。ここで表１０は、基準波長をλとし、基板（光学部材）の屈折率が１．６２、１．７４及び１．８５について反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表１０では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2＋SiO2とそれぞれ表している。
【０１３０】
（表１０）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚  光学膜厚  
媒質    空気        1
第７層  MgF2＋SiO2  1.26  0.268λ    0.271λ    0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    0.054λ    0.059λ
第５層  Al2O3       1.65  0.171λ    0.178λ    0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.127λ    0.13λ     0.158λ
第３層  Al2O3       1.65  0.122λ    0.107λ    0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.059λ    0.075λ    0.105λ
第１層  Al2O3       1.65  0.257λ    0.03λ     0.03λ
基板の屈折率              1.62       1.74       1.85
【０１３１】
図１４は、表１０において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を表している。
【０１３２】
図１４から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることが判る。また、表１０において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１４に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１３３】
次に、本反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表１０と同様、以下の表１１で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１３４】
（表１１）
物質      屈折率  光学膜厚  光学膜厚
媒質    空気        1
第５層  MgF2＋SiO2  1.26  0.275λ  0.269λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.045λ  0.043λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.212λ  0.217λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.077λ  0.066λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.288λ  0.290λ    
基板の屈折率              1.46     1.52  
【０１３５】
図１５は、表１１において、基板の屈折率が１．５２及び基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図１５から本変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることがわかる。なお、表１１において基準波長λをｄ線（波長５８７．６ｎｍ）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１５に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１３６】
図１６は、図１５に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図１５、図１６には表１１に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１３７】
また比較のため、図１７に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図１７は、表１１と同じ基板の屈折率１．５２に以下の表１２で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図１８は、図１７に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１３８】
（表１２）
物質      屈折率  光学膜厚
媒質    空気        1
第７層  MgF2        1.39  0.243λ    
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.119λ    
第５層  Al2O3       1.65  0.057λ    
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.220λ    
第３層  Al2O3       1.65  0.064λ    
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12  0.057λ    
第１層  Al2O3       1.65  0.193λ    
基板の屈折率              1.52  
【０１３９】
図１４〜図１６で示される本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図１７および図１８で示される従来例の分光特性と比較すると、本実施形態に係る反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域で低い反射率を有することが良くわかる。
【０１４０】
次に、本願の第１実施例から第３実施例に、上記表１０および表１１に示す反射防止膜を適用した例について説明する。
【０１４１】
本第１実施例の光学系において、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２の屈折率は、表１に示すように、ｎｄ＝１．６９２８０３であり、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の屈折率は、ｎｄ＝１．４３７０００であるため、負メニスカスレンズＬ１２における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表１０参照）を用い、負メニスカスレンズＬ１３における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜１０１（表１１参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４２】
本第２実施例の光学系において、第２レンズ群Ｇ２の正レンズＬ２４の屈折率は、表４に示すように、ｎｄ＝１．４３７０００であり、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２５の屈折率は、ｎｄ＝１．５９２０１０あるため、正レンズＬ２４における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜１０１（表１１参照）を用い、正メニスカスレンズＬ２５における物体側のレンズ面に、基板の屈折率が１．６２に対応する反射防止膜１０１（表１０参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１４３】
本第３実施例の光学系において、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１３の屈折率は、表７に示すように、ｎｄ＝１．４４３７００１であり、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１４の屈折率も、ｎｄ＝１．４４３７００１であるため、負メニスカスレンズＬ１３における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜（表１１参照）を用い、負メニスカスレンズＬ１４における物体側のレンズ面にも、基板の屈折率が１．４６に対応する反射防止膜（表１１参照）を用いることで各レンズ面からの反射光を少なくでき、ゴーストやフレアを低減することができる。
【符号の説明】
【０１４４】
ＯＳ（ＯＳ１〜ＯＳ３）  光学系
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ１Ｆ  第１部分レンズ群
Ｇ１Ｒ  第２部分レンズ群
Ｌ２１  第２レンズ群中の正レンズ
Ｌ２２  第２レンズ群中の接合正レンズ
Ｌ２３  第２レンズ群中の接合負レンズ
Ｌ２４  第２レンズ群中の正レンズ
Ｌ２５  第２レンズ群中の正メニスカスレンズ  
Ｌair   第２レンズ群中の接合正レンズと接合負レンズとの間に形成された空気レンズ
Ｓ  開口絞り
１  一眼レフカメラ（撮像装置）
【図１】
0006561478.tif 000002
【図２】
0006561478.tif 000003
【図３】
0006561478.tif 000004
【図４】
0006561478.tif 000005
【図５】
0006561478.tif 000006
【図６】
0006561478.tif 000007
【図７】
0006561478.tif 000008
【図８】
0006561478.tif 000009
【図９】
0006561478.tif 000010
【図１０】
0006561478.tif 000011
【図１１】
0006561478.tif 000012
【図１２】
0006561478.tif 000013
【図１３】
0006561478.tif 000014
【図１４】
0006561478.tif 000015
【図１５】
0006561478.tif 000016
【図１６】
0006561478.tif 000017
【図１７】
0006561478.tif 000018
【図１８】
0006561478.tif 000019