(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
起伏自在に枢支されたブームを有するクレーンに用いられ、定滑車としてはたらくようにブーム先端部に設けられるブーム側シーブ装置と、動滑車としてはたらくようにフック部に設けられるフック側シーブ装置とを備え、前記ブーム側シーブ装置と前記フック側シーブ装置間にワイヤロープが掛け回されるクレーン用シーブ装置であって、
前記ブーム側シーブ装置は、前記ブームの起伏に応じて前記ブーム先端部の主軸中心まわりに回転可能に支持された第一のシーブ支持体と、前記第一のシーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに上方に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる第一のシーブ群と、前記第一のシーブ群よりも径方向内周側に設けられて前記第一のシーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに上方に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる第三のシーブ群とを有し、
前記フック側シーブ装置は、クレーンのフックが連結される第二のシーブ支持体と、前記第二のシーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに下方に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる第二のシーブ群と、前記第二のシーブ群よりも径方向内周側に設けられて前記第二のシーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに下方に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる第四のシーブ群とを有し、
前記第一から第四のシーブ群は、前記第一から前記第四のシーブ群の順に各シーブ群の外周側に沿ってワイヤロープが掛け回されたときに、掛け回されるワイヤロープの軸線が同一平面上で渦巻き状に巻回されるように配置されており、
前記ブーム側シーブ装置の重心と前記フック側シーブ装置の重心は、前記掛け回されるワイヤロープの軸線と同一平面上に存在していることを特徴とするクレーン用シーブ装置。
【請求項２】
前記第一から第四のシーブ群は、前記第一のシーブ群のブーム先端側端部を、前記第二のシーブ群のブーム先端側端部と上下で対向させたときに、前記第二のシーブ群のブーム基端側端部と前記第三のシーブ群のブーム基端側端部とが上下で対向するとともに、前記第三のシーブ群のブーム先端側端部と前記第四のシーブ群のブーム先端側端部とが上下で対向するように配置されている請求項１に記載のクレーン用シーブ装置。
【請求項３】
前記第一から第四の各シーブ群のシーブ軸心の並びが描く半円弧の半径を、前記第一のシーブ群のシーブ軸心の並びが作る半径をＲ１、前記第二のシーブ群のシーブ軸心の並びが作る半径をＲ２、前記第三のシーブ群のシーブ軸心の並びが作る半径をＲ３、前記第四のシーブ群のシーブ軸心の並びが作る半径をＲ４とするとき、
Ｒ２＝（Ｒ１＋Ｒ３）／２を満たすとともに、
Ｒ３＝（Ｒ２＋Ｒ４）／２を満たすように、前記第一から第四の各シーブ群が配置されている請求項２に記載のクレーン用シーブ装置。
【請求項４】
クレーンの４本掛けシーブ装置として用いられ、前記ワイヤロープが、前記第一のシーブ群、前記第二のシーブ群、前記第三のシーブ群、前記第四のシーブ群の順に各シーブ群の外周側に沿って渦巻き状に巻回され、前記ワイヤロープの終端部が前記第一のシーブ支持体に固定されている請求項１〜３のいずれか一項に記載のクレーン用シーブ装置。
【請求項５】
クレーンの２本掛けシーブ装置として用いられ、前記第一のシーブ群から前記第四のシーブ群の順に外周側に沿って巻回され、前記ワイヤロープの終端部が前記第一のシーブ支持体に固定されている請求項１〜３のいずれか一項に記載のクレーン用シーブ装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載のクレーン用シーブ装置を備えることを特徴とするクレーン。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クレーンに用いられるシーブ装置に係り、特に、車両搭載型クレーンに好適に用い得るクレーン用シーブ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のシーブ装置として特許文献１記載の技術が開示されている。同文献記載のシーブ装置は、一の円形滑車に替えて、複数の小径シーブを半円弧状に配置したシーブ群によりシーブ装置を構成することで、シーブ装置全体の上下方向の寸法を略半分にまでコンパクト化し、これにより、特に車両搭載型クレーンに用いた場合に、ブーム下面にフック部を格納したとき（以下、「フック格納」ともいう）のトラック運転席からの視界を向上させている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−６６８９０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、クレーンに用いられるシーブ装置では、より質量のある吊荷を吊り上げる際に、クレーンのウインチ巻上げ能力が同じであり且つクレーンの出力も同じであるとき、ワイヤロープを４本掛けで使用する場合がある。
しかしながら、特許文献１記載の技術では、小径シーブを半円弧状に配置したシーブ群を有するシーブ装置を厚さ方向に並設してワイヤロープを４本掛けで使用可能にしている。そのため、同文献記載のシーブ装置は、上下方向にはコンパクト化し得るものの、厚さ方向には広く膨らむことになる。
【０００５】
ここで、荷吊の現場において、特に、建屋の柱が骨組状態での建築現場では、瓦などの屋根を敷設前は、建屋の梁と梁の隙間を通して屋根上方から構成材としての鉄骨を挿入するクレーン作業がある。２本の梁同士の隙間は梁に沿って細長く開放されている。そのため、クレーン作業者は、フック部を梁に干渉させないように、梁と梁の細い隙間に挿入しなければならない。すなわち、フック部が厚さ方向に薄くコンパクトであれば、クレーンの使い勝手が良くなる。
そこで、本発明は、このような問題点に着目してなされたものであって、上下方向および厚さ方向にコンパクトなクレーン用シーブ装置およびこれを備えるクレーンを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明の一態様に係るクレーン用シーブ装置は、起伏自在に枢支されたブームを有するクレーンに用いられ、定滑車としてはたらくようにブーム先端部に設けられるブーム側シーブ装置と、動滑車としてはたらくようにフック部に設けられるフック側シーブ装置とを備え、前記ブーム側シーブ装置と前記フック側シーブ装置間にワイヤロープが掛け回されるクレーン用シーブ装置であって、前記ブーム側シーブ装置は、前記ブームの起伏に応じて前記ブーム先端部の主軸中心まわりに回転可能に支持された第一のシーブ支持体と、前記第一のシーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに上方に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる第一のシーブ群と、前記第一のシーブ群よりも径方向内周側に設けられて前記第一のシーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに上方に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる第三のシーブ群とを有し、前記フック側シーブ装置は、クレーンのフックが連結される第二のシーブ支持体と、前記第二のシーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに下方に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる第二のシーブ群と、前記第二のシーブ群よりも径方向内周側に設けられて前記第二のシーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに下方に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる第四のシーブ群とを有し、前記第一から第四のシーブ群は、前記第一から前記第四のシーブ群の順に各シーブ群の外周側に沿ってワイヤロープが掛け回されたときに、掛け回されるワイヤロープの軸線が同一平面上で渦巻き状に巻回されるように配置されていることを特徴とする。
【０００７】
ここで、本発明の一態様に係るクレーン用シーブ装置において、前記第一から第四のシーブ群は、前記第一のシーブ群のブーム先端側端部を、前記第二のシーブ群のブーム先端側端部と上下で対向させたときに、前記第二のシーブ群のブーム基端側端部と前記第三のシーブ群のブーム基端側端部とが上下で対向するとともに、前記第三のシーブ群のブーム先端側端部と前記第四のシーブ群のブーム先端側端部とが上下で対向するように配置されていることは好ましい。
【０００８】
また、本発明の一態様に係るクレーン用シーブ装置において、クレーンの４本掛けシーブ装置として用いられ、前記ワイヤロープが、前記第一のシーブ群、前記第二のシーブ群、前記第三のシーブ群、前記第四のシーブ群の順に各シーブ群の外周側に沿って渦巻き状に巻回され、前記ワイヤロープの終端部が前記第一のシーブ支持体に固定されていることは好ましい。
【０００９】
また、本発明の一態様に係るクレーン用シーブ装置において、クレーンの２本掛けシーブ装置として用いられ、前記第一のシーブ群から前記第四のシーブ群の順に外周側に沿って巻回され、前記ワイヤロープの終端部が前記第一のシーブ支持体に固定されていることは好ましい。
本発明の一態様に係るクレーン用シーブ装置によれば、ブーム側シーブ装置およびフック側シーブ装置は、相互に上下を向く凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる２組のシーブ群を有するので、シーブ装置全体の上下方向の寸法を略半分にまでコンパクト化することができる。よって、例えば車両搭載型クレーンに用いた場合、運転席からの前方視界不良の軽減に対して大きく貢献する。また、クレーンの懐寸法も広くなるため、荷台高さに対しても優位である。
【００１０】
さらに、本発明の一態様に係るクレーン用シーブ装置によれば、ブーム側シーブ装置およびフック側シーブ装置は、２組のシーブ群が、径方向の内周側と外周側との２層に配列された構造（以下、「径方向二層配列構造」ともいう）となっており、この径方向二層配列構造は、各シーブ装置の２組のシーブ群が、第一から第四のシーブ群の順に各シーブ群の外周側に沿ってワイヤロープが巻回されるときに、ブーム側シーブ装置とフック側シーブ装置間に掛け回されるワイヤロープの軸線が同一平面上で渦巻き状に巻回されるように配置されているので、４本掛けシーブ装置として用いる際は、各シーブ群の外周側に沿って第一から第四のシーブ群の順にワイヤロープが渦巻き状に並ぶように掛け回す４本掛けが可能である。
【００１１】
そして、この径方向二層配列構造は、掛け回されるワイヤロープの軸線が同一平面上に並ぶように掛け回されるので、４本掛けした場合であっても、２本掛けのシーブ装置と変わらない幅寸法程度にフック部の厚さ方向の薄さを抑えてコンパクト化することができる。よって、例えば荷吊の現場において、比較的に狭い隙間に対してもクレーン用シーブ装置を干渉させずに挿入可能となり、使い勝手が良いシーブ装置となる。
【００１２】
また、上記課題を解決するために、本発明の他の一態様に係るクレーン用シーブ装置は、クレーンに用いられて定滑車および動滑車の少なくとも一方としてはたらくクレーン用シーブ装置であって、シーブ支持体と、前記シーブ支持体に回動自在に枢支されるとともに径方向に離隔して同一方向に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる複数のシーブ群とを備え、前記複数のシーブ群における、いずれか一のシーブ群と他のシーブ群に掛け回されるワイヤロープの軸線は、同一平面上に位置するように設けられていることを特徴とする。
【００１３】
本発明の他の一態様に係るクレーン用シーブ装置によれば、径方向に離隔して同一方向に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる複数のシーブ群を有するので、クレーン用シーブ装置全体の上下方向の寸法を略半分にまでコンパクト化することができる。
さらに、複数のシーブ群は、径方向に離隔して内周側と外周側との複数層に配列された構造（以下、「径方向複数層配列構造」ともいう）となっており、この径方向複数層配列構造は、複数のシーブ群における、いずれか一のシーブ群と他のシーブ群に掛け回されるワイヤロープの軸線が同一平面上に位置するように設けられているので、例えば、この他の一態様に係るクレーン用シーブ装置をクレーンの定滑車と動滑車として二つ用いたときに、定滑車および動滑車としてはたらく複数のシーブ群の間に掛け回されるワイヤロープの軸線を、同一平面上に並ぶように掛け回すことができる。よって、クレーン用シーブ装置の厚さ方向の薄さをも抑えてコンパクト化することができる。
【００１４】
また、上記課題を解決するために、本発明の一態様に係るクレーンは、本発明のいずれか一の態様に係るクレーン用シーブ装置を備えることを特徴とする。本発明の一態様に係るクレーンによれば、本発明のいずれか一の態様に係るクレーン用シーブ装置を備えるので、クレーン用シーブ装置の上下方向の寸法および厚さ方向の寸法を抑えてコンパクト化することができる。よって、例えば荷吊の現場において、比較的に狭い隙間に対してもシーブ装置を干渉させずに挿入可能となり、クレーンの使い勝手が良くなる。
【発明の効果】
【００１５】
上述のように、本発明によれば、クレーン用シーブ装置が上下方向および厚さ方向にコンパクトである。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一態様に係るクレーン用シーブ装置を備える車両搭載型クレーン付き車両の一実施形態を説明する図であり、同図では、フック部をブーム先端部まで巻上げた格納状態を示している。
【図２】図１の要部（シーブ装置部分）の拡大図（同図(ａ)）であり、同図(ｂ)は(ａ)の右側面図である。
【図３】図２の一部をそれぞれ破断して示す図（(ａ)、(ｂ)）である。
【図４】フック側のフック側シーブ装置を説明する図であり、同図(ｂ)は図２(ａ)の要部拡大図、(ａ)は図４(ｂ)の平面図である。
【図５】ブーム先端側のブーム側シーブ装置を説明する図であり、同図(ｂ)は図３(ｂ)の要部拡大図、(ａ)は図５(ｂ)の左側面図、(ｃ)は図５(ｂ)の右側面図である。
【図６】図１の要部（シーブ装置部分）の拡大図であり、同図ではフック部をブーム先端側から垂下して離隔させた吊り下げ状態を示している。
【図７】図１の要部（シーブ装置部分）の拡大図であり、同図ではブームを起立した状態にするとともに、フック部をブーム先端側から垂下して離隔させた吊り下げ状態を示している。
【図８】本発明の一実施形態のクレーン用シーブ装置を、２本掛けとして用いた場合のワイヤロープの掛け回し状態を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の一実施形態について図面を適宜参照しつつ説明する。本実施形態は、車両搭載型クレーン付き車両のクレーンに、本発明の一態様に係るクレーン用シーブ装置を採用した例である。なお、図面は模式的なものである。そのため、厚みと平面寸法との関係、比率等は現実のものとは異なることに留意すべきであり、図面相互間においても互いの寸法の関係や比率が異なる部分が含まれている。また、以下に示す実施形態は、本発明の技術的思想を具体化するための装置や方法を例示するものであって、本発明の技術的思想は、構成部品の材質、形状、構造、配置等を下記の実施形態に特定するものではない。
【００１８】
図１に示すように、この車両搭載型クレーン付き車両１は、自車両の後方のシャシフレーム３上に荷台５を有している。荷台５の前端部には、荷台５に積載した貨物等の運転室１ａ側の部材への接触を防止するための鳥居５ａが取り付けられている。鳥居５ａと運転室１ａとの間に車両搭載型クレーン（以下、単に「クレーン」ともいう）１５が架装されている。
【００１９】
クレーン１５は、車両のシャシフレーム３上に横架して取り付けられたベース４を有する。ベース４には、その左右に張り出し自在に一対のアウトリガ２が取り付けられている。ベース４上には旋回自在にコラム６が立設されている。コラム６の上端部には、ブーム伸縮用油圧シリンダ８の作動による伸縮およびブーム起伏用油圧シリンダ９の作動により起伏自在に枢支されたブーム７が設けられている。
【００２０】
コラム６にはウインチ１１が設けられ、ウインチ１１からブーム先端部３０にワイヤロープ１２が導かれている。ワイヤロープ１２とフック部２０は、シーブ装置４５におけるブーム側シーブ装置３５を介して掛回される。シーブ装置４５は、図３に一部を破断して示すように、ブーム側シーブ装置３５とフック側シーブ装置２５とを備える。ブーム側シーブ装置３５は、定滑車としてはたらくようにブーム先端部３０に設けられる。フック側シーブ装置２５は、動滑車としてはたらくようにフック部２０に設けられる。
フック部２０は、ウインチ１１の駆動により巻き上げおよび巻き下げ可能になっている。なお、このクレーン１５は、図１に示したように、ブーム７が荷台５側に向けた姿勢で格納される。
【００２１】
以下、フック側シーブ装置２５およびブーム側シーブ装置３５について図３〜図７を適宜参照しつつ詳しく説明する。
まず、フック部２０およびフック側シーブ装置２５の構造について説明する。
フック部２０は、図３および図４に示すように、鉤爪状のフック１３と、フック１３の基端部１３ｋに水平に設けられたトラニオンピン２３と、フック部２０を支持するフック側シーブ装置２５とを有する。フック側シーブ装置２５には、フック部２０よりも上方の位置に、二組のシーブ群として、第二のシーブ群２６と第四のシーブ群２７が設けられている。
【００２２】
フック側シーブ装置２５は、板部材から形成されたシーブ支持体２１を備える。シーブ支持体２１は、フック１３の基端部１３ｋを挟んで、厚さ方向の前後に離隔して並設された一対の側板２１ａ，２１ｂを有する。各側板２１ａ，２１ｂは、尖頭部２１ｔが下方に凸の略ホームベース型をなす同一外形の五角形状を有する。各側板２１ａ，２１ｂは、尖頭部２１ｔの頂点近傍が、フック１３の基端部１３ｋを厚さ方向の両側から挟んでトラニオンピン２３の両端を支持している。トラニオンピン２３は、フック１３が振り子状の回動及び略水平方向の軸周りに回動可能に設けられている。
【００２３】
シーブ支持体２１の五角形状の上面２１ｕは、フック部２０をブーム先端部３０まで巻上げた格納状態のときに、ブーム側シーブ装置３５のシーブ支持体３８（図３(ａ)参照）と当接する水平面から形成されている。シーブ支持体２１の側板２１ａ，２１ｂ略中央部には、二段の折り曲げ部２１ｄが設けられている。
二段の折り曲げ部２１ｄは、フック１３の基端部の寸法と二組のシーブ群２６、２７を回転自在に保持するために必要な幅を有するように、フック１３側が厚さ方向の前後にそれぞれ張り出すように曲げられている。二組のシーブ群２６、２７を保持するために必要な幅は、フック１３の基端部の寸法よりも狭い寸法になっている。
【００２４】
なお、これは一例であり、フック部２０の厚さ方向の幅は、二組のシーブ群２６、２７のシーブ幅にて決定され、それは使用するワイヤロープ１２の直径に合わせて、当該厚さ方向の形状および幅が決定されるためである。フック部２０の幅がフック１３の基端部の寸法よりも狭い寸法になっているのは、本実施形態で使用されるワイヤロープ１２の直径が、φ１０ｍｍ前後、フック部２０の最大吊り上げ能力は３ｔ未満を想定しているためである。
【００２５】
一対の側板２１ａ，２１ｂ相互は、水平に装着された平板からなる下部連結部２２と上部連結部２４とによって、二組のシーブ群２６、２７の各シーブ２６ａ、２７ａを回転自在に挟持可能な寸法を隔てて上下の二か所で連結されている。下部連結部２２と上部連結部２４とは、二組のシーブ群２６、２７およびワイヤロープ１２に干渉しない位置に設けられる。シーブ支持体２１は、フック１３の基端部１３ｋよりも上方の位置に、二組のシーブ群２６、２７を回転自在に支持している。トラニオンピン２３は、軸線が厚さ方向に沿って設けられ、径方向外側の第二のシーブ群２６よりもシーブ支持体２１の下部に位置している。
【００２６】
ここで、フック側シーブ装置２５の二組のシーブ群２６、２７は、厚さ方向に薄くコンパクトにワイヤロープ１２を４本掛け可能とするために、「径方向二層配列構造」を有する。
詳しくは、径方向外側の第二のシーブ群２６は、半円弧状に配置された小径の三以上のシーブ２６ａを有する。径方向内側の第四のシーブ群２７は、半円弧状に配置された小径の三以上のシーブ２７ａを有する。全てのシーブ２６ａ、２７ａのそれぞれは、一対の側板２１ａ，２１ｂ同士の間に、シーブ支軸２９によって回動自在に軸線が平行に支持されて各シーブ群２６、２７を構成している。各シーブ支軸２９は、軸線が厚さ方向に沿って水平に支持されるように、両端が各側板２１ａ，２１ｂに固定されている。
【００２７】
第二のシーブ群２６のそれぞれのシーブ２６ａは、下方に向けて凸の略半円状に所定の円弧に沿って等間隔に配列されている。また、同様に、第四のシーブ群２７のそれぞれのシーブ２７ａは、下方に向けて凸の略半円状に所定の円弧に沿って等間隔に配列されている。これにより、二組のシーブ群２６、２７は、ワイヤロープ１２を巻回したときのピッチ円が、いずれも下に凸の略半円状になるよう配列される。本実施形態では、ワイヤロープ１２を４本掛け時に、二組のシーブ群２６、２７に掛け回されるワイヤロープ１２の軸線が描く中心円相互が略同心になっている。
【００２８】
二組のシーブ群２６、２７を構成する小径のシーブ２６ａ、２７ａの数は、三以上であれば構成可能であり、４個以上であれば好ましく、５個以上であればより好ましい。本実施形態では、径方向外側の第二のシーブ群２６は、計１３個のシーブ２６ａから構成されている。径方向内側の第四のシーブ群２７は、計９個のシーブ２７ａから構成されている。各シーブ群２６、２７を構成するシーブ２６ａ、２７ａは、それぞれ幅方向左右対称に配置されている。左右の中心に位置するシーブ２６ａ、２７ａは、トラニオンピン２３の軸心を通る垂線上にそれぞれ設けられている。
【００２９】
一対の側板２１ａ，２１ｂ同士の間には、第二のシーブ群２６の外側に、ワイヤロープ１２の外側への移動を規制するための４つの案内板２８が周方向に沿って互いに離隔してワイヤロープ１２に沿った円弧状に配置されている。４つの案内板２８は、ワイヤロープ１２（図４参照）が第二のシーブ群２６のシーブ２６ａから外れるのを防止するために、シーブ支持体２１の幅方向左右および下方から第二のシーブ群２６の外周部分に掛け回されるワイヤロープ１２を外側から案内可能になっている。
【００３０】
ここで、径方向内側の第四のシーブ群２７の三以上のシーブ２７ａ全体がなすピッチ円半径は、厚生労働省労働基準局「移動式クレーン構造規格」によって定められた、ワイヤロープの曲率を保持して配列されている。すなわち、シーブに掛け回される際のワイヤロープのピッチ円は、「移動式クレーン構造規格」によって定められているところ、三以上のシーブ２７ａの配列からなる第四のシーブ群２７では、第四のシーブ群２７全体として、使用するワイヤロープ１２の直径比と同等の径、またはそれよりも大きくなるように、各シーブ２７ａ中心が一の円弧に沿った並びを有するとともに、第四のシーブ群２７の外周側に沿ってワイヤロープ１２が掛け回わされるように構成される。
【００３１】
これにより、第四のシーブ群２７に掛け回されたワイヤロープ１２の中心円の直径とワイヤロープ１２の直径との比が一定値以上に確保されている。なお、径方向外側の第二のシーブ群２６についても、同様にワイヤロープ１２が掛け回され、径方向外側の第二のシーブ群２６が「移動式クレーン構造規格」のワイヤロープの曲率を保持して配列される。但し、外側の第二のシーブ群２６の配列は、内側の第四のシーブ群２７に掛るワイヤロープ１２の脱落防止機能を奏するように、内側の第四のシーブ群２７に対して、径方向にワイヤロープ１２の直径以下の対向距離を隔てて配列される。
【００３２】
次に、ブーム先端部３０およびブーム側シーブ装置３５の構造について説明する。
ブーム側シーブ装置３５は、図３に示すように、その取付け位置（主軸４０の中心位置）自体は、従来のシーブの取付け位置と同様にブーム先端部３０に設けられている。ブーム側シーブ装置３５は、図５、図６に示すように、上方に凸の半円形状のシーブ支持体３８を備える。シーブ支持体３８には、二組のシーブ群として、第一のシーブ群３６と第三のシーブ群３７が設けられている。
【００３３】
シーブ支持体３８は、図５に示すように、厚さ方向の前後に離隔して並設された一対の側板３８ａ，３８ｂを有する。各側板３８ａ，３８ｂは、上方に凸の半円形状をなす同一形状の板部材から形成されている。各側板３８ａ，３８ｂの下面３８ｓは、上記フック部２０の格納時に、フック部２０側のシーブ支持体２１の上面２１ｕと当接させるために平面をなしている。
【００３４】
一対の側板３８ａ，３８ｂは、下方側の中央（凸の半円形状の中心位置）が、円筒状のボス３９により相互に所定の離隔距離を隔てて連結されている。ボス３９の中心には、主軸４０を挿通するための挿通孔３８ｄが厚さ方向に沿って貫通している。ボス３９による一対の側板３８ａ，３８ｂの離隔寸法は、一対の側板３８ａ間に二組のシーブ群３６、３７が設けられた際に、二組のシーブ群３６、３７の各シーブ３６ａ、３７ａを円滑に回転可能に枢支する隙間になっている。
【００３５】
二組のシーブ群３６、３７を構成する全てのシーブ３６ａ、３７ａのそれぞれは、シーブ支軸３３によって軸線が平行に且つ回転自在に支持されている。各シーブ支軸３３は、軸線が厚さ方向に沿って水平に支持されるように、各シーブ支軸３３の両端が、一対の側板３８ａ，３８ｂにそれぞれ固定されている。各シーブ３６ａ、３７ａは、側板３８ａ，３８ｂの凸の半円形状に沿って、２枚の側板３８ａ，３８ｂの周方向に沿って略同心円上に取付けられている。
【００３６】
このシーブ装置３５においても、三以上の小型のシーブ３６ａ、３７ａの配列からなる二組のシーブ群３６、３７は、上記フック側シーブ装置２５と同様に、各シーブ群３６、３７全体として、使用するワイヤロープ１２の直径比と同等の径、またはそれよりも大きくなるように、各シーブ３６ａ、３７ａ中心が一の円弧に沿った並びを有するとともに、各シーブ群３６、３７の外周側に沿ってワイヤロープ１２が掛け回わされるように構成され、各シーブ群３６、３７に掛け回されたワイヤロープ１２の中心円の直径とワイヤロープ１２の直径との比が一定値以上に確保されている。但し、外側の第一のシーブ群３６の配列は、内側の第三のシーブ群３７に掛るワイヤロープ１２の脱落防止機能を奏するように、内側の第三のシーブ群３７に対して、径方向にワイヤロープ１２の直径以下の対向距離を隔てて配列されている。
【００３７】
二組のシーブ群３６、３７を構成する小径のシーブ３６ａ、３７ａの数は、三以上であれば構成可能であり、４個以上であれば好ましく、５個以上であればより好ましい。本実施形態では、径方向外側の第一のシーブ群３６は、計１４個のシーブ３６ａから構成されている。径方向内側の第三のシーブ群３７は、計１１個のシーブ３７ａから構成されている。径方向内側の第三のシーブ群３７を構成するシーブ３７ａは、幅方向左右対称に配置されている。一方、径方向外側の第一のシーブ群３６を構成するシーブ３６ａは、左右非対称配置であり、図５(ａ)に示すように、同図左端部分に空位箇所があり、ボス３９の中心を通る垂線上のシーブ３６ａに対して、右側に７個、左側に６個が配置されている。
【００３８】
さらに、上記シーブ支持体３８は、一対の側板３８ａ，３８ｂ相互の外周縁部が、二つの回動防止ストッパ３２Ａ、３２Ｂによって連結されている。二つの回動防止ストッパ３２Ａ、３２Ｂは、直方体状のブロック部材であり、長手方向を厚さ方向に向け、一対の側板３８ａ，３８ｂ相互の外周縁部の両端を繋ぐように設けられている。
一方、ブーム先端部３０の内側面の先端側には、回動防止ストッパ３２Ａ、３２Ｂ同士の間に位置するように、ワイヤロープ１２の外れ防止用の案内板３１が設けられている。案内板３１は、ワイヤロープ１２の外れ防止用として、シーブ支持体３８の凸の円弧の外側面に沿って１／４の円弧をなす板部材であり、シーブ支持体３８の側板３８ａ，３８ｂ相互の外周縁部に対向するように設けられている。
【００３９】
外側の第一のシーブ群３６に掛け回されるワイヤロープ１２は、案内板３１に案内されることにより、ブーム７が約水平０°（図６参照）から約８０°（図７参照）の仰角まで起伏した状態のいずれの姿勢においても、ブーム７の起伏姿勢に合わせてシーブ支持体３８の動きに追従し、第一のシーブ群３６から外れずに、ブーム先端部３０の他の構造部材とワイヤロープ１２とが干渉しないようになっている。
【００４０】
さらに、ブーム側シーブ装置３５は、二つの回動防止ストッパ３２Ａ、３２Ｂと案内板３１との協働により、ブーム７が約水平０°（図６参照）から約８０°（図７参照）の仰角まで起伏した状態のいずれの姿勢においても、ブーム７の起伏姿勢に合わせてシーブ支持体３８が追従回転するとともに、回動方向での移動限の位置が二つの回動防止ストッパ３２Ａ、３２Ｂと案内板３１の両端面とのそれぞれの当接によって規制されるようになっている（図６および図７参照）。
【００４１】
なお、フック部２０をブーム先端部３０まで巻上げた格納状態において、ブーム側シーブ装置３５の下面３８ｓとフック側シーブ装置２５の上面２１ｕが相互に当接した後であっても、さらにワイヤロープ１２を巻き過ぎてしまった場合は、ブーム側シーブ装置３５のシーブ支持体３８の回動によりフック側シーブ装置２５がブーム先端側へと回動し、フック部２０がブーム前方に突出するおそれがある。
【００４２】
これに対し、本実施形態では、フック部２０の前方突出を防止するために、回動防止ストッパ３２Ａをブーム側シーブ装置３５のシーブ支持体３８の先端側に設けるとともに、案内板３１をブーム先端部３０の内側面の先端側に設けて相互を所定の姿勢（図６参照）で当接させるので、フック部２０のブーム前方への突出も防止されている。
また、ウインチの巻上下の動作によっても、ワイヤロープ１２の張力によってブーム側シーブ装置３５のシーブ支持体３８がワイヤロープ１２に追随して回動するところ、シーブ支持体３８が回動しても、回動防止ストッパ３２Ａ、３２Ｂがブーム先端部３０の内側面に設けた案内板３１によって回動範囲が双方向で規制されているので問題は生じない。
【００４３】
ここで、ワイヤロープ１２の先端は、ワイヤロープ１２の端末固定装置によってブーム先端部３０のブーム側シーブ装置３５で処理されている（図６参照）。掛け回わされるワイヤロープ１２の基端部はウインチ１１に固定され、ワイヤロープ１２の先端部はブーム側シーブ装置３５のワイヤソケット５０に固定される（図６参照）。
詳しくは、本実施形態では、ワイヤロープ１２の端末固定装置として、図５に示すように、シーブ支持体３８の側板３８ｂの外側面には、径方向内側の第三のシーブ群３７とボス３９の外周面との間であって、ブーム先端側に当たる図５（ｂ）から見た右側面図５（ｃ）側の面に、二枚のワイヤ案内板５１、５２が設けられている。二枚のワイヤ案内板５１、５２は、ワイヤロープ１２を主軸４０の外周に沿ってワイヤソケット５０まで案内するように、所定距離を隔てて対向して円弧状に立設されている。
【００４４】
ワイヤロープ１２の端末は、二枚のワイヤ案内板５１、５２の間を通る。シーブ支持体３８の側板３８ｂには、ワイヤロープ１２を挿通可能に形成された縦方向に延びる切り欠き状の長孔５３が、対向するワイヤ案内板５１、５２の間の位置に開口している。ワイヤソケット５０は、側板３８ｂの外側面とワイヤロープ１２を離間させるために、側板３８ｂの外側面と並行するように、側板３８ｂの外側面下部からＬ字状のブラケット５５を立ちあげるとともに、ブラケット５５上部に楔型の筒部５４を形成している。
【００４５】
側板３８ｂの外側面とブラケット５５との間に離間した対向空間を設ける理由は、ワイヤソケット５０とシーブ群３６、３７のシーブ支軸３３との干渉を避けるためである。ワイヤロープ１２は、図６に示すように、ワイヤロープ１２の端部がワイヤソケット５０の筒部５４内で不図示のコッタにてＵ字状に折り返してくさび止めされ、ワイヤクランプ５６で係止される。
【００４６】
なお、ワイヤソケット５０と二枚のワイヤ案内板５１、５２との間には、丁度、ワイヤクランプ５６が納まる空間が形成されている（図６及び図５(ｃ)参照）。このように構成された端末固定装置により、ワイヤロープ１２の端部がブーム側シーブ装置３５に固定されるので、フック部２０をブーム先端部３０まで巻上げた格納状態時に、ワイヤロープ１２が、対向するブーム側シーブ装置３５とフック側シーブ装置２５との間に噛み込むことはない。
【００４７】
次に、上述のブーム側シーブ装置３５とフック側シーブ装置２５相互のシーブ群３６、３７，２６、２７それぞれにワイヤロープ１２が掛け回わされる巻回構造について説明する。
本実施形態のシーブ装置４５は、フック側シーブ装置２５がブーム下面に格納されたとき、ワイヤロープ１２が、図３（ａ）から見てウインチの側から時計まわりに渦を巻くように、各シーブ群３６、３７，２６、２７の半径が決定されている。そして、その決定された位置に対応するように、各々のシーブ２６ａ、２７ａ，３６ａ、３７ａが配設されている。
【００４８】
本実施形態では、ワイヤロープ１２を４本掛けする場合、第一から第四のシーブ群は、図３(ａ)に示すように、第一のシーブ群３６のブーム先端側端部を、第二のシーブ群２６のブーム先端側端部と上下で対向させたときに、第二のシーブ群２６のブーム基端側端部と第三のシーブ群３７のブーム基端側端部とが上下で対向するとともに、第三のシーブ群３７のブーム先端側端部と第四のシーブ群２７のブーム先端側端部とが上下で対向するように配置されている。
【００４９】
このとき、本実施形態のシーブ装置４５では、径方向で２層をなす半円弧状のシーブ群３６、３７とシーブ群２６、２７とは、各シーブ３６ａ、３７ａ，２６ａ、２７ａが、図３に示すように、主軸４０の軸線と直交する方向から見たときに（同図(ｂ)参照）、掛け回されるワイヤロープ１２の軸線ＣＬが同一平面上に位置するとともに、主軸４０の軸線方向から見たときに（同図(ａ)参照）、渦巻き状に巻回されるように配置されている。
【００５０】
これにより、ブーム側シーブ装置３５とフック側シーブ装置２５間に４本掛け時に掛け回されるワイヤロープ１２は、図３、図６および図７に示すように、上記第一から第四のシーブ群に対し、第一のシーブ群３６、第二のシーブ群２６、第三のシーブ群３７、第四のシーブ群２７の順に各シーブ群のシーブ外周側に沿ってワイヤロープ１２が掛け回される。
【００５１】
ここで、第一から第四の各シーブ群のシーブ軸心の並びが描く半径は、図３(ａ)に示すように、第一のシーブ群３６のシーブ３６ａ中心の並びが作る半径をＲ１、第二のシーブ群２６のシーブ２６ａ中心の並びが作る半径をＲ２、第三のシーブ群３７のシーブ３７ａ中心の並びが作る半径をＲ３、第四のシーブ群２７のシーブ２７ａ中心の並びが作る半径をＲ４とするとき、Ｒ２＝（Ｒ１＋Ｒ３）／２を満たすとともに、Ｒ３＝（Ｒ２＋Ｒ４）／２を満たすように配設されている。本実施形態では、この「巻回構造」と上記「径方向二層配列構造」の効果によって、シーブ装置４５を上下方向および厚さ方向にコンパクトに構成可能としている。
【００５２】
次に、この車両搭載型クレーン付き車両１に架装されたクレーン１５に装備されたシーブ装置４５の作用・効果について説明する。
本実施形態のシーブ装置４５によれば、ブーム側シーブ装置３５およびフック側シーブ装置２５は、図６に示したように、ブーム側シーブ装置３５が上に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる二層のシーブ群３６、３７を有し、フック側シーブ装置２５が下に凸の半円弧状に配置された三以上のシーブからなる二層のシーブ群２６、２７を有するので、図３(ａ)に示すように、フック格納時にシーブ装置４５全体の上下方向の寸法を略半分にまでコンパクト化することができる。よって、このシーブ装置４５によれば、一の円形状シーブを用いたシーブ装置に比べて、クレーン１５の揚程を増加できる。
【００５３】
また、このシーブ装置４５は、シーブ装置４５全体の上下方向の寸法がコンパクト化されているので、ブーム７を車両前方の運転室１ａ側に向けて格納したとき、運転席からの運転者の前方視界を良好にする効果がある。さらに、図１に示すように、ブーム７を車両後方に向けて格納したときも、格納時のブーム側シーブ装置３５が上方に上がった分だけ懐寸法Ｈも広くなる。そのため、例えば積載物を高く積み上げることができる等、荷台上のスペースを有効利用できる。
【００５４】
さらに、本実施形態のシーブ装置４５は、ブーム側シーブ装置３５のシーブ群３６、３７およびフック側シーブ装置２５のシーブ群２６、２７が、いずれも径方向二層配列構造とされ、各シーブ装置３５，２５の径方向二層配列構造は、４本掛けで用いる際に、各シーブ装置３５，２５の２組のシーブ群が、掛け回されるワイヤロープ１２の軸線ＣＬが同一平面上で渦巻き状に巻回されるように配置されているので、第一から第四のシーブ群３６、２６、３７、２７の順に、各シーブ群の外周側に沿ってワイヤロープ１２を巻回することができる。
【００５５】
すなわち、上記クレーン１５のシーブ装置４５を４本掛けで用いる際は、図６に示すように、ウインチから繰り出されたワイヤロープ１２を、まず、ブーム側シーブ装置３５の外側の第一のシーブ群３６に掛け回す。次いで、フック側シーブ装置２５の外側の第二のシーブ群２６に掛け回し、次いで、ブーム側シーブ装置３５の内側の第三のシーブ群３７に掛け回す。最後に、フック側シーブ装置２５の内側の第四のシーブ群２７に掛け回してから、ワイヤロープ１２の端末を、シーブ支持体３８の側板３８ｂに切り込まれた長孔５３を通してワイヤクランプ５６を用いてシーブ支持体３８に付設されたワイヤソケット５０に固縛する。
【００５６】
このように、本実施形態のシーブ装置４５は、図３に示したように、ブーム側シーブ装置３５とフック側シーブ装置２５間に掛け回されるワイヤロープ１２の軸線が同一平面上で渦巻き状に巻回されるように配置されているので、シーブ装置４５を４本掛けとして用いる際は、各シーブ群３６、２６、３７、２７の外周側に沿ってワイヤロープ１２が渦巻き状に並ぶように掛け回すことができる。
【００５７】
これにより、本実施形態のシーブ装置４５は、厚さ方向の寸法をもコンパクト化することができる。また、本実施形態のシーブ装置４５によれば、ワイヤロープ１２の終端部が、ブーム側シーブ装置３５のシーブ支持体３８に固定されるので、ブーム起伏時のブーム側シーブ装置３５の追従回転をワイヤロープ１２が阻害することがない。
そして、本実施形態のシーブ装置４５は、ブーム側シーブ装置３５およびフック側シーブ装置２５ともに、２組のシーブ群３６、３７，２６、２７が径方向二層配列構造とされ、この径方向二層配列構造は、掛け回されるワイヤロープ１２の軸線が同一平面上に並ぶように掛け回されるので、４本掛けしたシーブ装置４５でありながら、２本掛けのシーブ装置と変わらない幅寸法程度にフック部２０の厚さ方向の薄さを抑えてコンパクト化することができる。よって、例えば荷吊の現場において、比較的に狭い隙間に対してもフック部２０を干渉させずに挿入可能となり、クレーン１５の使い勝手が良くなる。
【００５８】
以上説明したように、このシーブ装置４５は、ブーム側シーブ装置３５およびフック側シーブ装置２５ともに、一の円形状シーブを用いた従来のシーブ装置に比べて、シーブ径が各々半分で良くなり、フック格納時、一の円形状シーブ一枚分相当の高さが不要になる。また、フック部２０までに掛け回されるワイヤロープ１２の軸線が同一平面上に並ぶので、厚さ方向にも薄くコンパクトである。また、図７に示すように、フック部２０が垂下されるとき、４本掛けされたワイヤロープ１２の軸線は、同一平面上に縦に４本並列し、かつ「移動式クレーン構造規格」上のワイヤロープ曲率を保持した第四のシーブ群よりも、他の第一のシーブ群３６、第二のシーブ群２６、及び第三のシーブ群３７のシーブ軸心の並びが描く半径は大きく取られており、ワイヤロープ軸線間隔が広いため、フック部２０がよじれに強いと考えられる。
【００５９】
なお、本発明に係るシーブ装置は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しなければ種々の変形が可能である。
例えば、上記実施形態では、車両搭載型クレーンに用いるシーブ装置の例で説明したが、これに限定されず、本発明に係るクレーン用シーブ装置は、種々のクレーンに採用可能なことは勿論である。また、上記実施形態の例では、ワイヤロープの４本掛けを例に説明したが、これに限定されず、図８に示すように、２本掛け用として使用できる。
【００６０】
特に、本実施形態のシーブ装置４５は、ブーム側シーブ装置３５およびフック側シーブ装置２５ともに、径方向二層配列構造のシーブ群３６、３７，２６、２７であるため、ワイヤロープ１２を４本掛仕様から２本掛仕様へと変更する際も容易に変更可能である。すなわち、一のシーブを用いた従来のシーブ装置の場合、２個のシーブ並列型であれば、４本掛けと２本掛けとを換装する場合、ワイヤロープ１２の重心が取れないため、シーブの取付位置を中央位置に変更させなければ４本掛けから２本掛けには変更させることができなかった。
【００６１】
これに対し、本実施形態のシーブ装置４５は、４本掛けであっても２本掛けであってもブーム側シーブ装置３５およびフック側シーブ装置２５の重心位置が同一平面上にある。そのため、４本掛仕様から２本掛仕様へと替えた場合でも変わってしまうことがない。よって、２本掛で使用するシーブ群は、図８に示すように、ブーム側シーブ装置３５の外側の第一のシーブ群３６からフック側シーブ装置２５の内側の第四のシーブ群２７に掛け回し、端末固定装置により、ワイヤロープ１２の端部をシーブ装置３５の裏面に固定するようにすれば、スムーズにワイヤロープ１２を掛け回すことができる。よって、本実施形態のシーブ装置４５によれば、クレーン１５のワイヤロープ１２の４本掛けと２本掛けへの変更が容易である。
【符号の説明】
【００６２】
１    車両搭載型クレーン付き車両
２    アウトリガ
３    シャシフレーム
４    ベース
５    荷台
６    コラム
７    ブーム
１１    ウインチ
１２    ワイヤロープ
１３    フック
１５    クレーン
２０    フック部
２１    シーブ支持体
２１ａ，２１ｂ    側板
２２    下部連結部
２３    トラニオンピン
２４    上部連結部
２５    フック側シーブ装置
２６    第二のシーブ群
２６ａ    （第二のシーブ群の）シーブ
２７    第四のシーブ群
２７ａ    （第四のシーブ群の）シーブ
２８    案内板
２９    シーブ支軸
３０    ブーム先端部
３１    案内板
３２Ａ    回動防止ストッパ
３２Ｂ    回動防止ストッパ
３３    シーブ支軸
３５    ブーム側シーブ装置
３６    第一のシーブ群
３６ａ    （第一のシーブ群の）シーブ
３７    第三のシーブ群
３７ａ    （第三のシーブ群の）シーブ
３８    シーブ支持体
３８ａ，３８ｂ    側板
３８ｄ    挿通孔
３８ｓ    下面
３９    ボス
４０    主軸
４５    シーブ装置
５０    ワイヤソケット
５１    ワイヤ案内板
５２    ワイヤ案内板
５３    長孔
５４    筒部
５５    ブラケット
５６    ワイヤクランプ
ＣＬ    軸線
Ｈ    懐寸法
【図１】
0006591773.tif 000002
【図２】
0006591773.tif 000003
【図３】
0006591773.tif 000004
【図４】
0006591773.tif 000005
【図５】
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【図６】
0006591773.tif 000007
【図７】
0006591773.tif 000008
【図８】
0006591773.tif 000009