(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
流体を含有するための内部容積を画定する壁を有する中空シャフトであって、前記本体が、前記中空シャフトの前記内部容積内での第１の高度位置から第２の高度位置への重力による移動のために、前記中空シャフトの前記内部容積内に配設される、中空シャフトと、
前記本体と前記中空シャフトの前記壁との間に配設されるシール部材であって、取付面に連結され、かつ摺動自在に接触面に係合し、前記内部容積を前記本体の垂直下方に位置する第１の部分と前記本体の垂直上方に位置する第２の部分とに分割する、シール部材と、
前記中空シャフトの前記内部空間の前記第１の部分と流体連通するための、前記中空シャフトと流体連通する流体通路と、
電気エネルギーモータ／発生機であって、前記流体通路に動作可能に連結され、前記電気エネルギーモータ／発生機を駆動し、前記第１の高度位置から前記第２の高度位置への重力による前記本体の移動時に電気を発生させる、電気エネルギーモータ／発生機と
を備え、
前記中空シャフトの前記壁が前記取付面を備え、および前記本体の外周面が前記接触面を備え、前記本体が前記第１の位置と前記第２の位置との間を移動するとき、前記シール部材が絶えず前記本体に係合し、
前記シール部材がシールキャリアに取り付けられ、前記シールキャリアが、前記第１の位置と前記第２の位置との間の前記本体の前記動きに対して横方向に移動することができるように前記取付面に連結され、前記シールキャリアが、拡張または収縮できる周縁を有する、
エネルギーを貯蔵するためのシステム。
【請求項２】
前記接触面が平滑な垂直面を備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記接触面が±１００ｍｍ以内の鉛直度を有する、請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
前記接触面が０．５μｍ未満の平均粗さを有する、請求項２に記載のシステム。
【請求項５】
前記シールキャリアが垂直面を備え、前記内部容積の前記第１の部分の前記流体が前記垂直面に内向き力を与えて、前記シール部材を前記接触面に押しやる、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記シール部材が、前記本体と前記中空シャフトの前記壁との間から上方向に取りはずし可能であるように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記中空シャフトの前記内部容積に配設される受け台であって、ソケットを画定する内面を備え、前記ソケットが前記本体の下部分を受けるように構成される、受け台をさらに備え、前記本体と前記内面との間の空間の断面積が、前記本体と前記中空シャフトの前記壁との間の空間の断面積より小さい、請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記本体の周囲のまわりに配設され、前記中空シャフトの前記壁に連結され、かつ前記本体の外周面に摺動自在に係合する複数の位置合せ部材をさらに備え、前記位置合せ部材が、前記中空シャフトの中心に向かう方向に、前記本体への力を加えて、前記本体の前記外周面と前記中空シャフトの前記壁との間の隙間を維持し、前記第１の位置と前記第２の位置との間の前記本体の前記動きに対して横方向の前記本体の移動を抑制する、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記位置合せ部材が、前記流体を前記中空シャフトの前記内部容積から除去することなく、前記本体と前記中空シャフトの前記壁との間から取りはずし可能であるように構成される、請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記複数の位置合せ部材のうちの１つに配設され、前記第１の位置と前記第２の位置との間の前記本体の前記動きに対して横方向への前記本体の移動を検出するように構成される、測定装置をさらに備える、請求項８に記載のシステム。
【請求項１１】
前記複数の位置合せ部材によって前記本体に加えられる前記力を制御可能に増加または減少させることができる、請求項８に記載のシステム。
【請求項１２】
前記流体通路と流体連通し、および前記電気エネルギーモータ／発生機に機械的に連結され、前記流体通路から流体圧を受けて、前記電気エネルギーモータ／発生機を駆動し、前記第１の高度位置から前記第２の高度位置への重力による前記本体の移動時に電気を発生させるタービンをさらに備える、請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記流体通路と流体連通し、および前記電気エネルギーモータ／発生機に機械的に連結され、前記電気エネルギーモータ／発生機によって駆動されて、前記流体通路に流体圧を加え、前記第２の高度位置から前記第１の高度位置へ前記本体を移動させることによってエネルギーを貯蔵する流体ポンプをさらに備える、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記タービンが、前記中空シャフト内に含有される前記流体の流体レベルより上に設置される、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記流体ポンプと前記第１の部分との間の前記通路に配設されるカットオフバルブをさらに備える、請求項１４に記載のシステム。
【請求項１６】
前記タービンと前記第１の部分との間の前記通路に配設される弁をさらに備える、請求項１５に記載のシステム。
【請求項１７】
前記本体および前記中空シャフトの前記壁が、前記内部容積内に含有される前記流体を実質的に通さない、請求項１に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連特許出願の相互参照
本出願は、２０１３年８月２２日に出願された米国仮特許出願第６１／８６８，９２７号明細書の優先権を主張し、その全体が参照によって本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
社会のあらゆる種々のニーズに電力を供給するために十分なエネルギーを提供することは、年々、ますます問題となりつつある。石炭、石油、および天然ガス等の従来の源は、より高価かつ見つけるのが困難となってきている。同時に、燃焼副産物は、大気汚染をもたらし、大気中の二酸化炭素量を増加させ、地球環境に深刻な結果をもたらす恐れがある。断続生成から信頼性のある実行可能な電力供給に変換できる場合、エネルギー再生可能源、特に太陽熱収集器および風力タービンは、炭化水素の大部分を置き換える可能性がある。これは、太陽および／または風力源からの出力の相当の割合を大規模エネルギー貯蔵ユニットへと指向することによって達成される可能性があり、次いでそのエネルギーを必要に応じて放出する。
【０００３】
非常に大容量のエネルギー貯蔵のために現在使用されている主要な技術は、図１に示される揚水貯蔵発電であり、これは単に「揚水発電」とも呼ばれている。典型的な設置５０では２つの大型の貯水池を採用し、第１のすなわち下方貯水池５２が、第２のすなわち高所貯水池５４より低い高度にある。余剰エネルギーが利用可能である場合は常時、モータ／発生機によって駆動されるパワープラントチャンバの水力ポンプタービン５６が、下方貯水池５２から高い貯水池５４へ水を圧送する。必要に応じて、水は高所貯水池５４から放出されて、ポンプタービンを通って下方貯水池５２へと流れ、電気を発生させる。大型の設置では、１０００メガワット超のピーク出力電力と、数千メガワット時の貯蔵容量とを有することができる。パワープラントチャンバ５６は、駆動軸によってどちらもモータ発電機に連結される別個のポンプおよびタービンを含んでもよい。この配置は、エネルギーを貯蔵および放出する従来の設計と同じ方法で作動することができるが、柔軟性を大いに増加させる「水力ショート」と呼ばれる別のモードを提供する。
【０００４】
揚水発電は、数十年にわたって主要なバルク貯蔵技術であって、世界的には１２０ギガワットを超える発電容量であったが、増加する構築コストに加えて、貯水池の設計に付随する地理的、地質学的、および環境的制約が、将来的拡張に対して、この技術をそれほど魅力的ではないものにしている。したがって、この技術は、エネルギーの炭化水素源から再生可能源へのエネルギー供給基盤の重要な変換を支援するために必要とされる、汎用性、テラワット発電容量、低コスト、および環境適合性を提供する実践的方法ではない。
【０００５】
代替的な技術は、加圧流体を使用して中空シャフトのピストンを上昇させることによって、エネルギーを貯蔵することを含む。大きなシャフトおよびピストンの直径を有するシステムにおいて、いくつかの構築技術は、許容値の制御が制限されるために、シャフトおよび／またはピストン周縁に大きな変動を生成する可能性がある。ピストンとシャフトの壁との間のシールが良好なシール性能に必要な密着を維持するためには、周縁のそのような変動は、ピストンが上下動するときに、シール周縁に対応する動的な変動を必要とする。この動的な変動は、高い接触力に対応できる材料で実現することは困難である可能性がある。さらに、シールの接触面粗さにより、シールの性能が悪く、シールの摩耗が速くなる可能性がある。粗い接触面の小さい通路を通ってシールを過ぎる高圧漏れは、その表面の摩耗、材料の摩滅、およびシステムの劣化の加速を引き起こす可能性がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の１つの実施形態は、エネルギーを貯蔵するためのシステムに関し、そのシステムは、本体と、流体を含有するための内部容積を画定する壁を有する中空シャフトとを含む。本体は、中空シャフトの内部容積内での第１の高度位置から第２の高度位置への重力による移動のために、中空シャフトの内部容積内に配設される。システムは、本体と中空シャフトの壁との間に配設されるシール部材をさらに含む。シール部材は取付面に連結され、かつ摺動自在に接触面に係合し、内部容積を本体の垂直下方に位置する第１の部分と本体の垂直上方に位置する第２の部分とに分割する。システムは、中空シャフトおよび電気エネルギーモータ／発生機と流体連通する流体通路をさらに含む。流体通路は、流体を中空シャフトの内部空間の第１の部分に連通する。モータ／発生機は、流体通路に動作可能に連結され、電気エネルギーモータ／発生機を駆動し、第１の高度位置から第２の高度位置への重力による本体の移動時に電気を発生させる。
【０００７】
別の実施形態は、エネルギーを貯蔵するためのシステムを構築する方法に関する。方法は、所望のシャフト深さまで中空シャフトを掘削することであって、中空シャフトが壁および底部で画定される、掘削することと、中空シャフトの底部に床を形成することとを含む。方法は、中空シャフトの床にピストンベースを形成することと、シャフト深さより低いピストン高さまでピストンベースに連結されるピストン側壁を形成することとをさらに含む。ピストンベースは、中空シャフトの直径より小さい直径を有する。ピストン側壁は、ピストンの中空内部を画定する。方法は、ピストンの中空内部をフィラー材で実質的に満たすことと、ピストンの内部を閉じるためにピストン側壁に連結されるピストン頂部を形成することとをさらに含む。
【０００８】
別の実施形態は、エネルギーを貯蔵するためのシステムを構築する方法に関する。方法は、第１の深さまで中空シャフトを掘削することであって、中空シャフトが壁および底部で画定され、および直径を有する、掘削することを含む。方法は、中空シャフトの直径以上の外径を有する環状部を、柱を画定する第２の深さまで掘削することと、柱のベースに沿ってトンネルを掘削することとをさらに含む。トンネルは天井および底部を有し、かついずれかの端部で環状部に通じている。方法は、トンネル底部でトンネルの第１のシャフト床部を形成することと、第１のシャフト床部にトンネルの第１のピストンベース部を形成することとをさらに含む。第１のシャフト床部は、トンネルの幅より小さい幅を有する。第１のピストンベース部は、第１のシャフト床部からトンネルの天井まで延在する。方法は、トンネルを広げることと、第１の部分に隣接するトンネル底部でトンネルのシャフト床の第２の部分を形成することと、第１のピストンベース部に隣接する第２のシャフト床部でトンネルの第２のピストンベース部を形成することと、柱がシャフト床部およびピストンベース部によって完全に支持されるまで、トンネルを広げて、シャフト床部およびピストンベース部を形成し続けることとをさらに含む。方法は、ピストンベースに連結されて柱を囲むピストン側壁を形成することと、ピストンの内部を閉じるためにピストン側壁に連結されるピストン頂部を形成することとをさらに含む。
【０００９】
これらのおよび他の局面は、以下の図面および例示的な実施形態の詳細な説明から明白となるであろう。
【００１０】
本発明の特徴、態様、および利点は、以下の説明、添付の特許請求の範囲、および以下で簡潔に説明される図面に示される添付の例示的な実施形態から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】従来の先行技術である揚水貯蔵式水力発電所の概略図である。
【図２】エネルギーを貯蔵するとき、および電力を発生させるときの重力液圧エネルギー貯蔵システムの概略図である。
【図３】例示的な実施形態による、大規模な重力液圧エネルギー貯蔵システムの断面図である。
【図４】例示的な実施形態による、図３の重力液圧エネルギー貯蔵システムのためのシャフトの掘削の断面図である。
【図５】例示的な実施形態による、図４のシャフトに配設される組立式ピストンの断面図である。
【図６】図５のシャフト床、シャフト壁、および組立式ピストンの構造の詳細断面図である。
【図７】別の例示的な実施形態による、図３の重力液圧エネルギー貯蔵システムのためのシャフトの掘削および掘削ピストンの断面図である。
【図８】例示的な実施形態による、図７の掘削ピストンを掘削するためのプロセスの上面図である。
【図９】図８の掘削ピストンを掘削するためのプロセスのパノラマ断面図である。
【図１０】図７の掘削ピストンを掘削するためのさらなるプロセスの断面図である。
【図１１Ａ】図７のピストンの下に掘削されるトンネルの断面図である。
【図１１Ｂ】図１１Ａのトンネルの断面図であり、トンネルに形成されるシャフト床の一部を示す。
【図１１Ｃ】図１１Ａのトンネルの断面図であり、トンネルに形成されるピストンベースの一部を示す。
【図１１Ｄ】図１１Ｃのピストンベースおよびシャフト床の一部の詳細断面図である。
【図１１Ｅ】図１１Ａのトンネルの断面図であり、トンネルに取り付けられる保持形態を示す。
【図１１Ｆ】図１１Ａのトンネルの断面図であり、トンネルに形成されているピストンベースの一部を示す。
【図１１Ｇ】シャフト床およびピストンベースの一部の形成後に広げられた、図１１Ａのトンネルの断面図である。
【図１１Ｈ】図１１Ａのトンネルの断面図であり、シャフト床およびピストンベースの第２の部分を示す。
【図１２】図７のピストンおよびシャフトのベースの断面図である。
【図１３】図３のエネルギー貯蔵システムで使用されるシールアセンブリマウントおよびシールアセンブリの断面図である。
【図１４】整備のためにシールアセンブリが取りはずされている、図１３のシールアセンブリマウントおよびシールアセンブリの断面図である。
【図１５】例示的な実施形態による、図１３のシールアセンブリのシール段の断面図である。
【図１６】図１５のシール段の一部の正面図である。
【図１７】図１５のシール段のシールキャリアの一部の上面図である。
【図１８】別の例示的な実施形態による、図１５のシールキャリアの部分の上面図である。
【図１９】軸受へのアクセスを可能にするようにシールキャリアが移動されている、図１５のシール段の断面図である。
【図２０】例示的な実施形態による、図３のエネルギー貯蔵システムの断面図であり、ピストン受け台を示す。
【図２１】例示的な実施形態による、図３のエネルギー貯蔵システムの断面図であり、ピストンガイドを示す。
【図２２】図２１のピストンガイドの詳細断面図である。
【図２３】別の例示的な実施形態による、図３のエネルギー貯蔵システムの断面図であり、ピストンガイドを示す。
【図２４】図２３のピストンガイドの上面図である。
【図２５】例示的な実施形態による、図３のエネルギー貯蔵システムの断面図であり、いくつかの粒子トラップを示す。
【図２６】例示的な実施形態による、図３のエネルギー貯蔵システムの発電室の詳細断面図である。
【図２７】別の例示的な実施形態による、図３のエネルギー貯蔵システムの発電室の詳細断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下の詳細な説明は、本発明の実施形態を実装することの現在想定される最良の形態である。本説明は、限定的意味で捉えられるものではなく、単に本発明の実施形態の一般的原理を例示する目的としてなされるものである。本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によって最良に規定される。
【００１３】
本発明の実施形態は、たとえば、「オフピーク」時間（すなわち、エネルギー需要が、「ピーク」時間と比較してあまり大きくない時間帯）の間に発生されるエネルギー、および／または風および太陽などの再生可能源から発生されるエネルギーを貯蔵するために使用することができる、エネルギーを貯蔵するためのシステムおよび方法に関するものである。特定の実施形態において、エネルギーを貯蔵するための方法およびシステムは、地上での動作のために構成される。他の特定の実施形態において、エネルギーを貯蔵するための方法およびシステムは、水環境（たとえば、外洋であるが、それに限定されない）における動作のために構成される。
【００１４】
１つの実施形態によると、「ピーク」時間のエネルギー需要は、オフピーク時間のエネルギー需要よりも約５０％高いと考えられる。他の実施形態によると、「ピーク」時間のエネルギー需要は、他の好適なレベル（オフピーク時間のエネルギー需要よりも約１００％または２００％高いレベルを含むが、それに限定されない）に規定可能である。
【００１５】
本発明の１つの態様は、ピーク時間の間の使用のために、オフピークエネルギーおよび／または再生可能エネルギーを貯蔵することを伴う。このように、本発明の実施形態によると、エネルギー貯蔵システムは、信頼性のある実行可能な電力供給だけではなく、断続生成供給としても役立つ。本発明の特定の実施形態によると、太陽および／または風力源からの出力の相当の部分が、エネルギー貯蔵システムへと指向されてもよく、次いで、たとえば、必要に応じて、そのエネルギーを放出してもよい。
【００１６】
重力液圧貯蔵システム
図２を参照すると、揚水発電の制約を回避し、同時に、同様またはより良好なエネルギー貯蔵性能および経済性を提供する、エネルギーを貯蔵するためのエネルギー貯蔵システム６０が示される。エネルギー貯蔵システム６０は、その全体が参照によって本明細書に組み込まれる２０１２年５月１日に本発明者に付与された「Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｓｔｏｒｉｎｇ  Ｅｎｅｒｇｙ」という名称の米国特許第８，１６６，７６０号明細書に記載される、エネルギーを貯蔵するためのシステムと動作が類似でもよい。エネルギー貯蔵システム６０は、風力または太陽光などの源からの、オフピークのまたは再生可能なエネルギーを貯蔵するために利用されてもよい。
【００１７】
エネルギー貯蔵システム６０は、流体で満たされる内部容積を有する中空の垂直シャフト６４に吊り下げられる大型ピストン６２として示される本体を含む。ピストン６２はシャフト６４の内部容積を、ピストン６２より上の第１のすなわち上方チャンバ６６と、ピストン６２より下の第２のすなわち下方チャンバ６８とに分割する。チャンバ６６および６８は、パイプ管７０（たとえば、接続パイプ）によって提供される通路を通して互いに流体連通する。ピストン６２がシャフト６４内を移動すると、チャンバ６６および６８の容積が増加および減少し、チャンバ６６および６８の間の流体を、パイプ管７０を通して強制的に流す。例示的な実施形態によると、ピストン６２は、同様に形づくられるシャフト６４に受けられる円筒体である。他の実施形態において、ピストン６２およびシャフトは、別のように形づくられてもよい。シール６３は、ピストン６２とシャフト６４の壁との間に配設される。エネルギー貯蔵システム６０は、単一のピストン６２およびシャフト６４のみ含むように図２に示されるが、他の実施形態において、エネルギー貯蔵システム６０は、いくつかのピストンおよびシャフトの列を含んでもよく、チャンバ６６および６８を接続する複数の通路を含んでもよい。
【００１８】
ポンプタービン７２は、パイプ管７０を流れる流体がポンプタービン７２を回すように、パイプ管７０に配設される。ポンプタービン７２は、たとえば駆動シャフト７６を介して、電気モータ／発生機７４に機械的に連結される。エネルギー貯蔵システム６０に貯蔵されるエネルギーは、電気モータ／発生機７４を駆動するために使用され、モータ／発生機７４、駆動シャフト７６、およびポンプタービン７２の相互接続によってポンプタービン７２を回転させる。ポンプタービン７２は、流体を上方チャンバ６６から下方チャンバ６８までパイプ管７０を通して強制的に流し、ピストン６２の下の下方チャンバ６８により高い圧力を発生させる。差圧により、ピストン６２はシャフト６４の頂部に向けて上方に持ち上げられ、重力位置エネルギーの形態のエネルギーが貯蔵される。貯蔵されるエネルギーは、ピストン６２がシャフト６４で下降することを可能にすることによる、エネルギー貯蔵システム６０からの出力でもよい。ピストンの重量により、流体は下方チャンバ６８から上方チャンバ６６までパイプ管７０を通って強制的に流される。流体はポンプタービン７２を通って流れ、ポンプタービン７２を回転させる。モータ／発生機７４は、モータ／発生機７４、駆動シャフト７６、およびポンプタービン７２の相互接続によって駆動されて、電力を生成する。電力はたとえば電力網７８に供給されてもよい。
【００１９】
大規模システム
図３を参照すると、エネルギーを貯蔵するための大規模なエネルギー貯蔵システム１００が示される。エネルギー貯蔵システム１００は、上記のエネルギー貯蔵システム６０と同様に作動し、水などの作動流体で満たされる内部容積を有する深い垂直シャフト１０４に吊り下げられる大型ピストン１０２として示される本体を含む。ピストン１０２は、その高さに沿った比較的一定の周縁と、平滑で硬い外面とを有するように構成される。ピストン１０２はシャフト１０４の内部容積を、ピストン１０２より上の第１のすなわち上方チャンバ１０６と、ピストン１０２より下の第２のすなわち下方チャンバ１０８とに分割する。チャンバ１０６および１０８は、通路１１０を通して互いに流体連通する。通路１１０は、垂直通路１１２（たとえば、導水路）を含む。垂直通路１１２は、上方の交差通路１１６（たとえば、放水路）を通して上方チャンバ１０６と連通し、下方の交差通路１１８を通して下方チャンバ１０８と連通する。ピストン１０２がシャフト１０４内を移動すると、チャンバ１０６および１０８の容積が増加および減少し、チャンバ１０６および１０８の間の流体を、通路１１０を通して強制的に流す。他の実施形態において、下方通路１０８は、通路を通して上方チャンバ１０６と流体連通しなくてもよい。代わりに、下方通路１０８は、たとえばシャフト１０４と近接して設けられる貯水池またはタンクなどの非加圧流体の別の源と流体連通してもよい。
【００２０】
シールアセンブリ１３０は、ピストン１０２を囲んで設けられ、ピストン１０２とシャフト１０４の壁との間の環状空間１０５に配設される。シールアセンブリ１３０は、上方チャンバ１０６と下方チャンバ１０８との間のピストン１０２のまわりの流体の流れを妨げるように構成される。ピストン１０２の外壁およびシャフト１０４の壁のうちの一方が取付面を提供し、同時に、もう一方の表面が接触面を提供する。シールアセンブリ１３０は取付面に連結され、環状空間１０５全体に延在して、接触面に摺動自在に係合する。シャフト１０４の壁、ピストン１０２の外面およびシールアセンブリ１３０は、高圧または流体の粒子がシャフト１０４、ピストン１０２、またはシールアセンブリ１３０に損傷を与えることを防止し、エネルギー貯蔵システム１００の稼働寿命を最大化するように構成される。図３に示される実施形態において、シールアセンブリ１３０はシャフト１０４の壁に連結されて、垂直方向に固定され、ピストン１０２はシールアセンブリ１３０を通って上下に摺動するように構成される。他の実施形態において、シールアセンブリ１３０は、ピストン１０２に取り付けられてもよく、シャフト１０４の壁に沿って上下に摺動するように構成されてもよい。
【００２１】
ポンプタービン１２０は、通路１１０を流れる流体がポンプタービン１２０を回すように、上方の交差通路１１６に配設される。ポンプタービン１２０は、上方の交差通路１１６を、ポンプタービン１２０から上方チャンバ１０６まで延在する第１の部分１２２と、ポンプタービン１２０から垂直通路１１２まで延在する第２の部分１２３とに分ける。ポンプタービン１２０は、第１の方向に回転するときはポンプとして、第２の反対方向に回転するときはタービンとして動作するように構成される回転装置である。ポンプタービン１２０は、たとえば駆動シャフト１２６を介して、電気モータ／発生機１２４に機械的に連結される。ポンプタービン１２０は、ポンプタービン１２０が電気モータ／発生機１２４から機械的に分離されることを可能にする、クラッチまたはトルクコンバータなどの中間部材を介して、駆動シャフト１２６に連結されてもよい。ポンプタービン１２０、電気モータ／発生機１２４、および駆動シャフト１２６のうちの１つまたは複数のものは、地表から地下に広がる発電室１２８として図３に示される施設に収容されてもよい。
【００２２】
モータ／発生機１２４は、電力網などの電力の外部源および外部出力先に連結される。エネルギー貯蔵システム１００に貯蔵されるエネルギーは、電気モータ／発生機１２４を駆動するために使用され、モータ／発生機１２４、駆動シャフト１２６、およびポンプタービン１２０の相互接続によってポンプタービン１２０を回転させる。ポンプタービン１２０は、流体を上方チャンバ１０６から下方チャンバ１０８まで通路１１０を通して強制的に流し、ピストン１０２の下の下方チャンバ１０８により高い圧力を発生させる。差圧により、ピストン１０２はシャフト１０４の頂部に向けて上方に持ち上げられ、重力位置エネルギーの形態のエネルギーが貯蔵される。貯蔵されるエネルギーは、ピストン１０２がシャフト１０４で下降することを可能にすることによる、エネルギー貯蔵システム１００からの出力でもよい。ピストンの重量により、流体は下方チャンバ１０８から上方チャンバ１０６まで通路１１０を通って強制的に流される。流体はポンプタービン１２０を通って流れ、ポンプタービン１２０を回転させる。モータ／発生機１２４は、モータ／発生機１２４、駆動シャフト１２６、およびポンプタービン１２０の相互接続によって駆動されて、電力を生成する。電力はたとえば電力網に供給されてもよい。
【００２３】
ピストン１０２の比較的大きなサイズおよび垂直移動、ならびに、ピストン１０２の比較的控えめな速度のための比較的小さい引きずり損失により、かなりのエネルギーをエネルギー貯蔵システム１００に貯蔵することを可能にする。１つの例示的な実施形態によると、シャフトは、約３０メートルの直径と約５００メートルの深さを有し、ピストンは、約２５０メートルの高さと約１７４，０００立方メートルの容積を有する。ピストン１０２は、実質的にコンクリートから形成されてもよく、それは約１５００ｋｇ毎立方メートルの水の中で負の浮力を有し、約１４７００ニュートンの下方力を提供する。水の中で１０００メートルの高度を通して、１立方メートルのコンクリートを降下させることによって放出されるエネルギー（仕事量）は、以下の通りである。
Ｗ＝力×距離＝１４，７００Ｎ×１，０００ｍ＝１４．７メガジュール≒４．１キロワット時
２５０メートルの高度変化による移動を行う約１７４，０００立方メートルの容積を有するコンクリートのピストンの場合、結果として生じる貯蔵容量は、４０メガワット時を超える。
【００２４】
構築
ピストン１０２およびシャフト１０４は比較的簡素化された構築技術で構築され、エネルギー貯蔵および発生のための広い電力範囲を提供する。ここで図４を参照すると、シャフト１０４は、１つの例示的な実施形態により、岩盤に形成されていることが示される。シャフト１０４は、最初、岩石に穴をあけ、掘削穴に爆発材料を装填することによって形成されてもよい。爆発材料は爆発し、岩石を細かく破壊する。破砕された岩石片は、掘削機１４０によってコンベヤ１４２に積まれ、岩石片はシャフト１０４の外に移される。コンベヤ１４２は、水平コンベヤ１４４および垂直コンベヤ１４６の両方を含んでもよい。岩石片は、コンベヤ１４２に積む前に、砕岩機でサイズを小さくしてもよい。シャフト１０４がエネルギー貯蔵システム１００の要件に十分な深さに達するまで、掘削プロセスは続けられる。
【００２５】
ここで図５および６を参照すると、ロックボルト１５０として示される安定化装置が、掘削によって破砕されているまたはそれ以外に弱められていることがある周囲岩石を安定させるために、壁１５２に埋め込まれてもよい。さらに、ライナ１５４を壁１５２に連結し、比較的硬く、平滑な表面を形成してもよい。例示的な実施形態によると、ライナ１５４は、ワイヤーメッシュ（たとえば、溶接金網）を含む。ライナ１５４は、シャフト壁上に吹き付けられる充填剤（たとえば、吹付けコンクリート）をさらに含んでもよい。防水シートによって形成される防水層１５５を、ライナ１５４と壁１５２との間に設けて、シャフト壁１５２へのまたはシャフト壁１５２からの水の通過を妨げてもよい。他の実施形態において、防水材料はライナ１５４のフィラー材に加えられてもよく、またはその他の場合、シャフト壁１５２に適用されてもよい。
【００２６】
ライナ１５４は、スリップフォームプロセスで形成されてもよい。ライナ１５４は、シャフト１０４の底部から開始して、シャフト１０４の頂部まで及ぶように取り付けられてもよく、必要に応じてライナ１５４に補強材が含まれてもよい。他の実施形態において、ライナ１５４は、シャフト１０４の頂部からシャフト１０４の底部までシャフトライナ１５４を取り付けるために、型枠プロセスで形成されてもよい。ライナ１５４を、比較的硬く、平滑な垂直外面を有するように構成し、シールアセンブリ１３０がピストン１０２に連結される場合に、シールアセンブリ１３０の動作を容易にするのに好適な摺動面を提供するようにしてもよい。ピストン１０２がシャフト１０４内を上下に移動すると、シールアセンブリ１３０がライナ１５４上で通過するあらゆる点で、流体圧が大きく変動する。ピストン１０２が上昇すると、シールアセンブリ１３０の下の高圧により、ライナ１５４の任意の隙間、細孔、または透過性材料に水が押し込まれる。その後、ピストン１０２およびシールアセンブリ１３０がシャフト１０４内で下降すると、シャフト壁１５２に隣接する水圧は下がる。ライナ１５４は、比較的硬く、高圧水が押し込まれる可能性がある空隙がないように構成され、それによって、高圧水がライナ１５４から排除されるときに生じる可能性があるライナ１５４への損傷を最小化する。他の実施形態において、シャフト１０４は、別に形成されるライナを含まなくてもよく、壁１５２を形成する本来の岩石材料を、比較的硬く、平滑な表面を提供するように処理（たとえば、研磨、被覆、溶封など）してもよい。
【００２７】
床１５６は、シャフト１０４の底に設けられる。床１５６は、ピストン１０２およびシャフト１０４内に含有される作動流体によって与えられる圧力に耐えることができるように構成される。例示的な実施形態によると、床１５６は鉄筋コンクリートおよび／または鋼鉄から形成される。たとえば、床１５６は、コンクリート層１５８と、コンクリート層１５８の頂部に配設される鋼板１５９とを含んでもよい。コンクリート層１５８は、コンクリート層１５８内に与えられる鉄筋またはその他の強化部材または添加剤（たとえば、粒子、繊維など）で補強されてもよい。他の例示的な実施形態によると、床１５６は、周囲の岩石への作動流体の通過を防止する防水層を含む鉄骨構造でもよい。別の実施形態において、床１５６は、砂利またはその他のフィラー材を組み込んでもよい。
【００２８】
図５〜６をさらに参照すると、ピストン１０２は、掘削されたシャフト１０４の中に構築される。ピストン１０２は通常、鉄筋コンクリート、鋼、岩石、またはいくつかの同様に高密度で比較的低コストの材料から構築される。ピストン１０２は、直径はシャフト１０４より小さく、ピストン１０２とライナ１５４との間の環状空間１０５は、構築および整備作業のためのアクセスが十分可能なだけ大きい。作動流体が水などの液体である場合、ピストン１０２の垂直移動は、結果的にピストン１０２の壁上の圧力サイクルになる。ピストン１０２は、これらの圧力サイクルによるピストン１０２の劣化が最小化されるような方法で構築される。
【００２９】
ピストンベース１６０は、ピストン１０２の底部に設けられる。例示的な実施形態によると、ベース１６０は鉄筋コンクリートおよび／または鋼鉄から形成される。たとえば、ベース１６０は、鉄筋コンクリート層１６２と、コンクリート層１６２の下で配設される鋼板１６４とを含んでもよい。鋼板１６４の底部表面は、エネルギー貯蔵システム１００の作動中、作動流体の流入を可能にする通路１６３を含んでもよい。通路１６３は、たとえば、鋼板１６４の底部表面に形成される複数の溝またはチャネルによって形成されてもよい。通路１６３は、ピストンが床１５６に下降するとき、作動流体がベース１６０と床１５６との間から流出することを可能にし、ピストン１０２が床１５６から上昇するとき、作動流体がベース１６０と床１５６との間の空間に入ることを可能にする。他の実施形態において、鋼板１５９は、鋼板１６４の通路１６３の代わりに、またはそれに加えて通路を含んでもよい。
【００３０】
ピストン１０２の側壁は、シャフト１０４の床１５６上に設けられる移動可能なスリップフォームによって、ベース１６０上に形成されてもよい。ピストン１０２の側壁は、外層１６６を含む。例示的な実施形態によると、外層１６６は、金属または合金、たとえば、鋼、ステンレス鋼）あるいは別の耐蝕性の材料の板によって形成される。その板は、スリップフォームの外部の内側に沿って設置されて、溶接作業で互いに連結され、作動流体の通過に耐える一体化した本体が形成させる。ピストン１０２は長期間、作動流体に浸されて作動するため、外層１６６は、ピストン１０２の腐食を妨げるバリアを提供するように構成される。外層１６６は、外層１６６の内面１６７に溶接されるスタッド１６８として示される、内向きに延在する固定部材を含み、外層１６６の内層１７０との接合を容易にしてもよい。
【００３１】
内層１７０は、外層１６６の内部に形成され、スタッド１６８を囲み、外層１６６に連結される。例示的な実施形態によると、内層１７０はコンクリート材料から形成される。内層１７０は、外層１６６に隣接して取り付けられる鉄筋などの補強材を含んでもよい。
【００３２】
スライド式鋼製シャッターなどのブレース形態は、外層１６６の内部に設置され、内層１７０の所望の厚さで外層１６６から間隔をあけられ、スリップフォームの内側面を提供する。シャッターと外層１６６との間の空間は、内層１７０の始まりを形成する所望の深さまでコンクリートで満たされる。コンクリートが十分に硬化すると、スリップフォームは上げられ、距離および外層１６６の次の増加分（たとえば、追加の鋼薄板）が既存の構造に連結される。シャッターと外層１６６との間の空間は、コンクリートで再び満たされ、内層１７０を形成し続ける。このプロセスは、外層１６６および内層１７０が所望の高さに達するまで続けられる。
【００３３】
略一定の周縁の移動するスリップフォームで構築されるピストン１０２は、上記のように、略一定の外周を有するように構成される。スリップフォームの熱膨張によって引き起こされることがあるわずかな変化は、スリップフォーム構築プロセス中の温度変化を最小化することによって最小化することができる。内層１７０および外層１６６は、ピストン１０２がシャフト１０４内で垂直に移動するとき、シールアセンブリ１３０がピストン１０２との接触を維持するために変形しなければならない量を最小化することによってシールアセンブリ１３０の動作を容易にするために、ピストン１０２の壁が実質的に垂直であるように形成される。例示的な実施形態によると、内層１７０および外層１６６は、ピストン１０２の側壁が±１００ｍｍ以内の鉛直度を有するように形成される。好ましい実施形態によると、内層１７０および外層１６６は、ピストン１０２の側壁が±５０ｍｍ以内の鉛直度を有するように形成される。特に好ましい実施形態によると、その内層１７０および外層１６６は、ピストン１０２の側壁が±２５ｍｍ以内の鉛直度を有するように形成される。
【００３４】
外層１６６は、硬く、平滑で、防水の外面を設けるように構成される。薄鋼板の外層１６６を形成することによって、低粗度の実現が可能であり、それによりシールアセンブリ１３０の漏れは最小化され、シールアセンブリ１３０の寿命は最大化される。例示的な実施形態によると、外層１６６は、０．５μｍ未満の平均粗さＲａを有する材料から形成される。好ましい実施形態によると、外層１６６は、０．１μｍ未満の平均粗さＲａを有する材料から形成される。他の実施形態において、ピストン１０２は、外層１６６を含まなくてもよい。代わりに、ピストン１０２は、内層１７０が硬化（たとえば、化学的に硬化）され、硬く、平滑な外面を作成するために研磨されるように形成されてもよい。他の実施形態において、外層１６６は、比較的硬く、平滑で、防水の外面を提供するように内層１７０に吹き付けられる、付着される、またはそれ以外に連結される別の材料（たとえば、高分子材料、セラミック、材料、複合材料など）でもよい。シールアセンブリ１３０がシャフト１０４の壁に連結される固定部材である場合、そのような比較的硬く、平滑で、防水の外面は好適な摺動面を提供し、シールアセンブリ１３０の動作を容易にする。
【００３５】
ベース１６０、外層１６６、および内層１７０は、キャビティ１７２を画定する中空のシェルをともに形成する。キャビティ１７２は、岩石（たとえば、シャフト１０４を掘削するときに取り除かれた岩石片）、セメントなどの高密度で、安価なフィラー材１７４で徐々に満たされる。いくつかの実施形態において、フィラー材１７４に鉄鉱などの、岩石片より大きい密度を有する材料を含め、ピストン１０２の密度を高めて、エネルギー貯蔵システム１００のエネルギー貯蔵容量を増やしてもよい。
【００３６】
キャビティ１７２がフィラー材１７４で満たされた後、ピストン頂部１７６はベース１６０の反対側のピストンの端部に連結される。頂部１７６は防水シール層を提供する。頂部１７６は、コンクリートによって覆われる防水シートを含んでもよい。いくつかの実施形態において、頂部１７６は、鋼薄板（たとえば、外層１６６と同様の鋼薄板）によって形成される外層を含んでもよい。他の実施形態において、頂部は、比較的硬く、平滑で、防水の外面を提供するようにピストン１０２の頂部に吹き付けられる、付着させる、またはそれ以外に連結される別の材料（たとえば、高分子材料、セラミック、材料、複合材料など）によって形成される外層を含んでもよい。
【００３７】
ピストン１０２は、シャフト１０４内のピストン１０２を垂直方向から傾ける横力を最小化するために均一にバランスがとられるように構築される。フィラー材によるキャビティ１７２の不平衡な充填を最小化するために、圧力センサまたは歪ゲージなどの測定装置が構築プロセス中に利用されてもよい。たとえば、測定装置をさまざまな位置（たとえば、床１５６の下、床１５６の頂部、ピストンベース１６０の底部、ピストンベース１６０の頂部など）に取り付けてもよい。測定装置をネットワークに連結して、中心となる位置の分析装置（たとえば、コンピュータ）に測定情報を提供してもよい。測定装置からのデータ（たとえば、圧力読取値、歪読取値など）を分析装置で比較することによって、ピストン１０２の質量分布を測定することができ、ピストン１０２の質量のバランスをとるために、より高密度の材料（たとえば、鉄鉱、鉄）の追加、およびより低密度の材料（たとえば、岩石片など）、あるいは開口（たとえば、ピストン１０２に形成されるシャフトまたはキャビティ）を選択的に増加または減少させることなどによって、調整することができる。たとえば、ピストン１０２の質量の中心が一方側へオフセットされる場合、反対側のピストン１０２の頂部に穴を掘削し、取り除かれた岩石より高密度の鉄鉱または鉄などの材料で満たすことができる。あるいは、質量オフセットと同じ側のピストン１０２の頂部に穴を掘削し、取り除かれた岩石より低密度の材料で再び満たす、または何も満たさないことができる。
【００３８】
代替的な構築
図７〜９を参照すると、掘削プロセスによる別の例示的な実施形態によって構築されているピストン１０２が示される。掘削プロセスは、後述されるように、上記の製作プロセスと同様のピストン１０２およびシャフト１０４の構造を発生させるが、ピストン１０２は、岩石片およびコンクリートなどの充填材料から形成される芯の代わりに、本来の岩石から形成される芯を有する。
【００３９】
シャフト１０４は、上記のように地面に開口を掘削することによって形成される。しかし、掘削プロセスはシャフト１０４の所望の深さの一部のみのために続けられ、次いで停止する。たとえば、シャフト１０４は、シャフト１０４の所望の深さとピストン１０２の所望の高さとの違いに略等しい深さまで掘削されてもよい。１つの例示的な実施形態によると、ピストン１０２は、シャフト１０４の深さの約１／２の高さを有し、シャフト１０４は、上記のプロセスによる所望の最終深さの約１／２の深さまで掘削される。
【００４０】
次いで環状部１８０を切削するために使用されたその時の第２のプロセスが中央岩石柱１８２を囲み、ピストン１０２を形成する。環状部１８０は、図８〜９に概略的に示される１つまたは複数の掘削機械１８４によって形成される。掘削機械１８４は、たとえば、多関節式ブーム上に回転切削ヘッドを有するロードヘッダ機械（たとえば、連続掘削機械）でもよい。他の実施形態において、環状部１８０は、溝掘機またはドリルおよび爆薬などの別の装置で形成されてもよい。環状部１８０は、点検および整備のためのアクセスを可能にするのに十分大きい、ピストンとシャフト壁との間の隙間を作成するように形成される。
【００４１】
図８〜９に示されるように、環状部１８０は、シャフト１０４の外周に設置される３つの掘削機械１８４を使用して形成される。それぞれの掘削機械１８４は、連続的な円形経路に沿って排水溝を切削し、排水溝を徐々により深くする。取り除かれた材料は、掘削機械１８４の後部に送られる。材料はコンベヤ１８５に積まれ、コンベヤはシャフト１０４から外に材料を送る。コンベヤ１８５は、水平コンベヤ１８６および垂直コンベヤ１８８の両方を含んでもよい。例示的な実施形態において、コンベヤ１８５は、環状部１８０の周囲で吊り下げられる円形水平コンベヤ１８６と、環状部１８０の端部のシャフト１８９に設けられる垂直コンベヤ１８８とを含む。シャフト１８９は、シャフト１０４および環状部１８０と同時に掘削されてもよい。取り除かれた材料は、それぞれの掘削機械１８４によって水平コンベヤ１８６上に置かれ、垂直コンベヤ１８８に送られて、環状部１８０およびシャフト１０４から取り除かれる。環状部１８０がピストン１０２のための所望の高さを岩石柱１８２が有するのに十分な深さに達するまで、環状部１８０を形成する掘削プロセスは続けられる。
【００４２】
前述のとおり、環状部１８０が形成されてくると、シャフト壁１５２は、ロックボルト１５０およびライナ１５４で徐々に安定させることができる。ライナ１５４はスリップフォームプロセスで形成されてもよく、または吹付けコンクリート吹付けプロセスで形成されてもよい。同様に、岩石柱１８２を徐々に安定させることができる。
【００４３】
ここで図１０〜１１Ｇを参照すると、岩石柱１８２を周囲岩石１８３から切り離し、岩石柱１８２のベースによってキャビティ１９０を形成することによって、ピストン１０２を形成し、キャビティ１９０は、環状部１８０へと外方へ延在する。図１１Ａを参照すると、キャビティ１９０は、最初に岩石柱１８２の幅方向に水平トンネル１９２を形成して、いずれかの側で環状部１８０から延在することで形成される。トンネル１９２は、ロードヘッダ、爆破掘削、または任意のその他の従来の採鉱技術を使用して掘削することができ、取り除かれた材料は、上記のように、コンベヤシステム１４２によってトンネル１９２から取り除かれる。例示的な実施形態によると、トンネル１９２は、約３〜４メートルの、すなわち岩石柱１８２の全直径の約１５％未満の幅を有する。したがって、岩石柱１８２は、本来の岩石に実質的に支持されたままである。トンネル１９２は、シャフト１０４の床１５６およびピストン１０２のベース１６０の製作を考慮した高さを有する。
【００４４】
図１１Ｂを参照すると、トンネル１９２の天井１９４は、天井１９４に打ち込まれるロックボルト１９６などの安定化装置によって安定させることができる。トンネル１９２の一方側に沿って、コンクリート層１６２の一部を形成するコンクリートストリップ１９８が取り付けられる。コンクリートストリップ１９８は、トンネル１９２の幅より小さい幅を有し、トンネル１９２内で作業する作業者のために十分な間隙を提供する。コンクリートストリップ１９８は、たとえばコンクリートストリップ１９８内に設けられる鉄筋またはその他の強化部材または添加剤（たとえば、粒子、繊維など）で補強されてもよい。鋼板１５９の一部を形成する鋼板１９９は、コンクリートストリップ１９８の上面に配設される。鋼板１９９は、たとえばスタッド、ボルト、接着剤などでコンクリートストリップ１９８に連結されてもよい。あわせて、コンクリートストリップ１９８および鋼板１９９は、トンネル１９２の長さ方向に沿って延在し、シャフト１０４の床１５６の一部を形成する。コンクリート１９８および鋼板１９９はセクションに取り付けられてもよく、各セクションは、トンネル１９２の全長の一部である長さを有する。
【００４５】
図１１Ｃ〜Ｄを参照すると、別の鋼板２００は鋼板１９９の頂部に配設され、鋼板１６４の一部を形成する。鋼板２００の底部表面は、エネルギー貯蔵システム１００の作動中、作動流体の流入を可能にする通路１６３を含んでもよい。鉄筋２０４は、鋼板２００とトンネル１９２の天井１９４との間に取り付けられる。
【００４６】
図１１Ｅを参照すると、保持形態２０６は、コンクリート１９８および鋼板１９９に当接するように鉄筋２０４のそばに取り付けられ、トンネル１９２の天井１９４と床１９５との間で延在する。保持形態２０６は、トンネル１９２の全長に沿って延在してもよく、またはトンネル１９２の一部のみに沿って延在してもよく、その場合、保持形態２０６は、鋼板２００と天井１９４との間でトンネル１９２にわたって延在する先端部を含んでもよい。
【００４７】
図１１Ｆを参照すると、トンネル１９２の鋼板２００、天井１９４、保持形態２０６、および壁１９７の間の空間を完全に満たすために、コンクリートが打設される。あわせて、コンクリートストリップ２０２および鋼板２００は、トンネル１９２に沿って延在し、ピストン１０２のベース１６０の一部を形成する。コンクリートストリップ２０２および鋼板２００がセクションに取り付けられてもよく、各セクションはトンネル１９２の全長の一部である長さを有する。セクションで形成される場合、鉄筋２０４は、鉄筋２０４がコンクリートストリップ２０２の複数のセクションを貫通するように、保持形態２０６を越えて延在するように構成されてもよい。
【００４８】
コンクリートストリップ１９８および２０２、ならびに鋼板１９９および２００の形成中、圧力センサまたは歪ゲージなどの測定装置を、さまざまな位置（たとえば、鋼板１９９の下、鋼板１９９の頂部、鋼板２００の底部、鋼板２００の頂部など）に取り付けてもよい。
【００４９】
図１１Ｇ〜１１Ｈを参照すると、コンクリートストリップ１９８および２０２、ならびに鋼板１９９および２００がトンネル１９２に取り付けられた後、トンネル１９２は広げられる。上記の手順は、コンクリートストリップ１９８および２０２、ならびに鋼板１９９および２００の別のセットを取り付けるために繰り返され、すでに取り付けられた構造に当接する。溶接作業またはメカニカルファスナーで、隣接する鋼板１９９および／または隣接する鋼板２００を互いに連結してもよい。手順は、岩石柱１８２のベースが周囲の岩石から完全に切り離され、ピストン１０２の芯を形成するまで、最初のトンネル１９２の両側で繰り返される。コンクリートストリップ１９８および２０２、ならびに鋼板１９９および２００は、床１９５からトンネル１９２の天井１９４まで延在する構造を形成する。したがって、岩石柱１８２は、手順の間、開口したトンネル１９２の比較的細い幅を除いて、下から絶えず支持され、トンネル１９２の崩落またはピストン１０２のクラックの形成の確率を最小化する。
【００５０】
ここで図１２を参照すると、岩石柱１８２が周囲岩石から切り離されて安定し、シャフト床１５６およびピストンベース１６０が構築された後、外層１６６が環状部１８０における岩石柱１８２の円筒状側面上に形成される。安定化層１７１は、たとえば、岩石柱１８２上に吹き付けられる吹付けコンクリートでもよい。鉄筋２０７の一部分として示される補強材は、岩石柱１８２のベースのまわりで環状部１８０に取り付けられる。外層１６６は、ピストン１０２の全高より低い高さおよびピストン１０２の全周より小さい幅を有するセクションで形成されてもよい。例示的な実施形態によると、外層１６６は、約２〜４メートルの高さを有する複数のセクションで形成される。外層１６６を形成するバッキングスタッド１６８を有する鋼薄板は、鉄筋２０７の外に設置され、内層１７０の所望の厚さによって岩石柱１８２から切り離される。ブレース形態２０８は外層１６６のまわりで組み立てられ、ピストン１０２が所望の周縁および輪郭を有するように外層１６６を配置する。次いで安定化層１７１と外層１６６との間の空間にコンクリートが打設され、鉄筋２０４を囲んで内層１７０のセクションを形成する。次いで手順は、内層１７０および外層１６６が所望の高さ（たとえば、岩石柱１８２の頂部）に形成されるまで、第１の部分に隣接する内層１７０および外層１６６の次のセクションを作成するために繰り返される。上記のように、他の実施形態において、ピストン１０２は、外層１６６を含まなくてもよく、内層１７０の外面を硬化させて研磨して、ピストン１０２の十分に硬く、平滑な外面を提供してもよく、または内層１７０を別の材料で被覆してもよい。内層１７０および外層１６６のセグメントごとに同じブレース形態を使用することにより、ピストン１０２は、その高さに沿って一定の周縁および輪郭を有するように形成される。
【００５１】
ピストン頂部１７６は、内層１７０および外層１６６が所望の高さに形成された後、ベース１６０の反対側の岩石柱１８２の端部に連結される。頂部１７６は、防水シール層を提供する。
【００５２】
シールアセンブリ
ここで図１３〜１７を参照すると、例示的な実施形態による、エネルギー貯蔵システム１００のためのシールアセンブリ１３０が示される。シールアセンブリ１３０は、上方チャンバ１０６と下方チャンバ１０８との間で、シャフト１０４内部のピストン１０２を通り過ぎる過度の流体漏れを防止するように構成される。シールアセンブリ１３０は、ピストン１０２とシャフト１０４の壁１５２に連結されるライナ１５４との間の隙間に配設される。例示的な実施形態によると、シールアセンブリ１３０は、ライナ１５４に固定されるシールアセンブリマウント２１０によって、ライナ１５４に連結される。シールアセンブリ１３０は、ピストン１０２の外面２１４に摺動自在に係合する複数のシール２１２を含む。外面２１４は、平滑で硬い表面（たとえば、外層１６６または内層１７０の硬化された外面）であるように構成され、シール２１２に対する摩耗を減少させ、シールアセンブリ１３０を通り過ぎる流体の漏れを減少させる。
【００５３】
例示的な実施形態によると、エネルギー貯蔵システム１００は、数十〜何千メガワット時以上の電力に相当するエネルギーを貯蔵するように、かつ、数百メガワット以上に及ぶ電力レベルを収容するように構成されてもよい。エネルギー貯蔵システム１００は、高い流体圧を発生させる大型ピストン１０２を含んでもよい。たとえば、エネルギー貯蔵システム１００が２５０メートルの高さおよび２５００ｋｇ毎立方メートルの密度を有するピストン１０２を含み、作動流体が水である場合、作動圧は、３．７ＭＰａ（≒５４０ｐｓｉ）である（すなわち、シールアセンブリ１３０直下の圧力は、シールアセンブリ１３０直上の水圧より３．７ＭＰａ高い）。他の実施形態において、作動圧は、ピストン１０２のサイズおよび密度に応じて、１ＭＰａ（１４５ｐｓｉ）未満から１０ＭＰａ（１４５０ｐｓｉ）超の範囲にわたってもよい。
【００５４】
シールアセンブリマウント２１０は、ピストン１０２が最も低い位置にある（すなわち、シャフト１０４の床１５６上に静止している）ときのピストン１０２の頂部と略等しい高さのライナ１５４上に設けられる。シールアセンブリマウント２１０は、それは、マウント２１０の下の高圧作動流体とマウント２１０より上の低圧流体との間の大きな差圧に耐えることができるように構築される。シールアセンブリマウント２１０は、たとえば、鋼構造物として、あるいは、鋼鉄カバーまたはシェルを有する鉄筋コンクリート構造物として構築されてもよい。１つの実施形態において、シールアセンブリマウント２１０は、略台形の断面、シャフト１０４の壁に連結される外面２１６、截頭円錐上面２１７、内面２１８、および截頭円錐下面２１９を有する環状の部材である。他の実施形態において、シールアセンブリマウント２１０は、それ以外に形づくられてもよい。たとえば、上面２１７および／または下面２１９は、シャフト床１５６に略平行の水平表面でもよく、または曲面でもよい。例示的な実施形態によると、シールアセンブリマウント２１０は、壁１５２および／またはライナ１５４にロックボルトなどで恒久的に固定されるように形成される。他の実施形態において、シールアセンブリマウント２１０は、取りはずし可能な構造でもよい。
【００５５】
シールアセンブリマウント２１０は、内面２１８が比較的細い隙間２１５によってピストン１０２の外面２１４から切り離されるように内向きに延在する。例示的な実施形態によると、隙間２１５は、ピストン１０２の全周にわたって、約２０センチメートル（８インチ）の一定の幅を有する。
【００５６】
図１３を参照すると、シールアセンブリ１３０は、隙間２１５でシールアセンブリマウント２１０の内面２１８に連結される。シールアセンブリ１３０は、シール２１２が取り付けられる取付リング２２０を含む。例示的な実施形態によると、取付リング２２０は、バッキング板２２５に連結されるシール段２２６によって構築される。例示的な実施形態によると、シールアセンブリ１３０は、垂直に配置される３つのシール段２２６を含むように構成される。他の実施形態において、シールアセンブリ１３０は、３つより少ないシール段２２６、または３つより多い段２２６を含んでもよい。
【００５７】
シールアセンブリ１３０は、シールアセンブリマウント２１０の下面２１９に連結される内向きに延在するブラケット２２８によって支持される。シールアセンブリ１３０は、係止板２２２および係止ピン２２４によって、シールアセンブリマウント２１０に対する所定の位置に係止される。係止板２２２は、シールアセンブリマウント２１０でスロット２２７に係合し、シールアセンブリマウント２１０に対するシールアセンブリ１３０の上方移動を防止し、ブラケット２２８に抵抗してシールアセンブリ１３０を止める。係止板２２２は、複数の円弧セクションに分けられる。
【００５８】
図１４を参照すると、シールアセンブリ１３０は、係止ピン２２４を取りはずすことによって、シールアセンブリマウント２１０から取りはずすことができる。係止ピン２２４を取りはずすことによって、係止板２２２の部分は、スロット２２７から内向きに摺動させることができる。次いでシールアセンブリ１３０を上に移動させることができる（たとえば、天井クレーン機構で吊り上げる）。このようにして、作動流体が液体である場合、シャフト１０４から作動流体をくみ出すことなく、シールアセンブリ１３０にアクセスして、シール２１２を調査、交換することができ、エネルギー貯蔵システム１００の整備の難しさおよび費用を大いに削減することができる。
【００５９】
図１５〜１８を参照すると、単一のシール段２２６が、作動流体の高圧に耐えるように設計された鋼鉄チャネル２３０内部に組み立てられていることが示される。鋼鉄チャネル２３０は、垂直ウェブ２３２、上方環状フランジ２３４、および下方環状フランジ２３６によって形成されるＣ字型断面を有する。補強材２３８（たとえば、フィン、ガセットプレート、ブレースなど）が、チャネル２３０の強度および剛性を増やすために設けられてもよい。
【００６０】
シール２１２は、シールキャリア２４０に連結される。図１７の上面図を参照すると、シールキャリア２４０は、鋼鉄などの強く、弾性のある材料から形成される連続的なリングとして形成されてもよい。図１８の代替的な実施形態の上面図を参照すると、シールキャリア２４４は、ピストン１２０の周縁の変化に対応するために伸び縮みする能力を増加させる波形を有する連続的なリングでもよい。シールキャリア２４０は、シール２１２および接触パッド２４６を受ける空間を含む。シール２１２は、合成ポリマー（たとえば、ポリウレタン、ポリブタジエンなど）などの弾性材料から形成され、それはピストン１０２に対して圧縮し、外面２１４に従わせることが可能であり、シールアセンブリ１３０とピストン１０２との間の作動流体の通路に対するシールを作成する。例示的な実施形態によると、シール２１２は、直径が数十または数百メートルにさえなる連続的なリングに溶接または接着される範囲とすることができるセグメントで形成されてもよい（たとえば、機械加工、鋳造、押し出しなど）。接触パッド２４６は、圧縮に抵抗する超高分子ポリエチレンまたはＶｅｓｃｏｎｉｔｅなどの強く、低摩擦の材料から形成される。接触パッド２４６は、シール２１２より上および／または下に配設され、ボルト締めまたはそれ以外の方法でシールキャリア２４０に取り付けられ、シールキャリア２４０ピストン１０２の間の接触を防止するように構成される。シール２１２および接触パッド２４６は、ピストン１０２の外層１６６などの鋼鉄表面上で摺動するとき、またはピストン１０２の内層１７０などの平滑なコンクリート表面上で摺動するときに、低摩擦係数を有するように構成される。シールアセンブリ１３０がピストン１０２の表面の高くなった不連続部（たとえば、リッジ、バンプ、うねりなど）に直面した場合、比較的硬い接触パッド２４６が、シールキャリア２４０を不連続部の領域の外側に局所的に移動させ、比較的軟かいシール２１２を剪断作用から保護する。
【００６１】
軸受面２５０は、シールキャリア２４０の上辺沿って設けられる。エネルギー貯蔵システム１００の作動中、下方チャンバ１０８の高圧流体は、シールキャリア２４０の底部への上向き力、およびシールキャリア２４０の外面への内向き力を加え、シールキャリア２４０を、軸受面２５０に対して上向き、そしてピストン１０２に対して内向きに押しやる。軸受面２５０は、上部フランジ２３４の下面に取り付けられる軸受シール２５２および軸受構造２５４に接触する。軸受シール２５２および軸受構造２５４はそれぞれ、シール２１２および鋼鉄チャネル２３０と材料および構築について同様でもよい。軸受面２５０は、シールキャリア２４０が上部フランジ２３４に対して半径方向に摺動することを可能にし、同時に、チャネル２３０とシールキャリア２４０との間の流体の通過を防止する。軸受面２５０は、シールアセンブリ１３０によって提供されるシールの完全性を危うくすることなく、シールキャリア２４０がピストン表面２１４の鉛直性における任意の変化に従うことを可能にする。例示的な実施形態によると、シールキャリア２４０は、半径方向に＋／−２５ｍｍ移動させることができるように構成される。
【００６２】
作動中、シール２１２は、シールアセンブリ１３０の下の下方チャンバ１０８の作動流体の圧力のために、半径方向内向きに広がり、シールキャリア２４０とピストン１０２との間の隙間をきつくふさぎ、流体を通り過ぎて漏れることを防止する。シールキャリア２４０は、シールキャリア２４０に沿った領域２５８に圧力が作用することによって、ピストン１０２の方へ方へ押しつけられる。領域２５８は、シール２１２の中央から上方の接触パッド２４６の底部まで、概略から延在する。領域２５８に作用する圧力の大部分は、接触パッド２４６によって吸収される。鋼鉄表面上で摺動するとき、接触パッド２４６およびシール２１２は低摩擦係数を有するため、シールアセンブリ１３０は、シール２１２のための低い摩擦、優れたシーリング、および長寿命を提供する。
【００６３】
鋼の弾性係数は、上記のようなピストンの構築（たとえば、製作手順または掘削手順）から生じるピストン１０２の周縁における任意の小さい変化に従うのに十分大きなパーセンテージによって、シールキャリア２４０が伸縮することを可能にする。たとえば、５００メガパスカルの降伏強さおよび１８０ギガパスカルの弾性係数を有するステンレス鋼の場合、最大歪は以下の通りである。
歪＝５００ＭＰａ／１８０ＧＰａ＝２．８×１０−３＝０．２８％
【００６４】
ステンレス鋼から形成され、９６フィート（３０メートル）の直径を有するシールキャリア２４０の場合、シールキャリア２４０の周縁の最大歪は、以下の通りである。
．００２８×π×９６＝０．８４フィート（２６センチメートル）
【００６５】
１２００メガパスカルの降伏強さおよび２１０ギガパスカルの弾性係数を有する高強度鋼の場合、最大歪は以下の通りである。
歪＝１２００ＭＰａ／２１０ＧＰａ＝０．５７％
【００６６】
そのような高張力鋼から形成され、３０メートルの直径を有するシールキャリア２４０の場合、シール周縁の最大伸びは、５４センチメートルである。上記のピストン構築手順を使用する場合、０．２８％のシールキャリアの伸びは一般に、十分過ぎるものである。しかし、０．５７％の伸びでさえ不十分であるシステムにおいて、波形を有するシールキャリア２４４の構築は、シールキャリア２４０が拡張または収縮できる量を増やすことができる。半径方向のさらなる拡張または収縮はシール２１２によって提供され、それは鋼材料より低い弾性係数および非常に高い弾性限界を有するために、何度もシールキャリア２４０の周囲の拡張が可能である。
【００６７】
作動流体の高圧を受けるため、ピストン１０２の周縁がシールキャリア２４０の弛緩した周縁より小さい場合、シールキャリア２４０は圧縮することも可能である。シールキャリア２４０が座屈する可能性を避けるため、シールキャリア２４０は、少なくともピストン１０２の最小の周縁と同じくらい小さい弛緩した周縁を有するように構成される。
【００６８】
整備中、シールアセンブリ１３０がシールアセンブリマウント２１０から上に、そして作動流体から表面まで吊り上げられた後、軸受シール２５２へのアクセスを改善するために、シールキャリア２４０を移動させることができる。シールキャリア２４０の垂直移動は、チャネル２３０の垂直ウェブ２３２を係合する、図１５および１９に保持ピン２５６として示される部材で制限される。保持ピン２５６を取りはずすことによって、シールキャリア２４０は、図１９に示されるように、チャネル２３０の底部まで降ろすことができる。チャネル２３０の底部までシールキャリア２４０を降ろすことによって、点検および修理のために軸受面２５０および軸受シール２５２にアクセスすることができる。
【００６９】
代替的な実施形態において、シールアセンブリマウント２１０は、ピストン１０２上に取り付けられてもよく、シールアセンブリマウント２１０の外面２１６が隙間によってライナ１５４から切り離されるように外側に延在する。シールアセンブリ１３０は外面２１６に連結され、シール２１２がライナ１５４に押しつけられるように隙間に延在する。本実施形態において、ライナ１５４は、平滑で、硬く、防水の表面を提供するように構成され、効果的なシールの形成を可能にし、圧力スイングからの損傷を防止する。
【００７０】
上記のようなシールアセンブリ１３０は、エネルギー貯蔵システム１００の破局故障の確率を減少させ、それらにおいては、ピストン１０２とシャフト１０４の壁との間の流体の妨害のない流れは、ピストン１０２を制御されていない状態で、流体力学的抗力によってのみ制限されるその速度で落下させることを可能にする。シールアセンブリ１３０は、シール段２２６のそれぞれがエネルギー貯蔵システム１００の完全作動圧力に対応できるように構成することができる。個々のシール段２２６のうちの１つが故障した場合、シール段２２６のうちの少なくとも１つが完全な状態である限り、シールアセンブリ１３０は作動し続けるであろう。シール段２２６のすべてが故障した場合、シールアセンブリ１３０の強固な構造、およびピストン１０２とシールアセンブリマウント２１０と間の比較的細い隙間２１５が、流体流れを制限して、落下するピストン１０２の速度を制限する。
【００７１】
ピストン受け台
ここで図２０を参照すると、ピストン受け台２６０が、シャフト１０４の下部分に配設されて示される。ピストン受け台２６０は、ピストンとシャフト壁との間の隙間を徐々に細め、流体の流れを収縮させる。ピストン１０２がシャフト１０４の床１５６に接近すると、ピストン１０２とシャフト１０４の壁との間の隙間が減少し、ピストン１０２のまわりの下方チャンバ１０８から上方チャンバ１０６への作動流体の流動速度を減少させる。流動速度の減少により、ピストン１０２の下の下方チャンバ１０８の圧力は増加し、ピストン１０２の下降を遅らせるためのクッションを提供する。したがって、ピストン受け台２６０は、シールアセンブリ１３０がピストン１０２の上昇により故障した場合にピストン１０２の下降を遅らせるための機構を提供する。
【００７２】
例示的な実施形態において、ピストン受け台２６０は、鉄筋コンクリートおよび鋼鉄構造である。ピストン受け台２６０の外面は、ステンレス鋼などの耐久性のある材料であり、作動流体への長期間の曝露または高圧流れからの浸食による劣化を防止する。ピストン受け台２６０は、ピストン１０２の下部分を受けるように構成される中央ソケット２６３を画定する内面２６１を含み、ピストン１０２の直径より最小限に大きい直径を有する。ピストン受け台２６０は、シャフト１０４の名目上の内径（たとえば、ライナ１５４の内径）からソケット２６３の直径までの、ピストンを受ける空間の直径を縮小させる截頭円錐上面２６２をさらに含む。
【００７３】
また、ピストン受け台２６０は、突然、通路１１０を通る流体が制限なく流れることを可能にする通路１１０の（たとえば、弁、またはポンプタービン１２０などの機構の）故障に対する防護も提供する。ピストン１０２がシャフト床１５６に接近すると、ピストンは下方交差通路１１８への流れをブロックし始め、実質的にゲート弁の役割を果たす。ピストン受け台２６０は、小さい空間２６４が下方交差通路１１８への開口部２６６とピストン１０２との間に残り、ピストン１０２が完全に下降したときでも、下方交差通路１１８との間の流体の小さい流動速度を可能にするように構成され、通常作動の間、ピストン１０２の上下を可能にする。
【００７４】
下方交差通路１１８への開口部２６６の形状は、ピストン１０２が下降すると通路１１０への流動速度が滑らかに減少するように構成することができ、制御された方法でピストン１０２の加速を減少させ、ピストン１０２とシャフト床１５６との間の衝撃の力を最小化する。たとえば、円形の代わりに、開口部２６６は、垂直スロットまたはＶ字形として構成されてもよい。開口部２６６の表面は、ステンレス鋼などの耐久性のある材料であるように構成され、作動流体への長期間の曝露または高圧流れからの浸食による劣化を防止する。下方の交差通路１１８およびピストン受け台２６０の構造は十分に強く、ピストン下降時に発生する圧力の任意の増加に耐える。他の実施形態において、下方交差通路１１８は、開口部２６６がピストン受け台２６０より上に配設されるように設置することができる。
【００７５】
ピストンガイド
ここで図２１〜２２を参照すると、ピストンガイド２７０として示される位置合せ部材は、ピストン１０２とシャフト１０４の壁との間の空間に高度差をつけて設けられる。ピストンガイド２７０は、ピストン１０２の傾きまたは側方移動を抑制し、ピストン１０２の垂直の向き、およびシャフト１０４の中央位置を維持する。シャフト１０４内のピストン１０２の位置を調整することによって、ピストンガイド２７０は、ピストン１０２とシャフト１０４の壁との間のミスアラインメントまたは接触によって引き起こされる摩擦による、シールアセンブリ１３０、ライナ１５４、またはピストン１０２の損傷、およびシステム効率の減少を防止する。ピストンガイド２７０は、ピストン１０２がシャフト１０４の中央に位置することを維持し、シールアセンブリ１３０の故障の場合にさえ制御されていない落下を防止するように構成され、それによって、破局故障の可能性を減少させ、エネルギー貯蔵システム１００の運用上の柔軟性を増加させる。
【００７６】
例示的な実施形態によると、ピストンガイド２７０は、屈曲ストラット２７２を含む。ストラット２７２の端部は、ライナ１５４上に設けられるポケット２７４で受けられる。ピストンガイド２７０は、ピストン１０２の周縁で互いの隣に配置される複数のストラット２７２を含んでもよい。ストラット２７２は、作動流体に浸されるときの腐食に耐える、炭素繊維複合材料、あるいは金属または金属合金（たとえば、ステンレス鋼）などの強い弾性材料から形成することができる。
【００７７】
ストラット２７２は、ピストン１０２に対するシャフト１０４の壁の間の隙間にわたって内向きに延在し、自由な内側端部は支持板２７６に連結され、支持板は接触パッド２７８を支持する。ストラット２７２は、ピストン１０２の側面に対して、支持板２７６および接触パッド２７８を押圧し、ピストン１０２の外面２１４に沿って摺動する。支持板２７６および接触パッド２７８はどちらも、ピストン１０２の湾曲に一致するように湾曲している（図２４参照）。接触パッド２７８は、圧力の任意の予想されるレベルに耐えるだけ十分に高い圧縮強さを有する、超高分子ポリエチレンまたはＶｅｓｃｏｎｉｔｅなどの低摩擦材料から形成される。支持板２７６は、金属または合金（たとえば、ステンレス鋼）などの剛性材料から形成される。
【００７８】
ストラット２７２は、ピストン１０２がシャフト１０４の中心にとどまる限り最小の力が加えられるように、ピストン１０２の側面に対して、支持板２７６および接触パッド２７８を押圧する。ピストン１０２がガイド２７０の方向にその中心位置から離れる場合、ストラット２７２は曲がって、接触パッド２７８によってピストン１０２に加えられる接触圧は増加し、ピストン１０２をシャフト１０４の中心に押し戻す。
【００７９】
接触パッド２７８は、低圧で大きい力の能力を提供するのに十分大きい表面積を有する。たとえば、１つの実施形態において、接触パッドは、１００インチの幅および１００インチの高さを有してもよく、したがって、１０ポンド毎平方インチのみの加えられる接触圧で、１００，０００ポンド（＞４５，０００ｋｇｆ）のセンタリング力を提供することができる。ピストンの傾きが非常に大きくなる前に加えられる場合、そのような力は、垂直に近い非常に大型のピストンさえ保持するのに十分以上であり、したがって、さらにより大きな横力の必要性を回避できる。いくつかの実施形態において、ピストンガイド２７０は、１つまたは複数の測定装置２７９（たとえば、圧力センサ、歪ゲージなど）を含んでもよい。測定装置２７９は、ピストン１０２の側方移動を検出するために、支持板２７６上またはストラット２７２上に配設されてもよい。測定装置２７９は遠隔で監視することができ、エネルギー貯蔵システム１００の正しい動作を検証し、任意の構造的故障が深刻な損傷を引き起こす前の是正処置を可能にする。
【００８０】
ストラット２７２、支持板２７６、および接触パッド２７８は、整備または交換のため、および上記のようにシールアセンブリ１３０を取りはずすことができるようにピストン１０２とシャフト１０４の壁との間の隙間をあけるために、ユニットとしてポケット２７４から取りはずす（たとえば、天井クレーン機構で吊り上げる）ことができる。ピストンガイド２７０は、エネルギー貯蔵システム１００から作動流体を除去することなく取りはずすことができる。
【００８１】
ここで図２３〜２４を参照すると、別の例示的な実施形態によるピストンガイド２７０が示される。ストラット２７２の代わりに、ピストンガイド２７０はハイドロリックピストン２７１を含む。ハイドロリックピストン２７１は、ライナ１５４上に配設される板２７３に連結され、ピストン１０２に対するシャフト１０４の壁の間の隙間にわたって内向きに延在する。自由な内側端部は、旋回接続部２７５で支持板２７６に連結される。ハイドロリックピストン２７１は、ピストン１０２の側面に対して、支持板２７６および接触パッド２７８を押圧する。旋回接続部２７５は、ピストンが中心位置から離れる場合に、支持板２７６および接触パッド２７８がピストン１０２との接触を維持することを可能にする。ピストン１０２がガイド２７０の方向にその中心位置から離れる場合、ハイドロリックピストン２７１は圧縮され、接触パッド２７８によってピストン１０２に加えられる接触圧は増加し、ピストン１０２をシャフト１０４の中心に押し戻す。他の実施形態において、ハイドロリックピストン２７１は、空圧ピストンまたはばね装置（たとえば、コイルばね）などの別の好適な機構に置き換えられてもよい。図２４を参照すると、ピストンガイド２７０は、ピストン１０２の一部の周縁まわりの半径方向に配置される複数のハイドロリックピストン２７１を含んでもよい。ハイドロリックピストンの圧力は、シャフトの中心の方へピストンを押し戻すために、ポンプ（図示せず）によって増加させることができ、またはピストン１０２と接触パッド２７８との間で摩擦を最小化するために減少させることができる。
【００８２】
粒子トラップ
ここで図２５を参照すると、エネルギー貯蔵システム１００が、１つまたは複数の粒子トラップ２８０を含むことが示される。エネルギー貯蔵システム１００の構築からとどまっている、またはピストン１０２またはシャフト１０４の壁の劣化によって発生する粒子は、エネルギー貯蔵システム１００の中を流れ、ポンプタービン７２およびシールアセンブリ１３０などの構成部品に摩耗損傷を引き起こす可能性がある。前記の構築方法は、シャフト１０４またはピストン１０２の壁からそのような粒子が放出されることを最小化するように構成される。しかし、摩耗粒子は、さらにピストン１０２およびシャフト１０４の構築の結果として生じることがあり、またはエネルギー貯蔵システムを満たすために使用される作動流体などのその他の源からエネルギー貯蔵システム１００にもたらされることがある。粒子トラップ２８０は、摩耗粒子がエネルギー貯蔵システム１００の中を自由に流れて、構成部品に損傷を与えることを防止するように構成される。
【００８３】
粒子トラップ２８０は、粒子が収集領域に沈殿することを可能にする垂直通路などの構造に設けられ、同時に、作動流体の乱気流が、粒子トラップ２８０からエネルギー貯蔵システム１００のその他の領域に粒子を運ぶことを防止する。粒子トラップは、たとえば、ピストン１０２の頂部、シールアセンブリマウント２１０の頂部、シャフト床１５６、および垂直通路１１２の底部端部に設けられてもよい。エネルギー貯蔵システム１００の作動中、作動流体の摩耗粒子は、粒子トラップ２８０のうちの１つに沈殿し、エネルギー貯蔵システム１００の整備時に取りはずされるまで、粒子トラップ２８０の中のままの傾向があるであろう。
【００８４】
発電
ここで図２６を参照すると、発電室１２８がさらに詳細に示される。主弁２８２は、ポンプタービン１２０と垂直通路１１２との間の上方交差通路１１６の第２の部分１２３に配設される。例示的な実施形態によると、主弁２８２は、水力発電システムで一般に使用される弁と同様の球状弁である。第２の弁２８４は、上方交差通路１１６の開口部の下の、垂直通路１１２に配設される。例示的な実施形態によると、第２の弁２８４はゲート弁である。第２の弁２８４は、垂直通路１１２を閉じることができ、垂直通路１１２または発電室１２８の整備を可能にするためにシャフト１０４からの流体流れを防止し、たとえば、または垂直通路１１２の上方部分の漏れ口から作動流体が流出することを防止する。上方交差通路１１６への接続より上の垂直通路の頂端部は、空気を含んでもよく、そして、サージチャンバ２８６を形成してもよい。サージチャンバ２８６の空気は、作動流体の圧力の急激な変化に応じてクッションを提供し、ウォーターハンマーを軽減する。主弁２８２またはポンプタービン１２０の損傷または不具合の場合には、垂直通路１１２からシャフト１０４への追加の流体通路（図示せず）が設けられてもよい。追加の流体通路は、作動流体が発電室１２８を迂回することを可能にし、ピストン１０２を下降させ、作動流体の圧力を軽減する。
【００８５】
ここで図２７を参照すると、別の実施形態において、エネルギー貯蔵システム１００は、液圧短回路電力システム２９０を含んでもよい。ポンプタービンの代わりに、液圧短回路電力システム２９０は、別個のポンプ２９２およびタービン２９４（たとえば、ペルトンタービン）を含む。ポンプ２９２およびタービン２９４はそれぞれ、駆動軸２９３および２９５によって、一般的なモータ／発生機２９６に連結される。ポンプ２９２は、上方交差通路１１２に配設される。タービン２９４は、垂直通路１１２と流体連通する第３の通路２９７に配設され、シャフト１０４に流れ込む出口２９９を有する。タービン２９４は、シャフト１０４の作動流体のレベルより上に設置される。弁２９８（たとえば、球状弁）は、タービン２９４と垂直通路１１２との間の第３の通路２９７に配設される。
【００８６】
ポンプ２９２は、高い出力要件（たとえば、約３００メガワット）を有してもよく、この電力レベルでエネルギー貯蔵システム１００に電力を貯蔵することのみ可能でもよい。タービン２９４は対照的に、０から全出力まで実質的にすべての範囲にわたるエネルギー貯蔵システム１００からの出力電力を提供することが可能でもよい。液圧短回路電力システム２９０は、ポンプ２９２およびタービン２９４を同時に作動させることによってポンプ能力限界に打ち勝つことができる。ポンプ２９２は、全出力で作動させてもよく、一方、ポンプ２９２による高圧水出力の一部は、弁２９８を部分的に開けることによって、タービン２９４に流され、ポンプ２９２で必要な電力の一部を発生させる。
【００８７】
タービン２９４がシャフト１０４の作動流体レベルより上に設置されるため、タービン２９４がシャフト１０４の作動流体レベルより下に設置される場合に必要とされる、圧力ハウジングまたは加圧されたタービンチャンバを必要とせずに、出口２９９からの作動流体はシャフト１０４に自由に流れ込むことができる。シャフト１０４の作動流体レベルより上にタービン２９４を設置することにより、タービン２９４が地表面より上になってもよく、タービン２９４の設置および整備を容易にする。
【００８８】
したがって、液圧短回路電力システム２９０は、単にタービン電力を変えることによって、完全ポンプ能力から０ポンプ能力まで滑らかに、そして迅速に変化させることができる。これにより、グリッドシステムにおけるエネルギー貯蔵システム１００の有用性は増加し、風および太陽などの可変電源は、貯蔵または発生させなければならない電力の量を迅速に変えることができる。
【００８９】
上記のエネルギー貯蔵システムは作動流体として水を使用するように一般的に記載されるが、他の実施形態において、別の流体が使用されてもよい。たとえば、流体は別の液体でもよく、または空気でもよく、いくつかのその他のガスは、水の所定の位置で使用される可能性がある。ガスが作動流体として使用される場合、ポンプタービンは、コンプレッサタービンに置き換えられてもよい。圧縮ガスが水の代わりに作動流体として使用される場合、所定のシャフトおよびピストンで貯蔵することができるエネルギーの量はさらに大きく、それはエネルギーがピストンを持ち上げることおよびガスを圧縮することによって貯蔵されるためである。
【００９０】
本発明の実施形態は、信頼性のある、実行可能な電力供給として役立つエネルギー貯蔵システムを対象とする。特定の実施形態では、システムは、太陽熱収集器および風力タービンによって収集されるものなど、再生可能源によって生成されるエネルギーを利用してもよい。本発明の実施形態によると、太陽および／または風力源からの出力の相当の割合が、大規模エネルギー貯蔵ユニット内へと指向され、次いで、後に（たとえば、必要に応じて）そのエネルギーを放出してもよい。
【００９１】
上述のある実施形態は、「オフピーク時」のエネルギーが、その後の「ピーク時」の使用のために貯蔵されるシステムを対象とするが、また、本発明の実施形態は、周波数調整、すなわち、エネルギー発生の調整のためのシステムも対象とする。そのようなシステムでは、発生されるエネルギーのレベルと、要求されるエネルギーのレベルとの間の差異は、そのような差異を縮小または最小限にするように均衡化される。そのような実施形態によると、ピストン（たとえば、図３のピストン１０２と類似するピストン）が進行し得る経路は、好適な垂直長（たとえば、約２００メートル以上の長さを含むが、それに限定されない）を有してもよい。特定の実施形態では、経路の垂直長は、約２００メートル〜４００メートルである。
【００９２】
本発明のある実施形態の上述の説明は、例示および説明の目的のために提示されたものである。排他的または開示される正確な形態に本発明を限定することを意図するものではない。上述の教示に照らして、多くの修正形態および変形形態が可能である。したがって、本発明の範囲は、この詳細な説明によってではなく、むしろ本明細書に添付の請求項によって限定されるものであることが意図される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１１Ｅ】
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【図１１Ｆ】
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【図１１Ｇ】
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【図１１Ｈ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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