(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
拡張カテーテルシステムであって、
（ａ）本体であって、該本体が遠位端及び近位端を含み、該本体が長手方向軸を画定する、本体と、
（ｂ）ガイドワイヤと、
（ｃ）拡張カテーテルであって、該拡張カテーテルが膨張可能な拡張部を含む、拡張カテーテルと、
（ｄ）ガイドワイヤ運動機構であって、該ガイドワイヤ運動機構が、該本体に対して並進運動するよう構成され、これにより該ガイドワイヤに長手方向運動をもたらし、該ガイドワイヤ運動機構は更に、ガイドワイヤ回転機能部を含む、ガイドワイヤ運動機構と、
を備え、該ガイドワイヤ回転機能部は、少なくとも１つの並進運動可能な部材を含み、該並進運動可能な部材は、線形的に並進運動することにより該ガイドワイヤを回転させるよう構成されており、
前記少なくとも１つの並進運動可能な部材が、前記本体の前記長手方向軸に対して横断方向である線形経路に沿って並進運動するよう構成されており、これによって前記ガイドワイヤを回転させる、拡張カテーテルシステム。
【請求項２】
前記少なくとも１つの並進運動可能な部材が、前記ガイドワイヤに直接接触している、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項３】
前記少なくとも１つの並進運動可能な部材が、一対の並進運動可能な部材を含み、該一対の並進運動可能な部材のうち第１の並進運動可能な部材が、前記ガイドワイヤの第１側面に接触し、該一対の並進運動可能な部材のうち第２の並進運動可能な部材が、該ガイドワイヤの第２側面に接触する、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項４】
前記第１の並進運動可能な部材が、第１方向に並進運動するよう構成され、かつ前記第２の並進運動可能な部材が、同時に第２方向に並進運動するよう構成され、これにより前記ガイドワイヤを回転させる、請求項３に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項５】
前記ガイドワイヤ運動機構が、前記少なくとも１つの並進運動可能な部材に対して押し付けられるよう構成された付勢部材を更に含む、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項６】
前記ガイドワイヤ運動機構がギヤを更に含み、該ギヤは前記ガイドワイヤの一部分の周囲に固定され、該ギヤが回転することにより該ガイドワイヤを回転させるよう構成されている、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項７】
前記少なくとも１つの並進運動可能な部材が、前記ギヤに係合する複数の歯を含む、請求項６に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項８】
前記本体がトラックを含み、前記ガイドワイヤ運動機構の少なくとも一部分が該トラックに沿って摺動可能であり、該トラックが、該ガイドワイヤ運動機構の該少なくとも一部分を支持及びガイドするよう構成されている、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項９】
前記本体が１本又は２本以上のロッドを含み、前記ガイドワイヤ運動機構の少なくとも一部分が該１本又は２本以上のロッドに沿って摺動可能であり、前記トラックが、該ガイドワイヤ運動機構の該少なくとも一部分を支持及びガイドするよう構成されている、請求項８に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１０】
拡張カテーテル運動アクチュエータを更に含み、該拡張カテーテル運動アクチュエータは、並進運動することにより、前記拡張カテーテルに長手方向運動をもたらすよう構成されている、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１１】
前記ガイドワイヤ運動機構の少なくとも一部分が、前記拡張カテーテル運動アクチュエータを通って並進運動するよう構成されている、請求項１０に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１２】
前記拡張カテーテルが、
（ｉ）第１直径を有する近位領域と、
（ｉｉ）第２直径を有する遠位領域であって、該第１直径が該第２直径より大きい、遠位領域と、
（ｉｉｉ）該近位領域と該遠位領域との間の移行領域と、
（ｉｖ）２本以上の管腔であって、該２本以上の管腔のうち少なくとも２本が、該近位領域を通り、該移行領域を通り、かつ該遠位領域を通って延在する、２本以上の管腔と、
を含む、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１３】
前記拡張カテーテルが、
（ｉ）第１管腔、第２管腔、及び第３管腔を画定する、近位領域と、
（ｉｉ）遠位領域であって、該第１管腔及び該第２管腔が該遠位領域を通って連続している、遠位領域と、
（ｉｉｉ）該近位領域と該遠位領域との間の移行領域であって、該第３管腔が、該移行領域で該第２管腔に合流している、移行領域と、
を含む、請求項１に記載の拡張カテーテルシステム。
【請求項１４】
前記移行領域が外側シュリンクラップを更に含み、該外側シュリンクラップが、前記第３管腔から前記第２管腔への移行をもたらす、請求項１３に記載の拡張カテーテルシステム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
一部の症例においては、患者の解剖学的通路の拡張が望まれる場合がある。これには、副鼻腔口の拡張（例えば、副鼻腔炎の治療のため）、喉頭の拡張、耳管の拡張、その他の耳、鼻、又は咽喉等内の通路の拡張が含まれ得る。解剖学的通路を拡張する方法の１つは、ガイドワイヤ及びカテーテルを使用して、膨張可能なバルーンを解剖学的通路内に配置してから、このバルーンを流体（例えば生理食塩水）で膨張させることにより解剖学的通路を拡張させる。例えば、膨張可能なバルーンを副鼻腔の口内に配置してから膨張させることによって、粘膜の切開や骨の切除を必要とせずに、口に隣接する骨を再構築することにより口を拡張することができる。その後、拡張した口によって、罹患した副鼻腔からの排膿の改善と、副鼻腔の通気を可能にする。そのような手順を実施するのに使用可能なシステムは、米国特許出願公開第２０１１／０００４０５７号「Ｓｙｓｔｅｍｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｎａｓａｌ  Ｄｉｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐａｓｓａｇｅｗａｙｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  Ｅａｒ，Ｎｏｓｅ  ｏｒ  Ｔｈｒｏａｔ」（２０１１年１月６日公開）の教示に従って提供することができ、この開示は参照により本明細書に組み込まれる。かかるシステムの一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ（登録商標）Ｓｐｉｎ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ（商標）システムがある。
【０００２】
かかるシステムと共に可変視野方向内視鏡を使用して、解剖学的通路（例えば、耳、鼻、咽頭、副鼻腔など）内を可視化し、バルーンを所望の位置に配置することがある。可変視野方向型内視鏡は、解剖学的通路内で内視鏡のシャフトを曲げる必要なく広範な横断視野角に沿った視野を与えることができる。そのような内視鏡は、米国特許出願公開第２０１０／００３００３１号「Ｓｗｉｎｇ  Ｐｒｉｓｍ  Ｅｎｄｏｓｃｏｐｅ」（２０１０年２月４日公開）の教示に従って提供することができ、この開示は参照により本明細書に組み込まれる。かかる内視鏡の一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＡｃｃｌａｒｅｎｔ  Ｃｙｃｌｏｐｓ（商標）マルチアングル内視鏡がある。
【０００３】
可変視野方向内視鏡は解剖学的通路内の可視化に使用できるが、バルーンの膨張前に、バルーンの正しい位置の視覚的確認を追加することが望ましい場合もある。これは、照明ガイドワイヤを用いて行うことができる。かかるガイドワイヤが標的領域内に位置決めされ、その後、ガイドワイヤの遠位端から投射される光によって照明することができる。この光は、隣接組織（例えば皮下（hypodermis）、皮下（subdermis）組織など）を照明するため、皮膚を通過する光により患者の体外から肉眼で見ることができる。例えば、遠位端が上顎洞内に位置付けられると、患者の頬を通じて光を見ることができる。ガイドワイヤの位置の確認にこのような外部可視化を利用して、バルーンをその後、拡張部位の位置内にガイドワイヤに沿って遠位に進めることができる。そのような照明ガイドワイヤは、米国特許出願公開第２０１２／００７８１１８号「Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｌｉｇｈｔｗｉｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅ」（２０１２年３月２９日公開）の教示に従って提供することができ、この開示は参照により本明細書に組み込まれる。かかる照明ガイドワイヤの一例として、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）によるＲｅｌｉｅｖａ  Ｌｕｍａ  Ｓｅｎｔｒｙ（商標）副鼻腔照明システムがある。
【０００４】
拡張手順においてバルーンの膨張／収縮の容易な制御を提供することが望ましい場合があり、これには、単一の操作者だけで実施される手順が含まれる。拡張バルーンなどの膨張可能な部材を膨張させるために、いくつかのシステム及び方法がこれまでに製造、使用されているが、本発明者らよりも以前に付属の特許請求の範囲に記載の本発明を製造及び使用した者はないものと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
本明細書は、本発明を具体的に示し、明確にその権利を請求する特許請求の範囲をもって結論となすものであるが、本発明は下記の特定の実施例の説明を添付図面と併せ読むことでより深い理解が得られるものと考えられる。図中、同様の参照符合は同様の要素を示す。
【図１】例示的な拡張カテーテルシステムの側面図である。
【図２】図１の拡張カテーテルシステムと共に使用するのに好適な、例示的な光るガイドワイヤの側面図である。
【図３】図２の光るガイドワイヤの側面断面図である。
【図４】図１の拡張カテーテルシステムに組み込むのに好適な器具の斜視図である。
【図５】図４の器具の側面図である。
【図６】器具のガイドワイヤを遠位に進めた、図４の器具の側面図である。
【図７】拡張カテーテルの機能バルーン部分を膨らませた状態で示した、図４の器具のガイドワイヤ、拡張カテーテル、拡張カテーテル運動機構、ガイドワイヤ運動機構、及びガイドワイヤ支持部の側面図である。
【図８】図７のガイドワイヤ、拡張カテーテル、拡張カテーテル運動機構、ガイドワイヤ運動機構、及びガイドワイヤ支持部の斜視図である。
【図９】図４の器具と共に使用するのに好適な例示的な潅注カテーテルアセンブリの斜視図である。
【図１０】図９の潅注カテーテルアセンブリの連結アセンブリの斜視図である。
【図１０Ａ】図１０の連結アセンブリの部分分解斜視図である。
【図１１】図９の潅注カテーテルアセンブリの連結部分の断面側面図である。
【図１２】潅注シリンジ連結器の斜視図である。
【図１３】膨張連結器の斜視図である。
【図１４Ａ】潅注シリンジ連結器が、潅注カテーテルアセンブリの連結アセンブリから分離した状態の、図９の潅注カテーテルアセンブリの近位端及び図１２の潅注シリンジ連結器の断面側面図である。
【図１４Ｂ】潅注シリンジ連結器が、潅注カテーテルアセンブリの連結アセンブリに連結した状態の、図９の潅注カテーテルアセンブリの近位端及び図１２の潅注シリンジ連結器の断面側面図である。
【図１５Ａ】膨張連結器が、潅注カテーテルアセンブリの連結アセンブリから分離した状態の、図９の潅注カテーテルアセンブリの近位端及び図１３の膨張連結器の断面側面図である。
【図１５Ｂ】膨張連結器が、潅注カテーテルアセンブリの連結アセンブリに向かって移動しているが連結はできていない状態の、図９の潅注カテーテルアセンブリの近位端及び図１３の膨張連結器の断面側面図である。
【図１６】図４の器具に組み込むことができる例示的なガイドワイヤ運動機構の斜視図である。
【図１７】図１６のガイドワイヤ運動機構の側面図である。
【図１８】図１７の線Ａ−Ａに沿った、図１６のガイドワイヤ運動機構の断面斜視図である。
【図１９】図１７の線Ａ−Ａに沿った、図１６のガイドワイヤ運動機構の別の断面斜視図である。
【図２０Ａ】ガイドワイヤが第１回転位置にあり、第１回転部材が第１回転位置にあり、かつ第２回転部材が第１回転位置にある状態の、図１７の線Ａ−Ａに沿った、図１６のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２０Ｂ】第１回転部材が第２回転位置へと回転することによりガイドワイヤが回転して第２回転位置になり、かつ第２回転部材は第１回転位置に留まっている状態の、図１７の線Ａ−Ａに沿った、図１６のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２０Ｃ】第１回転部材が第３回転位置へと回転することによりガイドワイヤが回転して第３回転位置になり、かつ第２回転部材は第１回転位置に留まっている状態の、図１７の線Ａ−Ａに沿った、図１６のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２０Ｄ】第１回転部材が第４回転位置へと回転することによりガイドワイヤが回転して第４回転位置になり、かつ第２回転部材が回転して第２回転位置になっている状態の、図１７の線Ａ−Ａに沿った、図１６のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２０Ｅ】第１回転部材が第５回転位置へと回転することによりガイドワイヤが回転して第５回転位置になり、かつ第２回転部材が回転して第３回転位置になっている状態の、図１７の線Ａ−Ａに沿った、図１６のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２１】図４の器具に組み込むことができる別の例示的なガイドワイヤ運動機構の斜視図である。
【図２２】図２１のガイドワイヤ運動機構の側面図である。
【図２３】図２１のガイドワイヤ運動機構の斜視図である。
【図２４Ａ】図２２の線２４−２４に沿った、図２１のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２４Ｂ】一対のスレッドの相対する水平横方向の動きにより、ガイドワイヤが時計方向に回転した状態の、図２２の線２４−２４に沿った、図２１のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２４Ｃ】一対のスレッドの相対する水平横方向の動きにより、ガイドワイヤが反時計方向に回転した状態の、図２２の線２４−２４に沿った、図２１のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２５】図４の器具に組み込むことができる別の例示的なガイドワイヤ運動機構の斜視図である。
【図２６】図２５のガイドワイヤ運動機構の側面図である。
【図２７】図２５のガイドワイヤ運動機構の斜視図である。
【図２８Ａ】図２６の線２８−２８に沿った、図２５のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２８Ｂ】スレッドの第１方向への水平横方向の動きにより、ガイドワイヤが時計方向に回転した状態の、図２６の線２８−２８に沿った、図２５のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２８Ｃ】スレッドの第２方向への水平横方向の動きにより、ガイドワイヤが反時計方向に回転した状態の、図２６の線２８−２８に沿った、図２５のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図２９】図４の器具に組み込むことができる別の例示的なガイドワイヤ運動機構の斜視図である。
【図３０】図２９のガイドワイヤ運動機構の側面図である。
【図３１】図２９のガイドワイヤ運動機構の斜視図である。
【図３２Ａ】図３０の線３２−３２に沿った、図２９のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図３２Ｂ】スレッドの第１方向への水平横方向の動きにより、ガイドワイヤが時計方向に回転した状態の、図３０の線３２−３２に沿った、図２９のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図３２Ｃ】スレッドの第２方向への水平横方向の動きにより、ガイドワイヤが反時計方向に回転した状態の、図３０の線３２−３２に沿った、図２９のガイドワイヤ運動機構の断面背面図である。
【図３３】図１の拡張カテーテルシステムに組み込むのに好適な別の例示的な器具の斜視図である。
【図３４】図３３の器具の詳細な斜視図である。
【図３５】図３３の器具のガイドワイヤ運動機構の遠位部材の斜視図である。
【図３６】図３５の遠位部材の断面側面図を表す。
【図３７】図３３の器具のガイドワイヤ運動機構の別の例示的な遠位部材の斜視図である。
【図３８】図３７の遠位部材の断面側面図を表す。
【図３９】例示的な別のガイドワイヤアセンブリを備えた、図３３の器具の詳細な斜視図である。
【図４０】図３９のガイドワイヤアセンブリの断面背面図である。
【図４１】例示的な別のガイドワイヤを備えた、図３３の器具の詳細な斜視図である。
【図４２】例示的な別のガイドワイヤを備えた、図３３の器具の詳細な斜視図である。
【図４３】例示的な別のガイドワイヤを備えた、図３３の器具の詳細な斜視図である。
【図４４】例示的な別のガイドワイヤを備えた、図３３の器具の詳細な斜視図である。
【図４５】図１の拡張カテーテルシステムに組み込むのに好適な別の例示的な器具の斜視図である。
【図４６】図４５の器具の近位端の詳細な側面図である。
【図４７】図４６の線４７−４７に沿った図４５の器具の回転アセンブリの断面背面図である。
【図４８】図４６の線４８−４８に沿った図４５の器具の断面背面図である。
【図４９】図１の拡張カテーテルシステムに組み込むのに好適な別の例示的な器具の斜視図である。
【図５０】図４９の器具の側面図である。
【図５１】図５０の線５１−５１に沿った図４９の器具の断面背面図である。
【図５２】図４９の器具の背面図である。
【図５３】図４９の器具の別の斜視図である。
【図５４】図４９の器具の部分分解斜視図である。
【図５５】図１の拡張カテーテルシステムに組み込むのに好適な別の例示的な器具の斜視図である。
【図５６】図５５の器具の側面図である。
【図５７】図５６の線５７−５７に沿った図５５の器具の断面背面図である。
【図５８】図５５の器具の背面図である。
【図５９】図５５の器具の別の斜視図である。
【図６０】図５５の器具の部分分解斜視図である。
【図６１】図１の拡張カテーテルシステムに組み込むのに好適な別の例示的な器具の斜視図である。
【図６２】図６１の器具の側面図である。
【図６３】図６１の器具の上面図である。
【図６４】図６１の器具の別の斜視図である。
【図６５】図６２の線６５−６５に沿った図６１の器具の断面背面図である。
【図６６】図６１の器具の部分分解斜視図である。
【図６７】図１の拡張カテーテルシステムに組み込むのに好適な別の例示的な器具の斜視図である。
【図６８】図６７の器具の側面図である。
【図６９】図６７の器具の上面図である。
【図７０】図６７の器具の別の斜視図である。
【図７１】図６８の線７１−７１に沿った図６７の器具の断面背面図である。
【図７２】図６７の器具の部分分解斜視図である。
【図７３】別の例示的な拡張カテーテルシステムの側面図である。
【図７４】図７３の線７４−７４に沿った、図７３の拡張カテーテルの断面背面図である。
【図７５】図７３の線７５−７５に沿った、図７３の拡張カテーテルの別の断面背面図である。
【図７６】図７３の線７６−７６に沿った、図７３の拡張カテーテルの別の断面背面図である。
【図７７】図７３の拡張カテーテルの断面側面図である。
【図７８】内側ライナーを有する図７３の拡張カテーテルの断面側面図である。
【図７９】別の例示的な拡張カテーテルシステムの側面図である。
【図８０】図７９の線８０−８０に沿った、図７９の拡張カテーテルの断面背面図である。
【図８１】図７９の線８１−８１に沿った、図７９の拡張カテーテルの別の断面背面図である。
【図８２】図７９の線８２−８２に沿った、図７９の拡張カテーテルの別の断面背面図である。
【図８３】図７９の拡張カテーテルの断面側面図である。
【図８４】図１の拡張カテーテルシステムの拡張カテーテルに組み込むことができる、例示的なチューブアセンブリの遠位端の斜視図である。
【図８５】図８４のチューブアセンブリの遠位端の側面図である。
【図８６】図８４のチューブアセンブリの遠位端の断面側面図である。
【０００６】
図面は、いかなる意味においても限定を目的としたものではなく、図面に必ずしも描写されていないものを含め、本発明の様々な実施形態は他の様々な形で実施し得るものと考えられる。本明細書に援用され、その一部をなす添付図面は、本発明のいくつかの態様を図示したものであり、本説明文と共に本発明の原理を説明する役割を果たすものである。しかしながら、本発明が図示される正確な構成に限定されない点は理解されなければならない。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本発明の特定の例の以下の説明文は、本発明の範囲を限定する目的で用いられるべきではない。本発明の他の例、特徴、態様、実施形態、及び利点は、本発明を実施するために想到される最良の形態の１つを実例として示す以下の説明文より当業者には明らかとなろう。理解されるように、本発明には、いずれも本発明から逸脱することなく、他の異なる、かつ明白な態様が可能である。したがって、図面及び説明を、限定的ではなく、例示的な性質のものとみなすべきである。
【０００８】
「近位」及び「遠位」なる用語は、本明細書では、ハンドピースアセンブリを把持している臨床医に対して用いられることが理解されるであろう。すなわち、エンドエフェクタは、より近位のハンドピースアセンブリに対して遠位にある。便宜上及び明確さのために、「上部」及び「下部」といった空間に関する用語もまた、本明細書において、ハンドピースアセンブリを把持する臨床医を基準として用いられている点も更に理解されよう。しかしながら、外科器具は、多くの配向及び位置で使用されるものであり、これらの用語は、限定的かつ絶対的なものであることを意図するものではない。
【０００９】
更に、本明細書に記載の教示、表現、変形物、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上を、本明細書に記載の他の教示、表現、変形物、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上と組み合わせることができる点も更に理解される。したがって、以下に記載の教示、表現、変形物、実施例などは、互いに独立して考えられるべきでない。本明細書の教示に照らして、本明細書の教示を組み合わせることができる様々な好適な方法が、当業者には明らかとなろう。かかる改変形態及び変形形態は、特許請求の範囲内に含まれるものとする。
【００１０】
Ｉ．例示的な拡張カテーテルシステムの概要
図１は、副鼻腔口を拡張するために使用され得る、又はその他の解剖学的通路（例えば、耳、鼻、若しくは咽喉の中など）を拡張するために使用され得る、例示的な拡張カテーテルシステム（１０）を示す。本実施例の拡張カテーテルシステム（１０）は、拡張カテーテル（２０）と、ガイドカテーテル（３０）と、膨張器（４０）と、ガイドワイヤ（５０）と、を備える。一例にすぎないが、拡張カテーテルシステム（１０）は、米国特許出願公開第２０１１／０００４０５７号（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の少なくとも一部の教示に従って、構成することができる。いくつかの変形形態では、拡張カテーテルシステム（１０）の少なくとも一部は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ（登録商標）Ｓｐｉｎ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｓｉｎｕｐｌａｓｔｙ（商標）Ｓｙｓｔｅｍに類似して構成される。
【００１１】
拡張カテーテル（２０）の遠位端は、膨張可能な拡張部（２２）を備える。拡張カテーテル（２０）の近位端は、側方ポート（２６）及び開口近位端（２８）を有する、把持部（２４）を備える。拡張カテーテル（２０）は、側方ポート（２６）と拡張部の内側（２２）との間に流体連通をもたらす第１管腔（図示せず）を備える。拡張部（２２）は、Ｐｅｂａｘ（登録商標）などのポリエーテルブロックアミドを含む任意の適切な材料を含み得る。拡張カテーテル（２０）はまた、開口近位端（２８）から拡張部（２２）の遠位にある開口遠位端まで延在する、第２管腔（図示せず）を備える。この第２管腔は、ガイドワイヤ（５０）を摺動可能に受容するように構成される。拡張カテーテル（２０）の第１及び第２管腔は、互いに流体的に隔離されている。したがって、拡張部（２２）は、ガイドワイヤ（５０）が第２管腔内に位置している間は、側方ポート（２６）を介して第１管腔に沿って流体を連通させることによって、選択的に膨張及び収縮できる。いくつかの変形形態では、拡張カテーテル（２０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｕｌｔｉｒｒａ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｃａｔｈｅｔｅｒに類似して構成される。いくつかの別の変形形態では、拡張カテーテル（２０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｓｏｌｏ  Ｐｒｏ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｂａｌｌｏｏｎ  Ｃａｔｈｅｔｅｒに類似して構成される。本明細書の教示を考慮することで、拡張カテーテル（２０）が取り得るその他の好適な形態が当業者に明らかになるであろう。
【００１２】
本実施例のガイドカテーテル（３０）は、屈曲した遠位端（３２）と、その近位端にある把持部（３４）と、を備える。把持部（３４）は、開口近位端（３６）を有する。ガイドカテーテル（３０）は、カテーテル（２０）を摺動可能に受容するように構成される管腔を画定し、ガイドカテーテル（３０）が屈曲した遠位端（３２）を通って拡張部（２２）を誘導できるようにする。いくつかの変形形態では、ガイドカテーテル（３０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｆｌｅｘ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｇｕｉｄｅ  Ｃａｔｈｅｔｅｒに類似して構成される。本明細書の教示を考慮することで、ガイドカテーテル（３０）が取り得るその他の好適な形態が当業者に明らかになるであろう。
【００１３】
本実施例の膨張器（４０）は、注射外筒（４２）から流体を選択的に排出する（又は注射外筒内に流体を引き込む）ため、注射外筒（４２）に対して往復運動するように構成されるプランジャ（４４）と流体を保持するように構成される、注射外筒（４２）を備える。注射外筒（４２）は、可撓性チューブ（４６）を介して側方ポート（２６）に流体的に連結される。したがって、膨張器（４０）は、注射外筒（４２）に対してプランジャ（４４）を並進運動させることによって、拡張部（２２）に流体を追加するか、又は拡張部（２２）から流体を引き抜くように動作する。本実施例では、膨張器（４０）によって連通する流体は生理食塩水を含むが、その他の任意の好適な流体が使用できることが理解されよう。膨張器（４０）を流体（例えば、生理食塩水など）で充填し得る様々な方法がある。一例にすぎないが、可撓性チューブ（４６）を側方ポート（２６）に連結する前に、可撓性チューブ（４６）の遠位端を、流体が入ったリザーバ内に配置することができる。次にプランジャ（４４）を遠位位置から近位位置に引き戻して、流体を注射外筒（４２）に引き入れることができる。膨張器（４０）は次に、真っ直ぐ上向きに保持し、注射外筒（４２）の遠位端を上向きにし、次いでプランジャ（４４）を中間位置又はわずかに遠位位置へと進めて、空気があればそれを注射外筒（４２）からパージすることができる。可撓性チューブ（４６）の遠位端は次に、側方ポート（２６）に連結され得る。
【００１４】
図２〜図３で最もよくわかるように、本実施例のガイドワイヤ（５０）は、ガイドワイヤ（５４）の周囲に位置付けられたコイル（５２）を含む。照明ファイバ（５６）は、ガイドワイヤ（５４）の内部に沿って延在し、非外傷性レンズ（５８）において終端する。ガイドワイヤ（５０）の近位端にあるコネクタ（５５）は、照明ファイバ（５６）と光源（図示せず）との間の光学的連結を可能にする。照明ファイバ（５６）は、１本又は２本以上の光ファイバを含み得る。レンズ（５８）は、照明ファイバ（５６）が光源によって照射されると光を投影するように構成されており、照明ファイバ（５６）が光源からレンズ（５８）まで光を伝送する。いくつかの変形形態では、ガイドワイヤ（５０）の遠位端は、ガイドワイヤ（５０）の近位端より可撓性である。ガイドワイヤ（５０）は、ガイドワイヤ（５０）の遠位端が拡張部（２２）の遠位に位置付けられ、一方ガイドワイヤ（５０）の近位端が把持部（２４）の近位に位置付けられるような長さを有する。ガイドワイヤ（５０）は、拡張カテーテル（２０）に対するガイドワイヤ（５０）の挿入深さを示す視覚的フィードバックを操作者にもたらすため、その長さの少なくとも一部（例えば、近位部分）に沿ってしるしを備えてもよい。一例にすぎないが、ガイドワイヤ（５０）は、米国特許出願公開第２０１２／００７８１１８号（この開示は参照として本明細書に組み込まれる）の少なくとも一部の教示に従って、構成することができる。いくつかの変形形態では、ガイドワイヤ（５０）は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｌｕｍａ  Ｓｅｎｔｒｙ（商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍに類似して構成される。本明細書の教示を考慮することで、ガイドワイヤ（５０）が取り得るその他の好適な形態が当業者に明らかになるであろう。
【００１５】
例示的な拡張手順では、ガイドカテーテル（３０）を初めに、標的とする解剖学的通路、例えば副鼻腔口（Ｏ）付近に位置付けてよい。この段階で、拡張部（２２）及びガイドワイヤ（５０）の遠位端を、ガイドカテーテル（３０）の屈曲した遠位端（３２）内又はその近位に位置付けてよい。ガイドカテーテル（３０）をまず患者の鼻に挿入し、拡張される口（Ｏ）の内部又は付近の位置まで進める。ガイドカテーテル（３０）のこの位置決めは、内視鏡によって可視下で行うことができる。ガイドカテーテル（３０）を位置付けた後、操作者は、ガイドワイヤ（５０）をガイドカテーテル（３０）を通って遠位に進め、ガイドワイヤ（５０）の遠位部分が副鼻腔口（Ｏ）を通過し、洞腔内に入るようにしてよい。操作者は、照明ファイバ（５６）及びレンズ（５８）を光らせ、このことにより患者の顔を通過する皮膚を通した光をもたらし、操作者が比較的容易にガイドワイヤ（５０）の遠位端の位置を視覚的に確認することができる。
【００１６】
ガイドカテーテル（３０）及びガイドワイヤ（５０）が適切に位置付けられると、非拡張状態の拡張部（２２）を伴う拡張カテーテル（２０）を、ガイドワイヤ（５０）に沿ってガイドカテーテル（３０）の屈曲した遠位端（３２）を通り、拡張部（２２）が副鼻腔口（Ｏ）（又はその他の標的とする解剖学的通路）内に位置付けられるまで進める。拡張部（２２）が口（Ｏ）内に位置付けられた後、拡張部（２２）を膨張し、それによって口を拡張できる。拡張部（２２）を膨張させるため、プランジャ（４４）を、膨張器（４０）の注射外筒（４２）から拡張カテーテル（２０）を通って拡張部（２２）内へ生理食塩水を押し出すように操作してよい。流体が移動すると拡張部（２２）が拡張状態まで広がり、例えば、口（Ｏ）を形成する骨などを再構築することによって口（Ｏ）を開かせる、つまり拡張する。一例にすぎないが、拡張部（２２）を、約１０〜約１２気圧の圧力まで膨張させることができる。拡張部（２２）を数秒間この容積で維持し、口（Ｏ）（又はその他の標的とする解剖学的通路）を十分に開くことができる。続いて、膨張器（４０）のプランジャ（４４）を逆に動かして生理食塩水を膨張器（４０）内に戻すことによって、拡張部（２２）を非拡張状態に戻してよい。拡張部（２２）を、異なる口及び／又はその他の標的とする解剖学的通路内で、繰り返し膨張及び収縮させてよい。その後、拡張カテーテル（２０）、ガイドワイヤ（５０）、及びガイドカテーテル（３０）を患者から取り出すことができる。
【００１７】
いくつかの場合において、拡張カテーテル（２０）を使用して口（Ｏ）を拡張した後に、副鼻腔及び／又は鼻腔に潅注を行うことが望ましい場合がある。そのような潅注は、拡張手順後に存在し得る膿などを洗い流すために実施され得る。一例にすぎないが、そのような潅注は、米国特許出願公開第２００８／０１３８１２８号「Ｍｅｔｈｏｄｓ，Ｄｅｖｉｃｅｓ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ａｎｄ／ｏｒ  Ｄｉａｇｎｏｓｉｓ  ｏｆ  Ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅａｒ，Ｎｏｓｅ  ａｎｄ  Ｔｈｒｏａｔ」（２００８年７月３１日公開）の教示の少なくとも一部に従って実行することができ、この開示は参照により本明細書に組み込まれる。拡張カテーテル（２０）を除去した後、潅注部位に到達するようにガイドカテーテル（３０）を通して供給し得る潅注カテーテルの一例は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｖｏｒｔｅｘ（登録商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｉｒｒｉｇａｔｉｏｎ  Ｃａｔｈｅｔｅｒである。拡張カテーテル（２０）を除去した後、潅注部位に到達するようにガイドカテーテル（３０）を通して供給し得る潅注カテーテルの別の一例は、Ａｃｃｌａｒｅｎｔ，Ｉｎｃ．（Ｍｅｎｌｏ  Ｐａｒｋ，Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）のＲｅｌｉｅｖａ  Ｕｌｔｉｒｒａ（登録商標）Ｓｉｎｕｓ  Ｉｒｒｉｇａｔｉｏｎ  Ｃａｔｈｅｔｅｒである。当然ながら、潅注は拡張手順なしで提供することができ、拡張手順もまた、潅注なしで完了し得る。
【００１８】
ＩＩ．例示的な拡張カテーテル器具の概要
図４〜図６は、副鼻腔洞排液通路（例えば、前頭陥凹、前頭洞口、上顎洞口、蝶形骨洞口など）を治療するために用いられ得る器具（１００）を示す。例えば、器具（１００）は、副鼻腔洞排液通路を拡張するために使用され得る。器具（１００）の様々な機能部を、上述の拡張カテーテルシステム（１０）に容易に組み込むことができる。本実施例の器具（１００）は、ハンドル（１０２）、ガイドカテーテル（１０４）、ガイドワイヤ（１０６）、拡張カテーテル（１０８）、ガイドワイヤ運動機構（１１２）、拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）、取り外し式ガイド先端部（１１６）（曲がった（角度のついた）先端部が「先端上向き」の状態で示されている）、及びガイドワイヤ支持部（１１８）（図７〜図８を参照）を含む。図４には、ガイド先端部（１１６）の別の方向を示す一連の印が含まれている。具体的には、ガイド先端部（１１６）「先端上向き」、「先端左向き」、「先端下向き」、及び「先端右向き」の方向が図４に示されている。
【００１９】
図４〜図６に示すように、本実施例のハンドル（１０２）は、近位端（１２０）及び遠位端（１２２）を含み、ハンドル（１０２）の長さに沿って長手方向軸（ＬＡ１）を画定する。ハンドル（１０２）は更に、流体ポート（１２６）並びに指アンカーペグ（１２８ａ）及び（１２８ｂ）を含む。本実施例において、流体ポート（１２６）は、ガイドカテーテル（１０４）を介して吸引を提供するための吸引源に連結するよう構成される。加えて又は代わりに、流体ポート（１２６）は潅注を提供するための流体源に連結されてもよい。流体ポート（１２６）を形成して使用し得る他の好適な方法は、本明細書の教示を考慮することで当業者には明らかであろう。ハンドル（１０２）は、ユーザ（例えば医師）が望む場合は片手で便利かつ効率的に器具（１００）を操作し作動させることができるような大きさ及び形状であり、ハンドル（１０２）の片手での把持を容易にする指アンカーペグ（１２８ａ）及び（１２８ｂ）を備える。ハンドル（１０２）は、例えばポリカーボネート及びＡＢＳ（アセトニトリル・ブタジエン・スチレン）を含めた任意の好適な材料から形成されてよく、また、例えば２つのクラムシェル型ハンドル半部を射出成形することを含めた任意の好適な技術を用いて製造されてよい。本明細書の教示を考慮することで、ハンドル（１０２）の形成に使用できる様々な好適な材料及び方法が当業者に明らかとなるであろう。
【００２０】
本実施例において、ガイドカテーテル（１０４）は、上述し図１に示したガイドカテーテル（３０）の代替物の役割を果たす。本実施例のガイドカテーテル（１０４）は、ハンドル（１０２）の遠位端（１２２）に取り付けられ、内腔（すなわち内側通路）を画定する。ガイドカテーテル（１０４）は長手方向軸（ＬＡ１）に沿って延在し、近位端（１３０）及び遠位端（１３２を有する。ガイドカテーテル（１０４）は、例えばステンレス鋼、高分子材料、及びそれらの組み合わせなど、任意の好適な材料で形成され得る。一例にすぎないが、ガイドカテーテル（１０４）の管腔は、約０．１８〜０．３８１センチメートル（約０．０７０〜０．１５０インチ）の直径を有し得る。あるいは、任意の他の好適な寸法が使用されてよい。
【００２１】
取り外し式ガイド先端部（１１６）は、着脱式にガイドカテーテル（１０４）の遠位端（１３２）に取り付けること及びそこから取り外すことが可能なように構成されている。しかしながら、取り外し式先端部は、任意の好適な位置で器具（１００）に取り付け及び取り外しを行うことができる。例えば、ガイド先端部（１１６）はガイドカテーテル（１０４）に沿った任意の場所に、又はハンドル（１０２）の遠位端に、取り付けることができる。ガイド先端部（１１６）は、例えばステンレス鋼、高分子材料、及びそれらの組み合わせを含む任意の好適な材料で形成され得る。更に、ガイドカテーテル（１０４）は、あらかじめ曲げられているか、展性があるか、又はその他の様相で形成された一体型先端部を有してよく、これにより、別個の取り外し式ガイド先端部（１１６）を器具（１００）から排除し得ることが、理解されよう。換言すれば、取り外し式ガイド先端部（１１６）は単にオプションである。
【００２２】
拡張カテーテル（１０８）は、上述の拡張カテーテル（２０）の代替物の役割を果たす。図７〜図８で最もよくわかるように、本実施例の拡張カテーテル（１０８）は、膨張可能なバルーン（１１０）と膨張ポート（１１１）とを含む。拡張カテーテル（１０８）は更に、第１内腔及び第２内腔を画定する。拡張カテーテル（１０８）の第１内腔は、遠位側がバルーン（１１０）内で終端し、膨張ポート（１１１）とバルーン（１１０）との間の流体連通の経路を提供する。膨張ポート（１１１）はこれによって、流体源（例えば膨張器（４０）など）に連結されて、本明細書の教示に従い、バルーン（１１０）の選択的膨張を提供し得る。拡張カテーテル（１０８）の第２内腔は、拡張カテーテル（１０８）の開放遠位端までずっと連続して延在し、下記に述べるように、ガイドワイヤ（１０６）を摺動可能に受容するための通路を提供する。拡張カテーテル（１０８）は、ハンドル（１０２）及びガイドカテーテル（１０４）の管腔内に少なくとも部分的に摺動可能に配置される。拡張カテーテル（１０８）は、当業者に周知の任意の好適な拡張カテーテルに従って構成及び操作することができる。
【００２３】
器具（１００）の操作中に、拡張カテーテル（１０８）は近位位置と遠位位置との間で並進運動し得る。具体的には、拡張カテーテル（１０８）はハンドル（１０２）に対し、ガイドカテーテル（１０４）の管腔を通って長手方向に前進又は後退し得る。拡張カテーテル（１０８）が近位位置にあるとき、バルーン（１１０）はガイドカテーテル（１０４）の管腔内、ガイドカテーテル（１０４）の遠位端（１３２）に対して近位側に位置付けられ得る。拡張カテーテル（１０８）が遠位位置にあるとき、バルーン（１１０）は、ガイドカテーテル（１０４）の遠位端（１３２）に対して遠位側に位置付けられ得る。ガイド先端部（１１６）が含まれている変形形態において、拡張カテーテル（１０８）が遠位位置にあるとき、バルーン（１１０）は更に、ガイド先端部（１１６）の遠位端に対して遠位側に位置付けられ得る。
【００２４】
拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）は、ハンドル（１０２）上に操作可能に配置され、上述の、拡張カテーテル（１０８）の近位位置と遠位位置との間の長手方向の前進及び後退を提供するよう操作可能である。具体的には、拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）は、ハンドル（１０２）に沿って長手方向に摺動させることにより、そのような運動をもたらす。本実施例の拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）は、ハンドル（１０２）の長さに沿った摺動として記述されているが、拡張カテーテル（１０８）の運動は、任意の他の好適な操作によって達成され得る。いくつかの変形形態において、拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）は、ハンドル（１０２）に対して回転可能であり、拡張カテーテル（１０８）の長手方向の前進及び後退をもたらす。拡張カテーテル（１０８）が、ハンドル（１０２）に対して、かつガイドカテーテル（１０４）の管腔内を通って、長手方向に前進及び後退し得る様々な適切な方法が、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかであろう。
【００２５】
本実施例において、ガイドワイヤ（１０６）は上記ガイドワイヤ（５０）の代替物の役割を果たす。本実施例のガイドワイヤ（１０６）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）内で、少なくとも部分的にハンドル（１０２）内に、ガイドワイヤ支持部（１１８）内に、及び拡張カテーテル（１０８）の第２内腔内に、摺動可能に配置される。ガイドワイヤ（１０６）は、当業者に周知の任意の好適なガイドワイヤ、例えば、透照によって洞アクセスの確認をユーザに提供するよう構成された照明ガイドワイヤ（例えば、上述のガイドワイヤ（５０）など）に従って構成及び操作することができる。器具（１００）のガイドワイヤ支持部（１１８）は、ハンドル（１０２）内に操作可能に配置され、ガイドワイヤ（１０６）に対して追加のカラム強度を提供し、これによってガイドワイヤ支持部（１１８）は、ガイドワイヤ（１０６）のハンドル（１０２）に対する前進中に、ガイドワイヤ（１０６）がハンドル（１０２）内で屈曲するのを防ぐ。図８に示すように、ガイドワイヤ支持部（１１８）はスリット形状開口部（１３６）を含み、ガイドワイヤ運動機構（１１２）によってガイドワイヤ（１０６）がこの中に送り込まれる。いくつかの変形形態において、ガイドワイヤ支持部（１１８）はハイポチューブを含む。加えて又は代わりに、ガイドワイヤ支持部（１１８）は拡張カテーテル（１０８）により提供され得る。
【００２６】
ガイドワイヤ運動機構（１１２）はハンドル（１０２）に操作可能に配置され、ハンドル（１０２）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（１１２）の長手方向の摺動により、ガイドワイヤ支持部（１１８）を通り、かつガイドカテーテル（１０４）の管腔を通り、ハンドル（１０２）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。図５は、近位位置にあるガイドワイヤ運動機構（１１２）及びガイドワイヤ（１０６）を示し、このときガイドワイヤ（１０６）の遠位端は、取り外し式ガイド先端部（１１６）の遠位端に対して近位側に位置決めされる。いくつかの変形形態において、ガイドワイヤ（１０６）が図５に示すように近位位置にあるとき、ガイドワイヤ（１０６）の遠位端もまた、ガイドカテーテル（１０４）の遠位端（１３２）に対して近位側に位置決めされる。図６は、遠位位置にあるガイドワイヤ運動機構（１１２）及びガイドワイヤ（１０６）を示し、このときガイドワイヤ（１０６）の遠位端は、取り外し式ガイド先端部（１１６）の遠位端に対して遠位側に位置決めされる。ガイドワイヤ運動機構（１１２）は、副鼻腔洞（又はその他の通路）の開口部を通って、ガイドワイヤ（１０６）の遠位端を前進させるのに使用できることが理解されよう。また更に、上述のように、拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）を使って、ガイドワイヤ（１０６）に沿って拡張カテーテル（１０８）を前進させて、バルーン（１１０）を副鼻腔洞の開口部内に位置決めできることが理解されよう。次にバルーン（１１０）を膨張させて、副鼻腔洞の開口部を拡張することができる。
【００２７】
本実施例において、ガイドワイヤ運動機構（１１２）は、組み込まれたガイドワイヤロック及び回転ノブ（１３４）を更に含み、これは、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（１０６）を回転させるよう操作可能である。ノブ（１３４）はガイドワイヤ（１０６）に固定されており、これによってノブ（１３４）とガイドワイヤ（１０６）は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心に、互いに一体となって回転する。ノブ（１３４）はまた、ガイドワイヤ（１０６）をガイドワイヤ運動機構（１１２）に対して確実にロック及びロック解除するよう構成される。本実施例のガイドワイヤ運動機構（１１２）は、ハンドル（１０２）の長さに沿った摺動として記述されているが、ガイドワイヤ（１０８）の運動は、任意の他の好適な操作によって達成され得る。いくつかの変形形態において、ガイドワイヤ運動機構（１１２）は、ハンドル（１０２）に対して回転可能であり、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向の前進及び後退をもたらす。ガイドワイヤ（１０６）が、ハンドル（１０２）に対して、拡張カテーテル（１０８）の第２管腔内を通って、長手方向に前進及び後退し得る様々な適切な方法が、本明細書の教示に鑑みれば当業者には明らかであろう。
【００２８】
上記の教示に従って作製されることに加えて又は代わりに、器具（１００）は、米国特許出願公開第２０１２／００７１８５６号「Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  ａ  Ｓｉｎｕｓ  Ｏｐｅｎｉｎｇ」（２０１２年３月２２日公開）の教示の少なくとも一部に従って構成及び操作可能であり得、この開示は参照により本明細書に組み込まれる。一例にすぎないが、器具（１００）は、米国特許出願公開第２０１２／００７１８５６号に記述されるように、ノブ（１３４）が回転してガイドワイヤ（１０６）を回転させるとき、聴覚的及び／又は触覚的フィードバックを提供する「クリッカー」及び／又はその他の機能部を含み得る。当然ながら、米国特許出願公開第２０１２／００７１８５６号の様々な他の教示もまた、器具（１００）に容易に含めることができる。加えて又は代わりに、器具（１００）は下記の様々な教示に従って変更され得る。
【００２９】
ＩＩＩ．例示的な潅注カテーテルアセンブリ
上述のように、いくつかの場合において、拡張カテーテル（２０、１０８）を使用して副鼻腔洞（又はその他の通路）の開口部を拡張する前及び／又は後に、副鼻腔洞及び／又は鼻腔に潅注を行うことが望ましい場合がある。潅注手順は、ガイドカテーテル（３０、１０４）の管腔から拡張カテーテル（２０、１０８）を除去し、次にガイドカテーテル（３０、１０４）の管腔を通して潅注カテーテルを挿入することを伴ってよく、これにより、潅注カテーテルの作用遠位端は、ガイドカテーテル（３０、１０４）の遠位端（及び該当する場合は任意の取り外し式ガイド先端部（１１６））から遠位側に突出する。あるいは、潅注カテーテルは拡張カテーテル（２０、１０８）の管腔を通って遠位側に前進されてよく、これによって潅注カテーテルの作用遠位端は、拡張カテーテル（２０、１０８）の遠位端から遠位側に突出する。更に別の単なる代替例として、拡張カテーテル（２０、１０８）は、一体型の潅注遠位端と、膨張管腔とは隔離されている別個の潅注管腔とを含み得、これにより、拡張カテーテル（２０、１０８）が潅注を提供するのに使用される。いくつかのそのような変形形態において、第２管腔（ガイドワイヤ（５０、１０６）を受容する）もまた、潅注流体のための経路を提供する。更に別の単なる説明のための変形形態においてガイドカテーテル（３０、１０４）の管腔は、拡張カテーテル（２０、１０８）の外径の周囲に隙間を提供し、これにより、潅注流体が、ガイドカテーテル（３０、１０４）の開口遠位端（１３２）を通って連通し流れ出る。潅注が提供され得る他の好適な方法が、本明細書の教示を鑑みれば当業者には明らかとなろう。
【００３０】
潅注がどのように提供されるかにかかわらず、潅注を提供するのに使用される導管の近位端は、潅注ポートを含み得、これは、潅注流体源に取り外し可能に連結するよう操作可能である。同様に、バルーン（２２、１１０）の膨張を提供するのに使用される導管の近位端は、膨張ポート（例えば、ポート（２６、１１１）など）を含み得、これは、膨張流体源に取り外し可能に連結するよう操作可能である。膨張流体源が誤って潅注ポートに連結されるのを防止し、同時に、潅注流体源が潅注ポートに連結できるようにするような、潅注ポート構造を提供することが望ましい場合がある。そのような構造の単なる説明のための実施例が、下記に詳しく記述される。
【００３１】
図９〜図１１及び図１４Ａ〜図１５Ｂは、器具（１００）と共に使用可能であるか、又は拡張カテーテルシステム（１０）に組み込むことが可能な、例示的な潅注カテーテルアセンブリ（２００）を示す。一例にすぎないが、潅注カテーテルアセンブリ（２００）のカテーテル（２１０）は、拡張カテーテル（２０、１０８）の代わりに、ガイドカテーテル（３０、１０４）を通して挿入され得る。本実施例の潅注カテーテルアセンブリ（２００）は、カテーテル（２１０）の近位端に連結アセンブリ（２２０）を含む。図９に示すように、本実施例の潅注カテーテル（２１０）は、実質的に真っ直ぐな近位部分（２１２）、屈曲（２１４）、実質的に真っ直ぐな遠位部分（２１６）、及び遠位開口部（２１８）を含み、屈曲（２１４）は部分（２１２、２１６）の間に配置される。ただし、カテーテル（２１０）は任意の他の好適な形状を有してよく、真っ直ぐな形状を含むがこれに限定されない。更に、カテーテル（２１０）は可撓性であってよく、これによりカテーテル（２１０）は、ガイドカテーテル（３０、１０４）の管腔内の湾曲に従う。カテーテル（２１０）はまた、米国特許出願公開第２００８／０１３８１２８号「Ｍｅｔｈｏｄｓ，Ｄｅｖｉｃｅｓ  ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ｆｏｒ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ａｎｄ／ｏｒ  Ｄｉａｇｎｏｓｉｓ  ｏｆ  Ｄｉｓｏｒｄｅｒｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅａｒ，Ｎｏｓｅ  ａｎｄ  Ｔｈｒｏａｔ」（２００８年７月３１日公開）の教示の少なくとも一部に従って構成され操作可能であってよく、この開示は参照により本明細書に組み込まれる。
【００３２】
カテーテル（２１０）は、連結アセンブリ（２２０）と遠位開口部（２１８）との間の流体経路を提供する内腔を画定する。図１０〜図１１で最もよくわかるように、連結アセンブリ（２２０）は、連結器（２３０）とガード（２４０）とを含む。連結器（２３０）は、管状本体（２３２）を含む。連結器（２３０）は、本体（２３２）の遠位端から遠位側に延出する中空のかえし（２３４）、本体（２３２）の外側表面から横方向に延出する一対のフィン（２３８）、並びに、本体（２３２）の近位端で本体（２３２）の外側表面から延出するねじ山（２３６）を更に含む。連結器（２３０）はよって、従来形のオスのルアーフィッティングのように構成される。潅注カテーテル（２１０）の近位端は、かえし（２３４）に嵌め込まれ、これによって潅注カテーテル（２１０）を連結器（２３０）に連結し、これによって、連結器（２３０）と潅注カテーテル（２１０）との間の流体封止を提供する。
【００３３】
ガード（２４０）は、剛性の近位側円筒形部分（２４２Ａ）と、遠位側円筒形部分（２４２Ｃ）と、切頭円錐形の中間部分（２４２Ｂ）とを有する本体（２４２）を含む。近位側円筒形部分（２４２Ａ）は、中空の円筒形内部を画定する。遠位側円筒形部分（２４２Ｃ）もまた、中空の円筒形内部を画定する。近位側円筒形部分（２４２Ａ）の中空の円筒形内部は、遠位側円筒形部分（２３４２Ｃ）の中空の円筒形内部よりも大きい。切頭円錐形の中間部分（２４２Ｂ）は、中空の切頭円錐形内部を画定し、これは、近位側円筒形部分（２４２Ａ）の中空の円筒形内部と、遠位側円筒形部分（２４２Ｃ）の中空の円筒形内部との間の移行部を提供する。
【００３４】
ガード（２４０）は、連結器（２３０）を受容するよう構成される。具体的には、遠位側円筒形部分（２４２Ｃ）は、連結器（２３０）のフィン（２３８）をスナップ嵌めで受容するよう構成された一対のスロット（２４４）を含み、これによりガード（２４０）を連結器（２３０）に固定する。スロット（２４４）はそれぞれ斜面（２４６）を含み、この斜面はスロット（２４４）の遠位部分に形成されており、かつ、連結器（２３０）がガード（２４０）内に近位方向に挿入されたときにフィン（２３８）に係合するよう構成されている。この係合により、遠位側円筒形部分（２４２Ｃ）の各半分が外向きに屈曲し、これによってスロット（２４４）が開き、これによってフィン（２３８）がスロット（２４４）の近位部分内に受容され得る。いったんスロット（２４４）の近位部分内に受容されると、フィン（２３８）はもはや斜面（２４６）とは係合せず、よって遠位側円筒形部分（２４２Ｃ）は元の形状に戻り、これによりスロット（２４４）がスナップして閉じることによって連結器（２３０）がガード（２４０）に連結される。
【００３５】
図１２及び図１４Ａ〜図１４Ｂは、例示的な潅注ルアーフィッティング（２５０）を示す。いくつかの変形形態において、潅注ルアーフィッティング（２５０）は、従来形のメスのルアーシリンジフィッティングを含むか、又は、潅注シリンジの先端に組み込まれる。潅注ルアーフィッティング（２５０）は連結アセンブリ（２２０）に連結するよう構成され、これにより潅注流体を潅注カテーテル（２１０）に供給する。潅注ルアーフィッティング（２５０）は、本体（２５２）の遠位端から遠位側に延出する中空の円筒形部材（２５４）を有し、その中を通って延在する管（２５６）を備える、円筒形本体（２５２）を含む。円筒形部材（２５４）は、円筒形部材（２５４）の内面から下向きに延出するねじ山（２５８）を含む。図１４Ａ及び図１４Ｂに示すように、連結アセンブリ（２２０）は、潅注ルアーフィッティング（２５０）を受容してこれに連結するよう構成される。潅注ルアーフィッティング（２５０）が、ガード（２４０）と連結器（２３０）との間の連結アセンブリ（２２０）の近位端内に挿入されると、円筒形部材（２５４）は、連結器（２３０）の管状本体（２３２）の周囲とねじ連結するよう構成され、これによって、潅注ルアーフィッティング（２５０）が連結アセンブリ（２２０）及び潅注カテーテルアセンブリ（２００）と連結される。円筒形部材（２５４）はよって、近位側円筒形部分（２４２Ａ）の中空内側の中に受容されるような大きさにされる。更に、管（２５６）は、管状本体（２３２）内に受容されるよう構成され、連結器（２３０）の管状本体（２３２）の内部表面と係合し、これにより、それらの間の流体封止をもたらす。
【００３６】
図１３及び図１５Ａ〜図１５Ｂは、例示的な膨張ルアーフィッティング（２６０）を示す。膨張ルアーフィッティング（２６０）は、ポート（２６、１１１）に連結するよう構成され、これにより、加圧流体を拡張カテーテル（２０、１０８）に供給する。膨張ルアーフィッティング（２６０）は、円筒形本体（２６２）を含み、管（２６４）が円筒形本体から遠位方向に延出している。いくつかの変形形態において、円筒形本体（２６２）は、ねじ山（２５８）に類似の内部ねじ山を含み得る。本実施例において、円筒形本体（２６２）の外径は、近位側円筒形部分（２４２Ａ）の内径よりも大きい。図１５Ａ及び図１５Ｂに示すように、ルアーフィッティング（２６０）が連結アセンブリ（２２０）の近位端に向かって移動すると、円筒形本体（２６２）の遠位面が、近位側円筒形部分（２４２Ａ）の近位面と係合し、これによって、膨張ルアーフィッティング（２６０）が連結アセンブリ（２２０）に連結するのを防止し、かつ管（２６４）が管状本体（２３２）内に挿入されるのを防止する。膨張ルアーフィッティング（２６０）は、このため加圧流体を潅注カテーテルアセンブリ（２００）へと供給することはできない。
【００３７】
上述のことから、連結アセンブリ（２２０）は、膨張流体源が潅注用のカテーテル（２１０）に連結されるのを物理的に防止できることが理解されよう。また、連結アセンブリは、識別の助けとするために不透明であってよく、接続中のねじ山（２３６）の可視化の助けとするために透明若しくは半透明であってよく、又は任意の他の好適な特性を有し得ることも、理解されよう。加えて、本実施例の連結アセンブリ（２２０）は、連結器（２３０）にスナップ嵌めされるガード（２４０）を含むが、他の変形形態において、ガード（２４０）は連結器（２３０）に一体形成され得る（例えば、単一のコンポーネントとして一緒に成形される）。
【００３８】
ＩＶ．回転制限機能部を備えた例示的なガイドワイヤ運動機構
上述のように、ガイドワイヤ運動機構（１１２）のノブ（１３４）は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向を中心にガイドワイヤ（１０６）を回転させるよう操作可能である。器具（１００）のいくつかの変形形態において、ガイドワイヤ（１０６）は、実質的に無限の回転数で回転させることができる。これは、一部のガイドワイヤ（１０６）の変形形態を損傷することがあり、例えば、光ファイバを有するガイドワイヤ（１０６）の変形形態では、ねじる回数が多すぎると破損することがある。よって、ガイドワイヤ（１０６）がガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心に回転可能な角度を制限することが有利であり得る。制限がない場合の回転過剰により起こり得るガイドワイヤ（１０６）の破損のリスクを低減することに加えて、ガイドワイヤ（１０６）がガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心に回転可能な角度を制限することは、操作者に対し、ガイドワイヤ（１０６）が少なくとも１回転したことを示す点の触覚的な参照を提供し得る。
【００３９】
図１６〜図２０Ｅは、ガイドワイヤ運動機構（３００）の単なる説明のための一実施例を示し、これは、ガイドワイヤ（１０６）がガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心に回転し得る角度を制限するよう構成されている。ガイドワイヤ運動機構（３００）は、ガイドワイヤ運動機構（１１２）の代替物として使用することができ、これによりガイドワイヤ運動機構（１１２）は器具（１００）に容易に組み込むことができる。ガイドワイヤ運動機構（３００）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討したガイドワイヤ運動機構（１１２）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、ガイドワイヤ運動機構（３００）は、ハンドル（１０２）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（３００）の長手方向の摺動により、ガイドワイヤ支持部（１１８）を通り、かつ拡張カテーテル（１０８）の第２管腔を通り、ハンドル（１０２）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。そのようなガイドワイヤ運動機構（３００）の移動を促進するため、ガイドワイヤ運動機構（３００）の本体（３０２）の遠位端は、隆起した鞍前橋部分（３０６）を含み、本体（３０２）の近位端は、隆起した鞍尾部分（３０８）を含む。鞍前橋部分（３０６）及び鞍尾部分（３０８）は、操作者の指を受容してこれに係合するよう構成され、これにより、ハンドル（１０２）に対してガイドワイヤ運動機構（３００）を遠位側及び近位側に駆動するための、操作者の指を当てる表面を提供する。
【００４０】
ガイドワイヤ運動機構（３００）はまた、回転ノブ（３１０）を含む。回転ノブ（３１０）は鞍前橋部分（３０６）と鞍尾部分（３０８）との間に配置され、本体（３０２）により回転可能に支持されている。回転ノブ（３１０）はガイドワイヤ（１０６）に固定され、これにより、ノブ（３１０）は、上述のノブ（１３４）と同様に、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（１０６）を回転させるよう操作可能である。ただし、上述のガイドワイヤ運動機構（１１２）とは異なり、本実施例のガイドワイヤ運動機構（３００）は、ガイドワイヤ回転制限アセンブリ（３２０）を含む。
【００４１】
図１８及び図１９で最もよくわかるように、回転制限アセンブリ（３２０）は、第１部材（３２２）及び第２部材（３２４）を含む。第１部材（３２２）は回転ノブ（３１０）の一体形成された機能部であり、回転ノブ（３１０）の遠位端に配置されている。第１部材（３２２）は、こうして本体（３０２）により回転可能に支持され、これによって第１部材（３２２）は、回転ノブ（３１０）の残り部分と一体となって、本体（３０２）に対して回転するよう操作可能である。回転ノブ（３１０）の一体型機能部により、第１部材（３２２）はガイドワイヤ（１０６）と一体となって回転することが理解されよう。第２部材（３２４）は第１部材（３２２）を中心に回転可能に配置されており、これにより第１部材（３２２）と第２部材（３２４）は、特定の角度運動範囲にわたって、互いに独立に回転するよう操作可能である。
【００４２】
第１部材（３２２）は、第２部材（３２４）の近位面に隣接して、第１部材（３２２）の外側表面から、径方向外向きに延出する突出部（３２６）を含む。第２部材（３２４）は、第２部材（３２４）の遠位面から遠位方向に延出する遠位突出部（３２８）と、第２部材（３２４）の近位面から近位方向に延出する近位突出部（３２９）とを含む。突出部（３２８、３２９）は、この例において、第２部材（３２４）の角度中心を通過する長手方向軸を中心として同じ角度位置に配置される。いくつかの他の変形形態において、突出部（３２８、３２９）は、第２部材（３２４）の角度中心を通過する長手方向軸を中心として、互いにずれた角度であり得る。ガイドワイヤ運動機構（３００）の本体（３０２）は、本体（３０２）の近位面から近位側に延出する突出部（３０４）を含む。突出部（３０４）は、本体（３０２）と一体形成された機能部であり、これにより突出部（３０４）はハードストップとして作用する。下記でより詳しく検討するように、突出部（３０４、３２６、３２８、３２９）は第１部材（３２２）及び第２部材（３２４）の回転中に互いに係合するよう構成され、これによりガイドワイヤ（１０６）の回転を制限する。
【００４３】
図２０Ａ〜図２０Ｅは、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心としたガイドワイヤ（１０６）の回転の例示的なシーケンスを示す。ガイドワイヤ（１０６）は図２０Ａ〜図２０Ｅには示されていないが、ガイドワイヤ（１０６）は、部材（３２２、３２４）により共有される中心長手方向軸に沿って同軸的に配置されていることが理解されよう。図２０Ａは、最も反時計方向側の回転位置にある回転制限アセンブリ（３２０）を示す。この位置において、第１部材（３２２）の突出部（３２６）が第２部材（３２４）の近位突出部（３２９）の第１面と係合し、遠位突出部（３２８）もまた本体（３０２）の突出部（３０４）の第１面と係合し、これによってガイドワイヤ（１０６）は、それ以上反時計方向に回転することはできない。図２０Ｂでは、第１部材（３２２）が、第２部材（３２４）とは独立に、第１角度運動範囲分、時計方向に回転している。これにより突出部（３２６）は近位突出部（３２９）にもはや係合しておらず、よってガイドワイヤ（１０６）もまた時計方向に回転する。この段階で、第２部材（３２４）は回転しておらず、よって第１部材（３２２）は、本体（３０２）に対して回転していることに加え、第２部材（３２４）に対して回転している。
【００４４】
図２０Ｃでは、第１部材（３２２）が、第２部材（３２４）とは独立に、第２角度運動範囲分、時計方向に更に回転している。これにより突出部（３２６）は、近位突出部（３２９）の第２面に係合し、よってガイドワイヤ（１０６）もまた時計方向に更に回転する。この段階で、第２部材（３２４）は依然としてまだ回転しておらず、よって第１部材（３２２）は、本体（３０２）に対して回転していることに加え、第２部材（３２４）に対して回転している。図２０Ｄでは、第１部材（３２２）が第３角度運動範囲分、時計方向に更に回転している。これによりガイドワイヤ（１０６）も、時計方向に更に回転する。図２０Ｃに示す段階から図２０Ｄに示す段階への移行中に、第１部材（３２２）及び第２部材（３２４）は、突出部（３２６）と近位突出部（３２９）との係合により、一緒に時計方向に回転する。換言すれば、第１部材（３２２）は、突出部（３２６、３２９）を介して第２部材（３２４）を駆動している。
【００４５】
図２０Ｅでは、第１部材（３２２）及び第２部材（３２４）が突出部（３２６、３２９）の係合により、時計方向に更に回転して、最も時計方向側の回転位置になっている。これによって遠位突出部（３２８）は、本体（３０２）の突出部（３０４）の第２面と係合し、よってガイドワイヤ（１０６）もまた更に時計方向に回転する。この段階で、突出部（３０４）はハードストップの役割を果たし、第２部材（３２４）、第１部材（３２２）、及びガイドワイヤ（１０６）が、それ以上時計方向に回転するのを防止する。ただし、ガイドワイヤ（１０６）は、反時計方向に回転して図２０Ａに示す位置に戻ることができる。そのような反時計方向の回転中、第１部材（３２２）及びガイドワイヤ（１０６）は、突出部（３２６）が近位突出部（３２９）に係合するまで、本体（３０２）に対して及び第２部材（３２４）に対して、第１角度運動範囲分回転する。第１部材（３２２）及びガイドワイヤ（１０６）が引き続き、第２角度運動範囲分、反時計方向に回転すると、突出部（３２６、３２９）間の係合により、第２部材（３２４）は本体（３０２）に対して第１部材（３２２）と共に回転する。突出部（３０４）が遠位突出部（３２８）と係合すると、突出部（３０４）は再びハードストップを提供し、本体（３０２）は最終的に、そのような反時計方向の回転を停止する。
【００４６】
上述及び図２０Ａ〜図２０Ｅに示す一連の図から、ガイドワイヤ（１０６）は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心に、丸１回転を超えて回転することができるが、ガイドワイヤ（１０６）は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心に、２回転又はそれ以上の回転が防止されることが理解されよう。また、ガイドワイヤ（１０６）の回転として可能な角度範囲は、ガイドワイヤ運動機構（３００）の構成を変えることで変化し得ることが理解されよう。例えば、この角度範囲は、１つ又は２つ以上の突出部（３０４、３２６、３２８、３２９）の幅を変えることによって変化し得る。この角度範囲はまた、突出部（３２８、３２９）の間に角度のずれを提供することによっても変化し得る。加えて、この角度範囲は、部材（３２２、３２４）及びガイドワイヤ（１０６）によって共有される中心長手方向軸に沿って、１つ又は２つ以上の追加の回転可能部材を加えることにより変化し得る（すなわち増加し得る）。そのような追加の回転可能部材は、第２部材（３２４）と同様に構成及び操作することができる。例えば、第１部材（３２２）は、第１角度運動範囲分回転してから、第２部材（３２４）に係合し得る。次に第１部材（３２２）及び第２部材（３２４）は一緒に、第２角度運動範囲分回転してから、追加の回転可能部材に係合し得る。次に、３つの部材（３２２、３２４）すべてが、第３角度運動範囲分一緒に回転してから、突出部（３０４）（これはハードストップを提供し得る）が、この３つの部材（３２２、３２４）及びガイドワイヤ（１０６）の更なる回転を防止し得る。回転制限アセンブリ（３２０）を改変し得る他の適切な方法は、本明細書の教示に照らして当業者には明らかとなろう。
【００４７】
Ｖ．例示的な代替的ガイドワイヤ駆動アセンブリ
上述の実施例において、ノブ（１３４、３１０）は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（１０６）を回転させるのに使用される。換言すれば、アクチュエータの回転運動が、ガイドワイヤ（１０６）を回転させるために使用される。いくつかの場合において、その代わりに、ガイドワイヤ（１０６）の回転を、アクチュエータの線形運動により提供することが望ましい場合がある。そのようなアクチュエータの線形運動は、ガイドワイヤ（１０６）がある回転角度範囲にあることを示す視覚的及び／又は触覚的フィードバックを提供することで役立ち得る。加えて又は代わりに、アクチュエータの線形運動は、アクチュエータの回転運動よりも強化されたエルゴノミクスを提供し得る。アクチュエータの線形運動によりガイドワイヤ（１０６）の回転を供給するガイドワイヤ運動機構の様々な実施例が、下記に記述される。本明細書の教示に照らして更に他の実施例が当業者には明らかとなろう。下記の実施例は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸に対して横断方向の経路に沿ったアクチュエータの線形運動により、ガイドワイヤ（１０６）の回転を提供する。ただし、これらの実施例は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸に平行な経路に沿ったアクチュエータの線形運動により、ガイドワイヤ（１０６）の回転を提供するよう容易に改変され得ることが、理解されよう。
【００４８】
下記で詳しく述べられるように、図２１〜図３２Ｃは、線形運動から回転運動への機構（４１０、４６０、５１０）を有する、いくつかの例示的なガイドワイヤ運動機構（４００、４５０、５００）を示す。下記のガイドワイヤ運動機構（４００、４５０、５００）のいずれも、ガイドワイヤ運動機構（１１２）の代わりに器具（１００）に容易に組み込めることが、理解されよう。ガイドワイヤ運動機構（４００、４５０、５００）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討したガイドワイヤ運動機構（１１２、３００）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、ガイドワイヤ運動機構（４００、４５０、５００）は、ハンドル（１０２）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（４００、４５０、５００）の長手方向の摺動により、ガイドワイヤ支持部（１１８）を通り、かつ拡張カテーテル（１０８）の第２管腔を通り、ハンドル（１０２）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。更に、各ガイドワイヤ運動機構（４００、４５０、５００）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討した回転ノブ（１３４、３１０）と実質的に同様に動作するように構成された回転機構（４１０、４６０、５１０）を含む。具体的には、各回転機構（４１０、４６０、５１０）は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（１０６）を回転させるよう操作可能である。
【００４９】
Ａ．線形運動から回転運動への機構を備えた、例示的なガイドワイヤ運動機構
図２１〜図２４Ｃは、回転機構（４１０）を含むガイドワイヤ運動機構（４００）を示す。回転機構（４１０）は、上側スレッド（４２０）、下側スレッド（４３０）、及び付勢部材（４４０）を含む。上側スレッド（４２０）は、ガイドワイヤ運動機構（４００）の本体（４０２）の相対する表面内に形成された一対のスロット（４０４）内に、摺動可能に配置されており、これにより上側スレッド（４２０）は、本体（４０２）に対して及びガイドワイヤ（１０６）に対して、横断方向に摺動するよう操作可能である。パッド（４２２）は、上側スレッド（４２０）の下表面に固定されている。下側スレッド（４３０）は、ガイドワイヤ運動機構（４００）の本体（４０２）の相対する表面内に形成された一対のスロット（４０６）内に、摺動可能に配置されており、これにより下側スレッド（４３０）は、本体（４０２）に対して及びガイドワイヤ（１０６）に対して、横断方向に摺動するよう操作可能である。パッド（４３２）は、下側スレッド（４３０）の上表面に固定されている。
【００５０】
図２４Ａ〜図２４Ｃで最もよくわかるように、ガイドワイヤ（１０６）は、上側スレッド（４２０）のパッド（４２２）と下側スレッド（４３０）のパッド（４３２）との間に挟まれており、これによってガイドワイヤ（１０６）は、パッド（４２２）の下表面とパッド（４３２）の上表面とに係合する。パッド（４２２、４３２）は、高摩擦材料（例えば、シリコーンゴム、エッチング加工した金属、グリットブラスト加工した金属など）を含んでよく、及び／又は、ガイドワイヤ（１０６）に押し付けられる変形可能な表面を提供することにより、スレッド（４２０、４３０）とガイドワイヤ（１０６）との接触面積を増加させるか、あるいは他の方法でガイドワイヤ（１０６）のスリップを防ぐことができる。付勢部材（４４０）は、コイルバネ（４４２）により上向きに付勢され、下側スレッド（４３０）の下側表面に対して押し付けられる。付勢部材（４４０）はこれにより、下側スレッド（４３０）を上向きに付勢し、これによって下側スレッド（４３０）と上側スレッド（４２０）との間のガイドワイヤ（１０６）を圧迫する。この圧迫により、パッド（４２２、４３２）とガイドワイヤ（１０６）との間の摩擦が高まる。よって、スレッド（４２０、４３０）の相対する横断方向の摺動により、ガイドワイヤ（１０６）の回転が生じることが理解されよう。また、コイルバネ（４４２）及び付勢部材（４４０）は、変更又は様々な他の構造（例えば板バネなどを含むがこれに限定されない）で置換され得ることが理解されよう。
【００５１】
上側スレッド（４２０）は、図２４Ａから図２４Ｂへの移行で示されるように、第１方向に横断的に摺動し、パッド（４２２）とガイドワイヤ（１０６）との間の係合により、ガイドワイヤ（１０６）の時計方向の回転が生じ、これによって次に、パッド（４３２）とガイドワイヤ（１０６）との間の係合により、下側スレッド（４３０）の反対向きの横断摺動が生じる。図２４Ｂから図２４Ｃへの移行で示されるように、上側スレッド（４２０）は、第２方向に横断的に摺動し、パッド（４２２）とガイドワイヤ（１０６）との間の係合により、ガイドワイヤ（１０６）の反時計方向の回転が生じ、これによって次に、パッド（４３２）とガイドワイヤ（１０６）との間の係合により、下側スレッド（４３０）の反対向きの横断摺動が生じる。よって、スレッド（４２０）の線形運動が、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心としたガイドワイヤ（１０６）の回転をもたらす。
【００５２】
ガイドワイヤ運動機構（４００）は、ガイドワイヤ（１０６）を中心に、本体（４０２）内の、ガイドワイヤ（１０６）と本体（４０２）との間に配置された、１つ又は２つ以上のブッシング（図示せず）を含み得る。とりわけ、これらのブッシングは、ガイドワイヤ（１０６）に対する支持を提供し、ガイドワイヤ（１０６）とガイドワイヤ運動機構（４００）の同時の長手方向並進運動をもたらし、本体（４０２）に対するガイドワイヤ（１０６）の回転を可能にすることができる。ブッシングに加えて又は代わりに、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）及び／又はその他の材料を使用して、ガイドワイヤ（１０６）と本体（４０２）との間の摩擦を低減し、本体（４０２）内でのガイドワイヤ（１０６）の自由回転を強化することができる。
【００５３】
図２５〜図２８Ｃは、回転機構（４６０）を含むガイドワイヤ運動機構（４５０）を示す。回転機構（４６０）はスレッド（４７０）及びピニオンギヤ（４８０）を含む。スレッド（４７０）は、ガイドワイヤ運動機構（４５０）の本体（４５２）の相対する表面に形成された一対のスロット（４５４）内に、摺動可能に配置されており、これによりスレッド（４７０）は、本体（４５２）に対して及びガイドワイヤ（１０６）に対して、横断方向に摺動するよう操作可能である。ガイドワイヤ（１０６）はギヤ（４８０）内に一体的に固定されており、これによりギヤ（４８０）の回転は、ガイドワイヤ（１０６）の同時回転を引き起こす。スレッド（４７０）の下表面は複数の歯（４７２）を含み、これはラックアンドピニオン関係において、ギヤ（４８０）の歯（４８２）に係合する。よって、スロット（４５４）内でのスレッド（４７０）の横断方向摺動は、ギヤ（４８０）の回転を引き起こし、これがガイドワイヤ（１０６）の回転を引き起こす。よって、本体（４５２）に対するスレッド（４７０）の横断方向の摺動により、ガイドワイヤ（１０６）の回転を引き起こすことが理解されよう。
【００５４】
スレッド（４７０）は、図２８Ａから図２８Ｂへの移行で示されるように、第１方向に横断的に摺動すると、スレッド（４７０）の歯（４７２）とギヤ（４８０）の歯（４８２）との間の係合により、ガイドワイヤ（１０６）の時計方向の回転が生じる。また図２８Ｂから図２８Ｃへの移行で示されるように、スレッド（４７０）が第２方向に横断的に摺動すると、スレッド（４７０）の歯（４７２）とギヤ（４８０）の歯（４８２）との間の係合により、ガイドワイヤ（１０６）の反時計方向の回転が引き起こされる。よって、スレッド（４７０）の線形運動が、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心としたガイドワイヤ（１０６）の回転をもたらす。
【００５５】
ガイドワイヤ運動機構（４５０）は、ガイドワイヤ（１０６）を中心に、本体（４５２）内の、ガイドワイヤ（１０６）と本体（４５２）との間に配置された、１つ又は２つ以上のブッシング（図示せず）を含み得る。とりわけ、これらのブッシングは、ガイドワイヤ（１０６）に対する支持を提供し、ガイドワイヤ（１０６）とガイドワイヤ運動機構（４５０）の同時の長手方向並進運動をもたらし、本体（４５２）に対するガイドワイヤ（１０６）の回転を可能にすることができる。ブッシングに加えて又は代わりに、ＰＴＦＥ及び／又はその他の材料を使用して、ガイドワイヤ（１０６）と本体（４５２）との間の摩擦を低減し、本体（４５２）内でのガイドワイヤ（１０６）の自由回転を強化することができる。
【００５６】
図２９〜図３２Ｃは、回転機構（５１０）を含むガイドワイヤ運動機構（５００）を示す。回転機構（５１０）はスレッド（５２０）を含む。スレッド（５２０）は、ガイドワイヤ運動機構（５００）の本体（５０２）の相対する表面に形成された一対のスロット（５０４）内に、摺動可能に配置されており、これによりスレッド（５２０）は、本体（５０２）に対して及びガイドワイヤ（１０６）に対して、横断方向に摺動するよう操作可能である。パッド（５２２）は、スレッド（５２０）の下表面に固定されている。図２４Ａ〜図２４Ｃで最もよくわかるように、ガイドワイヤ（１０６）は、本体（５０２）内に形成された長手方向チャネル（５０６）内に配置され、これによってガイドワイヤ（１０６）は、スレッド（５２０）のパッド（５２２）の下表面に係合する。ガイドワイヤ（１０６）は、チャネル（５０６）内で自由に回転できる。よって、本体（５０２）に対するスレッド（５２０）の横断方向の摺動により、ガイドワイヤ（１０６）の回転が引き起こされる。
【００５７】
パッド（５２２）は、高摩擦材料（例えば、シリコーンゴム、エッチング加工した金属、グリットブラスト加工した金属など）を含んでよく、及び／又は、ガイドワイヤ（１０６）に押し付けられる変形可能な表面を提供することにより、スレッド（５２０）とガイドワイヤ（１０６）との接触面積を増加させるか、あるいは他の方法でガイドワイヤ（１０６）のスリップを防ぐことができることが理解されよう。また、潤滑性材料（例えば、ＰＴＦＥ、アセタールなど）をチャネル（５０６）に提供することにより、ガイドワイヤ（１０６）と本体（５０２）との間の摩擦を低減させ、これによりチャネル（５０６）内でのガイドワイヤ（１０６）の自由回転が促進されることが理解されよう。
【００５８】
スレッド（５２０）は、図３２Ａから図３２Ｂへの移行で示されるように、第１方向に横断的に摺動すると、パッド（５２２）とガイドワイヤ（１０６）との間の係合により、ガイドワイヤ（１０６）の時計方向の回転が生じる。図３２Ｂから図３２Ｃへの移行で示されるように、スレッド（５２０）が第２方向に横断的に摺動すると、パッド（５２２）とガイドワイヤ（１０６）との間の係合により、ガイドワイヤ（１０６）の反時計方向の回転が生じる。よって、スレッド（５２０）の線形運動が、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心としたガイドワイヤ（１０６）の回転を提供する。
【００５９】
ガイドワイヤ運動機構（５００）は、ガイドワイヤ（１０６）を中心に、本体（５０２）内の、ガイドワイヤ（１０６）と本体（５０２）との間に配置された、１つ又は２つ以上のブッシング（図示せず）を含み得る。とりわけ、これらのブッシングは、ガイドワイヤ（１０６）に対する支持を提供し、ガイドワイヤ（１０６）とガイドワイヤ運動機構（５００）の同時の長手方向並進運動をもたらし、本体（５０２）に対するガイドワイヤ（１０６）の回転を可能にすることができる。ブッシングに加えて又は代わりに、ＰＴＦＥ及び／又はその他の材料を使用して、ガイドワイヤ（１０６）と本体（５０２）との間の摩擦を低減し、本体（５０２）内でのガイドワイヤ（１０６）の自由回転を強化することができる。
【００６０】
Ｂ．ガイドワイヤの直接接触のある例示的なガイドワイヤ運動機構
器具（１００）のいくつかの変形形態において、ガイドワイヤ（１０６）との直接接触を提供する機能部を備えたガイドワイヤ運動機構（１１２）を提供し、これによりガイドワイヤ（１０６）に回転運動をもたらすことが、望ましい場合がある。図３３〜図４４は、そのような機能部を有する例示的なガイドワイヤ運動機構（６００）を示す。ガイドワイヤ運動機構（６００）は、ガイドワイヤ運動機構（１１２）の代わりに、器具（１００）に容易に組み込めることが理解されよう。ガイドワイヤ運動機構（６００）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討したガイドワイヤ運動機構（１１２）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、ガイドワイヤ運動機構（６００）は、ハンドル（１０２）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（６００）の長手方向の摺動により、ガイドワイヤ支持部（１１８）を通り、かつ拡張カテーテル（１０８）の第２管腔を通り、ハンドル（１０２）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。
【００６１】
本実施例のガイドワイヤ運動機構（６００）は、器具（１００）のハンドル（１０２）の長さに沿って摺動するよう構成された本体（６１０）を含む。図３４〜図３６で最もよくわかるように、本体（６１０）は、近位側の鞍尾部分（６１２）及び遠位側の鞍前橋部分（６１４）を含む。鞍前橋部分（６１４）及び鞍尾部分（６１２）は、操作者の指を受容してこれに係合するよう構成され、これにより、ハンドル（１０２）に対してガイドワイヤ運動機構（６００）を遠位側及び近位側に駆動するための、操作者の指を当てる表面を提供する。ガイドワイヤ（１０６）は、鞍尾部分（６１２）及び鞍前橋部分（６１４）を通って形成され、本体（６１０）の長さに沿って通過する、一対の開口部（６１３、６１５）内に回転可能に配置される。図３４に示すように、ガイドワイヤ（１０６）の一部が、鞍尾部分（６１２）と鞍前橋部分（６１４）との間で露出しており、これにより操作者は、自分の指でガイドワイヤ（１０６）に直接接触し、これによりガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（１０６）を回転させることができる。例えば、操作者は、自分の人差し指又は親指をガイドワイヤ（１０６）に係合させ、この指を、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸に対して概ね横断方向の経路に沿って動かすことによって、ガイドワイヤ（１０６）を直接回転させることができる。
【００６２】
いくつかの場合において、操作者がガイドワイヤ（１０６）を回転させようとするときに、誤ってガイドワイヤ（１０６）を横断方向に動かしてしまうことがあり得る。これによって、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向の動きが生じ得る。よって、ガイドワイヤ（１０６）の少なくとも一部分を保持するか及び／又は横方向の強度を提供するよう構成された機能部を、本体（６１０）及び／又はガイドワイヤ（１０６）に設け、これによって、鞍尾部分（６１２）と鞍前橋部分（６１４）との間のガイドワイヤ（１０６）が不用意に横方向に動くことを回避するようにすることが、望ましい場合がある。一例にすぎないが、図３７〜図３８に示すように、本体（６１０）は、開口部（６１３、６１５）の間に延在する細長いチャネル（６１６）を含み得る。ガイドワイヤ（１０６）は、チャネル（６１６）内で回転可能に配置される。チャネル（６１６）は、鞍尾部分（６１２）と鞍前橋部分（６１４）との間のガイドワイヤ（１０６）の横断方向の動きを防止するよう構成される。ガイドワイヤ（１０６）がチャネル（６１６）内に配置された状態で、ガイドワイヤ（１０６）の上部分は露出したままであり、よって操作者は、自分の指でガイドワイヤ（１０６）に直接接触することができ、これにより、ガイドワイヤ（１０６）の横断方向の動きを防止しながら、ガイドワイヤ（１０６）を回転させることができる。
【００６３】
図３９及び図４０は、強化された横方向強度を備えた例示的なガイドワイヤアセンブリ（６２０）を示し、これにより、鞍尾部分（６１２）と鞍前橋部分（６１４）との間のガイドワイヤ（１０６）の横断方向の動きを防止する。ガイドワイヤアセンブリ（６２０）は、合わせて溶接された複数のガイドワイヤ（１０６）を含み、この溶接により付加的な強度をガイドワイヤアセンブリ（６２０）に提供する。具体的には、図４０で最もよくわかるように、本実施例のガイドワイヤアセンブリ（６２０）は、三角形の向きで合わせて溶接された３本のガイドワイヤ（１０６）を含む。しかしながら、任意のガイドワイヤアセンブリ（６２０）は、任意の適切な数のガイドワイヤ（１０６）を任意の好適な向きで合わせて溶接したものを含み得ることが理解されよう。また、いくつかの変形形態において、ガイドワイヤアセンブリ（６２０）は鞍尾部分（６１２）と鞍前橋部分（６１４）との間の領域にのみ提供され、よって単独のガイドワイヤ（１０６）のみが鞍前橋部分（６１４）から遠位側に延在し、また単独のガイドワイヤ（１０６）のみが、鞍尾部分（６１２）から近位側に延在することが理解されよう。
【００６４】
図４１は、別の例示的なガイドワイヤ（６３０）を示す。本実施例のガイドワイヤ（６３０）は、ガイドワイヤ（６３０）の２つのセグメント間に固定されているハイポチューブ（６３２）を含み、これによりガイドワイヤ（６３０）に付加的な横方向強度を提供する。換言すれば、ハイポチューブ（６３２）は、ガイドワイヤ（６３０）の２つのセグメントの間に長手方向に挟まれており、これらのセグメントにしっかり固定されている。ハイポチューブ（６３２）は、ガイドワイヤ（６３０）の、鞍尾部分（６１２）と鞍前橋部分（６１４）との間の部分内に配置される。図４２は、別の例示的なガイドワイヤ（６４０）を示す。本実施例のガイドワイヤ（６４０）は、ガイドワイヤ（６４０）を中心として固定されているハイポチューブ（６４２）を含み、これによりガイドワイヤ（６４０）に付加的な横方向強度を提供する。ハイポチューブ（６３２）と同様、本実施例のハイポチューブ（６４２）は、ガイドワイヤ（６４０）の、鞍尾部分（６１２）と鞍前橋部分（６１４）との間の部分に配置される。図４３に示すように、ガイドワイヤ（６４０）に対してより大きな横方向強度を提供するために、ハイポチューブ（６４２）の厚さを増加させ、これによってガイドワイヤ（６４０）に付加的な横方向強度を提供することができる。本実施例において、各ハイポチューブ（６３２、６４２）は、スチール又はその他の金属で形成される。しかしながら、ハイポチューブ（６３２、６４２）はプラスチック及び／又は任意の他の好適な材料で形成され得ることが理解されよう。
【００６５】
また、ガイドワイヤ（１０６、６２０、６３０、６４０）に付加的な摩擦を提供し、これにより操作者の指とガイドワイヤ（１０６、６２０、６３０、６４０）との間のスリップを防止することが望ましい場合がある。例えば、ガイドワイヤ（１０６、６２０、６３０、６４０）及び／又はハイポチューブ（６３２、６４２）の外側表面に、操作者の指とガイドワイヤ（１０６、６２０、６３０、６４０）との間のスリップを防止するよう構成された、コーティング、スリーブ、及び／又はその他の機能部を設けることができる。例えば、コーティング、スリーブ、及び／又はその他の機能部は、粗い面又は粘着性の面を備え得る。加えて又は代わりに、ガイドワイヤ（１０６、６２０、６３０、６４０）は、図４４に示すように、ガイドワイヤ（１０６、６２０、６３０、６４０）及び／又はハイポチューブ（６３２、６４２）の周囲に配置された把持部（６４４）を含み得る。例えば、把持部（６４４）は粗い又は粘着性の外側表面を含み得る。いくつかの変形形態において、把持部（６４４）は例えばシリコーンゴムなどのエラストマー材料を含む。高摩擦性材料を有する変形形態において、その高摩擦性材料とガイドワイヤ運動機構（６００）の本体（６１０）との間に隙間を提供することが望ましい場合があることが、理解されよう。本明細書の教示を考慮することで、その他の好適な変形形態が当業者に明らかになるであろう。
【００６６】
Ｃ．近位側に延在する例示的なガイドワイヤ運動機構
上述の実施例において、ガイドワイヤ（１０６）は、ガイドワイヤ運動機構（１１２、３００、４００、４５０、５００）と係合するために、ガイドカテーテル（１０４）及び拡張カテーテル（１０８）で共有される長手方向軸から偏位している。ガイドワイヤ（１０６）は、ガイドワイヤ運動機構（１１２、３００、４００、４５０、５００）から出た後、ガイドカテーテル（１０４）及び拡張カテーテル（１０８）で共有される長手方向軸に最終的に揃う。しかしガイドワイヤ（１０６）はそれにもかかわらず、ガイドワイヤ（１０６）がガイドワイヤ運動機構（１１２、３００、４００、４５０、５００）に係合する領域において、長手方向軸から横方向にずれている。いくつかの場合において、このずれは、ガイドワイヤ（１０６）の遠位端で遭遇している力を操作者が感じる能力を低下させることがある。加えて又は代わりに、ガイドワイヤ（１０６）がガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心に回転するときに、このずれによりホイッピング効果（whipping effect）が生じることがある。これは、ガイドワイヤ（１０６）の近位部分が回転する際、ガイドワイヤ（１０６）の一部がトルクを蓄積し、そして急にそのトルクを解放することによるものである。よって、ガイドカテーテル（１０４）と拡張カテーテル（１０８）が共有する同じ長手方向軸に沿ってガイドワイヤ（１０６）に係合するガイドワイヤ運動機構を設け、これにより、ガイドワイヤ運動機構と係合するためにガイドワイヤ（１０６）が長手方向軸から偏位する必要を排除することが望ましい場合がある。これにより、ガイドワイヤ（１０６）内に蓄積される蓄積トルクの量が低減され、ガイドワイヤ（１０６）の改善された回転制御を提供することができる。更に、長手方向軸に沿ってガイドワイヤ運動機構とガイドワイヤ（１０６）との間の係合を提供しながら、同時に、ガイドカテーテル（１０４）、拡張カテーテル（１０８）、及びガイドワイヤ（１０６）が共有する長手方向軸からずれた位置で、操作者により係合され得るようなガイドワイヤ運動機構の制御機能部を提供することが、望ましい場合がある。
【００６７】
図４５〜図４８は、ガイドカテーテル（１０４）、拡張カテーテル（１０８）、及びガイドワイヤ（１０６）が共有する長手方向軸が共有する長手方向軸からずれた位置で、操作者により係合され得るような制御機能部を提供しながら、ガイドカテーテル（１０４）、拡張カテーテル（１０８）、及びガイドワイヤ（１０６）が共有する長手方向軸でガイドワイヤ（１０６）に係合する、例示的なガイドワイヤ運動機構（７００）を示す。ガイドワイヤ運動機構（７００）は、ハンドル（１０２）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（７００）の長手方向の摺動により、ガイドワイヤ支持部（１１８）を通り、かつ拡張カテーテル（１０８）の管腔を通り、ハンドル（１０２）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。ガイドワイヤ運動機構（７００）は、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（１０６）を回転させるよう操作可能な回転機構（７１０）を更に含む。
【００６８】
図４５〜図４６で最もよくわかるように、本実施例のガイドワイヤ運動機構（７００）は、本体（７０２）、回転部材（７０６）、近位側に延在するアーム（７０８）、及びギヤボックス（７１０）を含む。本体（７０２）は一対の弓状フランジ（７０４）を含み、これは回転部材（７０６）を回転可能に受容し支持するよう構成されている。回転部材（７０６）はよって、本体（７０２）に対して回転可能であり、操作者の指で直接接触及び係合するために露出している。アーム（７０８）は、回転部材（７０６）とギヤボックス（７１０）との間に延在している。アーム（７０８）は、本体（７０２）、アーム（７０８）、及びギヤボックス（７１０）の一体的並進運動をもたらすための十分な剛性を有する。ギヤボックス（７１０）は、アーム（７０８）の近位端に位置し、ガイドワイヤ（１０６）に固定されており、これによってガイドワイヤ（１０６）は、本体（７０２）、アーム（７０８）、及びギヤボックス（７１０）により形成されるアセンブリと共に長手方向に並進運動する。しかしながらギヤボックス（７１０）はまた、下記で詳しく述べられるように、ガイドワイヤ（１０６）がギヤボックス（７１０）内で回転できるようになっている。本実施例のハンドル（１０２）は、ハンドル（１０２）の上表面から突出しているトラック（１０４）を含む。本体（７０２）は、トラック（１０４）に摺動可能に連結するよう構成され、これによりガイドワイヤ運動機構（７００）はハンドル（１０２）の長さに沿って摺動することができ、これによってガイドワイヤ（１０６）が長手方向に並進運動する。当然ながら、ガイドワイヤ運動機構（７００）は、任意の他の好適な方法で、ハンドル（１０２）と連結され得る。
【００６９】
トルクケーブル（７０９）はアーム（７０８）内で回転可能に支持されている。図４８で最もよくわかるように、トルクケーブル（７０９）の遠位端は回転部材（７０６）内に一体的に固定されており、これにより、トルクケーブル（７０９）は回転部材（７０６）と共に一体的に回転する。図４７で最もよくわかるように、トルクケーブル（７０９）の近位端はギヤボックス（７１２）の第１ギヤ（７１２）内に一体的に固定されており、これにより第１ギヤ（７１２）はトルクケーブル（７０９）と共に一体的に回転する。これも図４７に示すように、ギヤボックス（７１０）は更に第２ギヤ（７１４）を含む。ギヤ（７１２、７１４）は両方とも、ギヤボックス（７１０）内に回転可能に固定される。第１ギヤ（７１２）の歯（７１６）は、第２ギヤ（７１４）の歯（７１８）と噛み合い、これによって第１ギヤ（７１２）の回転が第２ギヤ（７１４）の同時回転を引き起こし、またその逆も行う。第２ギヤ（７１４）はハンドル（１０２）に対して近位側の位置でガイドワイヤ（１０６）の周囲に配置され、かつガイドワイヤ（１０６）に一体的に連結されており、これによって、第２ギヤ（７１４）の回転が、ガイドワイヤ（１０６）の同時回転を引き起こす。よって、回転部材（７０６）の回転が、トルクケーブル（７０９）及びギヤ（７１２、７１４）を介して、ガイドワイヤ（１０６）の回転を引き起こすことが理解されよう。
【００７０】
本実施例において、（図４５〜図４６で最もよくわかるように）ギヤボックス（７１０）の位置により、ガイドワイヤ（１０６）は、ガイドカテーテル（１０４）、拡張カテーテル（１０８）、及びガイドワイヤ（１０６）が共有する同じ長手方向軸に沿って、ハンドル（１０２）内を実質的に真っ直ぐに通過することができる。ギヤ（７１４）はこの長手方向軸に中心がある。この長手方向軸上にギヤ（７１４）が位置することによって、操作者が回転部材（７０６）を介してガイドワイヤ（１０６）を回転させる際に、操作者には、より敏感な触覚的フィードバックが提供され得ることが理解されよう。
【００７１】
Ｄ．例示的な器具ガイドワイヤ運動機構
器具（１００）のいくつかの変形形態において、ハンドル（１０２）、ガイドワイヤ運動機構（１１２）、及び／又は拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）を、ガイドワイヤ運動機構（１１２）とハンドル（１０２）との間、並びに、拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）とハンドル（１０２）との間に、摺動可能な界面を提供するような、別の機能部と共に提供することが望ましい場合がある。図４９〜図５４は、そのような例示的なハンドル（８００）、ガイドワイヤ運動機構（８１０）、及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）を示す。ガイドワイヤ運動機構（８１０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討したガイドワイヤ運動機構（１１２）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、ガイドワイヤ運動機構（８１０）は、ハンドル（８００）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（８１０）の長手方向の摺動により、拡張カテーテル（１０８）の第２管腔を通り、ハンドル（８００）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討した拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、ハンドル（８００）に沿った拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）の長手方向の摺動により、ガイドカテーテル（１０４）の管腔を通り、ハンドル（８００）に対して拡張カテーテル（１０８）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。
【００７２】
ハンドル（８００）は、近位端（８０１）、遠位端（８０２）、及び、ハンドル（８００）の上表面から延出する細長いトラック（８０４）を含む。図５１及び図５２で最もよくわかるように、トラック（８０４）は三角形の断面プロファイルを有する。ハンドル（８００）は、ハンドル（８００）の遠位部分から近位側に延在する剛性のシャフト（８０６）を更に含む。下記でより詳しく検討するように、ガイドワイヤ運動機構（８１０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、トラック（８０４）及びシャフト（８０６）に摺動可能に連結するよう構成され、これによって、ガイドワイヤ運動機構（８１０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、トラック（８０４）及びシャフト（８０６）の長さに沿って摺動し、この際、トラック（８０４）及びシャフト（８０６）は、ガイドワイヤ運動機構（８１０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）に対して、ガイダンスと支持を提供する。シャフト（８０６）は、拡張カテーテル（１０８）を摺動可能に受容するよう構成することができ、このとき拡張カテーテル（１０８）はガイドカテーテル（１０４）内に摺動可能に受容され、かつガイドワイヤ（１０６）は拡張カテーテル（１０８）内に摺動可能に受容される。よって、ガイドカテーテル（１０４）、拡張カテーテル（１０８）、シャフト（８０６）、及びガイドワイヤ（１０６）の少なくとも一部分が、すべて、同じ長手方向軸上に同軸的に揃い得ることが理解されよう。いくつかの変形形態において、シャフト（８０６）は上述のガイドワイヤ支持部（１１８）と実質的に同じである。一例にすぎないが、シャフト（８０６）は、ガイドワイヤ（１０６）を横断方向に受容するためにそれ自体の中に形成されたスリットを備えたハイポチューブを含み得る。
【００７３】
ガイドワイヤ運動機構（８１０）はガイドワイヤ（１０６）に固定される。上述のガイドワイヤ運動機構（１１２）と同様、ガイドワイヤ運動機構（８１０）はハンドル（８００）上に操作可能に配置され、トラック（８０４）とシャフト（８０６）の長さに沿って、ガイドワイヤ運動機構（８１０）を長手方向に摺動させることにより、ガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。ガイドワイヤ運動機構（８１０）はまた、ガイドワイヤ（１０６）の長手方向軸を中心にガイドワイヤ（１０６）を回転させるようにも操作可能である。ガイドワイヤ運動機構（８１０）は、ガイドワイヤ運動機構（８１０）の下表面に形成された細長い凹部（８１２）を画定する。図５１及び図５４で最もよくわかるように、凹部（８１２）は、トラック（８０４）の断面プロファイルを補完する、三角形の断面プロファイルを有する。凹部（８１２）は、ハンドル（８００）のトラック（８０４）を摺動可能に受容するよう構成され、これによってガイドワイヤ運動機構（８１０）は、トラック（８０４）の長さに沿って摺動し得る。更に、ガイドワイヤ運動機構（８１０）は、円形開口部（８１４）内にシャフト（８０６）を摺動可能に受容し、これによってガイドワイヤ運動機構（８１０）は、シャフト（８０６）の長さに沿って摺動し得る。
【００７４】
拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、拡張カテーテル（１０８）に固定される。上述の拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）と同様、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、ハンドル（８００）上に操作可能に配置され、トラック（８０４）とシャフト（８０６）の長さに沿って、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）を長手方向に摺動させることにより、拡張カテーテル（１０８）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）の下表面に形成された細長い凹部（８２２）を画定する。図５２及び図５４で最もよくわかるように、凹部（８２２）は、トラック（８０４）の断面プロファイルを補完する、三角形の断面プロファイルを有する。凹部（８２２）は、ハンドル（８００）のトラック（８０４）を摺動可能に受容するよう構成され、これによって拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、トラック（８０４）の長さに沿って摺動し得る。更に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、円形開口部（８１４）内にシャフト（８０６）を摺動可能に受容し、これによって拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）は、シャフト（８０６）の長さに沿って摺動し得る。
【００７５】
図５５〜図６０は、別の例示的なハンドル（８５０）、ガイドワイヤ運動機構（８６０）、及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）を示す。ガイドワイヤ運動機構（８６０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討したガイドワイヤ運動機構（１１２）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、ガイドワイヤ運動機構（８６０）は、ハンドル（８５０）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（８６０）の長手方向の摺動により、拡張カテーテル（１０８）の第２管腔を通り、ハンドル（８５０）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討した拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、ハンドル（８５０）に沿った拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）の長手方向の摺動により、ガイドカテーテル（１０４）の管腔を通り、ハンドル（８５０）に対して拡張カテーテル（１０８）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。
【００７６】
ハンドル（８５０）は、近位端（８５１）、遠位端（８５２）、及び、ハンドル（８５０）の上表面（８５５）の下でハンドル（８５０）内に配置された細長い磁石（８５４）（又は一連の磁石（８５４））を含む。ハンドル（８５０）は、ハンドル（８５０）の遠位部分から近位側に延在する剛性のシャフト（８５６）を更に含む。下記でより詳しく検討するように、ガイドワイヤ運動機構（８６０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、磁石（８５４）及びシャフト（８５６）と摺動可能に関連するよう構成され、これによって、ガイドワイヤ運動機構（８６０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、磁石（８５４）及びシャフト（８５６）の長さに沿って摺動し得る。シャフト（８５６）は、拡張カテーテル（１０８）を摺動可能に受容するよう構成することができ、このとき拡張カテーテル（１０８）はガイドカテーテル（１０４）内に摺動可能に受容され、かつガイドワイヤ（１０６）は拡張カテーテル（１０８）内に摺動可能に受容される。よって、ガイドカテーテル（１０４）、拡張カテーテル（１０８）、シャフト（８５６）、及びガイドワイヤ（１０６）の少なくとも一部分が、すべて、同じ長手方向軸上に同軸的に揃い得ることが理解されよう。いくつかの変形形態において、シャフト（８５６）は上述のガイドワイヤ支持部（１１８）と実質的に同じである。一例にすぎないが、シャフト（８５６）は、ガイドワイヤ（１０６）を横断方向に受容するためにそれ自体の中に形成されたスリットを備えたハイポチューブを含み得る。
【００７７】
ガイドワイヤ運動機構（８６０）は、ガイドワイヤ（１０６）に固定される。上述のガイドワイヤ運動機構（１１２）と同様、ガイドワイヤ運動機構（８６０）はハンドル（８５０）上に操作可能に配置され、磁石（８５４）とシャフト（８５６）の長さに沿って、ガイドワイヤ運動機構（８６０）を長手方向に摺動させることにより、ガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。図５７及び図６０で最もよくわかるように、ガイドワイヤ運動機構（８６０）は、ガイドワイヤ運動機構（８６０）内に配置された長方形の鉄要素（８６２）を含む。一例にすぎないが、鉄要素（８６２）は、鉄金属、磁石、及び／又はその他の種類の鉄コンポーネントを含み得る。ガイドワイヤ運動機構（８６０）の鉄要素（８６２）は、ハンドル（８５０）の磁石（８５４）と関連するよう構成され、これによりガイドワイヤ運動機構（８６０）は上表面（８５５）の中央に向かって引き付けられ、よって、ガイドワイヤ運動機構（８６０）の長手方向の動きを可能にすると同時に、ガイドワイヤ運動機構（８６０）の横方向の動きを防止する。よって、ガイドワイヤ運動機構（８６０）の鉄要素（８６２）は、ハンドル（８５０）の磁石（８５４）と関連するよう構成され、これによってガイドワイヤ運動機構（８６０）は磁石（８５４）の長さに沿って摺動可能であり、かつガイドワイヤ運動機構（８６０）の横方向の動きを防止することが理解されよう。更に、ガイドワイヤ運動機構（８６０）は、円形開口部（８６４）内にシャフト（８５６）を摺動可能に受容し、これによってガイドワイヤ運動機構（８６０）は、シャフト（８０６）の長さに沿って摺動し得る。よって、磁石（８５４）及びシャフト（８５６）は、ガイドワイヤ運動機構（８６０）のためのガイダンスと支持を提供する。
【００７８】
拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、拡張カテーテル（１０８）に固定される。上述の拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）と同様、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、ハンドル（８５０）上に操作可能に配置され、磁石（８５４）とシャフト（８５６）の長さに沿って、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８２０）を長手方向に摺動させることにより、拡張カテーテル（１０８）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。図６０で最もよくわかるように、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）内に配置された長方形の鉄要素（８７２）を含む。一例にすぎないが、鉄要素（８７２）は、鉄金属、磁石、及び／又はその他の種類の鉄コンポーネントを含み得る。拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）の鉄要素（８７２）は、ハンドル（８５０）の磁石（８５４）と関連するよう構成され、これにより拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、上表面（８５５）の中央に向かって引き付けられ、よって、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）の長手方向の動きを可能にすると同時に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）の横方向の動きを防止する。よって、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）の鉄要素（８７２）が、ハンドル（８５０）の磁石（８５４）と関連するよう構成され、これにより拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）が、磁石（８５４）の長さに沿って摺動可能であり、これにより拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）の横方向の動きを防止することが理解されよう。更に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、円形開口部（８７４）内にシャフト（８５６）を摺動可能に受容し、これによって拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）は、シャフト（８５６）の長さに沿って摺動し得る。よって、磁石（８５４）及びシャフト（８５６）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（８７０）のためのガイダンスと支持を提供する。
【００７９】
図６１〜図６６は、別の例示的なハンドル（９００）、ガイドワイヤ運動機構（９１０）、及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）を示す。ガイドワイヤ運動機構（９１０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討したガイドワイヤ運動機構（１１２）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、ガイドワイヤ運動機構（９１０）は、ハンドル（９００）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（９１０）の長手方向の摺動により、拡張カテーテル（１０８）の第２管腔を通り、ハンドル（９００）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討した拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、ハンドル（９００）に沿った拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）の長手方向の摺動により、ガイドカテーテル（１０４）の管腔を通り、ハンドル（９００）に対して拡張カテーテル（１０８）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。
【００８０】
ハンドル（９００）は、近位端（９０１）、遠位端（９０２）、及び、ハンドル（９００）の上表面から延出する細長いトラック（９０４）を含む。図６５及び図６６で最もよくわかるように、トラック（９０４）は三角形の断面プロファイルを有する。ハンドル（９００）は更に、ハンドル（９００）の遠位部分から近位側に延在する剛性のシャフト（９０６）と、ハンドル（９００）の遠位部分と近位端キャップ（９０７）との間に延在する一対のロッド（９０８）とを含む。下記でより詳しく検討するように、ガイドワイヤ運動機構（９１０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、トラック（９０４）、シャフト（９０６）、及びロッド（９０８）と摺動可能に連結するよう構成され、これによって、ガイドワイヤ運動機構（９１０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、トラック（９０４）、シャフト（９０６）、及びロッド（９０８）の長さに沿って摺動し得る。トラック（９０４）、シャフト（９０６）、及びロッド（９０８）は、そのような摺動中に、ガイドワイヤ運動機構（９１０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）に対してガイダンス及び支持を提供する。シャフト（９０６）は、拡張カテーテル（１０８）を摺動可能に受容するよう構成することができ、このとき拡張カテーテル（１０８）はガイドカテーテル（１０４）内に摺動可能に受容され、かつガイドワイヤ（１０６）は拡張カテーテル（１０８）内に摺動可能に受容される。よって、ガイドカテーテル（１０４）、拡張カテーテル（１０８）、シャフト（９０６）、及びガイドワイヤ（１０６）の少なくとも一部分が、すべて、同じ長手方向軸上に同軸的に揃い得ることが理解されよう。いくつかの変形形態において、シャフト（９０６）は上述のガイドワイヤ支持部（１１８）と実質的に同じである。一例にすぎないが、シャフト（９０６）は、ガイドワイヤ（１０６）を横断方向に受容するためにそれ自体の中に形成されたスリットを備えたハイポチューブを含み得る。
【００８１】
ガイドワイヤ運動機構（９１０）は、ガイドワイヤ（１０６）に固定される。上述のガイドワイヤ運動機構（１１２）と同様、ガイドワイヤ運動機構（９１０）はハンドル（９００）上に操作可能に配置され、ロッド（９０８）の長さに沿って、ガイドワイヤ運動機構（９００）を長手方向に摺動させることにより、ガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。図６５及び図６６で最もよくわかるように、ガイドワイヤ運動機構（９１０）は、ガイドワイヤ運動機構（９１０）の下表面内に形成された一対の円形開口部（９１２）を含む。開口部（９１２）は、ハンドル（９００）のロッド（９０８）を摺動可能に受容するよう構成され、これによってガイドワイヤ運動機構（９１０）は、ロッド（９０８）の長さに沿って摺動し得る。また、下記でより詳しく検討するように、ガイドワイヤ運動機構（９１０）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）とは独立に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）を通って摺動するよう構成される。
【００８２】
拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、拡張カテーテル（１０８）に固定される。上記の拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）と同様、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、ハンドル（９００）上に操作可能に配置され、トラック（９０４）とシャフト（９０６）の長さに沿って、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）を長手方向に摺動させることにより、拡張カテーテル（１０８）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）の下表面に形成された細長い凹部（９２２）を画定する。図６５及び図６６で最もよくわかるように、凹部（９２２）は、トラック（９０４）の断面プロファイルを補完する、三角形の断面プロファイルを有する。凹部（９２２）は、ハンドル（９００）のトラック（９０４）を摺動可能に受容するよう構成され、これによって拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、トラック（９０４）の長さに沿って摺動し得る。更に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、円形開口部（９２４）内にシャフト（９０６）を摺動可能に受容し、これによって拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、シャフト（９０６）の長さに沿って摺動し得る。
【００８３】
拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）は、ガイドワイヤ運動機構（９１０）を摺動可能に受容するよう構成された開口部（９２６）を更に画定し、これによりガイドワイヤ運動機構（９１０）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）とは独立に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）を通って摺動し得る。具体的には、ロッド（９０８）は拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）の開口部（９２６）を通過し、これによってガイドワイヤ運動機構（９１０）は、ロッド（９０８）に沿って拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）を通って摺動し得る。開口部（９２６）は、ガイドワイヤ運動機構（９１０）が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）を通過する際に、ガイドワイヤ運動機構（９１０）と拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）との間に隙間を提供するのに十分大きくされる。ガイドワイヤ運動機構（９１０）は、ガイドワイヤ運動機構（９１０）の近位端が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）内に位置するときに、ガイドワイヤ運動機構（９１０）の遠位端が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）の遠位側に突出し、かつ、ガイドワイヤ運動機構（９１０）の遠位端が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）内に位置するときに、ガイドワイヤ運動機構（９１０）の近位端が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９２０）の近位側に突出するような、十分な長さである。
【００８４】
図６７〜図７２は、別の例示的なハンドル（９５０）、ガイドワイヤ運動機構（９６０）、及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）を示す。ガイドワイヤ運動機構（９６０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討したガイドワイヤ運動機構（１１２）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、ガイドワイヤ運動機構（９６０）は、ハンドル（９５０）の長さに沿ったガイドワイヤ運動機構（９６０）の長手方向の摺動により、ガイドワイヤ支持部（１１８）を通り、かつ拡張カテーテル（１０８）の第２管腔を通り、ハンドル（９５０）に対してガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討した拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）と実質的に同様に動作するように構成されている。具体的には、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、ハンドル（９５０）に沿った拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）の長手方向の摺動により、ガイドカテーテル（１０４）の管腔を通り、ハンドル（９５０）に対して拡張カテーテル（１０８）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。
【００８５】
ハンドル（９５０）は、近位端（９５１）、遠位端（９５２）、及び、ハンドル（９５０）の上表面から延出する細長いトラック（９５４）を含む。図７１及び図７２で最もよくわかるように、トラック（９５４）は三角形の断面プロファイルを有する。ハンドル（９５０）は更に、ハンドル（９５０）の遠位部分から近位側に延在する剛性のシャフト（９５６）と、ハンドル（９５０）の遠位部分から近位側に延在する剛性のトラック（９５８）とを含む。下記でより詳しく検討するように、ガイドワイヤ運動機構（９６０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、トラック（９５４）、シャフト（９５６）、及びトラック（９５８）と摺動可能に連結するよう構成され、これによって、ガイドワイヤ運動機構（９６０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、トラック（９５４）、シャフト（９５６）、及びトラック（９５８）の長さに沿って摺動し得る。トラック（９５４）、シャフト（９５６）、及びトラック（９５８）は、そのような摺動中に、ガイドワイヤ運動機構（９６０）及び拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）に対してガイダンス及び支持を提供する。シャフト（９５６）は、拡張カテーテル（１０８）を摺動可能に受容するよう構成することができ、このとき拡張カテーテル（１０８）はガイドカテーテル（１０４）内に摺動可能に受容され、かつガイドワイヤ（１０６）は拡張カテーテル（１０８）内に摺動可能に受容される。よって、ガイドカテーテル（１０４）、拡張カテーテル（１０８）、シャフト（９５６）、及びガイドワイヤ（１０６）の少なくとも一部分が、すべて、同じ長手方向軸上に同軸的に揃い得ることが理解されよう。いくつかの変形形態において、シャフト（９５６）は上述のガイドワイヤ支持部（１１８）と実質的に同じである。一例にすぎないが、シャフト（９５６）は、ガイドワイヤ（１０６）を横断方向に受容するためにそれ自体の中に形成されたスリットを備えたハイポチューブを含み得る。
【００８６】
ガイドワイヤ運動機構（９６０）は、ガイドワイヤ（１０６）に固定される。上述のガイドワイヤ運動機構（１１２）と同様、ガイドワイヤ運動機構（９６０）はハンドル（９５０）上に操作可能に配置され、トラック（９５８）の長さに沿って、ガイドワイヤ運動機構（９６０）を長手方向に摺動させることにより、ガイドワイヤ（１０６）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。図７１及び図７２で最もよくわかるように、ガイドワイヤ運動機構（９６０）は、ガイドワイヤ運動機構（９６０）の相対する側表面内に形成された一対の長方形チャネル（９６２）を含む。チャネル（９６２）は、ハンドル（９５０）のトラック（９５８）を摺動可能に受容するよう構成され、これによってガイドワイヤ運動機構（９６０）は、トラック（９５８）の長さに沿って摺動し得る。図６７、図６９、及び図７０で最もよくわかるように、トラック（９５８）は近位側クロスバー（９５９）を含み、これはガイドワイヤ運動機構（９６０）がトラック（９５８）を超えて摺動するのを防止するよう構成される。クロスバー（９５９）はまた、トラック（９５８）に対して強化された剛性と完全性を提供し得る。下記でより詳しく検討するように、ガイドワイヤ運動機構（９６０）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）とは独立に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）を通って摺動するよう構成される。
【００８７】
拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、拡張カテーテル（１０８）に固定される。上記の拡張カテーテル運動アクチュエータ（１１４）と同様、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、ハンドル（９５０）上に操作可能に配置され、トラック（９５４）、シャフト（９５６）、及びトラック（９５８）の長さに沿って、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）を長手方向に摺動させることにより、拡張カテーテル（１０８）を長手方向に前進及び後退させるよう操作可能である。拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）の下表面に形成された細長い凹部（９７２）を画定する。図７１及び図７２で最もよくわかるように、凹部（９７２）は、トラック（９５４）の断面プロファイルを補完する、三角形の断面プロファイルを有する。凹部（９７２）は、ハンドル（９５０）のトラック（９５４）を摺動可能に受容するよう構成され、これによって拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、トラック（９５４）の長さに沿って摺動し得る。更に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、円形開口部（９７４）内にシャフト（９５６）を摺動可能に受容し、これによって拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、シャフト（９５６）の長さに沿って摺動し得る。拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）はまた、開口部（９７６）の相対する側表面内に形成された一対の長方形チャネル（９７８）を画定する。チャネル（９７８）は、ハンドル（９５０）のトラック（９５８）を摺動可能に受容するよう構成され、これによって拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、ハンドル（９５０）に沿ったトラック（９５８）のの長さに沿って摺動し得る。
【００８８】
拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）は、ガイドワイヤ運動機構（９６０）を摺動可能に受容するよう構成された開口部（９７６）を更に含み、これによりガイドワイヤ運動機構（９６０）は、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）とは独立に、拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）を通って摺動し得る。具体的には、トラック（９５８）は拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）の開口部（９７６）を通過し、これによってガイドワイヤ運動機構（９６０）は、トラック（９５８）に沿って拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）を通って摺動し得る。開口部（９７６）は、ガイドワイヤ運動機構（９６０）が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）を通過する際に、ガイドワイヤ運動機構（９６０）と拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）との間に隙間を提供するのに十分大きくされる。ガイドワイヤ運動機構（９６０）は、ガイドワイヤ運動機構（９６０）の近位端が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）内に位置するときに、ガイドワイヤ運動機構（９６０）の遠位端が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）の遠位側に突出し、かつ、ガイドワイヤ運動機構（９６０）の遠位端が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）内に位置するときに、ガイドワイヤ運動機構（９６０）の近位端が拡張カテーテル運動アクチュエータ（９７０）の近位側に突出するような、十分な長さである。
【００８９】
ＶＩ．側方ポートを備えた例示的な拡張カテーテル
拡張カテーテル（２０、１０８）のいくつかの変形形態において、拡張カテーテル（２０、１０８）の第２管腔へのガイドワイヤ（５０、１０６）の側方入口をもたらす機能部を提供することが望ましい場合がある。図７３〜図８３は、側方入口ポートを備えた拡張カテーテル（１０００、１０５０）の単なる説明のための実施例を示す。各拡張カテーテル（１０００、１０５０）は、上述のように、拡張カテーテル（２０、１０８）の代替物として容易に使用することができる。拡張カテーテル（１０００、１０５０）は、以下で検討する相違点を除いて、上で検討した拡張カテーテル（２０、１０８）と実質的に同様に動作するように構成されている。
【００９０】
図７３〜図７８は拡張カテーテル（１０００）を示し、これは膨張可能なバルーン（１００２）を含む。拡張カテーテル（１０００）の近位端は、側方ポート（１００６）及び開口近位端（１００８）を有する、把持部（１００４）を備える。拡張カテーテル（１０００）は、側方ポート（１００６）とバルーン（１００２）の内側との間に流体連通をもたらす第１管腔（１０１０）を画定する。ポート（１００６）及び管腔（１０１０）はこれにより、バルーン（１００２）を選択的に膨張及び収縮させるのに使用することができる。拡張カテーテル（１０００）は、開口近位端（１０２８）から開口遠位端（１００３）（これはバルーン（１００２）の遠位側にある）まで延在する第２管腔（１０１２）を更に画定する。この第２管腔（１０１２）は、ガイドワイヤ（５０、１０６）を摺動可能に受容するように構成される。いくつかの場合において、潅注流体は管腔（１０１２）を通って流体連通し得る。図７４〜図７６で最もよくわかるように、拡張カテーテル（１０００）の第１管腔（１０１０）及び第２管腔（１０１２）は、互いに流体的に隔離されている。したがって、バルーン（１００２）は、ガイドワイヤ（５０、１０６）が第２管腔内に位置している間は、側方ポート（１００６）を介して第１管腔（１０１０）に沿って流体を連通させることによって、選択的に膨張及び収縮させることができる。
【００９１】
拡張カテーテル（１０００）は、ガイドワイヤ（５０）の第２管腔（１０１２）への側方入口を提供する側方ポート（１０１６）を更に含む。図７７で最もよくわかるように、側方ポート（１０１６）は、第２管腔（１０１２）に対して平行に延在する内腔（１０１８）を画定し、次いでポート（１０２０）を通って角度のついた経路に沿って第２管腔（１０１２）に流体接続する。側方ポート（１０１６）は下向きに角度のついた遠位壁（１０２２）を含み、これによって、ガイドワイヤ（５０、１０６）が管腔（１０１８）を通って遠位方向に挿入されると、ポート（１０２０）を通って第２管腔（１０１２）へガイドワイヤ（５０、１０６）をガイドする。よって、ガイドワイヤ（５０、１０６）は側方ポート（１０１６）の近位開口部（１０２４）を通って供給され、ポート（１０２０）を通って第２管腔（１０１２）へとガイドされることが理解されよう。
【００９２】
図７８に示すように、拡張カテーテル（１０００）のいくつかの変形形態は、側方ポート（１０１６）内にライナー（１０３０）を含む。ライナー（１０３０）は、任意の適切な材料を含み得、これにはＰＴＦＥが挙げられるがこれに限定されない。ライナー（１０３０）の遠位部分は下向きに角度がつけられ、これによって、ポート（１０２０）を通って第２管腔（１０１２）内へとガイドワイヤ（５０、１０６）をガイドする。ライナー（１０３０）はポート（１０２０）を超えて第２管腔（１０１２）内へと延出しており、これによって、第２管腔（１０１２）内への逆流を低減させる（例えば、潅注流体が管腔（１０１２）を通って連通している場合など）。
【００９３】
図７９〜図８３は拡張カテーテル（１０５０）を示し、これは膨張可能なバルーン（１０５２）を含む。拡張カテーテル（１０５０）の近位端は、側方ポート（１０５６）及び開口近位端（１０５８）を有する、把持部（１０５４）を備える。拡張カテーテル（１０５０）は、側方ポート（１０５６）とバルーン（１０５２）の内側との間に流体連通をもたらす第１管腔（１０６０）を画定する。ポート（１０５６）及び管腔（１０６０）はこれにより、バルーン（１０５２）を選択的に膨張及び収縮させるのに使用することができる。拡張カテーテル（１０５０）は、開口近位端（１０７８）から開口遠位端（１０５３）（これはバルーン（１０５２）の遠位側にある）まで延在する第２管腔（１０６２）を更に画定する。この第２管腔（１０６２）は、ガイドワイヤ（５０、１０６）を摺動可能に受容するように構成される。いくつかの場合において、潅注流体は管腔（１０６２）を通って流体連通し得る。図８０〜図８２で最もよくわかるように、拡張カテーテル（１０５０）の第１及び第２管腔（１０６０、１０６２）は、互いに流体的に隔離されている。したがって、バルーン（１０５２）は、ガイドワイヤ（５０、１０６）が第２管腔内に位置している間は、側方ポート（１０５６）を介して第１管腔（１０６０）に沿って流体を連通させることによって、選択的に膨張及び収縮させることができる。
【００９４】
拡張カテーテル（１０５０）は、ガイドワイヤ（５０）の第２管腔（１０６２）への側方入口を提供する側方ポート（１０６６）を更に含む。図８３で最もよくわかるように、側方ポート（１０６６）は、第２管腔（１０６２）に対して平行に延在する内腔（１０６８）を画定する管（１０６７）を含む。管（１０６７）と、拡張カテーテル（１０５０）の一部分は、ライナー（１０８０）により包囲されている。ライナー（１０３０）は任意の適切な材料を含み得、これにはＰＴＦＥ及び／又は従来形のポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）ヒートシュリンクチューブなどが挙げられるがこれらに限定されない。図８３で最もよくわかるように、ライナー（１０８０）は、管（１０６７）の管腔（１０６８）と第２管腔（１０６２）との間に、角度のついた経路を提供し、これによって、ポート（１０７０）を通って角度のついた経路に沿って管腔（１０６８）を第２管腔（１０６２）と流体接続させる。ライナー（１０８０）は下向きに角度のついた遠位壁（１０７２）を含み、これによって、ガイドワイヤ（５０、１０６）が管腔（１０６８）からポート（１０７０）を通って管腔（１０６２）へとガイドされる。よって、ガイドワイヤ（５０、１０６）は側方ポート（１０６６）の近位開口部（１０７４）を通って供給され、ポート（１０７０）を経由してライナー（１０８０）の遠位壁（１０７２）によるたわみを経て、管腔（１０６８）から管腔（１０６２）へとガイドされることが理解されよう。
【００９５】
ＶＩＩ．変化する直径を備えた例示的な拡張カテーテル
図８４〜図８６は、上述の拡張カテーテル（２０、１０８）の代わりに使用され得る、例示的な拡張カテーテル（１１００）の遠位端を示す。また、拡張カテーテル（１１００）の下記の教示は、拡張カテーテル（１１００）の上述の教示と容易に組み合わせられることが理解されよう。本実施例の拡張カテーテル（１１００）は、管状外壁（１１０２）及び内壁（１１０４）を含む。壁（１１０２、１１０４）は合わせて、第１管腔（１１１０）及び第２管腔（１１１２）を画定する。一例にすぎないが、第１管腔（１１１０）は、ガイドワイヤ（５０、１０６）及び／又は潅注カテーテル及び／又は潅注流体を、摺動可能に受容するよう構成することができる。第２管腔（１１１２）はバルーン（２２、１１０）及び膨張流体源と流体連通してよく、これにより第２管腔（１１１２）は、バルーン（２２、１１０）の選択的な膨張／収縮を提供するのに使用される。図８６で最もよくわかるように、拡張カテーテル（１１００）の第１及び第２管腔（１１１０、１１１２）は、互いに流体的に隔離されている。
【００９６】
図８５で最もよくわかるように、管状外壁（１１０２）は、より大きな直径を有する近位部分（１１３０）から、より小さな直径を有する遠位部分（１１２０）へと移行している。移行領域（１１４０）は、部分（１１２０）と部分（１１３０）との間で滑らかな先細状の移行をもたらす。拡張カテーテル（１１００）はよって、「バンプ管（bump tube）」タイプの構成を有する。一例にすぎないが、管状外壁（１１０２）は、外径約０．２２センチメートル（０．０８５インチ）（近位部分（１１３０）において）から、外径約０．１９センチメートル（０．０７５インチ）（遠位部分（１１２０）において）へと移行し得る。更なる一例にすぎないが、第１管腔（１１１０）は、内径約０．１４センチメートル（０．０５５インチ）（近位部分（１１３０）において）から、内径約０．１１センチメートル（０．０４４インチ）（遠位部分（１１２０）において）へと移行し得る。第２管腔（１１１２）は、内径約０．０８１センチメートル（０．０３２インチ）（近位部分（１１３０）において）から、内径約０．０３３センチメートル（０．０１３インチ）（遠位部分（１１２０）において）へと移行し得る。あるいは、任意の他の好適な寸法が使用されてよい。
【００９７】
いくつかの変形形態において、バルーン（２２、１１０）の近位端は、近位部分（１１３０）に固定され、一方で同じバルーン（２２、１１０）の遠位端は遠位部分（１１２０）に固定される。バルーン（２２、１１０）は、任意の好適な技法を用いて、これらの部分（１１２０、１１３０）に接着され得る。バルーン（２２、１１０）の両端が、均一な外径を有するカテーテル領域に接着されているような従来形の拡張カテーテルに比べて、拡張カテーテル（１１１０）及び本明細書に記述される接着技法は、近位接着位置での材料の過熱のリスクを低減することができ、及び／又は、近位側接着部位での硬直を低減することができる。拡張カテーテル（１１１０）の構成はまた、より良い挿入／後退の力を提供することができ、これにより拡張カテーテル（１１１０）の性能を向上させることができる。
【００９８】
ＶＩＩＩ．その他
本明細書に記載例のうちのいずれも、上述のものに加えて又は代わりに様々な他の特徴を有し得る点は理解されるべきである。あくまで例としてであるが、本明細書に記載の例のうちのいずれも、参照によって本明細書に援用される様々な参考文献のいずれかに開示されている様々な特徴のうちの１つ又は２つ以上を有することができる。
【００９９】
本明細書に記載の教示、表現、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上を、本明細書に記載の他の教示、表現、実施形態、実施例などのうちのいずれか１つ又は２つ以上と組み合わせることができる点は理解されるべきである。したがって、上記の教示、表現、実施形態、実施例などは、互いに対して独立して考慮されるべきではない。本明細書の教示に照らして、本明細書の教示を組み合わせることができる様々な好適な方法が、当業者には明らかとなろう。かかる改変形態及び変形形態は、特許請求の範囲内に含まれるものとする。
【０１００】
本明細書に参照により組み込まれると言及されたいかなる特許、刊行物、又は他の開示内容は、全体的に又は部分的に、組み込まれた内容が現行の定義、見解、又は本開示に記載された他の開示内容とあくまで矛盾しない範囲でのみ本明細書に組み込まれることを認識されたい。それ自体、また必要な範囲で、本明細書に明瞭に記載される開示内容は、参照により本明細書に組み込まれるあらゆる矛盾する記載に優先するものとする。参照により本明細書に組み込まれるものとするが、既存の定義、記載、又は本明細書に記載される他の開示文献と矛盾する任意の文献、又はそれらの部分は、援用文献と既存の開示内容との間に矛盾が生じない範囲においてのみ組み込まれるものとする。
【０１０１】
本明細書に開示される装置の変形物は、１回の使用後に処分されるように設計するか又は複数回使用されるように設計することができる。いずれか又は両方の場合において、変形物は、少なくとも１回の使用後に再利用のために再調整され得る。再調整は、装置の分解工程、それに続く特定の部品の洗浄又は交換工程、及びその後の再組み立て工程の任意の組み合わせを含み得る。詳細には、装置の変形物は分解されてもよく、また、装置の任意の数の特定の部品又は部材を任意の組み合わせで選択的に交換又は取り外すことができる。特定の部品を洗浄及び／又は交換した後、装置の変形物は、再調整用の施設において、又は外科処置の直前に外科チームによって、その後の使用のために再組み立てすることができる。当業者であれば、装置の再調整において、分解、洗浄／交換、及び再組み立てのための様々な技術を使用できる点は認識するであろう。かかる技術の使用、及び結果として得られる再調整された装置は、すべて本発明の範囲内にある。
【０１０２】
あくまで例としてであるが、本明細書に記載の変形物は手術に先立って処理することができる。まず、新品又は使用済みの器具を入手し、必要に応じて洗浄することができる。次いで器具を滅菌することができる。１つの滅菌技術では、器具は、プラスチックバッグ又はＴＹＶＥＫバッグなど、閉鎖され封止された容器に入れられる。次いで、容器及び器具を、ガンマ線、Ｘ線、又は高エネルギー電子線などの容器を透過し得る放射線野に置くことができる。放射線は器具上及び容器内の細菌を死滅させることができる。この後、滅菌済みの器具を滅菌容器内で保管することができる。密封容器は医療施設で開封されるまで器具を滅菌状態に保つことができる。装置は、また、β線若しくはγ線、エチレンオキシド、又は水蒸気が挙げられるが、これらに限定されない、当該技術分野で既知の任意の別の技術を用いて滅菌され得る。
【０１０３】
本発明において様々な変形例について図示し説明したが、本明細書で説明した方法及びシステムの更なる応用が、当業者による適切な改変形態により、本発明の範囲から逸脱することなく実現可能である。そのような可能な改変形態のうちのいくつかについて述べたが、別の改変形態も当業者には明らかになるであろう。例えば、上述の実施例、変形例、幾何学形状、材料、寸法、比率、工程などは例示的なものであって、必須ではない。したがって、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲の観点から考慮されるべきものであり、本明細書及び図面において図示、説明された構造及び動作の細部に限定されないものとして理解されたい。
【０１０４】
〔実施の態様〕
（１）  拡張カテーテルシステムであって、
（ａ）本体であって、該本体が遠位端及び近位端を含み、該本体が長手方向軸を画定する、本体と、
（ｂ）ガイドワイヤと、
（ｃ）拡張カテーテルであって、該拡張カテーテルが膨張可能な拡張部を含む、拡張カテーテルと、
（ｄ）ガイドワイヤ運動機構であって、該ガイドワイヤ運動機構が、該本体に対して並進運動するよう構成され、これにより該ガイドワイヤに長手方向運動をもたらし、該ガイドワイヤ運動機構は更に、ガイドワイヤ回転機能部を含む、ガイドワイヤ運動機構と、
を備え、該ガイドワイヤ回転機能部は、少なくとも１つの並進運動可能な部材を含み、該並進運動可能な部材は、線形的に並進運動することにより該ガイドワイヤを回転させるよう構成されている、拡張カテーテルシステム。
（２）  前記少なくとも１つの並進運動可能な部材が、前記本体の前記長手方向軸に対して横断方向である線形経路に沿って並進運動するよう構成されており、これによって前記ガイドワイヤを回転させる、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（３）  前記少なくとも１つの並進運動可能な部材が、前記ガイドワイヤに直接接触している、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（４）  前記少なくとも１つの並進運動可能な部材が、一対の並進運動可能な部材を含み、該一対の並進運動可能な部材のうち第１の並進運動可能な部材が、前記ガイドワイヤの第１側面に接触し、該一対の並進運動可能な部材のうち第２の並進運動可能な部材が、該ガイドワイヤの第２側面に接触する、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（５）  前記第１の並進運動可能な部材が、第１方向に並進運動するよう構成され、かつ前記第２の並進運動可能な部材が、同時に第２方向に並進運動するよう構成され、これにより前記ガイドワイヤを回転させる、実施態様４に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１０５】
（６）  前記ガイドワイヤ運動機構が、前記少なくとも１つの並進運動可能な部材に対して押し付けられるよう構成された付勢部材を更に含む、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（７）  前記ガイドワイヤ運動機構がギヤを更に含み、該ギヤは前記ガイドワイヤの一部分の周囲に固定され、該ギヤが回転することにより該ガイドワイヤを回転させるよう構成されている、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（８）  前記少なくとも１つの並進運動可能な部材が、前記ギヤに係合する複数の歯を含む、実施態様７に記載の拡張カテーテルシステム。
（９）  前記本体がトラックを含み、前記ガイドワイヤ運動機構の少なくとも一部分が該トラックに沿って摺動可能であり、該トラックが、該ガイドワイヤ運動機構の該少なくとも一部分を支持及びガイドするよう構成されている、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（１０）  前記本体が１本又は２本以上のロッドを含み、前記ガイドワイヤ運動機構の少なくとも一部分が該１本又は２本以上のロッドに沿って摺動可能であり、前記トラックが、該ガイドワイヤ運動機構の該少なくとも一部分を支持及びガイドするよう構成されている、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１０６】
（１１）  拡張カテーテル運動アクチュエータを更に含み、該拡張カテーテル運動アクチュエータは、並進運動することにより、前記拡張カテーテルに長手方向運動をもたらすよう構成されている、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（１２）  前記ガイドワイヤ運動機構の少なくとも一部分が、前記拡張カテーテル運動アクチュエータを通って並進運動するよう構成されている、実施態様１１に記載の拡張カテーテルシステム。
（１３）  前記拡張カテーテルが、
（ｉ）第１直径を有する近位領域と、
（ｉｉ）第２直径を有する遠位領域であって、該第１直径が該第２直径より大きい、遠位領域と、
（ｉｉｉ）該近位領域と該遠位領域との間の移行領域と、
（ｉｖ）２本以上の管腔であって、該２本以上の管腔のうち少なくとも２本が、該近位領域を通り、該移行領域を通り、かつ該遠位領域を通って延在する、２本以上の管腔と、
を含む、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（１４）  前記拡張カテーテルが、
（ｉ）第１管腔、第２管腔、及び第３管腔を画定する、近位領域と、
（ｉｉ）遠位領域であって、該第１管腔及び該第２管腔が該遠位領域を通って連続している、遠位領域と、
（ｉｉｉ）該近位領域と該遠位領域との間の移行領域であって、該第３管腔が、該移行領域で該第２管腔に合流している、移行領域と、
を含む、実施態様１に記載の拡張カテーテルシステム。
（１５）  前記移行領域が外側シュリンクラップを更に含み、該外側シュリンクラップが、前記第３管腔から前記第２管腔への移行をもたらす、実施態様１４に記載の拡張カテーテルシステム。
【０１０７】
（１６）  拡張カテーテルシステムであって、
（ａ）本体であって、該本体が遠位端及び近位端を含み、該本体が長手方向軸を画定する、本体と、
（ｂ）ガイドワイヤと、
（ｃ）拡張カテーテルであって、該拡張カテーテルが膨張可能な拡張部を含む、拡張カテーテルと、
（ｄ）ガイドワイヤ運動機構であって、該ガイドワイヤ運動機構が、該本体に対して長手方向に並進運動するよう構成され、これにより該ガイドワイヤに長手方向運動をもたらし、該ガイドワイヤ運動機構は、該ガイドワイヤを回転させるよう操作可能なガイドワイヤ回転機能部を更に含み、該ガイドワイヤ回転機能部は、該ガイドワイヤの回転を所定の角度範囲に制限するよう構成された１つ又は２つ以上の回転制限機能部を含む、ガイドワイヤ運動機構と、
を備える、拡張カテーテルシステム。
（１７）  前記ガイドワイヤ回転機能部が、
（ｉ）前記ガイドワイヤと共に一体的に回転するよう構成された第１回転部材であって、該第１回転部材が突出部を含む、第１回転部材と、
（ｉｉ）該ガイドワイヤが回転する際に該ガイドワイヤに対して回転的に静止状態に留まるよう構成された接地本体であって、該接地本体は突出部を含み、該第１回転部材の該突出部と該接地本体の該突出部とが協働して、該ガイドワイヤの回転を前記所定の角度範囲に制限するよう構成されている、接地本体と、
を備える、実施態様１６に記載の拡張カテーテルシステム。
（１８）  前記ガイドワイヤ回転機能部が、第２回転部材を更に含み、該第２回転部材が第１突出部及び第２突出部を含み、該第２回転部材の該第１突出部が、前記第１回転部材の前記突出部と係合するよう構成され、該第２回転部材の該第２突出部が、前記接地本体の前記突出部と係合するよう構成されている、実施態様１７に記載の拡張カテーテルシステム。
（１９）  前記ガイドワイヤ及び前記第１回転部材が、第１角度運動範囲にわたって回転可能であり、次いで第２角度運動範囲にわたって回転可能であり、
前記第１及び第２回転部材は、該第１角度運動範囲中に、該第２回転部材の前記第１突出部が、該第１回転部材の前記突出部から係合解除されるように、構成され、
該第１及び第２回転部材は、該第２角度運動範囲中に、該第２回転部材の前記第１突出部が、該第１回転部材の前記突出部と係合するように、更に構成され、
該第２回転部材及び該接地本体は、該第２角度運動範囲の完了時に、該第２回転部材の該第２突出部が、該接地本体の該突出部と係合するように、構成されている、実施態様１８に記載の拡張カテーテルシステム。
（２０）  拡張カテーテルシステムであって、
（ａ）遠位端及び近位端を含む、本体と、
（ｂ）長手方向軸に沿って延在するガイドワイヤと、
（ｃ）拡張カテーテルであって、該拡張カテーテルが膨張可能な拡張部を含み、該拡張カテーテルが該ガイドワイヤと共に該長手方向軸に沿って延在する、拡張カテーテルと、
（ｄ）ガイドワイヤ運動機構であって、該ガイドワイヤ運動機構が、該ガイドワイヤを回転させるよう操作可能なガイドワイヤ回転機能部を含み、該ガイドワイヤ回転機能部は、
（ｉ）回転部材と、
（ｉｉ）トランスミッションアセンブリであって、該トランスミッションアセンブリは該回転部材を該ガイドワイヤに機械的に連結し、これにより該回転部材は、該トランスミッションアセンブリを介して該ガイドワイヤを回転させるよう操作可能であり、該トランスミッションアセンブリは、該長手方向軸に沿って配置されたある位置で、該ガイドワイヤに係合する、トランスミッションアセンブリと、
を含む、ガイドワイヤ運動機構と、
を備える、拡張カテーテルシステム。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0006585166.tif 000009
【図９】
0006585166.tif 000010
【図１０】
0006585166.tif 000011
【図１０Ａ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0006585166.tif 000015
【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
0006585166.tif 000024
【図２０Ｂ】
0006585166.tif 000025
【図２０Ｃ】
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【図２０Ｄ】
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【図２０Ｅ】
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【図２１】
0006585166.tif 000029
【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
0006585166.tif 000032
【図２４Ｂ】
0006585166.tif 000033
【図２４Ｃ】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２８Ｃ】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３２Ｃ】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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