(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器を高周波電流により誘導加熱する電磁調理器において、
ＸＹＺ直交座標系におけるＸ軸方向の第１の方向に延設され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の第１の領域と、前記第１の領域の端部からＸ軸方向における第２の方向に延長され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の第２の領域とを備えた加熱コイルと、
前記加熱コイルに高周波電流を給電する電源と、
前記加熱コイルの上方側に配設され、調理容器が載置されるトッププレートと
を有し、
前記加熱コイルは、
隣り合う前記第１の領域のＹ軸方向に延長した部位と前記第２の領域のＹ軸方向に延長した部位とが、前記電源より高周波電流が給電された際に、互いに同じ方向に高周波電流が流れるように形成され、
前記第１の領域と前記第２の領域とは、互いに接することなく、少なくとも１回以上交差し、Ｙ軸方向に延長するとともにＸ軸方向に沿って複数並設された略矩形形状の空間を形成する
ことを特徴とする電磁調理器。
【請求項２】
調理容器を高周波電流により誘導加熱する電磁調理器において、
ＸＹＺ直交座標系におけるＸ軸方向の第１の方向に延設され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の第１の領域と、前記第１の領域の端部からＸ軸方向における第２の方向に延長され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の第２の領域とを備えた加熱コイルと、
前記加熱コイルに高周波電流を給電する電源と、
前記加熱コイルの上方側に配設され、調理容器が載置されるトッププレートと、
前記トッププレート上で前記調理容器をＸ軸方向に搬送する搬送機構と
を有し、
前記加熱コイルは、
隣り合う前記第１の領域のＹ軸方向に延長した部位と前記第２の領域のＹ軸方向に延長した部位とが、前記電源より高周波電流が給電された際に、互いに同じ方向に高周波電流が流れるように形成され、
前記第１の領域と前記第２の領域とは、互いに接することなく、少なくとも１回以上交差し、Ｙ軸方向に延長するとともにＸ軸方向に沿って複数並設された略矩形形状の空間を形成する
ことを特徴とする電磁調理器。
【請求項３】
調理容器を高周波電流により誘導加熱する電磁調理器において、
ＸＹＺ直交座標系におけるＸ軸方向に延長され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の加熱コイルと、
前記加熱コイルに高周波電流を給電する電源と、
前記加熱コイルの上方側に配設され、調理容器が載置されるトッププレートと、
前記トッププレート上で前記調理容器をＸ軸方向に搬送する搬送機構と
を有することを特徴とする電磁調理器。
【請求項４】
請求項１，２または３のいずれか１項に記載の電磁調理器において、さらに、
前記加熱コイルの下方側に配設されるフェライト板と
を有することを特徴とする電磁調理器。
【請求項５】
請求項４に記載の電磁調理器において、
前記フェライト板は、前記加熱コイルの下方側においてＹ軸方向に複数並設される
ことを特徴とする電磁調理器。
【請求項６】
請求項５に記載の電磁調理器において、さらに、
前記フェライト板と前記加熱コイルとの間隔をそれぞれ独立して調整可能な移動機構と
を有することを特徴とする電磁調理器。
【請求項７】
調理容器を高周波電流により誘導加熱する電磁調理器において、
ＸＹＺ直交座標系におけるＸ軸方向に延長され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の加熱コイルと、
前記加熱コイルに高周波電流を給電する電源と、
前記加熱コイルの上方側に配設され、調理容器が載置されるトッププレートと、
前記加熱コイルの下方側においてＹ軸方向に複数並設されて配設されるフェライト板と、
前記フェライト板と前記加熱コイルとの間隔をそれぞれ独立して調整可能な移動機構と
を有することを特徴とする電磁調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁調理器に関し、さらに詳細には、調理容器を誘導加熱する電磁調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、電磁調理器では、リッツ線などの導線を平型の渦巻状に形成した加熱コイル（以下、「平型の渦巻状に形成した加熱コイル」を、「平型渦巻状加熱コイル」と適宜に称する。）が用いられ（図１（ａ）を参照する。）、こうした平型渦巻状加熱コイルの上に、耐熱ガラス板などのトッププレートが配設されている。
【０００３】
そして、平型渦巻状加熱コイルに高周波電流を給電することで、トッププレート上に載置された調理容器を誘導加熱するようにしていた。
【０００４】
しかしながら、平型渦巻状加熱コイルにより生じる磁界は、中心部が最も弱く、中心部から平型渦巻状加熱コイルの外周に向かって徐々に強くなってピークに達し、さらに最外周に向かって徐々に弱くなる（図１（ｂ）を参照する。）。
【０００５】
このため、平型渦巻状加熱コイルを用いた電磁調理器では、トッププレート上に載置された調理容器の底面を均一に加熱することができないことが問題点として指摘されていた。
【０００６】
また、平型渦巻状加熱コイルでは、上記したように磁界の強さにムラがあることから、平型渦巻状加熱コイルを用いた電磁調理器では、調理容器を平型渦巻状加熱コイルからズレて載置してしまうと、当該調理容器のエッジ部分が過剰に加熱されてしまうため（図１
（ｃ）を参照する。）、調理容器を載置する位置が限定されてしまうことが問題点として指摘されていた。
【０００７】
さらに、こうした平型渦巻状加熱コイルを用いた電磁調理器は、例えば、工場での量産調理に用いる場合などには、平型渦巻状加熱コイルを所定の方向に並設し、調理容器を当該平型渦巻状加熱コイルの上方側に配設されたトッププレート上で、例えば、トッププレートに接することなく水平移動して加熱するように構成される。
【０００８】
しかしながら、上記したように、調理容器の配置位置により当該調理容器のエッジ部分が過加熱されるため、調理容器の配置位置を管理しなければならないという問題点が指摘されていた。
【０００９】
なお、本願出願人が特許出願のときに知っている先行技術は、文献公知発明に係る発明ではないため、本願明細書に記載すべき先行技術文献情報はない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記したような従来の技術の有する種々の問題点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、調理容器の底面を均一に加熱することができ、かつ、調理容器の載置位置がズレても、調理容器のエッジ部分が過加熱されない電磁調理器を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明は、調理容器を高周波電流により誘導加熱する電磁調理器において、ＸＹＺ直交座標系におけるＸ軸方向の第１の方向に延設され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の第１の領域と、上記第１の領域の端部からＸ軸方向における第２の方向に延長され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の第２の領域とを備えた加熱コイルと、上記加熱コイルに高周波電流を給電する電源と、上記加熱コイルの上方側に配設され、調理容器が載置されるトッププレートとを有し、上記加熱コイルは、隣り合う上記第１の領域のＹ軸方向に延長した部位と上記第２の領域のＹ軸方向に延長した部位とが、上記電源より高周波電流が給電された際に、互いに同じ方向に高周波電流が流れるように形成され、上記第１の領域と上記第２の領域とは、互いに接することなく、少なくとも１回以上交差し、Ｙ軸方向に延長するとともにＸ軸方向に沿って複数並設された略矩形形状の空間を形成するようにしたものである。
【００１２】
また、本発明は、調理容器を高周波電流により誘導加熱する電磁調理器において、ＸＹＺ直交座標系におけるＸ軸方向に延長され、Ｙ軸方向に沿って延長して凹形状および凸形状が形成された略矩形波型の加熱コイルと、上記加熱コイルに高周波電流を給電する電源と、上記加熱コイルの上方側に配設され、調理容器が載置されるトッププレートとを有するようにしたものである。
【００１３】
また、本発明は、上記した発明において、さらに、上記加熱コイルの下方側に配設されるフェライト板とを有するようにしたものである。
【００１４】
また、本発明は、上記した発明において、上記フェライト板は、上記加熱コイルの下方側においてＹ軸方向に複数並設されるようにしたものである。
【００１５】
また、本発明は、上記した発明において、さらに、上記フェライト板と上記加熱コイルとの間隔をそれぞれ独立して調整可能な移動機構とを有するようにしたものである。
【００１６】
また、本発明は、上記した発明において、さらに、上記トッププレート上で上記調理容器をＸ軸方向に搬送する搬送機構とを有するようにしたものである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明は、以上説明したように構成されているので、調理容器の底面を均一に加熱することができ、かつ、調理容器の載置位置がズレても、調理容器のエッジ部分が過加熱されないという優れた効果を奏するものである。
【００１８】
また、本発明は、上記した効果を奏するため、工場における量産調理時に調理容器をトッププレート上で、例えば、トッププレートに接することなく水平移動して加熱する際などでは、特に有効である。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１（ａ）は、平型渦巻状加熱コイルの概略構成説明図であり、また、図１（ｂ）は、平型渦巻状加熱コイルにより生じる磁界の強さを示す説明図であり、また、図１（ｃ）は、平型渦巻状加熱コイルを用いた従来の技術による電磁調理器において、平型渦巻状加熱コイルからズレた位置に調理容器が載置されたときに、調理容器のエッジ部分が過加熱されることを示す説明図である。
【図２】図２（ａ）は、本発明による電磁調理器の要部の概略構成説明図であり、また、図２（ｂ）は、図２（ａ）のＡ−Ａ線により切断した切断面の端面説明図である。
【図３】図３（ａ）は、加熱コイルに形成された２つの領域を示す説明図であり、また、図３（ｂ）は、加熱コイルにおける高周波電流の流れおよび加熱コイルに形成された空間における磁束の向きを示す説明図である。
【図４】図４（ａ）（ｂ）は、本発明による電磁調理器における加熱コイルの変形例を示す説明図である。
【図５】図５（ａ）は、本発明による電磁調理器の変形例であって、フェライト板を配設した状態を説明する説明図であり、また、図５（ｂ）は、図５（ａ）のＢ−Ｂ線による切断した切断面の端面説明図である。
【図６】図６は、本発明による電磁調理器の変形例であって、図２に示す電磁調理器の要部を複数配設した構成を示す説明図である。
【図７】図７は、本発明による電磁調理器の変形例であって、図２に示す電磁調理器の加熱コイルを延長して形成した構成を示す説明図である。
【図８】図８は、図６または図７に示す電磁調理器で加熱可能な調理容器の大きさの一例を示す説明図である。
【図９】図９（ａ）は、図３（ａ）のＩ矢視端面図であり、また、図９（ｂ）は、図３（ａ）のＩＩ矢視端面図である。
【図１０】図１０（ａ）は、本発明による電磁調理器における要部の変形例の概略構成説明図であり、また、図１０（ｂ）は、図１０（ａ）に示す電磁調理器の要部にフェライト板を配設した状態を説明する説明図である。
【図１１】図１１は、本発明による電磁調理器における要部の変形例を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、添付の図面を参照しながら、本発明よる電磁調理器の実施の形態の一例について詳細に説明するものとする。
【００２１】
ここで、図２（ａ）には、本発明による電磁調理器の要部の概略構成説明図が示されており、また、図２（ｂ）には、図２（ａ）のＡ−Ａ線断で切断した切断面の端面説明図が示されている。
【００２２】
この図２（ａ）（ｂ）に示す電磁調理器１０は、高周波電流を給電する電源１２に接続された加熱コイル１４を備えており、この加熱コイル１４の上方側に、加熱コイル１４と略平行となるように、非磁性材からなるトッププレート２０が配設されている。
【００２３】
加熱コイル１４は、一方の端部１４ａがフィーダー１６を介して電源１２に接続されるとともに、他方の端部１４ｂがフィーダー１８を介して電源１２に接続されている。
【００２４】
また、加熱コイル１４は、導体の線材、パイプあるいは棒により構成されており、ＸＹＺ直交座標系におけるＸ軸方向に延長して、７回交差するように形成されている。
【００２５】
即ち、加熱コイル１４は、Ｘ軸方向における行き方向（つまり、図２（ａ）では、左方側から右方側へ向かう方向である。）に延設され、凹形状（谷形状）および凸形状（山形状）がＹ軸方向に沿って延長して形成された矩形波型の領域１４−１と、領域１４−１の端部１４−１ａからＸ軸方向における帰り方向（つまり、図２（ａ）では、右方側から左方側へ向かう方向である。）に延設され、凹形状および凸形状がＹ軸方向に沿って延長して形成された矩形波型の領域１４−２とを有している（図３（ａ）を参照する。）。
【００２６】
領域１４−１と領域１４−２とは、互いに接することなく７回交差するように形成されている。
【００２７】
このとき、領域１４−１におけるＹ軸方向に延長した部位Ｐ１と領域１４−２におけるＹ軸方向に延長した部位Ｑ１とは、互いに接することなく隣接し、かつ、同じ高さ位置（つまり、Ｚ軸方向における位置である。）で平行とするように形成される（図２（ａ）（ｂ）を参照する。）。
【００２８】
即ち、領域１４−１では、Ｙ軸方向に延長した部位Ｐ１とＸ軸方向に延長した部位Ｐ２とはＸＹ平面上に形成され、領域１４−２では、Ｙ軸方向に延長した部位Ｑ１は部位Ｐ１、Ｐ２が形成されたＸＹ平面上に形成され、Ｘ軸方向に延長した部位Ｑ２は、当該ＸＹ平面よりも下方側に形成される（図２（ｂ）および図９（ａ）（ｂ）を参照する。）。
【００２９】
なお、隣接する部位Ｐ１と部位Ｑ１とは、加熱コイル１４に高周波電流を流した際に、同じ方向に高周波電流が流れるようにする。
【００３０】
これにより、加熱コイル１４には、ＸＹ平面においてＹ軸方向に延長した矩形形状の８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８が、Ｘ軸方向に沿って並んで形成されることとなる。
【００３１】
即ち、加熱コイル１４では、領域１４−１の凸形状と領域１４−２の凹形状とにより空間Ｓ１、Ｓ３、Ｓ５、Ｓ７が形成されるとともに、領域１４−１の凹形状と領域１４−２の凸形状とにより空間Ｓ２、Ｓ４、Ｓ６、Ｓ８が形成される。
【００３２】
なお、加熱コイル１４のＸ軸方向における長さおよびＹ軸方向における長さは、加熱対象とする調理容器１００の底面より大きくなるように設計されている。
【００３３】
以上の構成において、電磁調理器１０のトッププレート２０上に載置された調理容器１００を加熱する場合について説明する。
【００３４】
トッププレート２０上に調理容器１００が載置され、操作子（図示せず。）が操作されて加熱開始の指示がなされると、電源１２から加熱コイル１４に高周波電流が給電される。
【００３５】
具体的には、電源１２からフィーダー１６を介して加熱コイル１４の一方の端部１４ａに給電された高周波電流は、図３（ｂ）に示すように、領域１４−１のＹ軸方向に延長した部位Ｐ１では、隣接した位置に形成された領域１４−２のＹ軸方向に延長した部位Ｑ１と同じ方向に流れ、領域１４−１のＸ軸方向に延長した部位Ｐ２では、隔てた位置に形成された領域１４−２のＸ軸方向に延長した部位Ｑ２と逆方向に流れる。
【００３６】
このようにして加熱コイル１４に高周波電流が流れると、加熱コイル１４に形成された８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８において、それぞれ磁束が生起される（図３（ｂ）を参照する。）。
【００３７】
こうして８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８において生起された磁束は、トッププレート２０を介して、トッププレート２０上に載置された調理容器１００の底面を貫通し、その表面に渦電流を誘導することにより、調理容器１００の底面を誘導加熱する。
【００３８】
以上において説明したように、本発明による電磁調理器１０は、加熱コイル１４により、Ｘ軸方向に沿って、Ｙ軸方向に延長された８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８を形成し、当該空間において磁束が発生することによってトッププレート２０上に載置された調理容器１００の底面を誘導加熱するようにした。
【００３９】
これにより、本発明による電磁調理器１０においては、Ｙ軸方向に延長した細長い空間を形成した加熱コイルが、Ｘ軸方向に複数並設されている状態と同じ磁界分布を得ることができる。
【００４０】
このため、本発明による電磁調理器１０によれば、平型渦巻状加熱コイルを用いた従来の技術による電磁調理器１００と比較して、調理容器１００の底面をより均一に加熱することができるようになる。
【００４１】
また、本発明による磁界調理器１０によれば、上記したような磁界分布を得ることができるので、配置位置によって調理容器１００のエッジ部分が過加熱されることがなくなるだけでなく、加熱コイル１４のＸ軸方向およびＹ軸方向の長さよりも小さい径（あるいは長さ）調理容器を加熱する際にも、その配置位置によらず、当該調理容器を均一に効率的に加熱することができるようになる。
【００４２】
なお、上記した実施の形態は、以下の（１）乃至（９）に示すように変形することができるものである。
【００４３】
（１）上記した実施の形態においては、加熱コイル１４において領域１４−１、１４−２を矩形波型とし、加熱コイル１４に形成される８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８が矩形形状となるようにしたが、これに限られるものではないことは勿論であり、図４（ａ）に示すように、領域１４−１、１４−２を凹形状および凸形状の頂点部分が曲線となるような略矩形波型とし、加熱コイル１４に形成される８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８が略矩形形状となるようにしてもよい。
【００４４】
（２）上記した実施の形態においては、加熱コイル１４において、領域１４−１におけるＹ軸方向に延長された部位Ｐ１と領域１４−１におけるＹ軸方向に延長された部位Ｑ１とが隣接するように形成したが、これに限られるものではないことは勿論であり、部位Ｐ１と部位Ｑ１とは、一定の間隔を空けて形成するようにしてもよい（図４（ｂ）を参照する。）。
【００４５】
なお、このときには、部位Ｐ１は、同じ方向に高周波電流が流れる部位Ｑ１ｓが近くに位置し、異なる方向に高周波電流が流れる部位Ｑ１ｄが遠くに位置するようにする。
（３）上記した実施の形態においては、加熱コイル１４の下方側にフェライト板２２を配設するようにしてもよいことは勿論である（図５（ａ）（ｂ）を参照する。）。
【００４６】
これにより、加熱コイル１４の８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８において生じた磁束を集中することができ、加熱効率を向上することができる。
【００４７】
なお、こうしたフェライト板２２は、加熱コイル１４のＹ軸方向の長さに応じて形成された一枚のフェライト板であってもよいし、図５（ａ）に示すように、Ｘ軸方向に延長した複数のフェライト板をＹ軸方向に並設するようにしてもよい。
【００４８】
また、図５（ａ）に示すように、Ｘ軸方向に延長したフェライト板２２をＹ軸方向に複数並設したときに、各フェライト板２２をそれぞれ独立してＺ軸方向に移動可能な構成とすることにより、各フェライト板２２と加熱コイル１４との間隔を調整して、加熱パターンを調節可能な構成としてもよい。
【００４９】
なお、こうしたフェライト板２２の移動機構については、従来より公知の技術を利用することができるため、その詳細な説明は省略する。
【００５０】
（４）上記した実施の形態においては、加熱コイル１４の領域１４−１と領域１４−２とを、互いに接することなく７回交差して、８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８を形成するようにしたが、これに限られるものではないことは勿論であり、加熱コイル１４において形成される空間は、２〜７つ、あるいは、９つ以上であってもよいことは勿論である。
【００５１】
（５）上記した実施の形態においては、特に記載しなかったが、加熱コイル１４に形成される８つの空間Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４、Ｓ５、Ｓ６、Ｓ７、Ｓ８はそれぞれ、Ｙ軸方向の長さおよびＸ軸方向の長さが略一致するように構成される。
【００５２】
（６）上記した実施の形態においては、加熱コイル１４のＸ軸方向およびＹ軸方向における長さが、単に、加熱対象となる調理容器１００の底面より大きくなるようにしたが、これに限られるものではないことは勿論であり、例えば、加熱コイル１４をＸ軸方向に延長するように構成してもよい。
【００５３】
具体的には、加熱コイル１４をＸ軸方向に沿って複数並設するようにしてもよいし（図６を参照する。）、上記変形例（４）の記載のように、９つ以上の空間を形成したり、各空間をＸ軸方向に延長してもよい（図７を参照する。）。
【００５４】
そして、例えば、加熱コイル１４の上方側に配設されるトッププレート２０上において、複数の調理容器１００をＸ軸方向に沿って搬送可能な構成とすることで、複数の調理容器１００を加熱しながら搬送することができ、生産ラインとして用いることができる電磁調理器２００を構築することができる（図６、図７を参照する。）。
【００５５】
なお、電磁調理器２００では、トッププレート２０は、絶縁性を備えるとともに、例えば、加熱した調理容器１００からの吹きこぼれに対応した機能を備えるようにする。
【００５６】
また、トッププレート２０上で複数の調理容器１００をＸ軸方向に沿って搬送する搬送機構については、例えば、トッププレート２０をベルトコンベア状に形成してもよいし、あるいは、調理容器１００を把持可能な支持部材を設け、こうした支持部材を搬送方向に移動可能に形成すればよい。
【００５７】
こうした電磁調理器２００においては、トッププレート２０上でＸ軸方向に沿って搬送される複数の調理容器１００を、均一に効率よく加熱することができるようになる。
【００５８】
なお、電磁調理器２００では、均一に効率よく加熱することが可能な調理容器１００としては、図８（ａ）に示すような加熱コイル１４のＹ軸方向の長さと略一致する直径（あるいは長さ）の調理容器１００に限られるものではない。
【００５９】
即ち、図８（ｂ）に示すように、加熱コイル１４のＹ軸方向の長さよりも短い直径（あるいは長さ）の調理容器１１０を、Ｙ軸方向に複数列並べ、さらに、Ｘ軸方向に複数配置した状態で搬送しても、各調理容器１１０は、その配置位置にかかわらず、均一に効率よく加熱される。
【００６０】
このため、電磁調理器２００においては、配置位置によってエッジ部分が過加熱されてしまう従来の技術を用いた場合と比較して、調理容器１１０が均一加熱されるため高品質の調理が可能となるとともに、調理容器１１０に熱による過度な負荷がかからず、調理容器の交換頻度が少なくなり、生産コストを抑制することができるようになる。
【００６１】
（７）上記した実施の形態においては、加熱コイル１４を、Ｘ軸方向における行き方向に延長した領域１４−２と、Ｘ軸方向における帰り方向に延長した領域１４−２とにより構成されるようにしたが、これに限られるものではないことは勿論である。
【００６２】
即ち、加熱コイル１４は、Ｘ軸方向における行き方向に延設され、凹形状および凸形状がＹ軸方向に沿って延長して形成された矩形波形状に形成するようにしてもよい（図１０（ａ）を参照する。）。
【００６３】
こうした形状としても、Ｙ軸方向に交互に向きの反対となる電流が流れるため、同様の効果が得られる。
【００６４】
なお、この場合、上記した変形例（３）の技術を用いて、図１０（ｂ）に示すように、加熱コイルの下方側にフェライト板を配設するようにしてもよい。
【００６５】
（８）上記した実施の形態においては、領域１４−１と領域１４−２とが互いに接することなく交差するために、領域１４−２におけるＸ軸方向に延長した部位Ｑ２を、領域１４−１におけるＹ軸方向に延長した部位Ｐ１、Ｘ軸方向に延長した部位Ｐ２および領域１４−２におけるＹ軸方向に延長した部位Ｑ１が形成された平面よりも下方側形成されるようにしたが、これに限られるものではないことは勿論である。
【００６６】
即ち、領域１４−２を領域１４−１の下方側に位置するように形成し、領域１４−２の凸形状の下方側に領域１４−２の凹形状が位置し、領域１４−１の凹形状の下方側に領域１４−２の凸形状が位置するようにしてもよい（図１１を参照する。）。
【００６７】
（９）上記した実施の形態ならびに上記した（１）乃至（８）に示す変形例は、適宜に組み合わせるようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６８】
本発明は、調理容器を加熱する電磁調理器として用いて好適である。
【符号の説明】
【００６９】
１０、２００        電磁調理器
１２        電源
１４        加熱コイル
１６、１８        フィーダー
２０        トッププレート
２２        フェライト板
１００、１１０        調理容器
【図１】
0006548600.tif 000002
【図２】
0006548600.tif 000003
【図３】
0006548600.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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