(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
クランクシャフトと、シリンダと、該シリンダ内で摺動するピストンと、前記クランクシャフト及びピストンに連結されるコンロッドとを備え、
前記コンロッドは、
前記クランクシャフトのクランクピンを受容するクランク受容開口が設けられた大径端部と、前記ピストン側に配置された小径端部と、前記大径端部と前記小径端部との間に延在するロッド部とを有するコンロッド本体と、
ピストンピンを受容するピストンピン受容開口が設けられると共に、該ピストンピン受容開口の中心と前記クランク受容開口の中心との間の長さを変化させるように前記小径端部に回動可能に取り付けられた偏心部材と、
前記ロッド部に形成された第１油圧シリンダ及び第２油圧シリンダと、
前記第１油圧シリンダ内で摺動し且つ前記偏心部材と連動する第１油圧ピストンと、
前記第２油圧シリンダ内で摺動し且つ前記偏心部材と連動する第２油圧ピストンとを備える可変圧縮比内燃機関において、
前記クランクシャフトの中心線が前記シリンダの中心線に対して第１方向にオフセットしており、
前記第２油圧シリンダは前記コンロッド本体から前記第１方向に突出しており、前記第１油圧シリンダは前記コンロッド本体から前記第１方向とは反対の第２方向に突出しており、
前記第１油圧シリンダの内径が前記第２油圧シリンダの内径と等しく、
前記コンロッドの軸線が前記シリンダの中心線と平行であるときに前記ロッド部の幅方向の長さが該ロッド部の中央領域において前記第１方向よりも前記第２方向において長くなるように、前記第２油圧シリンダは前記コンロッドの軸線方向において前記第１油圧シリンダよりも前記小径端部側に配置されていることを特徴とする、可変圧縮比内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機械圧縮比を変更可能な可変圧縮比内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、内燃機関の機械圧縮比を変更可能な可変圧縮比機構を備えた内燃機関が知られている。このような可変圧縮比機構としては様々なものが提案されているが、そのうちの一つとして内燃機関で用いられるコンロッドの有効長さを変化させるものが挙げられる（例えば、特許文献１、２）。ここで、コンロッドの有効長さとは、クランクピンを受容するクランク受容開口の中心とピストンピンを受容するピストンピン受容開口の中心との間の長さを意味する。したがって、コンロッドの有効長さが長くなるとピストンが圧縮上死点にあるときの燃焼室容積が小さくなり、よって機械圧縮比が増大する。一方、コンロッドの有効長さが短くなるとピストンが圧縮上死点にあるときの燃焼室容積が大きくなり、よって機械圧縮比が低下する。
【０００３】
有効長さを変更可能な可変長コンロッドとしては、コンロッド本体の小径端部に、コンロッド本体に対して回動可能な偏心部材（偏心アームや偏心スリーブ）を設けたものが知られている（例えば、特許文献１、２）。偏心部材はピストンピンを受容するピストンピン受容開口を有し、このピストンピン受容開口は偏心部材の回動軸線に対して偏心して設けられる。このような可変長コンロッドでは、偏心部材の回動位置を変更すると、これに伴ってコンロッドの有効長さを変化させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１４／０１９６８３号
【特許文献２】独国特許出願公開第１０２０１２１０７８６８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１、２に記載の可変長コンロッドでは、偏心部材には二つの油圧ピストン機構が連結されている。各油圧ピストン機構は、可変長コンロッドのコンロッド本体に形成された油圧シリンダと、油圧シリンダ内を摺動可能な油圧ピストンとを具備する。しかしながら、このような油圧ピストン機構をコンロッド本体に設けると、コンロッド本体のロッド部の幅が長くなってしまう。
【０００６】
ところで、内燃機関の膨張行程を長くすること、膨張行程においてピストンからシリンダ内面に作用する側圧を減少させること等を目的として、クランクシャフトの中心線をシリンダの中心線に対してオフセットさせることが知られている。クランクシャフトの中心線をシリンダの中心線に対してオフセットさせると、ピストンがシリンダ内で摺動するとき、オフセット方向へのコンロッド本体の傾斜角度が大きくなる。このため、油圧ピストン機構が設けられた可変長コンロッドを備える可変圧縮比内燃機関において、クランクシャフトの中心線をシリンダの中心線に対してオフセットさせると、オフセット方向においてコンロッド本体がシリンダの内面と干渉する危険性が高まる。また、干渉を防止するためにシリンダの内径を大きくし又は油圧シリンダの外径を小さくすることは内燃機関の設計自由度を低下させる。
【０００７】
そこで、上記課題に鑑みて、本発明の目的は、油圧ピストン機構が設けられた可変長コンロッドを備える可変圧縮比内燃機関において、クランクシャフトの中心線をシリンダの中心線に対してオフセットさせる場合に油圧シリンダの配置を工夫することによりコンロッド本体とシリンダの内面との干渉を防止することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、第１の発明では、クランクシャフトと、シリンダと、該シリンダ内で摺動するピストンと、前記クランクシャフト及びピストンに連結されるコンロッドとを備え、前記コンロッドは、前記クランクシャフトのクランクピンを受容するクランク受容開口が設けられた大径端部と、前記ピストン側に配置された小径端部と、前記大径端部と前記小径端部との間に延在するロッド部とを有するコンロッド本体と、ピストンピンを受容するピストンピン受容開口が設けられると共に、該ピストンピン受容開口の中心と前記クランク受容開口の中心との間の長さを変化させるように前記小径端部に回動可能に取り付けられた偏心部材と、前記ロッド部に形成された油圧シリンダと、前記油圧シリンダ内で摺動し且つ前記偏心部材と連動する油圧ピストンとを備える可変圧縮比内燃機関において、前記クランクシャフトの中心線が前記シリンダの中心線に対して第１方向にオフセットしており、前記油圧シリンダは、前記コンロッドの軸線が前記シリンダの中心線と平行であるときに前記ロッド部の幅方向の長さが該ロッド部の中央領域において前記第１方向よりも該第１方向とは反対の第２方向において長くなるように配置されていることを特徴とする、可変圧縮比内燃機関が提供される。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、油圧ピストン機構が設けられた可変長コンロッドを備える可変圧縮比内燃機関において、クランクシャフトの中心線をシリンダの中心線に対してオフセットさせる場合に油圧シリンダの配置を工夫することによりコンロッド本体とシリンダの内面との干渉を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本発明に係る可変圧縮比内燃機関の概略的な側面断面図である。
【図２】図２は、本発明に係る可変長コンロッドを概略的に示す斜視図である。
【図３】図３は、本発明に係る可変長コンロッドを概略的に示す側面断面図である。
【図４】図４は、コンロッド本体の小径端部近傍の概略的な分解斜視図である。
【図５】図５は、コンロッド本体の小径端部近傍の概略的な分解斜視図である。
【図６】図６は、本発明に係る可変長コンロッドを概略的に示す側面断面図である。
【図７】図７は、流れ方向切換機構が設けられた領域を拡大したコンロッドの側面断面図である。
【図８】図８は、図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線及びＩＸ−ＩＸ線に沿ったコンロッドの断面図である。
【図９】図９は、油圧供給源から切換ピンに油圧が供給されているときの流れ方向切換機構の動作を説明する概略図である。
【図１０】図１０は、油圧供給源から切換ピンに油圧が供給されていないときの流れ方向切換機構の動作を説明する概略図である。
【図１１】図１１は、クランクシャフトの中心線がシリンダの中心線からオフセットされている内燃機関の一部を概略的に示す側面断面図である。
【図１２】図１２は、クランクシャフトの中心線がシリンダの中心線からオフセットされている内燃機関の一部を概略的に示す側面断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について詳細に説明する。なお、以下の説明では、同様な構成要素には同一の参照番号を付す。
【００１２】
＜内燃機関＞
図１は、本発明に係る内燃機関の概略的な側面断面図を示す。本実施形態では、内燃機関１は機械圧縮比を変更可能な可変圧縮比内燃機関である。内燃機関１は、クランクケース２、シリンダブロック３、シリンダヘッド４、ピストン５、可変長コンロッド６、燃焼室７、燃焼室７の頂面中央部に配置された点火プラグ８、吸気弁９、吸気カムシャフト１０、吸気ポート１１、排気弁１２、排気カムシャフト１３、排気ポート１４及びクランクシャフト１６を備える。シリンダブロック３はシリンダ１５を画定する。ピストン５はシリンダ１５内で摺動する。また、内燃機関１は、吸気弁９の開弁時期及び閉弁時期を制御可能な可変バルブタイミング機構Ａと、排気弁１２の開弁時期及び閉弁時期を制御可能な可変バルブタイミング機構Ｂとを更に備える。
【００１３】
可変長コンロッド６は、その小径端部においてピストンピン２１を介してピストン５に連結されると共に、その大径端部においてクランクシャフト１６のクランクピン２２に連結される。可変長コンロッド６は、後述するように、ピストンピン２１の軸線とクランクピン２２の軸線までの距離、すなわち有効長さを変更することができる。
【００１４】
可変長コンロッド６の有効長さが長くなると、クランクピン２２からピストンピン２１までの長さが長くなるため、図中に実線で示したようにピストン５が上死点にあるときの燃焼室７の容積が小さくなる。一方、可変長コンロッド６の有効長さが変化しても、ピストン５がシリンダ内を往復動するストローク長さは変化しない。したがって、このとき、内燃機関１における機械圧縮比が大きくなる。
【００１５】
一方、可変長コンロッド６の有効長さが短くなると、クランクピン２２からピストンピン２１までの長さが短くなるため、図中に破線で示したようにピストン５が上死点にあるときの燃焼室７内の容積が大きくなる。しかしながら、上述したように、ピストン５のストローク長さは一定である。したがって、このとき、内燃機関１における機械圧縮比が小さくなる。
【００１６】
＜可変長コンロッドの構成＞
図２は、本発明に係る可変長コンロッド６を概略的に示す斜視図であり、図３は、本発明に係る可変長コンロッド６を概略的に示す側面断面図である。図２及び図３に示したように、可変長コンロッド６は、コンロッド本体３１と、コンロッド本体３１に回動可能に取り付けられた偏心部材３２と、コンロッド本体３１に設けられた第１油圧ピストン機構３３及び第２油圧ピストン機構３４と、これら両油圧ピストン機構３３、３４への油の流れの切換を行う流れ方向切換機構３５とを備える。
【００１７】
まず、コンロッド本体３１について説明する。コンロッド本体３１は、クランクシャフト１６のクランクピン２２を受容するクランク受容開口４１が設けられた大径端部３１ａと、後述する偏心部材３２のスリーブを受容するスリーブ受容開口４２が設けられた小径端部３１ｂと、大径端部３１ａと小径端部３１ｂとの間に延在するロッド部３１ｃとを有する。小径端部３１ｂは、ピストン５側に配置され、大径端部３１ａの反対側に位置する。図３に示すように、ロッド部３１ｃは、小径端部３１ｂ側、すなわちピストン５側の小径端部側領域３１１ｃと、大径端部３１ａ側、すなわちクランクシャフト１６側の大径端部側領域３１２ｃと、小径端部側領域３１１ｃと大径端部側領域３１２ｃとの間の中央領域３１３ｃとを有する。
【００１８】
なお、本明細書では、クランク受容開口４１の中心軸線（すなわち、クランク受容開口４１に受容されるクランクピン２２の軸線）と、スリーブ受容開口４２の中心軸線（すなわち、スリーブ受容開口４２に受容されるスリーブの軸線）との間で延びる線Ｘ（図３）、すなわちコンロッド本体３１の中央を通る線をコンロッド６の軸線と称す。また、コンロッド６の軸線Ｘに対して垂直であってクランク受容開口４１の中心軸線に垂直な方向におけるコンロッド６の長さをコンロッド６の幅と称する。加えて、クランク受容開口４１の中心軸線に平行な方向におけるコンロッド６の長さをコンロッド６の厚さと称する。
【００１９】
図２及び図３からわかるように、コンロッド本体３１の幅は、油圧ピストン機構３３、３４が設けられている領域を除いて、大径端部３１ａと小径端部３１ｂとの間のロッド部３１ｃで最も細い。また、大径端部３１ａの幅は小径端部３１ｂの幅よりも広い。一方、コンロッド本体３１の厚さは、油圧ピストン機構３３、３４が設けられている領域を除いてほぼ一定の厚さとされる。
【００２０】
次に、偏心部材３２について説明する。図４及び図５は、コンロッド本体３１の小径端部３１ｂ近傍の概略斜視図である。図４及び図５では、偏心部材３２は、分解された状態で示されている。図２〜図５を参照すると、偏心部材３２は、コンロッド本体３１に形成されたスリーブ受容開口４２内に受容される円筒状のスリーブ３２ａと、スリーブ３２ａからコンロッド本体３１の幅方向において一方の方向に延びる一対の第１アーム３２ｂと、スリーブ３２ａからコンロッド本体３１の幅方向において他方の方向（上記一方の方向とは概して反対方向）に延びる一対の第２アーム３２ｃとを具備する。スリーブ３２ａはスリーブ受容開口４２内で回動可能であるため、偏心部材３２はコンロッド本体３１の小径端部３１ｂにおいてコンロッド本体３１に対して小径端部３１ｂの周方向に回動可能に取り付けられることになる。偏心部材３２の回動軸線はスリーブ受容開口４２の中心軸線と一致する。
【００２１】
また、偏心部材３２のスリーブ３２ａは、ピストンピン２１を受容するためのピストンピン受容開口３２ｄを有する。このピストンピン受容開口３２ｄは円筒状に形成されている。円筒状のピストンピン受容開口３２ｄは、その軸線がスリーブ３２ａの円筒状外形の中心軸線と平行ではあるが、同軸にはならないように形成される。したがって、ピストンピン受容開口３２ｄの軸線は、スリーブ３２ａの円筒状外形の中心軸線、すなわち偏心部材３２の回動軸線から偏心している。
【００２２】
このように、本実施形態では、スリーブ３２ａのピストンピン受容開口３２ｄの中心軸線が偏心部材３２の回動軸線から偏心している。このため、偏心部材３２が回転すると、スリーブ受容開口４２内でのピストンピン受容開口３２ｄの位置が変化する。スリーブ受容開口４２内においてピストンピン受容開口３２ｄの位置が大径端部３１ａ側にあるときには、コンロッドの有効長さが短くなる。逆に、スリーブ受容開口４２内においてピストンピン受容開口３２ｄの位置が大径端部３１ａ側とは反対側、すなわち小径端部３１ｂ側にあるときには、コンロッドの有効長さが長くなる。したがって、本実施形態によれば、偏心部材を回動させることによって、コンロッド６の有効長さが変化する。すなわち、偏心部材３２は、コンロッド６の有効長さを変化させるように、コンロッド本体３１の小径端部３１ｂに回動可能に取り付けられている。
【００２３】
次に、図３を参照して、第１油圧ピストン機構３３について説明する。第１油圧ピストン機構３３は、コンロッド本体３１のロッド部３１ｃに形成された第１油圧シリンダ３３ａと、第１油圧シリンダ３３ａ内で摺動する第１油圧ピストン３３ｂと、第１油圧シリンダ３３ａ内に供給される油をシールする第１オイルシール３３ｃとを有する。第１油圧シリンダ３３ａは、そのほとんど又はその全てがコンロッド６の軸線Ｘに対して第１アーム３２ｂ側に配置される。また、第１油圧シリンダ３３ａは、小径端部３１ｂに近づくほどコンロッド本体３１の幅方向外側に突出するように軸線Ｘに対して或る程度の角度だけ傾斜して延在する。また、第１油圧シリンダ３３ａは、第１ピストン連通油路５１を介して流れ方向切換機構３５と連通する。
【００２４】
第１油圧ピストン３３ｂは、第１連結部材４５により偏心部材３２の第１アーム３２ｂに連結される。第１油圧ピストン３３ｂは、ピンによって第１連結部材４５に回転可能に連結される。図５に示されるように、第１アーム３２ｂは、スリーブ３２ａに結合されている側とは反対側の端部において、第１ピンによって第１連結部材４５に回転可能に連結される。したがって、第１油圧ピストン３３ｂは偏心部材３２と連動する。第１オイルシール３３ｃは、リング形状を有し、第１油圧ピストン３３ｂの下端部の周囲に取り付けられる。
【００２５】
次に、第２油圧ピストン機構３４について説明する。第２油圧ピストン機構３４は、コンロッド本体３１のロッド部３１ｃに形成された第２油圧シリンダ３４ａと、第２油圧シリンダ３４ａ内で摺動する第２油圧ピストン３４ｂと、第２油圧シリンダ３４ａ内に供給される油をシールする第２オイルシール３４ｃとを有する。第２油圧シリンダ３４ａは、そのほとんど又はその全てがコンロッド６の軸線Ｘに対して第２アーム３２ｃ側に配置される。また、第２油圧シリンダ３４ａは、小径端部３１ｂに近づくほどコンロッド本体３１の幅方向外側に突出するように軸線Ｘに対して或る程度の角度だけ傾斜して延在する。また、第２油圧シリンダ３４ａは、第２ピストン連通油路５２を介して流れ方向切換機構３５と連通する。
【００２６】
第２油圧ピストン３４ｂは、第２連結部材４６により偏心部材３２の第２アーム３２ｃに連結される。第２油圧ピストン３４ｂは、ピンによって第２連結部材４６に回転可能に連結される。図５に示されるように、第２アーム３２ｃは、スリーブ３２ａに連結されている側とは反対側の端部において、第２ピンによって第２連結部材４６に回転可能に連結される。したがって、第２油圧ピストン３４ｂは偏心部材３２と連動する。第２オイルシール３４ｃは、リング形状を有し、第２油圧ピストン３４ｂの下端部の周囲に取り付けられる。
【００２７】
＜可変長コンロッドの動作＞
次に、図６を参照して、このように構成された偏心部材３２、第１油圧ピストン機構３３及び第２油圧ピストン機構３４の動作について説明する。図６（Ａ）は、第１油圧ピストン機構３３の第１油圧シリンダ３３ａ内に油が供給され且つ第２油圧ピストン機構３４の第２油圧シリンダ３４ａ内には油が供給されていない状態を示している。一方、図６（Ｂ）は、第１油圧ピストン機構３３の第１油圧シリンダ３３ａ内には油が供給されておらず且つ第２油圧ピストン機構３４の第２油圧シリンダ３４ａ内には油が供給されている状態を示している。
【００２８】
ここで、後述するように、流れ方向切換機構３５は、第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れを禁止し且つ第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れを許可する第一状態と、第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れを許可し且つ第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れを禁止する第二状態との間で切換可能である。
【００２９】
流れ方向切換機構３５が第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れを禁止し且つ第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れを許可する第一状態にあると、図６（Ａ）に示したように、第１油圧シリンダ３３ａ内には油が供給され、第２油圧シリンダ３４ａから油が排出されることになる。このため、第１油圧ピストン３３ｂは上昇し、第１油圧ピストン３３ｂに連結された偏心部材３２の第１アーム３２ｂも上昇する。一方、第２油圧ピストン３４ｂは下降し、第２油圧ピストン３４ｂに連結された第２アーム３２ｃも下降する。この結果、図６（Ａ）に示した例では、偏心部材３２が図中の矢印の方向に回動され、その結果、ピストンピン受容開口３２ｄの位置が上昇する。したがって、クランク受容開口４１の中心とピストンピン受容開口３２ｄの中心との間の長さ、すなわちコンロッド６の有効長さが長くなり、図中のＬ１となる。すなわち、第１油圧シリンダ３３ａ内に油が供給され、第２油圧シリンダ３４ａから油が排出されると、コンロッド６の有効長さが長くなる。
【００３０】
一方、流れ方向切換機構３５が第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れを許可し且つ第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れを禁止する第二状態にあると、図６（Ｂ）に示したように、第２油圧シリンダ３４ａ内には油が供給され、第１油圧シリンダ３３ａから油が排出されることになる。このため、第２油圧ピストン３４ｂは上昇し、第２油圧ピストン３４ｂに連結された偏心部材３２の第２アーム３２ｃも上昇する。一方、第１油圧ピストン３３ｂは下降し、第１油圧ピストン３３ｂに連結された第１アーム３２ｂも下降する。この結果、図６（Ｂ）に示した例では、偏心部材３２が図中の矢印の方向（図６（Ａ）の矢印とは反対方向）に回動され、その結果、ピストンピン受容開口３２ｄの位置が下降する。したがって、クランク受容開口４１の中心とピストンピン受容開口３２ｄの中心との間の長さ、すなわちコンロッド６の有効長さは図中のＬ１よりも短いＬ２となる。すなわち、第２油圧シリンダ３４ａ内に油が供給され、第１油圧シリンダ３３ａから油が排出されると、コンロッド６の有効長さが短くなる。
【００３１】
本実施形態に係るコンロッド６では、上述したように、流れ方向切換機構３５を第一状態と第二状態との間で切り替えることによって、コンロッド６の有効長さをＬ１とＬ２との間で切り替えることができる。この結果、コンロッド６を用いた内燃機関１では、機械圧縮比を変更することができる。
【００３２】
ここで、流れ方向切換機構３５が第一状態にあるときには、基本的には外部から油を供給することなく、第１油圧ピストン３３ｂ及び第２油圧ピストン３４ｂが図６（Ａ）に示した位置まで移動し、偏心部材３２が図６（Ａ）に示した位置まで回動する。内燃機関１のシリンダ１５内でのピストン５の往復動による上向きの慣性力がピストンピン２１に作用すると、第１油圧ピストン３３ｂが上昇すると共に、第２油圧ピストン３４ｂが下降する。このとき、第２油圧シリンダ３４ａから油が排出されると共に、第１油圧シリンダ３３ａ内に油が供給され、第１油圧ピストン３３ｂ及び第２油圧ピストン３４ｂが図６（Ａ）に示した位置まで移動する。この結果、偏心部材３２が一方の方向（図６（Ａ）中の矢印の方向）（以下、「高圧縮比方向」と称する）に図６（Ａ）に示した位置まで回動するため、コンロッド６の有効長さが長くなり、ピストン５がコンロッド本体３１に対して上昇する。一方、内燃機関１のシリンダ１５内でピストン５が往復動してピストンピン２１に下向きの慣性力が作用したときや、燃焼室７内で混合気の燃焼が起きてピストンピン２１に下向きの力が作用したときには、第１油圧ピストン３３ｂが下降しようとすると共に、偏心部材３２が他方の方向（図６（Ｂ）中の矢印の方向）（以下、「低圧縮比方向」と称する）に回動しようとする。しかしながら、流れ方向切換機構３５により第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れが禁止されているため、第１油圧シリンダ３３ａ内の油は流出せず、よって第１油圧ピストン３３ｂ及び偏心部材３２は移動しない。
【００３３】
一方、流れ方向切換機構３５が第二状態にあるときにも、基本的には外部から油を供給することなく、偏心部材３２が図６（Ｂ）に示した位置まで回動し、第１油圧ピストン３３ｂ及び第２油圧ピストン３４ｂが図６（Ｂ）に示した位置まで移動する。内燃機関１のシリンダ１５内でのピストン５の往復動による下向きの慣性力と、燃焼室７内での混合気の燃焼による下向きの爆発力とがピストンピン２１に作用すると、第１油圧ピストン３３ｂが下降すると共に、第２油圧ピストン３４ｂが上昇する。このとき、第１油圧シリンダ３３ａから油が排出されると共に、第２油圧シリンダ３４ａ内に油が供給され、第１油圧ピストン３３ｂ及び第２油圧ピストン３４ｂが図６（Ｂ）に示した位置まで移動する。この結果、偏心部材３２が低圧縮比方向に図６（Ｂ）に示した位置まで回動するため、コンロッド６の有効長さが短くなり、ピストン５はコンロッド本体３１に対して下降する。一方、内燃機関１のシリンダ１５内でピストン５が往復動してピストンピン２１に上向きの慣性力が作用したときには、第２油圧ピストン３４ｂが下降しようとすると共に、偏心部材３２が高圧縮比方向に回動しようとする。しかしながら、流れ方向切換機構３５により第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れが禁止されているため、第２油圧シリンダ３４ａ内の油は流出せず、よって第２油圧ピストン３４ｂ及び偏心部材３２は移動しない。
【００３４】
したがって、内燃機関１では、機械圧縮比は、慣性力によって低圧縮比から高圧縮比に切替えられ、慣性力及び爆発力によって高圧縮比から低圧縮比に切替えられる。
【００３５】
＜流れ方向切換機構の構成＞
次に、図７及び図８を参照して、流れ方向切換機構３５の構成について説明する。図７は、流れ方向切換機構３５が設けられた領域を拡大したコンロッドの側面断面図である。図８（Ａ）は、図７のＶＩＩＩ−ＶＩＩＩ線に沿ったコンロッドの断面図であり、図８（Ｂ）は、図７のＩＸ−ＩＸ線に沿ったコンロッドの断面図である。上述したように、流れ方向切換機構３５は、第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れを禁止し且つ第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れを許可する第一状態と、第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れを許可し且つ第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れを禁止する第二状態との間で切り換えられる。
【００３６】
流れ方向切換機構３５は、図７に示したように、二つの切換ピン６１、６２と一つの逆止弁６３とを具備する。これら二つの切換ピン６１、６２及び逆止弁６３は、コンロッド本体３１の軸線Ｘ方向において、第１油圧シリンダ３３ａ及び第２油圧シリンダ３４ａとクランク受容開口４１との間に配置される。また、逆止弁６３は、コンロッド本体３１の軸線Ｘ方向において、二つの切換ピン６１、６２よりもクランク受容開口４１側に配置される。
【００３７】
さらに、二つの切換ピン６１、６２は、コンロッド本体３１の軸線Ｘに対して両側に設けられると共に逆止弁６３は、軸線Ｘ上に設けられる。これにより、コンロッド本体３１内に切換ピン６１、６２や逆止弁６３を設けることによってコンロッド本体３１の左右の重量バランスが低下することを抑制することができる。
【００３８】
二つの切換ピン６１、６２は、それぞれ円筒状のピン収容空間６４、６５内に収容される。本実施形態では、ピン収容空間６４、６５は、その軸線がクランク受容開口４１の中心軸線と平行に延びるように形成される。切換ピン６１、６２は、ピン収容空間６４、６５内でピン収容空間６４、６５が延びる方向に摺動可能である。すなわち、切換ピン６１、６２は、その作動方向がクランク受容開口４１の中心軸線に平行になるようにコンロッド本体３１内に配置されている。
【００３９】
また、二つのピン収容空間６４、６５のうち第１切換ピン６１を収容する第１ピン収容空間６４は、図８（Ａ）に示したように、コンロッド本体３１の一方の側面に対して開いていると共にコンロッド本体３１の他方の側面に対して閉じているピン収容穴として形成される。加えて、二つのピン収容空間６４、６５のうち第２切換ピン６２を収容する第２ピン収容空間６５は、図８（Ａ）に示したように、コンロッド本体３１の上記他方の側面に対して開いていると共に上記一方の側面に対して閉じているピン収容穴として形成される。
【００４０】
第１切換ピン６１は、その周方向に延びる二つの円周溝６１ａ、６１ｂを有する。円周溝６１ａ、６１ｂは、第１切換ピン６１内に形成された連通路６１ｃによって互いに連通せしめられる。また、第１ピン収容空間６４内には、第１付勢バネ６７と、第１付勢バネ６７を支持する第１支持部材７６とが収容されている。第１支持部材７６は、例えばＣリング、Ｅリング等のスナップリングであり、第１ピン収容空間６４に形成された円周溝に配置される。第１切換ピン６１は第１付勢バネ６７によってクランク受容開口４１の中心軸線と平行な方向に付勢されている。特に、図８（Ａ）に示した例では、第１切換ピン６１は、第１ピン収容空間６４の閉じた端部に向かって付勢されている。
【００４１】
同様に、第２切換ピン６２も、その周方向に延びる二つの円周溝６２ａ、６２ｂを有する。円周溝６２ａ、６２ｂは、第２切換ピン６２内に形成された連通路６２ｃによって互いに連通せしめられる。また、第２ピン収容空間６５内には、第２付勢バネ６８と、第２付勢バネ６８を支持する第２支持部材７７とが収容されている。第２支持部材７７は、例えばＣリング、Ｅリング等のスナップリングであり、第２ピン収容空間６５に形成された円周溝に配置される。第２切換ピン６２は第２付勢バネ６８によってクランク受容開口４１の中心軸線と平行な方向に付勢されている。特に、図８（Ａ）に示した例では、第２切換ピン６２は、第２ピン収容空間６５の閉じた端部に向かって付勢されている。この結果、第２切換ピン６２は、第１切換ピン６１とは逆向きに付勢されている。
【００４２】
加えて、第１切換ピン６１と第２切換ピン６２とは、クランク受容開口４１の中心軸線と平行な方向において互いに逆向きに配置されている。加えて、第２切換ピン６２は、第１切換ピン６１とは逆向きに付勢されている。このため、本実施形態では、これら第１切換ピン及び第２切換ピン６２に油圧が供給されたときのこれら第１切換ピン６１と第２切換ピン６２との作動方向は互いに逆向きとなる。
【００４３】
逆止弁６３は、円筒状の逆止弁収容空間６６内に収容される。本実施形態では、逆止弁収容空間６６も、クランク受容開口４１の中心軸線と平行に延びるように形成される。逆止弁６３は、逆止弁収容空間６６内で逆止弁収容空間６６が延びる方向に摺動可能である。したがって、逆止弁６３は、その作動方向がクランク受容開口４１の中心軸線に平行になるようにコンロッド本体３１内に配置されている。また、逆止弁収容空間６６は、コンロッド本体３１の一方の側面に対して開いていると共にコンロッド本体３１の他方の側面に対して閉じている逆止弁収容穴として形成される。逆止弁６３は一次側（図８（Ｂ）において上側）から二次側（図８（Ｂ）において下側）への流れを許可すると共に、二次側から一次側への流れを禁止するように構成される。
【００４４】
第１切換ピン６１を収容する第１ピン収容空間６４は、第１ピストン連通油路５１を介して第１油圧シリンダ３３ａに連通せしめられる。図８（Ａ）に示したように、第１ピストン連通油路５１は、コンロッド本体３１の厚さ方向中央付近において、第１ピン収容空間６４に連通せしめられる。また、第２切換ピン６２を収容する第２ピン収容空間６５は第２ピストン連通油路５２を介して第２油圧シリンダ３４ａと連通せしめられる。図８（Ａ）に示したように、第２ピストン連通油路５２も、コンロッド本体３１の厚さ方向中央付近において、第２ピン収容空間６５に連通せしめられる。
【００４５】
なお、第１ピストン連通油路５１及び第２ピストン連通油路５２は、クランク受容開口４１からドリル等によって切削加工を行うことによって形成される。したがって、第１ピストン連通油路５１及び第２ピストン連通油路５２のクランク受容開口４１側には、これらピストン連通油路５１、５２と同軸の第１延長油路５１ａ及び第２延長油路５２ａが形成される。換言すると、第１ピストン連通油路５１及び第２ピストン連通油路５２は、その延長線上にクランク受容開口４１が位置するように形成される。これら第１延長油路５１ａ及び第２延長油路５２ａは、例えば、クランク受容開口４１内に設けられるベアリングメタル７１によって閉じられる。
【００４６】
第１切換ピン６１を収容する第１ピン収容空間６４は、二つの空間連通油路５３、５４を介して逆止弁収容空間６６に連通せしめられる。このうち一方の第１空間連通油路５３は、図８（Ａ）に示したように、コンロッド本体３１の厚さ方向において中央よりも一方の側面側（図８（Ｂ）において下側）において、第１ピン収容空間６４及び逆止弁収容空間６６の二次側に連通せしめられる。他方の第２空間連通油路５４は、コンロッド本体３１の厚さ方向において中央よりも他方の側面側（図８（Ｂ）において上側）において、第１ピン収容空間６４及び逆止弁収容空間６６の一次側に連通せしめられる。また、第１空間連通油路５３及び第２空間連通油路５４は、第１空間連通油路５３と第１ピストン連通油路５１との間のコンロッド本体厚さ方向の間隔及び第２空間連通油路５４と第１ピストン連通油路５１との間のコンロッド本体厚さ方向の間隔が、円周溝６１ａ、６１ｂ間のコンロッド本体厚さ方向の間隔と等しくなるように配置される。
【００４７】
また、第２切換ピン６２を収容する第２ピン収容空間６５は、二つの空間連通油路５５、５６を介して逆止弁収容空間６６に連通せしめられる。このうち一方の第３空間連通油路５５は、図８（Ａ）に示したように、コンロッド本体３１の厚さ方向において中央よりも一方の側面側（図８（Ｂ）において下側）において、第１ピン収容空間６４及び逆止弁収容空間６６の二次側に連通せしめられる。他方の第４空間連通油路５６は、コンロッド本体３１の厚さ方向において中央よりも他方の側面側（図８（Ｂ）において上側）において、第１ピン収容空間６４及び逆止弁収容空間６６の一次側に連通せしめられる。また、第３空間連通油路５５及び第４空間連通油路５６は、第３空間連通油路５５と第２ピストン連通油路５２との間のコンロッド本体厚さ方向の間隔及び第４空間連通油路５６と第２ピストン連通油路５２との間のコンロッド本体厚さ方向の間隔が、円周溝６２ａ、６２ｂ間のコンロッド本体厚さ方向の間隔と等しくなるように配置される。
【００４８】
これら空間連通油路５３〜５６は、クランク受容開口４１からドリル等によって切削加工を行うことによって形成される。したがって、これら空間連通油路５３〜５６のクランク受容開口４１側には、これら空間連通油路５３〜５６と同軸の延長油路５３ａ〜５６ａが形成される。換言すると、空間連通油路５３〜５６は、それぞれ、その延長線上にクランク受容開口４１が位置するように形成される。これら延長油路５３ａ〜５６ａは、例えば、ベアリングメタル７１によって閉じられる。
【００４９】
上述したように、延長油路５１ａ〜５６ａは、いずれもベアリングメタル７１によって閉じられる。このため、ベアリングメタル７１を用いてコンロッド６をクランクピン２２に組み付けるだけで、これら延長油路５１ａ〜５６ａを閉じるための加工を別途することなくこれら延長油路５１ａ〜５６ａを閉じることができる。
【００５０】
また、コンロッド本体３１内には、第１切換ピン６１に油圧を供給するための第１制御用油路５７と、第２切換ピン６２に油圧を供給するための第２制御用油路５８とが形成される。第１制御用油路５７は、第１付勢バネ６７が設けられた端部とは反対側の端部において第１ピン収容空間６４に連通せしめられる。第２制御用油路５８は、第２付勢バネ６８が設けられた端部とは反対側の端部において第２ピン収容空間６５に連通せしめられる。これら制御用油路５７、５８は、クランク受容開口４１に連通するように形成されると共に、クランクピン２２内に形成された油路を介してコンロッド６の外部の油供給装置に連通される。
【００５１】
したがって、油供給装置から油圧が供給されていないときには、第１切換ピン６１及び第２切換ピン６２はそれぞれ第１付勢バネ６７及び第２付勢バネ６８に付勢されて、図８（Ａ）に示したように、ピン収容空間６４、６５内の閉じられた端部側に位置することになる。一方、油供給装置から所定圧以上の油圧が供給されているときには、第１切換ピン６１及び第２切換ピン６２はそれぞれ第１付勢バネ６７及び第２付勢バネ６８による付勢に抗して移動せしめられ、それぞれピン収容空間６４、６５内の開かれた端部側に位置することになる。
【００５２】
さらに、コンロッド本体３１内には、逆止弁６３が収容された逆止弁収容空間６６のうち逆止弁６３の一次側に油を補充するための補充用油路５９が形成される。補充用油路５９の一方の端部は、逆止弁６３の一次側において逆止弁収容空間６６に連通せしめられる。補充用油路５９の他方の端部は、クランク受容開口４１に連通せしめられる。また、ベアリングメタル７１には、補充用油路５９に合わせて貫通穴７１ａが形成されている。補充用油路５９は、この貫通穴７１ａを介して油供給装置に連通される。したがって、補充用油路５９により、逆止弁６３の一次側は、常時又はクランクシャフトの回転に合わせて定期的に油供給装置に連通している。
【００５３】
＜流れ方向切換機構の動作＞
次に、図９及び図１０を参照して、流れ方向切換機構３５の動作について説明する。図９は、油供給装置７５から切換ピン６１、６２に所定圧以上の油圧が供給されているときの流れ方向切換機構３５の動作を説明する概略図である。また、図１０は、油供給装置７５から切換ピン６１、６２に油圧が供給されていないときの流れ方向切換機構３５の動作を説明する概略図である。なお、図９及び図１０では、第１切換ピン６１及び第２切換ピン６２に油圧を供給する油供給装置７５、並びに補充用油路５９に油を供給する油供給装置７５は別々に描かれているが、本実施形態では同一の油供給装置から油圧が供給される。
【００５４】
図９に示したように、油供給装置７５から所定圧以上の油圧が供給されているときには、切換ピン６１、６２は、それぞれ、付勢バネ６７、６８による付勢に抗して移動した第一位置に位置する。この結果、第１切換ピン６１の連通路６１ｃにより第１ピストン連通油路５１と第１空間連通油路５３とが連通せしめられ、第２切換ピン６２の連通路６２ｃにより第２ピストン連通油路５２と第４空間連通油路５６とが連通せしめられる。したがって、第１油圧シリンダ３３ａが逆止弁６３の二次側に接続され、第２油圧シリンダ３４ａが逆止弁６３の一次側に接続される。
【００５５】
ここで、逆止弁６３は、第２空間連通油路５４及び第４空間連通油路５６が連通する一次側から第１空間連通油路５３及び第３空間連通油路５５が連通する二次側への油の流れは許可するが、その逆の流れは禁止するように構成される。したがって、図９に示した状態では、第４空間連通油路５６から第１空間連通油路５３へは油が流れるが、その逆には油が流れない。
【００５６】
この結果、図９に示した状態では、第２油圧シリンダ３４ａ内の油は、第２ピストン連通油路５２、第４空間連通油路５６、第１空間連通油路５３、第１ピストン連通油路５１の順に油路を通って第１油圧シリンダ３３ａに供給されることができる。しかしながら、第１油圧シリンダ３３ａ内の油は、第２油圧シリンダ３４ａに供給されることができない。したがって、油供給装置７５から所定圧以上の油圧が供給されているときには、流れ方向切換機構３５は、第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れを禁止し且つ第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れを許可する第一状態にあるといえる。この結果、上述したように、第１油圧ピストン３３ｂが上昇し、第２油圧ピストン３４ｂが下降するため、コンロッド６の有効長さが図６（Ａ）にＬ１で示したように長くなる。
【００５７】
一方、図１０に示したように、油供給装置７５から油圧が供給されていないときには、切換ピン６１、６２は、それぞれ、付勢バネ６７、６８によって付勢された第二位置に位置する。この結果、第１切換ピン６１の連通路６１ｃにより、第１油圧ピストン機構３３に連通する第１ピストン連通油路５１と第２空間連通油路５４とが連通せしめられる。加えて、第２切換ピン６２の連通路６２ｃにより、第２油圧ピストン機構３４に連通する第２ピストン連通油路５２と第３空間連通油路５５とが連通せしめられる。したがって、第１油圧シリンダ３３ａが逆止弁６３の一次側に接続され、第２油圧シリンダ３４ａが逆止弁６３の二次側に接続される。
【００５８】
上述した逆止弁６３の作用により、図１０に示した状態では、第１油圧シリンダ３３ａ内の油は、第１ピストン連通油路５１、第２空間連通油路５４、第３空間連通油路５５、第２ピストン連通油路５２の順に油路を通って第２油圧シリンダ３４ａに供給されることができる。しかしながら、第２油圧シリンダ３４ａ内の油は、第１油圧シリンダ３３ａに供給されることができない。したがって、油供給装置７５から油圧が供給されていないときには、流れ方向切換機構３５は、第１油圧シリンダ３３ａから第２油圧シリンダ３４ａへの油の流れを許可し且つ第２油圧シリンダ３４ａから第１油圧シリンダ３３ａへの油の流れを禁止する第二状態にあるといえる。この結果、上述したように、第２油圧ピストン３４ｂが上昇し、第１油圧ピストン３３ｂが下降するため、コンロッド６の有効長さが図６（Ｂ）にＬ２で示したように短くなる。
【００５９】
また、本実施形態では、上述したように、油は第１油圧ピストン機構３３の第１油圧シリンダ３３ａと第２油圧ピストン機構３４の第２油圧シリンダ３４ａとの間を行き来する。このため、基本的には、第１油圧ピストン機構３３、第２油圧ピストン機構３４及び流れ方向切換機構３５の外部から油を供給する必要はない。しかしながら、油は、これら機構３３、３４、３５に設けられたオイルシール３３ｃ、３４ｃ等から外部に漏れる可能性があり、このように油の漏れが生じた場合には外部から補充することが必要になる。
【００６０】
本実施形態では、逆止弁６３の一次側に補充用油路５９が連通しており、これにより逆止弁６３の一次側は常時又は定期的に油供給装置７５に連通する。したがって、油が油圧ピストン機構３３、３４、流れ方向切換機構３５等から漏れた場合であっても、油を補充することができる。
【００６１】
＜クランクシャフトの中心線とシリンダの中心線とのオフセット＞
ところで、内燃機関の膨張行程を長くすること、膨張行程においてピストンからシリンダ内面に作用する側圧を減少させること等を目的として、クランクシャフトの中心線をシリンダの中心線に対してオフセットさせることが知られている。図１１及び図１２は、クランクシャフト１６の中心線ＳＸがシリンダ１５の中心線ＣＸからオフセットされている内燃機関１の一部を概略的に示す側面断面図である。図１１及び図１２に示した内燃機関１では、コンロッド６の幅方向において、クランクシャフト１６の中心線ＳＸがシリンダ１５の中心線ＣＸから第１方向（図１１及び図１２における右側）に距離Ａだけオフセットしている。なお、図１１及び図１２には、参考のために、シリンダ１５内でのピストン５の往復動に伴ってクランクシャフト１６の中心線ＳＸ回りに回転するクランクピン２２の回転方向及び回転の軌跡が矢印及び破線によってそれぞれ示されている。
【００６２】
図１１に示したピストン５の位置では、コンロッド６の軸線Ｘはシリンダ１５の中心線ＣＸと平行である。このため、コンロッド本体３１とシリンダ１５の内面との間には大きなクリアランスがある。一方、図１２に示したピストン５の位置では、コンロッド６の軸線Ｘはシリンダ１５の中心線ＣＸに対して大きく傾斜している。この結果、図１２に示されるように、コンロッド本体３１はシリンダ１５のクランクシャフト１６側の内面に接近する。図１２からわかるように、コンロッド本体３１の傾斜方向は上記第１方向（クランクシャフト１６の中心線ＳＸのオフセット方向）と等しく、傾斜角度はオフセット量に比例して大きくなる。したがって、クランクシャフトの中心線がシリンダの中心線からオフセットされている内燃機関では、コンロッド本体、特にロッド部の中央領域がオフセット方向においてシリンダのクランクシャフト側の内面と干渉する危険性が高まる。一方、オフセット方向とは反対側のロッド部並びにオフセット方向のロッド部の小径端部側領域及び大径端部側領域はシリンダの内面と干渉する危険性が比較的低い。
【００６３】
そこで、本実施形態の内燃機関１では、油圧シリンダ３３ａ、３４ａの配置を工夫することによってコンロッド本体３１とシリンダ１５の内面との干渉を防止している。具体的には、油圧シリンダ３３ａは、クランクシャフト１６の中心線ＳＸがシリンダ１５の中心線ＣＸに対して第１方向にオフセットしている場合に、コンロッド６の軸線Ｘがシリンダ１５の中心線ＣＸと平行であるとき、コンロッド本体３１のロッド部３１ｃの幅方向の長さがロッド部３１ｃの中央領域３１３ｃにおいて第１方向よりも第１方向とは反対の第２方向において長くなるように配置される。
【００６４】
以下、より具体的な油圧シリンダ３３ａ、３４ａの配置について説明する。第１油圧シリンダ３３ａは、コンロッド６の軸線Ｘがシリンダ１５の中心線ＣＸと平行であるとき（図１１の状態、以下、「コンロッド６の直立状態」と称する）、コンロッド本体３１から上記第２方向に突出している。一方、第２油圧シリンダ３４ａは、コンロッド６の直立状態において、コンロッド本体３１から上記第１方向に突出している。このため、コンロッド６の直立状態においてロッド部３１ｃの幅方向の長さがロッド部３１ｃの中央領域３１３ｃにおいて上記第１方向よりも上記第２方向において長くなるように、第１油圧シリンダ３３ａはコンロッド６の軸線Ｘ方向において第２油圧シリンダ３４ａよりも大径端部３１ａ側に配置される。換言すれば、第２油圧シリンダ３４ａはコンロッド６の軸線Ｘ方向において第１油圧シリンダ３３ａよりも小径端部３１ｂ側に配置される。また、本実施形態の上記構成によれば、上記第１方向におけるロッド部３１ｃの幅方向の長さは小径端部側領域３１１ｃにおいて最大となる。一方、上記第２方向におけるロッド部３１ｃの幅方向の長さは中央領域３１３ｃにおいて最大となる。
【００６５】
本実施形態では、図１１に示されるように、油圧シリンダ３３ａ、３４ａの内径は互いにほぼ等しい。しかしながら、上記第２方向に突出するように配置された第１油圧シリンダ３３ａは、上記第１方向に突出するように配置された第２油圧シリンダ３４ａよりもシリンダ１５の内面と干渉する危険性が低い。このため、第１油圧シリンダ３３ａの内径を第２油圧シリンダ３４ａの内径よりも大きくしてもよい。このとき、以下に説明するように、偏心部材３２は、コンロッド６の直立状態において、ピストンピン受容開口３２ｄの軸線が偏心部材３２の回動軸線から上記第２方向に偏心するように構成されることが好ましい。
【００６６】
上述したように、第１油圧シリンダ３３ａに供給された油圧によって偏心部材３２の回動位置を保持している場合（図６（Ａ）の状態）、混合気の燃焼による下向きの爆発力が第１油圧ピストン３３ｂに作用する。ここで、第１油圧シリンダ３３ａに供給された油圧によって第１油圧ピストン３３ｂに作用する力は第１油圧シリンダ３３ａの断面積に比例する。このため、爆発力に抗して偏心部材３２の回動位置を保持するために、第１油圧シリンダ３３ａの内径をできるだけ大きくすることが好ましい。ピストンピン受容開口３２ｄの軸線が偏心部材３２の回動軸線から上記第２方向に偏心している場合、上記第２方向に突出している第１油圧シリンダ３３ａ内の第１油圧ピストン３３ｂに爆発力が作用する。第１油圧シリンダ３３ａは、クランクシャフト１６の中心線ＳＸのオフセット方向とは反対の方向に突出しているため、第２油圧シリンダ３４ａよりも大きな内径を有することができる。したがって、第１油圧シリンダ３３ａの内径を大きくすることによって、シリンダ１５の内面との干渉を防止しつつ、爆発力による偏心部材３２の誤作動を抑制することができる。
【００６７】
なお、クランクシャフト１６の中心線ＳＸがシリンダ１５の中心線ＣＸに対して上記第２方向にオフセットしているときには、第１油圧シリンダ３３ａ及び第２油圧シリンダ３４ａの配置が、上述した配置とは逆になる。具体的には、コンロッド６の軸線方向Ｘにおいて、上記第２方向に突出する第１油圧シリンダ３３ａが、上記第１方向に突出する第２油圧シリンダ３４ａよりも小径端部３１ｂ側に配置される。
【００６８】
なお、本明細書において、ピストン５の上昇とは、ピストン５がシリンダヘッド４に近づくように移動することを意味し、ピストン５の下降とは、ピストン５がシリンダヘッド４から離れるように移動することを意味する。また、油圧ピストン３３ｂ、３４ｂの上昇とは、油圧ピストン３３ｂ、３４ｂがコンロッド本体３１の小径端部３１ｂに近づくように移動することを意味し、油圧ピストン３３ｂ、３４ｂの下降とは、油圧ピストン３３ｂ、３４ｂが小径端部３１ｂから離れるように移動することを意味する。
【００６９】
以上、本発明に係る好適な実施形態を説明したが、本発明はこれら実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の記載内で様々な修正及び変更を施すことができる。例えば、本発明は、一つのピストン機構が設けられた可変長コンロッドを備えた可変圧縮比内燃機関にも適用可能である。具体的には、一つのピストン機構が設けられた可変長コンロッドを備えた可変圧縮比内燃機関において、クランクシャフトの中心線がシリンダの中心線に対して第１方向にオフセットしている場合、油圧シリンダはコンロッドの直立状態において第１方向とは反対の第２方向にコンロッド本体から突出するように構成される。
【符号の説明】
【００７０】
１    内燃機関
５    ピストン
６    コンロッド
１５    シリンダ
１６    クランクシャフト
２１    ピストンピン
２２    クランクピン
３１    コンロッド本体
３２    偏心部材
３３    第１油圧ピストン機構
３３ａ    第１油圧シリンダ
３３ｂ    第１油圧ピストン
３４    第２油圧ピストン機構
３４ａ    第２油圧シリンダ
３４ｂ    第２油圧ピストン
【図１】
0006536388.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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