(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の再同調開始時点に到達すると、ユーザ機器が、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間の間で調節して調整後の搬送波周波数を得ることと、
前記ユーザ機器が、前記調整後の搬送波周波数で、現在の再同調終了時点と次回の再同調開始時点との間の連続期間に、ＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行うことと
を含み、
前記連続期間は、複数の連続するサブフレームを含み、
前記再同調期間は、前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間以上であり、
前記再同調期間は、サブフレーム、タイムスロット、又はシンボルを単位とする期間であることを特徴とするＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法。
【請求項２】
毎回の周波数の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームに位置し、且つ再同調終了時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、又は、再同調開始時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、且つ再同調終了時点は、下りサブフレームに位置することを特徴とする請求項１に記載のデータ伝送方法。
【請求項３】
前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおける下りパイロットタイムスロットと上りパイロットタイムスロットの和以下である場合、再同調開始時点は、特別サブフレームの開始時点に位置し、再同調終了時点は、特別サブフレームの終了時点に位置することを特徴とする請求項１に記載のデータ伝送方法。
【請求項４】
前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロットの期間以下である場合、再同調時間は、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロット内に位置することを特徴とする請求項１に記載のデータ伝送方法。
【請求項５】
前記ユーザ機器がデータ送受信の搬送波周波数を調整する前に、前記ユーザ機器が前記ネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得することを更に含み、
当該特別サブフレーム配置における保護間隔は、前記ネットワーク機器から前記ユーザ機器までの信号伝送遅延の２倍と、前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間との和以上であり、又は、前記ユーザ機器のタイミングアドバンス量の２倍と、前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間との和以上であることを特徴とする請求項４に記載のデータ伝送方法。
【請求項６】
前記ユーザ機器が、前記ネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得することは、前記ユーザ機器が、前記ネットワーク機器から送信されるシステム放送メッセージ又は前記ネットワーク機器から送信されるユーザ専用シグナリングから特別サブフレーム配置を取得することであり
前記ユーザ専用シグナリングは、ハイレイヤシグナリングと物理層シグナリングを含むことを特徴とする請求項５に記載のデータ伝送方法。
【請求項７】
毎回の再同調の再同調開始時点及び再同調期間は、前記ユーザ機器に予め配置されるものであり、又は、ネットワーク側機器から前記ユーザ機器に通知されるものであることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のデータ伝送方法。
【請求項８】
所定の再同調開始時点に到達すると、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間の間で調節して調整後の搬送波周波数を得るための処理ユニットと、
前記処理ユニットに接続され、前記調整後の搬送波周波数で、現在の再同調終了時点と次回の再同調開始時点との間の連続期間に、ＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行うための相互作用ユニットと
を含み、
前記連続期間は、複数の連続するサブフレームを含み、
前記再同調期間は、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間以上であり、
前記再同調期間は、サブフレーム、タイムスロット、又はシンボルを単位とする期間であることを特徴とするＴＤＤシステムにおけるデータ伝送装置。
【請求項９】
毎回の周波数の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームに位置し、且つ再同調終了時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、又は、再同調開始時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、且つ再同調終了時点は、下りサブフレームに位置することを特徴とする請求項８に記載のデータ伝送装置。
【請求項１０】
前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおける下りパイロットタイムスロットと上りパイロットタイムスロットの和以下である場合、再同調開始時点は、特別サブフレームの開始時点に位置し、再同調終了時点は、特別サブフレームの終了時点に位置することを特徴とする請求項８に記載のデータ伝送装置。
【請求項１１】
前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロットの期間以下である場合、再同調時間は、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロット内に位置することを特徴とする請求項８に記載のデータ伝送装置。
【請求項１２】
前記処理ユニットがデータ送受信の搬送波周波数を調整する前に、前記相互作用ユニットが前記ネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得し、
当該特別サブフレーム配置における保護間隔は、前記ネットワーク機器から前記装置までの信号伝送遅延の２倍と、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間との和以上であり、又は、該装置が存在するユーザ機器のタイミングアドバンス量の２倍と、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間との和以上であり、
前記相互作用ユニットは、前記ネットワーク機器から送信されるシステム放送メッセージ又は前記ネットワーク機器から送信されるユーザ専用シグナリングから特別サブフレーム配置を取得することに用いられ、
前記ユーザ専用シグナリングは、ハイレイヤシグナリングと物理層シグナリングを含むことを特徴とする請求項１１に記載のデータ伝送装置。
【請求項１３】
毎回の周波数再同調の再同調開始時点及び再同調期間は、前記処理ユニットに予め配置されるものであり、又は、ネットワーク側機器から前記装置に通知されるものであることを特徴とする請求項８〜１２のいずれか一項に記載のデータ伝送装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２０１５年２月１６日に中国特許庁に提出された中国特許出願２０１５１００８４６３５．９（発明の名称：「ＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法及び装置」）の優先権を主張し、その全ての内容が援用により本願に取り込まれる。
【０００２】
本発明は、通信技術分野に関し、特にＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）システムの一種であるＴＤ−ＬＴＥ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）において、上りデータと下りデータは、搬送波周波数が同一であるものの、時間上分けられている。ＴＤ−ＬＴＥの無線フレーム構造は、図１に示すように、各無線フレームは、通常サブフレーム０、２〜５、７〜９と２つの特別フレームとを含む計１０個のサブフレームからなり、ここで、特別サブフレームがＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、ＧＰ（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ）及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）からなる。
【０００４】
下りサブフレームから上りサブフレームに切り替わる時刻に位置するＧＰは、下り信号による上り信号への干渉回避が主要な役割である。具体的に、図２に示すように、基地局からの距離が異なるユーザ機器ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）にとって、伝播遅延が異なる。第１ＵＥを基地局に比較的近いものとし、下りデータの伝送遅延をＴｐ１とすると、第１ＵＥが受信する下りデータは、Ｔｐ１遅延することを意味する。また、異なるＵＥからの上りデータの基地局への到着時間の同期性を保持し、即ち基地局により定義された時刻に到着することを保証するために、第１ＵＥが上りデータを送信する時のタイムアドバンスもＴｐ１とする必要がある。ユーザが基地局から離れるほど、伝播遅延も対応して増加する。例えば、第２ＵＥは、基地局から比較的遠いユーザであり、臨界のＴｐ２＝ＧＰ／２の状態に達する。即ち、第２ＵＥから見ると、ＧＰは、下りデータの遅延と上りデータのタイムアドバンスとの合計に等しく、第２ＵＥと基地局の距離は、当該ＧＰの配置で基地局が対応可能な最大セル半径である。
【０００５】
ＴＤ−ＬＴＥの特別サブフレームは、多種類の配置があり、タイムスロット（Ｔｓ）を単位とすると、表１のように示される。
【０００６】
【表１】
0006479201.tif 000002
【０００７】
シンボルを単位とすると、表２のように示される。
【０００８】
【表２】
0006479201.tif 000003
【０００９】
ＴＤ−ＬＴＥは、表３に示すように、多種類の上り下り配置の対応ができる。ここで、Ｄは、下りサブフレーム、Ｓは、特別サブフレーム、Ｕは、上りサブフレームを示す。
【００１０】
【表３】
0006479201.tif 000004
【００１１】
ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）システムのシステム帯域幅は、表４に示すように、以下の６種類に分けられる。
【００１２】
【表４】
0006479201.tif 000005
【００１３】
リリース１２（Ｒｅｌ−１２）及びその前のリリースでは、２０ＭＨｚ（Ｍｅｇａ  Ｈｅｒｔｚ）のシステム帯域幅の対応ができることをユーザ機器に要求し、異なるシステム帯域幅で動作できることが図れる。リリース１３（Ｒｅｌ−１３）では、ＬＴＥに基づく強化型ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）のＵＥが検討されており、１．４ＭＨｚの帯域幅しか対応しないＵＥタイプが定義され、ＵＥの複雑度とコストの低下が図れる。当該種類のＵＥは、１．４ＭＨｚより大きい帯域幅のシステムで動作するとき、システム帯域幅の一部でしか動作できない。
【００１４】
また、当該種類のＵＥは、地下室などのディープフェーディング（Ｄｅｅｐ  ｆａｄｉｎｇ）の環境に設置される可能性があり、カバーレッジが大きく限定される。基地局と通信できるよう、ＵＥは、データの送受信を重複して行う必要があり、即ち、ワンパケットのデータを連続する複数のサブフレームで送信又は受信する必要がある。データ伝送の重複回数を減らすために、ＵＥが周波数ホッピングを行うことで、一定の周波数ダイバーシティゲインを取得することが考えられる。ＵＥの周波数調整時間を考慮すると、ＵＥがある周波数から別の周波数に調整するのは、一定の再同調時間（ｒｅｔｕｎｉｎｇ  ｔｉｍｅ）を予め保留する必要があり、この期間中に、ＵＥがデータを送信又は受信することができない。
【００１５】
従来技術において、ＴＤ−ＬＴＥの構造に基づき、ＵＥの再同調時間を１ｍｓとし、ＴＤ−ＬＴＥの上り下りタイムスロット配置１を例とし、上り下り周波数ホッピングパターンが独立に設計され、図３に示すように、毎回の周波数ホッピングで上りデータ伝送又は下りデータ伝送しか行うことができず、即ち上り下りの周波数ホッピングパターンが独立に設計され、物理資源を浪費し、ＵＥのデータ送受信時間が長くなり、ＵＥの消費電力が増加する。
【００１６】
以上の記載をまとめると、従来技術の上りデータと下りデータの独自設計の周波数ホッピングパターンにおいて、上りデータ送信から下りデータ受信に、又は、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要となり、周波数ホッピングの回数が多くなり、全体的な再同調時間が長くなり、大量の物理伝送資源が浪費され、ＵＥのデータ伝送所要時間が増加し、ＵＥの電力消耗が増加する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
本発明の実施例は、ユーザ機器の周波数ホッピング回数を減少させて周波数の再同調時間を減少させ、データ伝送の有効期間を増加させることによって、データ伝送の所要時間を短縮させて電力消費を低減させるための、ＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法及び装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明の実施例は、ＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法を提供する。当該方法において、所定の再同調開始時点に到達すると、ユーザ機器が、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して調整後の搬送波周波数を得ることと、前記ユーザ機器が、前記調節後の搬送波周波数で、現在の再同調終了時点と次回の再同調開始時点との間の連続期間に、ＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行うこととを含む。
【００１９】
本発明の実施例による上記方法において、所定の再同調開始時点に到達すると、ユーザ機器は、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して調整後の搬送波周波数を取得し、調節後の搬送波周波数で、連続期間にＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、即ち毎回の搬送波周波数の調整後に、連続期間にＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行う。上りデータと下りデータの周波数ホッピングパターンが独立に設計され、上りデータ送信から下りデータ受信に、又は、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要となる従来技術と比較すると、本発明の実施例による上記方法において、上りデータ送信から下りデータ受信に、及び、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要ではなく、毎回の搬送波周波数調整後の連続期間中に、ユーザ機器がＴＤＤ上り下り配置に従ってネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、周波数ホッピング回数を減少させて周波数の再同調時間を節約し、データ伝送の有効期間を増加させることによって、データ伝送の所要時間を短縮させて電力消費を低減させることができる。
【００２０】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、前記連続期間は、複数の連続するサブフレームを含む。
【００２１】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、前記再同調期間は、前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間以上である。
【００２２】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、前記再同調期間は、サブフレーム、タイムスロット、又はシンボルを単位とする期間である。
【００２３】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、毎回の周波数の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームに位置し、且つ再同調終了時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、又は、再同調開始時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、且つ再同調終了時点は、下りサブフレームに位置する。
【００２４】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおける下りパイロットタイムスロットと上りパイロットタイムスロットの和以下である場合、再同調開始時点は、特別サブフレームの開始時点に位置し、再同調終了時点は、特別サブフレームの終了時点に位置する。
【００２５】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロットの期間以下である場合、再同調時間は、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロット内に位置する。
【００２６】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、前記ユーザ機器がデータ送受信の搬送波周波数を調整する前に、前記ユーザ機器が前記ネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得することを更に含む。ここで、当該特別サブフレーム配置における保護間隔は、前記ネットワーク機器から前記ユーザ機器までの信号伝送遅延の２倍と、前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間との和以上であり、又は、前記ユーザ機器のタイミングアドバンス量の２倍と、前記ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間との和以上である。
【００２７】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、前記ユーザ機器が、前記ネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得することは、具体的に、前記ユーザ機器が、前記ネットワーク機器から送信されるシステム放送メッセージ又は前記ネットワーク機器から送信されるユーザ専用シグナリングから特別サブフレーム配置を取得することであり、ここで、前記ユーザ専用シグナリングは、ハイレイヤシグナリングと物理層シグナリングを含む。
【００２８】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記方法において、前記毎回の周波数再同調の再同調開始時点及び再同調期間は、前記ユーザ機器に予め配置されるものであり、又は、ネットワーク側機器から前記ユーザ機器に通知されるものである。
【００２９】
本発明の実施例によるＴＤＤシステムにおけるデータ伝送装置は、所定の再同調開始時点に到達すると、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して調整後の搬送波周波数を得るための処理ユニットと、前記処理ユニットに接続され、前記調節後の搬送波周波数で、現在の再同調終了時点と次回の再同調開始時点との間の連続期間に、ＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行うための相互作用ユニットとを含む。
【００３０】
本発明の実施例による上記装置において、所定の再同調開始時点に到達すると、該装置が存在するユーザ機器は、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して調整後の搬送波周波数を取得し、調節後の搬送波周波数で、連続期間に、ＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、即ち毎回の搬送波周波数の調整後に、該装置が存在するユーザ機器は、連続期間に、ＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行う。上りデータと下りデータの周波数ホッピングパターンが独立に設計され、上りデータ送信から下りデータ受信に、又は、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要となる従来技術と比較すると、本発明の実施例による上記装置において、上りデータ送信から下りデータ受信に、及び、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要ではなく、毎回の搬送波周波数調整後の連続期間中に、該装置が存在するユーザ機器がＴＤＤ上り下り配置に従ってネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、周波数ホッピング回数を減少させて周波数の再同調時間を節約し、データ伝送の有効期間を増加させることによって、データ伝送の所要時間を短縮させて電力消費を低減させることができる。
【００３１】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、前記連続期間は、複数の連続するサブフレームを含む。
【００３２】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、前記再同調期間は、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間以上である。
【００３３】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、前記再同調期間は、サブフレーム、タイムスロット、又はシンボルを単位とする期間である。
【００３４】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、毎回の周波数の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームに位置し、且つ再同調終了時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、又は、再同調開始時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、且つ再同調終了時点は、下りサブフレームに位置する。
【００３５】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおける下りパイロットタイムスロットと上りパイロットタイムスロットの和以下である場合、再同調開始時点は、特別サブフレームの開始時点に位置し、再同調終了時点は、特別サブフレームの終了時点に位置する。
【００３６】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロットの期間以下である場合、再同調時間は、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロット内に位置する。
【００３７】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、前記処理ユニットがデータ送受信の搬送波周波数を調整する前に、前記相互作用ユニットが前記ネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得する。ここで、当該特別サブフレーム配置における保護間隔は、前記ネットワーク機器から前記装置までの信号伝送遅延の２倍と、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間との和以上であり、又は、該装置が存在するユーザ機器のタイミングアドバンス量の２倍と、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間との和以上である。
【００３８】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、前記相互作用ユニットは、具体的に、前記ネットワーク機器から送信されるシステム放送メッセージ又は前記ネットワーク機器から送信されるユーザ専用シグナリングから特別サブフレーム配置を取得することに用いられ、ここで、前記ユーザ専用シグナリングは、ハイレイヤシグナリングと物理層シグナリングを含む。
【００３９】
一つの実施形態として、本発明の実施例による上記装置において、前記毎回の周波数再同調の再同調開始時点及び再同調期間は、前記処理ユニットに予め配置されるものであり、又は、ネットワーク側機器から前記装置に通知されるものである。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】従来技術のＴＤＤ無線通信システムにおける無線フレームの構造模式図である。
【図２】従来技術の無線フレーム構造における特別サブフレームの保護間隔の役割の原理模式図である。
【図３】従来技術の上り下りのデータ転送の周波数ホッピングそれぞれの独立に設計された周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図４】本発明の実施例によるＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法のフローチャートである。
【図５】本発明の実施例によるサブフレーム単位の周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図６】本発明の実施例によるタイムスロット単位の周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図７】本発明の実施例による別のタイムスロット単位の周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図８】本発明の実施例によるシンボル単位の周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図９】本発明の実施例による別のシンボル単位の周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図１０】本発明の実施例による上りサブクレームから下りサブフレームへの切り替え時に搬送波周波数を調整するサブフレーム単位の周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図１１】本発明の実施例による特別サブフレームで搬送波周波数を調整するサブフレーム単位の周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図１２】本発明の実施例による保護間隔において搬送波周波数を調整するシンボル単位の周波数ホッピングパターンの構造模式図である。
【図１３】本発明の実施例によるＴＤＤシステムにおけるデータ伝送装置の構造模式図である。
【図１４】本発明の実施例による別のＴＤＤシステムにおけるデータ伝送装置の構造模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００４１】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施例によるＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法及び装置の具体的な実施形態を説明する。
【００４２】
本発明の実施例によるＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法は、図４に示すように、以下のステップを含む。
ステップ４０２：所定の再同調開始時点に到達すると、ユーザ機器は、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して、調整後の搬送波周波数を得る。
ステップ４０４：ユーザ機器は、調節後の搬送波周波数で、連続期間にＴＤＤ上り下り配置に従ってネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、ここで、連続期間が現在の再同調終了時点と次回の再同調開始時点との間の期間である。
【００４３】
本発明の実施例による上記方法において、所定の再同調開始時点に到達すると、ユーザ機器は、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して調整後の搬送波周波数を取得し、調節後の搬送波周波数で、連続期間にＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、即ち毎回の搬送波周波数の調整後に、連続期間にＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行う。上りデータと下りデータの周波数ホッピングパターンが独立に設計され、上りデータ送信から下りデータ受信に、又は、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要となる従来技術と比較すると、本発明の実施例による上記方法において、上りデータ送信から下りデータ受信に、及び、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要ではなく、毎回の搬送波周波数調整後の連続期間中に、ユーザ機器がＴＤＤ上り下り配置に従ってネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、周波数ホッピング回数を減少させて周波数の再同調時間を節約し、データ伝送の有効期間を増加させることによって、データ伝送の所要時間を短縮させて電力消費を低減させることができる。
【００４４】
もちろん、搬送波周波数調整後の連続期間中に、上りデータ送信と下りデータ受信を行う無線フレームに特別サブフレームを含んでもよい。これは、当業者に周知される。
【００４５】
一つの実施形態として、本発明の実施例による方法において、前記連続期間は、複数の連続するサブフレームを含む。
【００４６】
具体的な実施に際し、連続期間は、上りデータの送信と下りデータの受信を行うことができる複数の連続するサブフレームを含む。当該連続するサブフレームの数は、ユーザ機器に予め定義されるか、ネットワーク機器からユーザ機器に通知される。
【００４７】
一つの実施形態として、本発明の実施例による方法において、再同調期間は、ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間以上である。
【００４８】
なお、再同調期間がユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間以上であることを保証する前提において、なるべく再同調時間を短縮してデータ伝送の有効期間を増加すべきであり、よってデータ伝送が実際にかかる時間を短縮して電力消費を低下させる。
【００４９】
一つの実施形態において、本発明の実施例による方法において、再同調期間は、サブフレーム、タイムスロット、又はシンボルを単位とする期間である。
【００５０】
具体的に実施する際に、再同調期間の単位の選択は、ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間に応じて柔軟に選択してもよい。以下、具体的な実施例と結び付けて、再同調期間がサブフレーム、タイムスロット、又はシンボルを単位とすることを詳細に説明する。
【００５１】
実施例１：
サブフレームを単位としてＵＥに対し再同調期間を保留する。ＵＥは、Ｎ１個の連続するサブフレームで搬送波周波数を調整し、２つの連続する搬送波周波数調整時間の間に、即ち現在再同調終了時点と次回再同調開始時点の間に、同一の周波数でＴＤＤ上り下り配置に従って上りデータと下りデータの伝送を行う。搬送波周波数の調整による資源浪費、ＵＥの電力消費及び送受信時間の増加をなるべく減少させるために、Ｎ１は、ＵＥによる搬送波周波数調整の所要時間以上であることを保証する前提においてなるべく小さい値を取る。
【００５２】
具体的に実施する際に、ＵＥによる搬送波周波数調整の所要時間が１ｍｓ以下であってもよく、ＵＥに対し一つの通常サブフレームを保留して再同調期間とする。ＴＤ−ＬＴＥの上り下りタイムスロット配置１を例とし、図５に示す周波数ホッピングパターンの示すように、無線フレームの最初下りサブフレームをＵＥの再同調期間として保留し、ＵＥは、一つの無線フレームにおいて同一の搬送波周波数で動作し、ＴＤＤ上り下り配置に従ってネットワーク機器とのデータの送受信を行う。
【００５３】
実施例２：
タイムスロットを単位としてＵＥに対し再同調期間を保留する。ＵＥは、Ｎ２個の連続するタイムスロットで搬送波周波数を調整し、２つの連続する搬送波周波数調整時間の間に、同一の搬送波周波数でＴＤＤ上り下り配置に従ってデータの送受信を行う。搬送波周波数の調整による資源浪費、ＵＥの電力消費及び送受信時間の増加をなるべく減少させるために、Ｎ２は、ＵＥによる搬送波周波数調整の所要時間以上であることを保証する前提においてなるべく小さい値を取る。
【００５４】
具体的に実施する際に、ＵＥによる搬送波周波数調整の所要時間が０．４ｍｓであるため、ＵＥに対し一つのタイムスロット、即ち０．５ｍｓの再同調時間を保留する。前記一つのタイムスロットの再同調時間は、一つのサブフレームの前半のタイムスロットに保留してもよく、後半のタイムスロットに保留してもよい。ＴＤ−ＬＴＥの上り下りタイムスロット配置１を例とし、図６に示す周波数ホッピングパターンのように、無線フレームにおける最終の下りサブフレームの後半のタイムスロットをＵＥの再同調期間とし、ＵＥは、次の無線フレームにおいて調整後の搬送波周波数で動作し、ＴＤＤ上り下り配置に従ってデータの送受信を行う。ＵＥは、周波数ホッピングパターンのように搬送波周波数を調整するが、搬送波周波数調整期間にデータの受信又は送信ができない。
【００５５】
別途に実施する際に、ＵＥによる再同調の所要時間が１．４ｍｓであるため、ＵＥに対し３つのタイムスロット、即ち１．５ｍｓの再同調時間を保留する。ＴＤ−ＬＴＥの上り下りタイムスロット配置１を例とし、図７に示す周波数ホッピングパターンの示すように、無線フレームにおける３つのタイムスロットを再同調期間とし、ＵＥは、周波数ホッピングパターンのように搬送波周波数を調整するが、搬送波周波数調整期間にデータの受信又は送信ができない。搬送波周波数調整後に、ＵＥは、調整後の搬送波周波数で、次の再同調開始時点になるまで、ＴＤＤ上り下り配置に従ってデータの送受信を行う。
【００５６】
実施例３：
シンボルを単位としてＵＥに対し再同調期間を保留する。ＵＥは、Ｎ３個のシンボルにおいて周波数を調整し、２つの連続する搬送波周波数調整期間の間に、同一の搬送波周波数でＴＤＤ上り下り配置に従ってデータの送受信を行う。
【００５７】
搬送波周波数の調整による資源浪費、ＵＥの電力消費及び送受信時間の増加をなるべく減少させるために、Ｎ３は、ＵＥによる搬送波周波数調整の所要時間以上であることを保証する前提においてなるべく小さい値を取る。
【００５８】
上りサブフレームで各ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ−ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）シンボルの期間は、
【数１】
0006479201.tif 000006
ｍｓである。
【００５９】
通常のサイクリックプレフィックスの場合、
【数２】
0006479201.tif 000007
は、７であるが、拡張サイクリックプレフィックスの場合、
【数３】
0006479201.tif 000008
は、６である。
【００６０】
下りサブフレームで各ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘ）シンボルの期間は、
【数４】
0006479201.tif 000009
ｍｓである。
【００６１】
通常のサイクリックプレフィックスの場合、
【数５】
0006479201.tif 000010
は、７であるが、拡張サイクリックプレフィックスの場合、周波数間隔が１５ｋＨＺである時、
【数６】
0006479201.tif 000011
は、６であり、周波数間隔が７．５ｋＨＺである時、
【数７】
0006479201.tif 000012
は、３である。
【００６２】
具体的な実施例として、例えば、ＵＥによる再同調所要期間が０．２ｍｓであり、通常サイクリックプレフィックスを例とすると、ＵＥに対し３つのシンボルの再同調期間を保留する。前記３つのシンボルの再同調期間は、一つのサブフレームにおける任意の３つの連続するシンボルを選択してもよい。一つの下りサブフレームにおける先端から３つのシンボルを選択することが好ましい。帯域幅の小さいＵＥが伝統的な制御領域を受信できず、伝統的な制御領域が一つのサブフレームの先端からのいくつかのシンボルを占有するからである。ＴＤ−ＬＴＥの上り下りタイムスロット配置１を例とし、図８に示す周波数ホッピングパターンのように、無線フレームにおける最初下りサブフレームの先端から３つのＯＦＤＭシンボルを搬送波周波数調整期間とする。
【００６３】
実施の際に、ＵＥの再同調所要期間が０．７ｍｓであり、通常サイクリックプレフィックスを例とすると、ＵＥに対し１０個のシンボルの再同調期間を保留する。前記１０個のシンボルの再同調期間は、一つのサブフレームにおける任意の１０個の連続するシンボルを選択してもよい。ＴＤ−ＬＴＥの上り下りタイムスロット配置１を例とし、図９に示す周波数ホッピングパターンのように、無線フレームにおける最初下りサブフレームの先端から１０個のＯＦＤＭシンボルを搬送波周波数調整期間とする。
【００６４】
別途に実施する際に、毎回の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームに位置し、且つ再同調終了時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、又は、毎回の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、且つ再同調終了時点は、下りサブフレームに位置する。
【００６５】
具体的に実施する際に、上り信号の送信繰上げと下り信号の伝播遅延により、毎回の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームに位置し、且つ再同調終了時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、又は、毎回の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、且つ再同調終了時点は、下りサブフレームに位置し、ユーザ機器による搬送波周波数調整期間が長くなる。
【００６６】
実施の際に、例えば、再同調期間は、サブフレームを単位とする。例えば、ＵＥの再同調所要期間が１ｍｓ以下であり、ＵＥに対し一つの通常サブフレームを保留して搬送波周波数調整期間とする。ＴＤ−ＬＴＥの上り下りタイムスロット配置１を例とし、図１０に示す周波数ホッピングパターンのように、上りサブフレームを下りサブフレームに切り替えるときの最初下りサブフレームをＵＥの再同調期間とする。もちろん、本発明の他の実施例において、上りサブフレームを下りサブフレームに切り替えるときの最終上りサブフレームをＵＥの再同調期間としてもよい。
【００６７】
別途に実施する際に、ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおける下りパイロットタイムスロットと上りパイロットタイムスロットの和以下である場合、再同調開始時点は、特別サブフレームの開始時点に位置し、再同調終了時点は、特別サブフレームの終了時点に位置する。
【００６８】
実施の際に、ＵＥによる搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおけるＤｗＰＴＳとＵｐＰＴＳの和以下である場合、ＵＥに対し一つの特別サブフレームを保留して再同調期間とする。ＴＤ−ＬＴＥの上り下りタイムスロット配置１を例とし、図１１に示すホッピングパターンのように、一つの特別サブフレームをＵＥの再同調期間として保留し、ＵＥは、再同調期間として保留された特別サブフレームに、周波数ホッピングパターンのように搬送波周波数を調整するが、搬送波周波数調整期間にデータの受信又は送信ができない。搬送波周波数調整後に、ＵＥは、調整後の搬送波周波数で、次の搬送波周波数調整がされる特別サブフレームまで、ＴＤＤ上り下り配置に従ってデータの送受信を行う。
【００６９】
実施の際に、ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間が特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロット以下であると、再同調時間は、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロット内に位置する。
【００７０】
実施の際に、当該方法において、ユーザ機器がデータ送受信の搬送波周波数を調整する前に、ユーザ機器がネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得することを更に含む。ここで、当該特別サブフレーム配置における保護間隔は、ネットワーク機器からユーザ機器までの信号伝送遅延の２倍と、ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間との和以上であり、又は、ユーザ機器のタイミングアドバンス量の２倍と、ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間との和以上である。
【００７１】
具体的に実施する際に、ユーザ機器の再同調期間がＧＰタイムスロット以下である場合、ユーザ機器が特別サブフレームのＧＰタイムスロットに周波数ホッピングをするように配置されてもよい。ここで、特別サブフレーム配置のＧＰタイムスロットは、ネットワーク機器からユーザ機器までの信号伝送遅延の２倍（又はタイミングアドバンス量の２倍）と、ユーザ機器による搬送波周波数調整の所要時間との和以上である。なお、ＧＰタイムスロットが大きければ大きいほど、特別サブフレームにおける使用不可能な部分の割合が大きくなるため、伝送効率が低くなる。従って、当該特別配置は、特別サブフレームのＧＰタイムスロット部分でのユーザ機器による再同調が必要になるときのみに使用される。
【００７２】
実施の際に、通常サイクリックプレフィックスを例とし、ＵＥによる搬送波周波数調整の所要期間を６つのシンボルとする。セル半径に基づいて境界ユーザ用のＧＰタイムスロットを確定するために、４つのシンボルが必要とされ、下り信号による上り信号への干渉を回避しようとする。従来技術において、特別サブフレームの配置は、下記の表５に示される。すると、ネットワーク機器は、ＧＰタイムスロットでの周波数ホッピングを必要としないＵＥに対し、特別サブフレーム配置１（ＧＰタイムスロットが４つのシンボルを含む）を配置し、ＧＰタイムスロットでの周波数ホッピングを必要とするＵＥに対し、特別サブフレーム配置０（ＧＰタイムスロットが１０個のシンボルを含む）を配置する。
【００７３】
【表５】
0006479201.tif 000013
【００７４】
特別サブフレームのＧＰタイムスロットにＵＥによる再同調が必要になる場合、特別サブフレーム配置０に従って特別サブフレームにおけるＤｗＰＴＳ、ＧＰ、ＵｐＰＴＳを確定し、逆の場合、特別サブフレーム配置１に従って特別サブフレームにおけるＤｗＰＴＳ、ＧＰ、ＵｐＰＴＳを確定する。図１２に示すように、無線フレーム＃ｎを例とし、当該無線フレームにおける特別サブフレーム１２０２は、特別サブフレーム配置０として配置され、ＧＰタイムスロットが１０個のシンボルを含み、ＵＥがＧＰタイムスロットの期間に搬送波周波数を調整する。一方、特別サブフレーム１２０４は、特別サブフレーム配置１として配置され、ＧＰタイムスロットが４つのシンボルを含み、ＵＥがＧＰタイムスロットの期間に搬送波周波数を調整しない。対応して、ネットワーク側機器（例えば基地局）は、ＵＥによる搬送波周波数調整が行われる特別サブフレーム１２０２において、再同調が行われるＵＥに対しＤｗＰＴＳをスケジューリングするように３つのシンボルしか使用せず、他の特別サブフレームにおいてＤｗＰＴＳが９つのシンボルを使用することができる。
【００７５】
別途に実施する際に、また通常サイクリックプレフィックスを例とし、ＵＥによる搬送波周波数調整の所要期間を３つのシンボルとする。ＵＥの位置に基づいて、当該ＵＥ用のＧＰタイムスロットの所要シンボル個数を確定して、下り信号による上り信号への干渉を回避しようとする。例えば、第１ＵＥは、１つのシンボルのＧＰタイムスロットを必要として下り信号による上り信号への干渉を回避しようとするが、第２ＵＥは、セルの境界に位置するため、４つのシンボルのＧＰタイムスロットを必要として下り信号による上り信号への干渉を回避しようとする。すると、第１ＵＥに対し特別サブフレーム配置１が配置され、第２ＵＥに対し特別サブフレーム配置０が配置される。第１ＵＥは、常に特別サブフレーム配置１に従って特別サブフレームにおけるＤｗＰＴＳ、ＧＰ、ＵｐＰＴＳを確定する。第２ＵＥは、特別サブフレームのＧＰタイムスロットでの再同調が必要となると、特別サブフレーム配置０に従って特別サブフレームにおけるＤｗＰＴＳ、ＧＰ、ＵｐＰＴＳを確定するが、逆の場合、特別サブフレーム配置１に従って特別サブフレームにおけるＤｗＰＴＳ、ＧＰ、ＵｐＰＴＳを確定する。
【００７６】
実施の際に、ユーザ機器がネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得することは、具体的に、ユーザ機器が、ネットワーク機器から送信されるシステム放送メッセージ又はネットワーク機器から送信されるユーザ専用シグナリングから特別サブフレーム配置を取得することであり、ここで、ユーザ専用シグナリングは、ハイレイヤシグナリングと物理層シグナリングを含む。
【００７７】
実施の際に、毎回の再同調の再同調開始時点及び再同調期間は、前記ユーザ機器に予め配置されるものであり、又は、ネットワーク側機器から前記ユーザ機器に通知されるものである。
【００７８】
本発明の実施例によるＴＤＤシステムにおけるデータ伝送装置は、図１３に示すように、所定の再同調開始時点に到達すると、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して調整後の搬送波周波数を得るための処理ユニット１３０２と、前記処理ユニット１３０２に接続され、前記調節後の搬送波周波数で、現在の再同調終了時点と次回の再同調開始時点との間の連続期間に、ＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行うための相互作用ユニット１３０４とを含む。
【００７９】
本発明の実施例による装置において、所定の再同調開始時点に到達すると、該装置が存在するユーザ機器は、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して調整後の搬送波周波数を取得し、調節後の搬送波周波数で、連続期間にＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、即ち毎回の搬送波周波数の調整後に、該装置が存在するユーザ機器は、連続期間にＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行う。上りデータと下りデータの周波数ホッピングパターンが独立に設計され、上りデータ送信から下りデータ受信に、又は、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要となる従来技術と比較すると、本発明の実施例による上記装置において、上りデータ送信から下りデータ受信に、及び、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度に周波数ホッピングが必要ではなく、毎回の搬送波周波数調整後の連続期間中に、該装置が存在するユーザ機器がＴＤＤ上り下り配置に従ってネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、周波数ホッピング回数を減少させて周波数の再同調時間を節約し、データ伝送の有効期間を増加させることによって、データ伝送の所要時間を短縮させて電力消費を低減させることができる。
【００８０】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、前記連続期間は、複数の連続するサブフレームを含む。
【００８１】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、前記再同調期間は、前記処理ユニット１３０２による搬送波周波数調整の所要時間以上である。
【００８２】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、前記再同調期間は、サブフレーム、タイムスロット、又はシンボルを単位とする期間である。
【００８３】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、毎回の周波数の再同調において、再同調開始時点は、上りサブフレームに位置し、且つ再同調終了時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、又は、再同調開始時点は、上りサブフレームと下りサブフレームの切り替え時点に位置し、且つ再同調終了時点は、下りサブフレームに位置する。
【００８４】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、ユーザ機器１３０２による搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおける下りパイロットタイムスロットと上りパイロットタイムスロットの和以下である場合、再同調開始時点は、特別サブフレームの開始時点に位置し、再同調終了時点は、特別サブフレームの終了時点に位置する。
【００８５】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、処理ユニット１３０２による搬送波周波数調整の所要時間が、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロットの期間以下である場合、再同調時間は、特別サブフレームにおけるＧＰタイムスロット内に位置する。
【００８６】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、処理ユニット１３０２がデータ送受信の搬送波周波数を調整する前に、相互作用ユニット１３０４が前記ネットワーク機器で確定した特別サブフレーム配置を取得する。ここで、当該特別サブフレーム配置における保護間隔は、前記ネットワーク機器から前記装置までの信号伝送遅延の２倍と、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間との和以上であり、又は、該装置が存在するユーザ機器のタイミングアドバンス量の２倍と、前記処理ユニットによる搬送波周波数調整の所要時間との和以上である。
【００８７】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、相互作用ユニット１３０４は、具体的に、前記ネットワーク機器から送信されるシステム放送メッセージ又は前記ネットワーク機器から送信されるユーザ専用シグナリングから特別サブフレーム配置を取得することに用いられ、ここで、前記ユーザ専用シグナリングは、ハイレイヤシグナリングと物理層シグナリングを含む。
【００８８】
一つの実施形態として、本発明の実施例による装置において、前記毎回の再同調の再同調開始時点及び再同調期間は、処理ユニット１３０２に予め配置されるものであり、又は、ネットワーク側機器から当該装置が存在するユーザ機器に通知されるものである。
【００８９】
本発明の実施例によるＴＤＤシステムにおけるデータ伝送装置は、ユーザ機器の一部としてユーザ機器に集成されるものにしてもよい。ここで、処理ユニット１３０２は、ＣＰＵプロセッサなどを用いてもよく、相互作用ユニット１３０４は、トランシーバを用いてもよい。
【００９０】
本発明の実施例による別種類のＴＤＤシステムにおけるデータ伝送装置は、図１４に示すように、プロセッサ１４１と、メモリ１４２と、トランシーバ１４３と、ユーザインタフェース１４４を含む。具体的に、プロセッサ１４１は、メモリ１４２におけるプログラムを読み取り、以下のプロセス、即ち、所定の再同調開始時点に到達すると、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間に調節して調整後の搬送波周波数を得ることと、前記調節後の搬送波周波数で、現在の再同調終了時点と次回の再同調開始時点との間の期間である連続期間に、ＴＤＤ上り下り配置に従って、ネットワーク機器とトランシーバ１４３を介して上りデータ送信と下りデータ受信を行うこととを実行する。トランシーバ１４３は、プロセッサ１４１による制御でデータの送受信を行う。
【００９１】
ここで、図１４において、バスアーキテクチャは、任意数の相互接続するバスとブリッジを含み、具体的に、プロセッサ１４１をはじめとする１つ又は複数のプロセッサとメモリ１４２をはじめとするメモリなどの各種類の回路が接続したものである。バスアーキテクチャは、周辺機器、レギュレーター、電力管理回路などの各種類のほかの回路を接続したものであってもよい。これらは、いずれも本分野の公知事項であり、本文においてさらなる記載をしない。バスインタフェースにより、インタフェースが提供される。トランシーバ１４３は、複数の部品であってもよく、即ち送信機と受信機を含み、伝送媒体でほかの各種類の装置と通信するユニットとして提供される。異なるユーザ端末に対し、ユーザインタフェース１４４は、必要な機器を内部接続や外部接続するのインタフェースであってもよい。接続する機器は、キーパッド、ディスプレイ、スピーカ、マイクロフォン、ジョイスティックなどを含むが、それらに限られない。
【００９２】
プロセッサ１４１は、バスアーキテクチャの管理と通常の処理をする。メモリ１４２は、プロセッサ１４１による作業時に使用されるデータを記憶できる。
【００９３】
以上の記載をまとめると、本発明の実施例によるＴＤＤシステムにおけるデータ伝送方法及び装置において、所定の再同調開始時点に到達すると、ユーザ機器は、データ送受信の搬送波周波数を所定の再同調期間中に調節して調整後の搬送波周波数を取得し、調節後の搬送波周波数で連続期間中にＴＤＤ上り下り配置に従ってネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行い、上りデータ送信から下りデータ受信に、及び、下りデータ受信から上りデータ送信に切り替えられる度のホッピングが必要ではなく、毎回の搬送波周波数調整後の連続期間中にＴＤＤ上り下り配置に従ってネットワーク機器との上りデータ送信と下りデータ受信を行うため、ホッピング回数を減少させて周波数の再同調時間を節約し、データ伝送の有効期間を増加させることによって、データ伝送の所要時間を短縮させて電力消費を低減させる。
【００９４】
本発明の実施例は、方法、システム、又はコンピュータプログラムプロダクトとして提供されうると当業者が理解できる。従って、本発明は、完全にハードウェアの実施例、完全にソフトウェアの実施例、又はソフトウェアとハードウェアを組み合わせた実施例の形態を取り得る。しかも、本発明は、コンピュータ利用可能なプログラムコードを含む１つ又は複数のコンピュータ利用可能な記憶媒体（磁気ディスクメモリ、光学メモリなどを含むが、それらに限らない）で実施されるコンピュータプログラムプロダクトの形態を取り得る。
【００９５】
本発明は、本発明の実施例による方法、デバイス（システム）及びコンピュータプログラムプロダクトのフロー図及び／又はブロック図を参照にして記載されている。フロー図及び／又はブロック図における各フロー及び／又はブロック、及びフロー図及び／又はブロック図におけるフロー及び／又はブロックの組み合わせは、コンピュータプログラムコマンドにより実現されうると理解されるべきである。これらのコンピュータプログラムコマンドを汎用コンピュータ、専用コンピュータ、嵌め込み式プロセッサ又は他のプログラマブルデータ処理デバイスのプロセッサに提供して１つの機器を形成し、コンピュータ又は他のプログラマブルデータ処理デバイスのプロセッサにより実行される指令により、フロー図の１つ又は複数のフロー及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロックで指定される機能を実現するための装置を形成する。
【００９６】
これらのコンピュータプログラムコマンドは、コンピュータ又は他のプログラマブルデータ処理デバイスに特定の方式で動作させることを導けるコンピュータ読み出し可能なメモリに格納されてもよく、当該コンピュータ読み出し可能なメモリに格納されるコマンドにより、コマンド装置を含むプロダクトを形成する。当該コマンド装置は、フロー図の１つ又は複数のフロー及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロックで指定される機能を実現する。
【００９７】
これらのコンピュータプログラムコマンドは、コンピュータ又は他のプログラマブルデータ処理デバイスにロードされてもよく、コンピュータ又は他のプログラマブルデータ処理デバイスで一連の操作工程を実行することにより、コンピュータで実現される処理を形成し、コンピュータ又は他のプログラマブルデータ処理デバイスで実行されるコマンドにより、フロー図の１つ又は複数のフロー及び／又はブロック図の１つ又は複数のブロックで指定される機能を実現するためのステップを提供する。
【００９８】
明らかに、当業者は、本発明の精神や範囲を逸脱せずに、本発明に対して様々な変更や変形をすることができる。このように、本発明のこれらの修正や変形が本発明の請求項及びその同等の技術範囲に含まれるものであれば、本発明は、これらの変更や変形を含むことを意図とする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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