(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
洗浄部を備えた柄の後端部にグリップが外嵌固定され、前記柄の後端部の外面とグリップの前端部の内面との間には、柄に沿って流動する洗浄液を前記グリップ内に流入させる流入口が形成されているとともに、前記グリップの後端部には、前記グリップ内の洗浄液を外部に排出する排出口が形成されている洗浄具であって、
前記グリップは、前記柄の後端部に外嵌固定されるグリップ本体と、当該グリップ本体に外嵌される把持筒体とを備え、前記グリップ本体と前記把持筒体との嵌合部位の夫々には、周方向の複数部位においてグリップ軸線方向に沿って少なくとも径方向内方側に突出する突条を有し、且つ、前記グリップ本体の前記突条と前記把持筒体の前記突条とがグリップ軸線方向から相対回転不能な状態で嵌合する回り止め部が設けられ、
前記グリップ本体の内面における複数の前記突条の先端部位が、前記グリップ本体内に挿入された前記柄の後端部の外面を支持する支持部に構成され、
前記柄の後端部の外面と前記グリップ本体の内面との対向面間で、且つ、前記グリップ本体の前記突条の周方向での隣接間に相当する部位には、前記流入口から前記グリップ内に流入した洗浄液を前記排出口側に流動案内する洗浄液用排出流路が形成されている洗浄具。
【請求項２】
前記回り止め部の前記両突条は、前記グリップ本体と前記把持筒体との嵌合部位の全周に亘って波形状に湾曲形成された波形周壁部のうち、径方向内方側に突出する谷部から構成されている請求項１記載の洗浄具。
【請求項３】
前記グリップ本体の前端部には、前記洗浄部側ほど柄の外面から離間する先広がりの流入ガイド部が形成され、この流入ガイド部の外周面の基端部には、前記グリップ本体に外装された前記把持筒体の前端がグリップ軸線方向から当接する第１位置決め部が形成されている請求項１又は２記載の洗浄具。
【請求項４】
前記グリップ本体の後端部には、吊下げ掛止孔を形成してあるキャップが装着され、このキャップには、前記グリップ本体の内部空間と前記吊下げ掛止孔とを連通する外部排出流路が形成され、前記外部排出流路の前記吊下げ掛止孔側の開口が前記排出口に構成されている請求項１〜３のいずれか１項に記載の洗浄具。
【請求項５】
前記キャップには、グリップ本体に外嵌された前記把持筒体の後端とグリップ軸線方向から当接する第２位置決め部が形成されている請求項４記載の洗浄具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、洗浄部を備えた柄の後端部にグリップが外嵌固定され、前記柄の後端部の外面とグリップの前端部の内面との間には、柄に沿って流動する洗浄液を前記グリップ内に流入させる流入口が形成されているとともに、前記グリップの後端部には、前記グリップ内の洗浄液を外部に排出する排出口が形成されている洗浄具に関する。
【背景技術】
【０００２】
上述の洗浄具では、浴室の天井や壁など、グリップの把持位置よりも高所の被洗浄面を洗浄部で洗浄する際、洗浄部から柄に沿って流下してくる洗浄液を、柄の後端部の外面とグリップの前端部の内面との間に形成されている流入口からグリップ内に導き、グリップの内部空間を経由してグリップの後端部に形成されている排出口から外部に排出することができる。
それ故に、洗浄部から柄に沿って流下してくる洗浄液がグリップを把持している洗浄者の手に伝わることに起因する汚れや不快感を解消することができる。
【０００３】
この種の洗浄具としては、従来、特許文献１に示す洗浄具が存在する。この特許文献１では、洗浄部から柄に沿って流下してくる洗浄液を、柄の後端部の外面とグリップの前端部の内面との間に形成されている流入口からグリップ内に導き、グリップの内部空間を経由してグリップの後端部に形成されている排出口から外部に排出すると記載されている。しかしながら、柄の後端部の外面とグリップの内面との対向面間に形成する必要のある洗浄液用排出流路（排出隙間）、つまり、流入口からグリップ内に流入した洗浄液を排出口側に流動案内するための洗浄液用排出流路の具体的な構造については記載がなく、図面にも洗浄液用排出流路を形成するための具体的な構造は開示されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２２２５８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
かかる洗浄具においては、柄の後端部の外面とグリップの内面との対向面間に洗浄液用排出流路（排出隙間）を形成するにあたり、柄とグリップとの嵌合構造の簡素化と機械強度の向上及び組付け作業の容易化を図ることが要望されている。
【０００６】
この実情に鑑み、本発明の主たる課題は、グリップの合理的な改造により、上述の要望を達成しつつ、柄の後端部の外面とグリップの内面との対向面間に洗浄液用排出流路を確実に形成することのできる洗浄具を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明による第１の特徴構成は、洗浄部を備えた柄の後端部にグリップが外嵌固定され、前記柄の後端部の外面とグリップの前端部の内面との間には、柄に沿って流動する洗浄液を前記グリップ内に流入させる流入口が形成されているとともに、前記グリップの後端部には、前記グリップ内の洗浄液を外部に排出する排出口が形成されている洗浄具であって、
前記グリップは、前記柄の後端部に外嵌固定されるグリップ本体と、当該グリップ本体に外嵌される把持筒体とを備え、前記グリップ本体と前記把持筒体との嵌合部位の夫々には、周方向の複数部位においてグリップ軸線方向に沿って少なくとも径方向内方側に突出する突条を有し、且つ、前記グリップ本体の前記突条と前記把持筒体の前記突条とがグリップ軸線方向から相対回転不能な状態で嵌合する回り止め部が設けられ、
前記グリップ本体の内面における複数の前記突条の先端部位が、前記グリップ本体内に挿入された前記柄の後端部の外面を支持する支持部に構成され、
前記柄の後端部の外面と前記グリップ本体の内面との対向面間で、且つ、前記グリップ本体の前記突条の周方向での隣接間に相当する部位には、前記流入口から前記グリップ内に流入した洗浄液を前記排出口側に流動案内する洗浄液用排出流路が形成されている点にある。
【０００８】
上記構成によれば、グリップ自体が、柄の後端部に外嵌固定されるグリップ本体と、当該グリップ本体に外嵌される把持筒体との二重構造に構成されているので、グリップ本体は柄の後端部との嵌合連結機能を主体にして構成し、且つ、把持筒体は把持機能を主体にして構成することが可能で、グリップとして嵌合強度と把持性とが調和した形態を容易に得ることができる。
また、グリップ本体と把持筒体との嵌合部位に設けられる回り止め部の構成要素として、周方向の複数部位においてグリップ軸線方向に沿って少なくとも径方向内方側に突出する突条が形成されているため、柄とグリップとの嵌合構造の機械的強度を向上することができる。
しかも、柄の後端部に外嵌固定されるグリップ本体に対して把持筒体をグリップ軸線方向から嵌合操作するだけで、互いの突条同士が嵌合して相対回転が阻止されるから、組付けの容易化を図りながら把持筒体の不要な回動を確実に阻止することができる。
さらに、グリップ本体の内面側に突出する複数の突条の先端部を、グリップ本体内に挿入された柄の後端部の外面を支持する支持部に構成することにより、柄の後端部の外面とグリップの内面との対向面間で、且つ、グリップ本体の突条の周方向での隣接間に相当する部位には、流入口からグリップ内に流入した洗浄液を排出口側に流動案内する洗浄液用排出流路を形成することができる。
それ故に、柄の後端部の外面又はグリップの内面に洗浄液用排出流路を形成するための専用の隙間形成部材を別途設ける必要がなく、柄とグリップとの嵌合構造の簡素化を図ることができる。
【０００９】
したがって、グリップの上述の合理的な改造により、柄とグリップとの嵌合構造の簡素化と機械強度の向上及び組付け作業の容易化を図りながら、柄の後端部の外面とグリップの内面との対向面間に洗浄液用排出流路を確実に形成することができる。
【００１０】
本発明による第２の特徴構成は、前記回り止め部の前記両突条は、前記グリップ本体と前記把持筒体との嵌合部位の全周に亘って波形状に湾曲形成された波形周壁部のうち、径方向内方側に突出する谷部から構成されている点にある。
【００１１】
上記構成によれば、グリップ本体と把持筒体との嵌合部位を構成する波形周壁部のうち、径方向内方側に突出する谷部をもって回り止め部の両突条を構成するので、グリップ本体及び把持筒体を共に頑丈に構成することができるばかりでなく、把持筒体の外周面側に現れる波形の凹凸条が滑り止め部として機能するので、グリップの把持性を向上することができる。
【００１２】
本発明による第３の特徴構成は、前記グリップ本体の前端部には、前記洗浄部側ほど柄の外面から離間する先広がりの流入ガイド部が形成され、この流入ガイド部の外周面の基端部には、前記グリップ本体に外装された前記把持筒体の前端がグリップ軸線方向から当接する第１位置決め部が形成されている点にある。
【００１３】
上記構成によれば、グリップ本体の前端部に形成した先広がりの流入ガイド部により、洗浄部から柄に沿って流下してくる洗浄液を効率良くグリップ内に流入案内することができるとともに、流入ガイド部の基端側の立ち上がり部分を利用して、グリップ本体に外装された把持筒体の前端に対する第１位置決め部を簡単に構成することができる。
【００１４】
本発明による第４の特徴構成は、前記グリップ本体の後端部には、吊下げ掛止孔を形成してあるキャップが装着され、このキャップには、前記グリップ本体の内部空間と前記吊下げ掛止孔とを連通する外部排出流路が形成され、前記外部排出流路の前記吊下げ掛止孔側の開口が前記排出口に構成されている点にある。
【００１５】
上記構成によれば、グリップ本体の後端部に装着されたキャップの吊下げ掛止孔で壁等の吊下げフックに吊下げ掛止することができるばかりでなく、グリップ本体の内部空間内に流入した洗浄液がキャップの外部排出流路を経由してキャップの吊下げ掛止孔内に排出される際、キャップのうち、外部排出流路の排出口に吊下げ掛止孔を介して対面する掛止構成部に洗浄液が接触して、掛止構成部に沿って洗浄液を流下案内することができる。
【００１６】
本発明による第５の特徴構成は、前記キャップには、前記グリップ本体に外嵌された前記把持筒体の後端とグリップ軸線方向から当接する第２位置決め部が形成されている点にある。
【００１７】
上記構成によれば、グリップ本体の後端部に装着されるキャップを利用して、グリップ本体に外嵌された把持筒体の後端に対する第２位置決め部を簡単に構成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第１実施形態の洗浄具の全体斜視図
【図２】洗浄具のグリップ軸線方向での断面図
【図３】洗浄具の洗浄部側の分解斜視図
【図４】図２におけるＩＶ−ＩＶ線拡大断面図
【図５】洗浄具のグリップの拡大断面図
【図６】洗浄具のグリップの拡大断面斜視図
【図７】図５におけるＶＩＩ−ＶＩＩ線での拡大断面図
【図８】洗浄具のグリップの分解状態での断面斜視図
【図９】伸縮固定機構の前方側分解斜視図（ａ）と後方側分解斜視図（ｂ）
【図１０】伸縮固定機構の固定解除操作状態と固定操作状態を示す断面斜視図
【発明を実施するための形態】
【００１９】
〔第１実施形態〕
図１は、洗浄具の一例である両面洗浄式のバスクリーナを示す。このバスクリーナは、図１〜図３に示すように、板状の洗浄用基体１の表裏の洗浄取付け部１Ａの各々に、当該洗浄取付け部１Ａの面積よりも大きな洗浄体２を脱着自在に装着してなる洗浄部Ｃと、この洗浄部Ｃの洗浄用基体１に対して操作部Ｈの柄Ｈ１を起伏揺動自在に取付けるための柄取付け部Ｍと、この柄取付け部Ｍの柄接続筒体２０に対して脱着自在に取付けられる伸縮調節自在な柄Ｈ１を備えた操作部Ｈとの三つの主要部から構成されている。
【００２０】
洗浄部Ｃは、図１〜図４に示すように、合成樹脂製の薄板状の洗浄用基体１の表裏面全体が洗浄取付け部１Ａに構成され、この表裏の洗浄取付け部１Ａには、洗浄用基体１における両洗浄取付け部１Ａの外縁間に連続する周側面１Ｂの少なくとも一部を被覆する状態で雄型の第１面ファスナ３が接着剤や熱融着等により貼着されている。
第１面ファスナ３は、洗浄用基体１の両洗浄取付け部１Ａに対応する中央側面ファスナ部３Ａと、洗浄用基体１の周側面１Ｂの少なくとも一部を覆い、且つ、両洗浄取付け部１Ａの外縁よりも外方側に張り出す外縁側面ファスナ部３Ｂとからなる。
第１面ファスナ３の外縁側面ファスナ部３Ｂは、図３に示すように、洗浄用基体１の周側面１Ｂにおける左右方向に沿って略一直線状の前端面１Ｂａ側を被覆する外縁前面側面ファスナ部３Ｂａと、周側面１Ｂにおけるやや後方窄まりの左右の側端面１Ｂｂ側を被覆する外縁横面側面ファスナ部３Ｂｂと、前記周側面１Ｂにおける略半円弧状の後端面１Ｂｃ側を被覆する外縁後面側面ファスナ部３Ｂｃとから構成されている。
【００２１】
さらに、図３に示すように、洗浄用基体１の一方の洗浄取付け部１Ａに貼着される一方の第１面ファスナ３の中央側面ファスナ部３Ａと、洗浄用基体１の他方の洗浄取付け部１Ａに貼着される他方の第１面ファスナ３の中央側面ファスナ部３Ａとが、両外縁側面ファスナ部３Ｂのうち、洗浄用基体１の周側面１Ｂの前端面１Ｂａ側を被覆する両外縁前面側面ファスナ部３Ｂａで一体的に連続形成されている。
そのため、洗浄用基体１の両洗浄取付け部１Ａに第１面ファスナ３を貼着する場合、一方の中央側面ファスナ部３Ａと他方の中央側面ファスナ部３Ａとを一体形成する両外縁前面側面ファスナ部３Ｂａの境界線部位を、洗浄用基体１の周側面１Ｂの前端面１Ｂａ側に位置合わせし、この状態で両中央側面ファスナ部３Ａを洗浄用基体１の両洗浄取付け部１Ａ側に折り返すことにより、各中央側面ファスナ部３Ａをそれに対応する洗浄用基体１の洗浄取付け部１Ａに簡単、確実に貼着することができる。
【００２２】
第１面ファスナ３は、ナイロン、ポリエチレン、ポリプロピレン等の熱可塑性合成樹脂を用いて、可撓性の基材の一側面に、先端部が鉤状，矢尻状又はマッシュルーム状に形成されている多数の係合素子群を略直立姿勢で一体成形して構成されている。
【００２３】
両洗浄体２の被取付け面２ａ（図４参照）の各々には、洗浄用基体１の表裏の第１面ファスナ３における中央側面ファスナ部３Ａ及び外縁側面ファスナ部３Ｂに対して脱着自在に係合する雌型の第２面ファスナ４が接着剤や熱融着等により貼着されているとともに、表裏の両第２面ファスナ４の各々は、洗浄体２の被取付け面２ａの輪郭形状と同一形状に構成されている。
各第２面ファスナ４は、第１面ファスナ３の中央側面ファスナ部３Ａの全域に脱着自在に係合する中央側ファスナ部４Ａと、第１面ファスナ３の外縁側面ファスナ部３Ｂの全域に脱着自在に係合する外縁側面ファスナ部４Ｂとから構成されている。
また、両第２面ファスナ４の各々は、ナイロン、ポリエステル、ポリプロピレンなどの熱可塑性合成樹脂の合成繊維フィラメント糸（マルチフィラメント糸やモノフィラメント糸）からなる立毛繊維群を地組織部の一側面に起立状態で形成し、且つ、合成繊維フィラメント糸に第１面ファスナ３の係合素子群と係合するループ状やアーチ状等の係合部を形成してある不織布から構成されている。
【００２４】
そして、図３、図４に示すように、洗浄用基体１の表裏の第１面ファスナ３における中央側面ファスナ部３Ａに対して両第２面ファスナ４の中央側ファスナ部４Ａが係合し、且つ、両第１面ファスナ３の外縁側面ファスナ部３Ｂに対して両第２面ファスナ４の外縁側面ファスナ部４Ｂが係合することにより、第１面ファスナ３と第２面ファスナ４との係合面積の拡大によって両洗浄体２の装着維持力を増大することができる。
また、洗浄作業時において、洗浄用基体１の表裏に位置する一方の洗浄体２が洗浄対象面に存在する他物に衝突したときでも、両面ファスナ３，４の係合境界層に沿って洗浄用基体１が分断方向（剪断方向）に移動することがなく、両洗浄体２の装着維持力を増大することができる。
【００２５】
さらに、両洗浄体２の各第２面ファスナ４の外縁側面ファスナ部４Ｂの全体が、洗浄用基体１の表裏の第１面ファスナ３の外縁側面ファスナ部３Ｂ側に引き寄せられた状態で係合するため、両洗浄体２間を通して洗浄用基体１の周側面１Ｂが外部に露出することを抑制することができる。しかも、洗浄用基体１の表裏に位置する一方の洗浄体２が洗浄対象面に存在する他物に衝突したとき、一方の洗浄体２における衝突部位の変形に伴って係合状態にある第１面ファスナ３の外縁側面ファスナ部３Ｂと第２面ファスナ４の外縁側面ファスナ部４Ｂとが追従して一体的に撓み変形するため、第２面ファスナ４が第１面ファスナ３から剥離することを抑制することができる。
【００２６】
また、図２、図４に示すように、洗浄用基体１の第１面ファスナ３における外縁側面ファスナ部３Ｂの輪郭形状全周の外縁が、両洗浄体２の第２面ファスナ４における外縁側面ファスナ部４Ｂの輪郭形状の全周の外縁よりも内方に配置され、第１面ファスナ３の外縁側面ファスナ部３Ｂにおける輪郭形状の外縁よりも外方に位置する両洗浄体２の第２面ファスナ４における輪郭形状の外縁部分４ａが把持用の指掛け部５に構成されている。
そして、表裏の一方の洗浄体２を交換する必要が生じたとき、把持用の指掛け部５に指を掛けることで洗浄体２を簡単、容易に摘み操作することができる。それ故に、両洗浄体２の中間層を把持して無理やりに剥離操作する必要性がなく、例え、両洗浄体２の中間層がスポンジ等の柔軟な材質で構成されている場合でも、両洗浄体２の中間層の破損を抑制した状態でスムーズに剥離することができる。
【００２７】
図２、図４に示すように、洗浄用基体１における両洗浄取付け部１Ａの周縁部１ａは、周縁側ほど薄肉となる先窄まりのテーパー形状に形成され、そのテーパー形状の周縁部１ａの外縁間に連続する周側面１Ｂは、横断面形状が円弧状の曲面に形成されている。
そのため、両洗浄体２の第２面ファスナ４の外縁側面ファスナ部４Ｂが、第１面ファスナ３の外縁側面ファスナ部３Ｂに係合すると、洗浄用基体１の表裏に貼着されている両第１面ファスナ３の外縁側面ファスナ部３Ｂに対して、両第２面ファスナ４の外縁側面ファスナ部４Ｂが、洗浄用基体１の周縁部１ａのテーパー形状に沿って引き寄せられた傾斜状態で係合する。これにより、両洗浄体２間を通して洗浄用基体１の周側面１Ｂが外部に露出することをより抑制することができ、且つ、両第２面ファスナ４が第１面ファスナ３から剥離することをより良好に抑制することができる。
【００２８】
図８〜図１０に示すように、洗浄用基体１の左右方向中央部における後方側部位には、柄取付け部Ｍの柄接続筒体２０を左右方向の横軸芯Ｘ周りで揺動自在に枢支する左右一対の柄取付け部２１と、当該柄取付け部２１に枢支された柄接続筒体２０が洗浄用基体１の表裏側に通過揺動自在で、且つ、洗浄用基体１の略半円弧状の後端面１Ｂｃの左右中央位置において開口する切欠き部６とが形成されているとともに、洗浄用基体１の両洗浄取付け部１Ａにおける切欠き部６の開口縁部には、第１面ファスナ３に対する位置決め用の突起部７が形成されている。
この突起部７は、洗浄用基体１の切欠き部６の開口縁部のうち、両柄取付け部２１よりも後方側の直線状開口縁部に沿って形成される左右一対の第１位置決めリブ７ａと、両柄取付け部２１よりも前方側のコの字状開口縁部に沿って形成される第２位置決めリブ７ｂとから構成されている。
【００２９】
また、図１〜図４に示すように、両第１面ファスナ３と両第２面ファスナ４及び両洗浄体２にも、柄取付け部２１に枢支された柄接続筒体２０の表裏側への通過揺動を許容する切欠き部８，９，１０が形成され、両第１面ファスナ３の切欠き部８の開口縁部には、洗浄用基体１の両柄取付け部２１の外面側が入り込む凹部１１が形成されている。
【００３０】
そして、洗浄用基体１の表裏の洗浄取付け部１Ａに装着された洗浄体２を選択使用する場合、洗浄用基体１の柄取付け部２１に枢支された操作部Ｈの柄Ｈ１を、洗浄用基体１の切欠き部６と両洗浄体２の切欠き部１０及び両第２面ファスナ４の切欠き部９を通過する状態で表裏に反転揺動操作するだけで済む。
しかも、洗浄用基体１の両洗浄取付け部１Ａにおける切欠き部６の開口縁部には、第１面ファスナ３に対する位置決め用の突起部７が形成されているので、第１面ファスナ３の取付けを確実、容易に行うことができるとともに、第１面ファスナ３の一部が切欠き部６内に入り込むことに起因する柄接続筒体２０の揺動操作抵抗の増加、及び、それに伴う操作部Ｈの操作性の低下を抑制することができる。
【００３１】
両洗浄体２の各々は洗浄用スポンジから構成されている。洗浄用スポンジとしても、従来から種々の形態のものが開発され、その何れの形態の洗浄用スポンジも好適に用いることができる。
当該実施形態で用いられる洗浄用スポンジは、図１〜図４に示すように、ウレタンフォーム製のスポンジ（連続気泡を備えた弾性発泡体の一例）からなる立方体状の洗浄本体（タワシ本体）２Ａの一側面の全域に、合成繊維フィラメント糸からなる洗浄用の立毛繊維群が地組織部の表裏面の一側面に起立状態で備えられている洗浄用布帛２Ｂが接着剤や熱融着等により貼着されている。
また、洗浄本体２Ａの他側面の被取付け面２ａには、雌型の第２面ファスナ４が接着剤や熱融着等により貼着されている。
当該実施形態においては、表裏の両洗浄体２として洗浄性能（洗浄機能）の異なるものが使用されている。具体的には、一方の洗浄体２においては、立毛繊維群を構成する合成繊維フィラメント糸が細繊度のポリエステルフィラメント糸から構成されている。他方の洗浄体２においては、立毛繊維群を構成する合成繊維フィラメント糸が太繊度のナイロンフィラメント糸と細繊度のポリエステルフィラメント糸との混合から構成されている。
そして、ヤング率の高いポリエステルフィラメント糸を細繊度とすることにより、洗浄・清掃対象面に存在する無数の微小な凹部内の微細な汚れを除去するに適した腰・反発性を得ることができる。また、ヤング率の低いナイロンフィラメント糸を太繊度とすることにより、表面にこびりついた汚れの掻き落としに適した腰・反発性を得ることができる。
【００３２】
次に、柄取付け部Ｍについて説明する。
図１〜図４に示すように、柄接続筒体２０の前端部は、洗浄用基体１の両柄取付け部２１間に入り込み配置可能な二股脚部２０Ａに形成され、この柄接続筒体２０の二股脚部２０Ａの外面には、両柄取付け部２１の相対向面に一体的に突出形成された円形の揺動支点軸部２２に対して左右方向の内方側から横軸芯Ｘ周りで回動自在に嵌合する円筒状の枢支軸孔部２３が窪み形成されている。
両揺動支点軸部２２の先端面における左右方向での対向間隔は、柄接続筒体２０の二股脚部２０Ａに形成される両枢支軸孔部２３の左右方向での外面間隔よりも小に構成され、自然状態では、両揺動支点軸部２２が両枢支軸孔部２３に横軸芯Ｘ周りで回動自在に嵌合維持されている。
また、柄接続筒体２０の二股脚部２０Ａをスリット２４の幅内で小幅側に弾性復元力に抗して挟み操作することにより、二股脚部２０Ａの両枢支軸孔部２３を両柄取付け部２１から離脱させることができる。
柄接続筒体２０の二股脚部２０Ａのスリット２４には、二股脚部２０Ａの小幅側への撓み変形を阻止する略Ｕ字状の離脱阻止部材２５が脱着自在に嵌着されている。
【００３３】
次に、操作部Ｈについて説明する。
操作部Ｈは、図２、図５〜図９に示すように、柄軸線方向から摺動状態で伸縮自在に嵌合接続可能な２本のアルミニウム製のパイプ柄３０，３１を備えた柄Ｈ１と、大径側のパイプ柄３１の後端部に外嵌状態で固着される合成樹脂製のグリップＨ２と、両パイプ柄３０，３１間に内装され、且つ、柄軸線方向の任意の伸縮操作位置で両パイプ柄３０，３１を締め付け固定する伸縮固定機構Ｈ３とから構成されている。
【００３４】
尚、小径側のパイプ柄３０の前端部は、図２、図４に示すように、柄取付け部Ｍの柄接続筒体２０に水密状態で内嵌し、且つ、接着剤等で固着されている。そのため、浴室の天井や壁など、グリップＨ２の把持位置よりも高所の被洗浄面を洗浄する場合でも、小径側のパイプ柄３０の外周面と柄接続筒体２０の内周面との間を経由して柄Ｈ１内に洗浄液等が浸入することはない。
また、大径側のパイプ柄３１の前端部には、伸縮固定機構Ｈ３の第２ストッパー部材６１との当接により、大径側のパイプ柄３１に対する小径側のパイプ柄３０の抜け出し移動を阻止する伸縮ガイド部材３２が固着されている。
【００３５】
次に、操作部ＨのグリップＨ２について説明する。
図２、図５〜図８に示すように、グリップＨ２の前端部の内面と大径側のパイプ柄３１の後端部の外面との間には、柄Ｈ１に沿って流動する洗浄液をグリップＨ２内に流入させる流入口４０が形成されているとともに、グリップＨ２の後端部には、グリップＨ２内の洗浄液を外部に排出する排出口４１が形成されている。
グリップＨ２は、大径側のパイプ柄３１の後端部に接着、圧入等の適宜固定手段で外嵌固定される合成樹脂製のグリップ本体４２と、当該グリップ本体４２に外装固定される合成樹脂製の把持筒体４３、及び、グリップ本体４２の後端部に嵌合装着され、且つ、吊下げ掛止孔４４を形成してある合成樹脂製のキャップ４５とから構成されている。
【００３６】
グリップ本体４２と把持筒体４３との嵌合部位には、図７に示すように、周方向の複数部位においてグリップ軸線方向に沿って少なくとも径方向内方側に突出する突条４６Ａ，４６Ｂを有し、且つ、グリップ本体４２の突条４６Ａと把持筒体４３の突条４６Ｂとがグリップ軸線方向から相対回転不能な状態で嵌合する回り止め部４６が設けられている。
この回り止め部４６の両突条４６Ａ，４６Ｂは、グリップ本体４２と把持筒体４３との嵌合部位の全周に亘って略三角形状の谷部４２ａ，４３ａと山部４２ｂ，４３ｂとが交互に位置する波形状に湾曲形成された波形周壁部４２Ａ，４３Ａの内周面のうち、周方向に所定ピッチで径方向内方側に突出する谷部４２ａ，４３ａから構成されている。
【００３７】
そして、図７に示すように、グリップ本体４２の内面における複数の突条（谷部４２ａ）４６Ａの先端部位が、グリップ本体４２内に挿入された大径側のパイプ柄３１の後端部の外面を同心状態で支持する支持部に構成され、大径側のパイプ柄３１の後端部の外面とグリップ本体４２の内面との対向面間で、且つ、突条４６Ａの周方向隣接間に、換言すれば、グリップ本体４２の波形周壁部４２Ａの内周面のうち、突条４６Ａの周方向隣接間において径方向外方側に突出する山部４２ｂの形成箇所に、流入口４０からグリップ本体４２内に流入した洗浄液を排出口４１側に流動案内する横断面形状が略三角形状の洗浄液用排出流路４７が形成されている。
把持筒体４３の波形周壁部４３Ａの外周面においては、図７に示すように、周方向に所定ピッチで径方向内方側に突出する谷部４３ａと、周方向に所定ピッチで径方向外方側に突出する山部４３ｂとが周方向で交互に配置されているため、この複数の谷部４３ａと山部４３ｂとによる凹凸条をもってグリップＨ２の滑り止め部が構成されている。
【００３８】
上述のように、グリップＨ２自体を、大径側のパイプ柄３１の後端部に外嵌固定されるグリップ本体４２と、当該グリップ本体４２に外嵌される把持筒体４３との二重構造に構成し、且つ、グリップ本体４２と把持筒体４３との嵌合部位に設けられる回り止め部４６の構成要素として、周方向の複数部位においてグリップ軸線方向に沿って少なくとも径方向内方側に突出する突条４６Ａ，４６Ｂを形成することにより、大径側のパイプ柄３１とグリップ本体４２との嵌合構造の機械強度を向上することができる。
しかも、大径側のパイプ柄３１の後端部に外嵌固定されるグリップ本体４２に対して把持筒体４３をグリップ軸線方向から嵌合操作するだけで、互いの突条４６Ａ，４６Ｂ同士が嵌合して相対回転が阻止されるから、組付けの容易化を図りながら把持筒体４３の不要な回動を確実に阻止することができる。
さらに、グリップ本体４２の内面側に突出する複数の突条４６Ａの先端部を、グリップ本体４２内に挿入された大径側のパイプ柄３１の後端部の外面を支持する支持部に構成することにより、大径側のパイプ柄３１の後端部の外面とグリップ本体４２の内面との対向面間で、且つ、突条４６Ａの周方向隣接間に、流入口４０からグリップ本体４２内に流入した洗浄液を排出口４１側に流動案内する洗浄液用排出流路４７を形成することができる。それ故に、大径側のパイプ柄３１の後端部の外面又はグリップ本体４２の内面に洗浄液用排出流路４７を形成するための専用の隙間形成部材を別途設ける必要がなく、大径側のパイプ柄３１とグリップ本体４２との嵌合構造の簡素化を図ることができる。
【００３９】
グリップ本体４２の前端部には、洗浄部Ｃ側ほど大径側のパイプ柄３１の外面から離間する先広がりの流入ガイド部４８が一体形成され、この流入ガイド部４８の外周面の基端部には、グリップ本体４２に外嵌された把持筒体４３の前端４３ｃとグリップ軸線方向から当接する第１位置決め部４９が形成されている。
上述のように、グリップ本体４２の前端部に形成した先広がりの流入ガイド部４８により、洗浄部Ｃから柄Ｈ１に沿って流下してくる洗浄液を効率良くグリップ本体４２内に流入案内することができるとともに、流入ガイド部４８の基端側の立ち上がり部分を利用して、グリップ本体４２に外嵌された把持筒体４３の前端に対する第１位置決め部４９を簡単に形成することができる。
【００４０】
図６、図８に示すように、グリップ本体４２の内周面で、且つ、小径側のパイプ柄３０との嵌合接続領域を除く残余領域の周方向複数個所には、嵌合される小径側のパイプ柄３０の後端面にグリップ軸線方向から当接する位置決め用リブ５１が一体形成されている。
また、グリップ本体４２の内周面の後端部には、当該グリップ本体４２の後端開口４２ｃから挿入されたキャップ４５の係合爪４５Ａが係合する係合筒部５２が一体形成されている。この係合筒部５２の周方向複数個所には、係合筒部５２の弾性復元力に抗しての拡径側への撓み変形を許容するスリット５３が形成されているとともに、キャップ４５の係合爪４５Ａの周方向複数個所には、係合爪４５Ａの弾性復元力に抗しての縮径側への撓み変形を許容するスリット５４が形成されている。
【００４１】
キャップ４５には、グリップ本体４２の内部空間Ｓとキャップ４５の吊下げ掛止孔４４とを連通する外部排出流路５５が形成され、外部排出流路５５の吊下げ掛止孔４４側の開口が前述の排出口４１に構成されている。
キャップ４５には、グリップ本体４２に外嵌された把持筒体４３の後端４３ｄとグリップ軸線方向から当接する第２位置決め部５６が形成されている。
【００４２】
そして、グリップ本体４２の後端部に装着されたキャップ４５の吊下げ掛止孔４４で壁等の吊下げフックに掛止することができるばかりでなく、グリップ本体４２の内部空間Ｓ内に流入した洗浄液がキャップ４５の外部排出流路５５を経由してキャップ４５の吊下げ掛止孔４４内に排出される際、キャップ４５のうち、外部排出流路５５の排出口４１に吊下げ掛止孔４４を介して対面する掛止構成部４５Ｂに洗浄液が接触して、当該掛止構成部４５Ｂに沿って洗浄液を流下案内することができる。
また、グリップ本体４２を利用して、グリップ本体４２に外装された把持筒体４３の後端４３ｄに対する第２位置決め部５６を簡単に形成することができる。
【００４３】
次に、伸縮固定機構Ｈ３について説明する。
この伸縮固定機構Ｈ３は、図２、図５、図６、図８〜図１０に示すように、小径側のパイプ柄３０の前端部に一体移動状態で固着される合成樹脂製の第１ストッパー部材６０と、大径側のパイプ柄３１の内周面に摺接する状態で第１ストッパー部材６０に係合保持され、且つ、第１ストッパー部材６０との相対回動操作に伴って大径側のパイプ柄３１を伸縮固定するための摩擦力を付与する合成樹脂製の第２ストッパー部材６１とから構成されている。
【００４４】
第１ストッパー部材６０は、小径側のパイプ柄３０の後端部に内嵌状態で固着される円柱状の取付け頭部６０Ａと、大径側のパイプ柄３１の内周面に沿って摺動する円柱状の摺動ガイド部６０Ｃと、取付け頭部６０Ａと摺動ガイド部６０Ｃとを偏心位置において繋ぐ偏心軸部６０Ｂとから構成されている。
【００４５】
第２ストッパー部材６１は、第１ストッパー部材６０の偏心軸部６０Ｂに外嵌する偏心軸穴６１Ａと、当該偏心軸穴６１Ａの中心を通る直径方向の両側部位のうち、一方の部位において第２ストッパー部材６１を円周方向で分断するスリット６１Ｂと、他方の部位において偏心軸穴６１Ａの内周面から第２ストッパー部材６１の外周面近くまで及ぶ切込み部６１Ｃとが形成されている。
第２ストッパー部材６１は、切込み部６１Ｃの形成箇所の薄肉部６１Ｄを支点として拡径側に弾性変形可能に構成されている。そのため、小径側のパイプ柄３０に固着された第１ストッパー部材６０と大径側のパイプ柄３１の内周面に摩擦保持された第２ストッパー部材６１との相対回転操作に伴う偏心軸部６０Ｂと偏心軸穴６１Ａとの偏心回転により、偏心軸部６０Ｂの径方向外方への押圧作用に伴って第２ストッパー部材６１が次第に拡径変形する。これに伴って大径側のパイプ柄３１の内周面と第２ストッパー部材６１の外周面との間での摩擦力が増大し、最終的には大径側のパイプ柄３１に対して伸縮固定可能な摩擦力を付与することができる。
また、第２ストッパー部材６１の自然状態での外径は、大径側のパイプ柄３１の内径よりも少し大に構成されている。
そのため、第２ストッパー部材６１は、それの弾性復元力に抗して縮径変形させた状態で大径側のパイプ柄３１内に挿入されるため、第２ストッパー部材６１の外周面と大径側のパイプ柄３１の内周面との間に摩擦力が常に発生している。
【００４６】
第１ストッパー部材６０の偏心軸部６０Ｂには、直径方向外方に突出する規制突起６０Ｄが一体形成され、第２ストッパー部材６１には、第１ストッパー部材６０の規制突起６０Ｄの回動範囲を略１８０度弱の範囲に当接規制する回動範囲規制凹部６１Ｅが形成されている。
図１０の（ａ）に示すように、回動範囲規制凹部６１Ｅの回動方向一端側の規制面６１ａに第１ストッパー部材６０の規制突起６０Ｄが当接した状態では、第２ストッパー部材６１が最も縮径した固定解除操作状態となり、図１０の（ｂ）に示すように、回動範囲規制凹部６１Ｅの回動方向他端側の規制面６１ｂに第１ストッパー部材６０の規制突起６０Ｄが当接した状態では、第２ストッパー部材６１が最も拡径した固定操作状態となる。
【００４７】
そして、柄Ｈ１の両パイプ柄３０，３１を使用条件等に応じて伸縮調節する場合、その調節前においては、図１０の（ｂ）に示すように、回動範囲規制凹部６１Ｅの回動方向他端側の規制面６１ｂに第１ストッパー部材６０の規制突起６０Ｄが当接した固定操作状態にある。
伸縮調節時には，グリップＨ２の把持筒体４３を一方の手で把持し、他方の手で小径側のパイプ柄３０を把持して固定解除側に回動操作する。この回動操作により、図１０の（ａ）に示すように、回動範囲規制凹部６１Ｅの回動方向一端側の規制面６１ａに第１ストッパー部材６０の規制突起６０Ｄが当接した固定解除操作状態となる。この状態で、グリップＨ２側に固定されている大径側のパイプ柄３１に対して小径側のパイプ柄３０を伸縮操作して柄Ｈ１の長さを調節する。
その後、グリップＨ２の把持筒体４３を一方の手で把持し、他方の手で小径側のパイプ柄３０を把持して固定側に回動操作する。この回動操作により、図１０の（ａ）に示す固定解除操作状態から図１０の（ｂ）に示す固定操作状態に切り替える。このとき、第２ストッパー部材６１の外周面と大径側のパイプ柄３１の内周面との間で滑りが発生する可能性があるが、第２ストッパー部材６１の外周面が大径側のパイプ柄３１の内周面に弾性復元力で圧接されているため、小径側のパイプ柄３０の回転操作に伴って滑りが次第に小さくなる。
【００４８】
尚、第１ストッパー部材６０には、グリップ軸線方向で貫通する貫通孔６０Ｅが形成されている。そのため、小径側のパイプ柄３０内の前部側空間に浸入した洗浄液等を第１ストッパー部材６０の貫通孔６０Ｅを経由してグリップＨ２側に排出することができる。
【００４９】
〔その他の実施形態〕
（１）上述の第１実施形態では、スポンジ製の洗浄本体２Ａに洗浄用布帛２Ｂを貼着してある洗浄体２を、洗浄用基体１の表裏両面の洗浄取付け部１Ａに貼着したが、洗浄用基体１の下面にのみ洗浄体２を貼着してもよい。
また、洗浄部Ｃとしては、合成樹脂製の洗浄用基体１の下面に、ブラシ毛束に対する植毛用凹部を備えた複数の毛束保持部が一体的に突出形成されているブラシ洗浄部であってもよい。
【００５０】
（２）上述の第１実施形態では、グリップ本体４２と把持筒体４３との嵌合部位の全周に亘って波形状の波形周壁部４２Ａ，４３Ａを形成して、この波形周壁部４２Ａ，４３Ａの内周面のうち、周方向に所定ピッチで径方向内方側に突出する谷部４２ａ，４３ａをもって、グリップ本体４２と把持筒体４３との嵌合箇所での周方向の複数部位において、グリップ軸線方向に沿って径方向内方側に突出する突条４６Ａ，４６Ｂを構成したが、この突条４６Ａ，４６Ｂとしては、グリップ本体４２と把持筒体４３との嵌合箇所での周方向の複数部位において径方向内方側にのみ突出するように構成してもよい。
【００５１】
（３）上述の第１実施形態では、グリップ本体４２と把持筒体４３との嵌合部位を、全周に亘って三角波形状の波形周壁部４２Ａ，４３Ａに構成したが、この波形周壁部４２Ａ，４３Ａを、全周に亘って四角波形状又は半円弧波形状等に構成してもよい。
【００５２】
（４）上述の第１実施形態では、グリップＨ２を、大径側のパイプ柄３１の後端部に外嵌固定されるグリップ本体４２と、当該グリップ本体４２に外装固定される把持筒体４３、及び、グリップ本体４２の後端部に嵌合装着され、且つ、吊下げ掛止孔４４を形成してあるキャップ４５とから構成したが、キャップ４５としては、吊下げ掛止孔４４を備えずに排出口４１のみが形成されているものであってもよい。
【００５３】
（５）上述の第１実施形態では、グリップＨ２の後端部に、グリップ軸線方向に沿って後方に開口する排出口４１を形成したが、この排出口４１を、グリップＨ２の後端部において直径方向に開口させてもよい。
【符号の説明】
【００５４】
Ｃ        洗浄部
Ｈ１      柄
Ｈ２      グリップ
Ｓ        内部空間
４０      流入口
４１      排出口
４２      グリップ本体
４２Ａ    波形周壁部
４２ａ    谷部
４２ｂ    山部
４３      把持筒体
４３Ａ    波形周壁部
４３ａ    谷部
４３ｂ    山部
４４      吊下げ掛止孔
４５      キャップ
４６      回り止め部
４６Ａ    突条
４６Ｂ    突条
４７      洗浄液用排出流路
４８      流入ガイド部
４９      第１位置きめ部
５５      外部排出流路
５６      第２位置きめ部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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