(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて端末（ＵＥ）でＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）関連信号を送受信する方法であって、前記方法は、
前記ＵＥの移動性に関する情報を含む１つ以上の測定情報に基づいてリソースプールに関連する送信パラメータを決定することと、
前記決定された送信パラメータに従って前記リソースプールにおいてデータを送信することと
を含み、
前記送信パラメータは、前記ＵＥの前記移動性に従って予め構成された送信の反復回数を含む、方法。
【請求項２】
前記１つ以上の測定情報は、前記ＵＥの地理的位置に関連するものである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記送信パラメータは、予め構成された送信電力を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記１つ以上の測定情報は、前記ＵＥの移動方向情報を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＵＥの前記移動方向情報は、前記ＵＥのセンサ又はＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）によって測定されたものである、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記ＵＥの前記移動方向情報は、セルＩＤの変更から導出されたものである、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記セルＩＤは、ＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）を区別する識別子情報である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記１つ以上の測定情報は、前記ＵＥの周辺に位置するＵＥの移動速度の平均値である、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ＵＥの前記移動速度の前記平均値が予め設定された閾値未満であるときに、前記送信の反復回数が低減させられる、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記移動性は、前記ＵＥの速度センサによって測定されたものである、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記移動性は、ＲＳＲＰ（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ  ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｐｏｗｅｒ）が予め設定された値以上であるＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）を発見する回数によって決定される、請求項８に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＵＥは、前記リソースプールの予め設定された時間−周波数リソース上で前記データを送信する、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記ＵＥは、前記リソースプールから時間−周波数リソースを選択して前記データを送信する、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
無線通信システムにおいてＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）関連信号を送受信する端末（ＵＥ）装置であって、前記ＵＥ装置は、
送信モジュール及び受信モジュールと、
プロセッサと
を含み、
前記プロセッサは、
前記ＵＥ装置の移動性に関する情報を含む１つ以上の測定情報に基づいてリソースプールに関連する送信パラメータを決定することと、
前記決定された送信パラメータに従って前記リソースプールにおいてデータを送信することと
を実行し、
前記送信パラメータは、前記ＵＥ装置の前記移動性に従って予め構成された送信の反復回数を含む、ＵＥ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は、無線通信システムに関し、より詳細には、端末がＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）関連信号を送受信する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどの多様な種類の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは可用のシステムリソース（帯域幅、伝送パワーなど）を共有して多重使用者との通信を支援することができる多重接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多重接続システムの例としては、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）の介入無しで端末間に音声、データなどを直接やり取りする通信方式のことをいう。Ｄ２Ｄ通信は、端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増しているデータトラフィックによる基地局の負担を解決可能な一つの方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムとは異なり、基地局の介入無しで装置間にデータをやり取りするので、ネットワークの過負荷が減少する。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局における手順の減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の低減、データ伝送速度の増加、ネットワークの収容能力の増大、負荷の分散、セルカバレッジの拡大などの効果を期待することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明では、Ｖ２Ｘ端末の位置情報などを考慮してリソースプールを選択した後、データを送信する信号送受信方法を技術的課題とする。
【０００６】
本発明で達成しようとする技術的課題は、以上で言及した技術的課題に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下の記載から、本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいて端末がＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）関連信号を送受信する方法であって、１つ以上の測定情報とリソースプールパラメータを比較してリソースプールを選択するステップ；及び前記リソースプールを使用してデータを送信するステップを含み、前記１つ以上の測定情報は、前記端末の地理的位置に関連するものである、信号送受信方法である。
【０００８】
本発明の一実施例は、無線通信システムにおいてＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）関連信号を送受信する端末装置であって、送信モジュール及び受信モジュールと；プロセッサとを含み、前記プロセッサは、１つ以上の測定情報とリソースプールパラメータを比較してリソースプールを選択し、前記リソースプールを使用してデータを送信し、前記１つ以上の測定情報は、前記端末の地理的位置に関連するものである、端末装置である。
【０００９】
前記リソースプールには、端末の地理的位置に関連するパラメータ別に値の範囲が構成されていてもよい。
【００１０】
前記リソースプールには、送信周期、送信確率、及び反復回数のうちの１つ以上が構成されていてもよい。
【００１１】
前記１つ以上の測定情報は前記端末の移動方向情報を含むことができる。
【００１２】
前記端末の移動方向情報は、前記端末のセンサ又はＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）によって測定されたものであってもよい。
【００１３】
前記端末の移動方向情報は、セルＩＤの変更から導出されたものであってもよい。
【００１４】
前記セルＩＤは、ＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）を区別する識別子情報であってもよい。
【００１５】
前記１つ以上の測定情報は、前記端末の周辺端末の移動速度の平均値であってもよい。
【００１６】
前記１つ以上の測定情報は、前記端末の移動性（ｍｏｂｉｌｉｔｙ）を含むことができる。
【００１７】
前記移動性は、前記端末の速度センサによって測定されたものであってもよい。
【００１８】
前記移動性は、ＲＳＲＰが予め設定された値以上であるＲＳＵを発見する回数によって決定されるものであってもよい。
【００１９】
前記端末は、前記リソースプールの予め設定された時間−周波数リソース上で前記データを送信することができる。
【００２０】
前記端末は、前記リソースプールから時間−周波数リソースを選択して前記データを送信することができる。
本明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
無線通信システムにおいて端末がＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）関連信号を送受信する方法であって、
１つ以上の測定情報とリソースプールパラメータを比較してリソースプールを選択するステップと、
前記リソースプールを使用してデータを送信するステップと
を含み、
前記１つ以上の測定情報は、前記端末の地理的位置に関連するものである、信号送受信方法。
（項目２）
前記リソースプールには、端末の地理的位置に関連するパラメータ別に値の範囲が構成されている、項目１に記載の信号送受信方法。
（項目３）
前記リソースプールには、送信周期、送信確率、及び反復回数のうちの１つ以上が構成されている、項目１に記載の信号送受信方法。
（項目４）
前記１つ以上の測定情報は前記端末の移動方向情報を含む、項目１に記載の信号送受信方法。
（項目５）
前記端末の移動方向情報は、前記端末のセンサ又はＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）によって測定されたものである、項目４に記載の信号送受信方法。
（項目６）
前記端末の移動方向情報は、セルＩＤの変更から導出されたものである、項目５に記載の信号送受信方法。
（項目７）
前記セルＩＤは、ＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）を区別する識別子情報である、項目６に記載の信号送受信方法。
（項目８）
前記１つ以上の測定情報は、前記端末の周辺端末の移動速度の平均値である、項目１に記載の信号送受信方法。
（項目９）
前記１つ以上の測定情報は、前記端末の移動性（ｍｏｂｉｌｉｔｙ）を含む、項目１に記載の信号送受信方法。
（項目１０）
前記移動性は、前記端末の速度センサによって測定されたものである、項目８に記載の信号送受信方法。
（項目１１）
前記移動性は、ＲＳＲＰが予め設定された値以上であるＲＳＵを発見する回数によって決定される、項目８に記載の信号送受信方法。
（項目１２）
前記端末は、前記リソースプールの予め設定された時間−周波数リソース上で前記データを送信する、項目１に記載の信号送受信方法。
（項目１３）
前記端末は、前記リソースプールから時間−周波数リソースを選択して前記データを送信する、項目１に記載の信号送受信方法。
（項目１４）
無線通信システムにおいてＶ２Ｘ（ｖｅｈｉｃｌｅ  ｔｏ  ｅｖｅｒｙｔｈｉｎｇ）関連信号を送受信する端末装置であって、
送信モジュール及び受信モジュールと、
プロセッサとを含み、
前記プロセッサは、１つ以上の測定情報とリソースプールパラメータを比較してリソースプールを選択し、前記リソースプールを使用してデータを送信し、
前記１つ以上の測定情報は、前記端末の地理的位置に関連するものである、端末装置。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、端末の進行方向や移動性に応じてリソース領域を区分することによって、ＩＣＩを低減させることができる。
【００２２】
本発明から得られる効果は、以上で言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者に明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
本明細書に添付された図面は、本発明に対する理解を提供するためのもので、本発明の様々な実施形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【００２４】
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【００２５】
【図２】下りリンクスロットでのリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【００２６】
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００２７】
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００２８】
【図５】多重アンテナを有する無線通信システムの構成図である。
【００２９】
【図６】Ｄ２Ｄ同期信号が送信されるサブフレームを示す図である。
【００３０】
【図７】Ｄ２Ｄ信号のリレーを説明するための図である。
【００３１】
【図８】Ｄ２Ｄ通信のためのＤ２Ｄリソースプールの例を示す図である。
【００３２】
【図９】ＳＡ周期を説明するための図である。
【００３３】
【図１０】本発明の実施例を説明するための図である。
【図１１】本発明の実施例を説明するための図である。
【００３４】
【図１２】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３５】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００３６】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００３７】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、ＮｏｄｅＢ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。また、以下の説明において、「基地局」とは、スケジューリング実行ノード、クラスターヘッダー（ｃｌｕｓｔｅｒ  ｈｅａｄｅｒ）などの装置を指す意味としても使用可能である。もし、基地局やリレーも、端末が送信する信号を送信すれば、一種の端末と見なすことができる。
【００３８】
以下に記述されるセルの名称は、基地局（ｂａｓｅｓｔａｔｉｏｎ、ｅＮＢ）、セクタ（ｓｅｃｔｏｒ）、リモートラジオヘッド（ｒｅｍｏｔｅｒａｄｉｏｈｅａｄ，ＲＲＨ）、リレー（ｒｅｌａｙ）などの送受信ポイントに適用され、また、特定送受信ポイントで構成搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
【００３９】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００４０】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００４１】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサーポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００４２】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ（登録商標）  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００４３】
（ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル）
【００４４】
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００４５】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００４６】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００４７】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１  ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００４８】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００４９】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００５０】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００５１】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮＤＬは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００５２】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００５３】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００５４】
（参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＲＳ））
【００５５】
無線通信システムにおいてパケットを伝送するとき、伝送されるパケットは無線チャネルを介して伝送されるため、伝送過程で信号の歪みが発生し得る。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号で歪みを補正しなければならない。チャネル情報を知るために、送信側と受信側の両方で知っている信号を送信し、前記信号がチャネルを介して受信されるときの歪みの程度によってチャネル情報を知る方法を主に用いる。前記信号をパイロット信号（Ｐｉｌｏｔ  Ｓｉｇｎａｌ）又は参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）という。
【００５６】
多重アンテナを用いてデータを送受信する場合には、正しい信号を受信するためには、各送信アンテナと受信アンテナとの間のチャネル状況を知らなければならない。したがって、各送信アンテナ別に、より詳細にはアンテナポート（ｐｏｒｔ）別に別途の参照信号が存在しなければならない。
【００５７】
参照信号は、上りリンク参照信号と下りリンク参照信号とに区分することができる。現在、ＬＴＥシステムには上りリンク参照信号として、
【００５８】
ｉ）ＰＵＳＣＨ及びＰＵＣＣＨを介して伝送された情報のコヒーレント（ｃｏｈｅｒｅｎｔ）な復調のためのチャネル推定のための復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＤＭ−ＲＳ）、
【００５９】
ｉｉ）基地局が、ネットワークが異なる周波数での上りリンクのチャネル品質を測定するためのサウンディング参照信号（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＳＲＳ）がある。
【００６０】
一方、下りリンク参照信号としては、
【００６１】
ｉ）セル内の全ての端末が共有するセル−特定の参照信号（Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＲＳ）、
【００６２】
ｉｉ）特定の端末のみのための端末−特定の参照信号（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
【００６３】
ｉｉｉ）ＰＤＳＣＨが伝送される場合、コヒーレントな復調のために伝送されるＤＭ−ＲＳ（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
【００６４】
ｉｖ）下りリンクＤＭＲＳが伝送される場合、チャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＣＳＩ）を伝達するためのチャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ−  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＳＩ−ＲＳ）、
【００６５】
ｖ）ＭＢＳＦＮ（Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）モードで送信される信号に対するコヒーレントな復調のために送信されるＭＢＳＦＮ参照信号（ＭＢＳＦＮ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
【００６６】
ｖｉ）端末の地理的位置情報を推定するのに使用される位置参照信号（Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）がある。
【００６７】
参照信号は、その目的によって２種類に大別することができる。チャネル情報の取得のための目的の参照信号、及びデータの復調のために使用される参照信号がある。前者は、ＵＥが下りリンクへのチャネル情報を取得するのにその目的があるため、広帯域で送信されなければならず、特定のサブフレームで下りリンクデータを受信しない端末であってもその参照信号を受信しなければならない。また、これは、ハンドオーバーなどの状況でも用いられる。後者は、基地局が下りリンクデータを送るとき、当該リソースに共に送る参照信号であって、端末は、当該参照信号を受信することによってチャネル測定をして、データを復調することができるようになる。この参照信号は、データが伝送される領域に伝送されなければならない。
【００６８】
（多重アンテナ（ＭＩＭＯ）システムのモデリング）
【００６９】
図５は、多重アンテナを有する無線通信システムの構成図である。
【００７０】
図５（ａ）に示したように、送信アンテナの数をＮｔ個、受信アンテナの数をＮＲ個と増やすと、、送信機又は受信機でのみ多数のアンテナを用いる場合とは異なり、アンテナの数に比例して理論的なチャネル伝送容量が増加する。したがって、伝送レートを向上させ、周波数効率を画期的に向上させることができる。チャネル伝送容量が増加することによって、伝送レートは、理論的に、単一のアンテナの利用時の最大伝送レート（Ｒｏ）にレート増加率（Ｒｉ）を掛けた分だけ増加し得る。
【００７１】
【数１】
0006501905.tif 000002
【００７２】
例えば、４個の送信アンテナ及び４個の受信アンテナを用いるＭＩＭＯ通信システムでは、単一のアンテナシステムに比べて、理論上、４倍の伝送レートを取得することができる。多重アンテナシステムの理論的容量増加が９０年代半ばに証明されて以来、これを実質的なデータ伝送率の向上へと導くための様々な技術が現在まで盛んに研究されている。また、いくつかの技術は、既に３世代移動通信と次世代無線ＬＡＮなどの様々な無線通信の標準に反映されている。
【００７３】
現在までの多重アンテナ関連研究動向を見ると、様々なチャネル環境及び多重接続環境での多重アンテナ通信容量計算などに関連する情報理論面の研究、多重アンテナシステムの無線チャネル測定及び模型導出の研究、伝送信頼度の向上及び伝送率の向上のための時空間信号処理技術の研究など、様々な観点で盛んに研究が行われている。
【００７４】
多重アンテナシステムでの通信方法を、数学的モデリングを用いてより具体的に説明する。前記システムには、Ｎｔ個の送信アンテナ及びＮｔ個の受信アンテナが存在すると仮定する。
【００７５】
送信信号を説明すると、Ｎｔ個の送信アンテナがある場合、送信可能な最大情報はＮＴ個である。送信情報は、次のように表現することができる。
【００７６】
【数２】
0006501905.tif 000003
【００７７】
それぞれの送信情報
【化１】
0006501905.tif 000004
は、送信電力が異なってもよい。それぞれの送信電力を
【化２】
0006501905.tif 000005
とすれば、送信電力が調整された送信情報は、次のように表現することができる。
【００７８】
【数３】
0006501905.tif 000006
【００７９】
また、
【化３】
0006501905.tif 000007
は、送信電力の対角行列
【化４】
0006501905.tif 000008
を用いて、次のように表現することができる。
【００８０】
【数４】
0006501905.tif 000009
【００８１】
送信電力が調整された情報ベクトル
【化５】
0006501905.tif 000010
に重み行列
【化６】
0006501905.tif 000011
が適用されて、実際に送信されるＮｔ個の送信信号
【化７】
0006501905.tif 000012
が構成される場合を考慮してみよう。重み行列
【化８】
0006501905.tif 000013
は、送信情報を送信チャネルの状況などに応じて各アンテナに適切に分配する役割を果たす。
【化９】
0006501905.tif 000014
は、ベクトル
【化１０】
0006501905.tif 000015
を用いて、次のように表現することができる。
【００８２】
【数５】
0006501905.tif 000016
【００８３】
ここで、
【化１１】
0006501905.tif 000017
は、ｉ番目の送信アンテナとｊ番目の情報との間の重み値を意味する。
【化１２】
0006501905.tif 000018
は、プリコーディング行列とも呼ばれる。
【００８４】
受信信号は、Ｎｒ個の受信アンテナがある場合、各アンテナの受信信号
【化１３】
0006501905.tif 000019
はベクトルで次のように表現することができる。
【００８５】
【数６】
0006501905.tif 000020
【００８６】
多重アンテナ無線通信システムにおいてチャネルをモデリングする場合、チャネルは、送受信アンテナインデックスによって区分することができる。送信アンテナｊから受信アンテナｉを経るチャネルを
【化１４】
0006501905.tif 000021
と表示することにする。
【化１５】
0006501905.tif 000022
において、インデックスの順序は受信アンテナインデックスが先で、送信アンテナのインデックスが後であることに留意されたい。
【００８７】
一方、図５（ｂ）は、ＮＲ個の送信アンテナから受信アンテナｉへのチャネルを示した図である。前記チャネルをまとめてベクトル及び行列の形態で表示することができる。図５（ｂ）において、総ＮＴ個の送信アンテナから受信アンテナｉに到着するチャネルは、次のように表すことができる。
【００８８】
【数７】
0006501905.tif 000023
【００８９】
したがって、Ｎｔ個の送信アンテナからＮｒ個の受信アンテナに到着する全てのチャネルは、次のように表現することができる。
【００９０】
【数８】
0006501905.tif 000024
【００９１】
実際のチャネルには、チャネル行列
【化１６】
0006501905.tif 000025
を経た後に白色雑音（ＡＷＧＮ；Ａｄｄｉｔｉｖｅ  Ｗｈｉｔｅ  Ｇａｕｓｓｉａｎ  Ｎｏｉｓｅ）が加えられる。ＮＲ個の受信アンテナのそれぞれに加えられる白色雑音
【化１７】
0006501905.tif 000026
は、次のように表現することができる。
【００９２】
【数９】
0006501905.tif 000027
【００９３】
上述した数式モデリングを通じて、受信信号は、次のように表現することができる。
【００９４】
【数１０】
0006501905.tif 000028
【００９５】
一方、チャネル状態を示すチャネル行列
【化１８】
0006501905.tif 000029
の行及び列の数は、送受信アンテナの数によって決定される。チャネル行列
【化１９】
0006501905.tif 000030
において、行の数は受信アンテナの数ＮＲと同一であり、列の数は送信アンテナの数Ｎｔと同一である。すなわち、チャネル行列
【化２０】
0006501905.tif 000031
は、行列がＮＲ×Ｎｔとなる。
【００９６】
行列のランク（ｒａｎｋ）は、互いに独立した（ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ）行又は列の個数のうち最小の個数として定義される。したがって、行列のランクは、行又は列の個数よりも大きくなることはない。チャネル行列
【化２１】
0006501905.tif 000032
のランク
【化２２】
0006501905.tif 000033
は、次のように制限される。
【００９７】
【数１１】
0006501905.tif 000034
【００９８】
ランクの他の定義は、行列を固有値分解（Ｅｉｇｅｎ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）したとき、０ではない固有値の個数として定義することができる。同様に、ランクの更に他の定義は、特異値分解（ｓｉｎｇｕｌａｒ  ｖａｌｕｅ  ｄｅｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）したとき、０ではない特異値の個数として定義することができる。したがって、チャネル行列におけるランクの物理的な意味は、与えられたチャネルで互いに異なる情報を送ることができる最大数といえる。
【００９９】
本文書の説明において、ＭＩＭＯ送信に対する「ランク（Ｒａｎｋ）」は、特定の時点及び特定の周波数リソースで独立して信号を送信できる経路の数を示し、「レイヤ（ｌａｙｅｒ）の数」は、各経路を介して送信される信号ストリームの個数を示す。一般的に送信端は、信号送信に用いられるランク数に対応する個数のレイヤを送信するため、特に言及がない限り、ランクは、レイヤの個数と同じ意味を有する。
【０１００】
（Ｄ２Ｄ端末の同期取得）
【０１０１】
以下では、上述した説明及び既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに基づいて、Ｄ２Ｄ通信において端末間の同期取得について説明する。ＯＦＤＭシステムでは、時間／周波数同期が取られていない場合、セル間干渉（Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）により、ＯＦＤＭ信号において互いに異なる端末間にマルチプレクシングが不可能となり得る。同期を取るためにＤ２Ｄ端末が同期信号を直接送受信し、全ての端末が個別的に同期を取ることは非効率的である。したがって、Ｄ２Ｄのような分散ノードシステムでは、特定のノードが代表同期信号を送信し、残りのＵＥがこれに同期を取ることができる。言い換えると、Ｄ２Ｄ信号送受信のために、一部のノード（このとき、ノードは、ｅＮＢ、ＵＥ、ＳＲＮ（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｏｄｅ又はｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅと呼ぶこともできる）であってもよい。）がＤ２Ｄ同期信号（Ｄ２ＤＳＳ、Ｄ２Ｄ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を送信し、残りの端末がこれに同期を取って信号を送受信する方式を用いることができる。
【０１０２】
Ｄ２Ｄ同期信号としては、プライマリ同期信号（ＰＤ２ＤＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）又はＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））、セカンダリ同期信号（ＳＤ２ＤＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ）又はＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））があり得る。ＰＤ２ＤＳＳは、所定長さのザドフチューシーケンス（Ｚａｄｏｆｆ−ｃｈｕ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）又はＰＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。また、ＤＬ  ＰＳＳとは異なり、他のザドフチュールートインデックス（例えば、２６，３７）を使用することができる。ＳＤ２ＤＳＳは、Ｍ−シーケンス又はＳＳＳと類似／変形／反復された構造などであってもよい。もし、端末がｅＮＢから同期を取る場合、ＳＲＮはｅＮＢとなり、Ｄ２ＤＳＳはＰＳＳ／ＳＳＳとなる。ＤＬのＰＳＳ／ＳＳＳとは異なり、ＰＤ２ＤＳＳ／ＳＤ２ＤＳＳはＵＬサブキャリアマッピング方式に従う。図６には、Ｄ２Ｄ同期信号が送信されるサブフレームが示されている。ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）は、Ｄ２Ｄ信号送受信の前に端末が最も先に知らなければならない基本となる（システム）情報（例えば、Ｄ２ＤＳＳに関連する情報、デュプレックスモード（Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｅ、ＤＭ）、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成、リソースプール関連情報、Ｄ２ＤＳＳに関連するアプリケーションの種類、ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｏｆｆｓｅｔ、ブロードキャスト情報など）が送信される（放送）チャネルであってもよい。ＰＤ２ＤＳＣＨは、Ｄ２ＤＳＳと同じサブフレーム上で又は後行するサブフレーム上で送信されてもよい。ＤＭＲＳは、ＰＤ２ＤＳＣＨの復調のために使用することができる。
【０１０３】
ＳＲＮは、Ｄ２ＤＳＳ、ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）を送信するノードであってもよい。Ｄ２ＤＳＳは、特定のシーケンスの形態であってもよく、ＰＤ２ＤＳＣＨは、特定の情報を示すシーケンスであるか、又は事前に定められたチャネルコーディングを経た後のコードワードの形態であってもよい。ここで、ＳＲＮは、ｅＮＢ又は特定のＤ２Ｄ端末であってもよい。部分ネットワークカバレッジ（ｐａｒｔｉａｌ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）又はカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の場合には、端末がＳＲＮとなり得る。
【０１０４】
図７のような状況でカバレッジ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末とのＤ２Ｄ通信のために、Ｄ２ＤＳＳはリレーされてもよい。また、Ｄ２ＤＳＳは、多重ホップを介してリレーされてもよい。以下の説明において、同期信号をリレーするということは、直接基地局の同期信号をＡＦリレーすることだけでなく、同期信号の受信時点に合わせて別途のフォーマットのＤ２Ｄ同期信号を送信することも含む概念である。このように、Ｄ２Ｄ同期信号がリレーされることによって、カバレッジ内の端末とカバレッジ外の端末とが直接通信を行うことができる。
【０１０５】
（Ｄ２Ｄリソースプール）
【０１０６】
図８には、Ｄ２Ｄ通信を行うＵＥ１、ＵＥ２、及びこれらが用いるＤ２Ｄリソースプールの例が示されている。図８（ａ）において、ＵＥは、端末又はＤ２Ｄ通信方式に従って信号を送受信する基地局などのネットワーク装備を意味する。端末は、一連のリソースの集合を意味するリソースプール内で特定のリソースに該当するリソースユニットを選択し、当該リソースユニットを用いてＤ２Ｄ信号を送信することができる。受信端末（ＵＥ２）は、ＵＥ１が信号を送信できるリソースプールの構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）を受け、当該プール（ｐｏｏｌ）内でＵＥ１の信号を検出することができる。ここで、リソースプールは、ＵＥ１が基地局の接続範囲にある場合には、基地局が知らせることができ、基地局の接続範囲外にある場合には、他の端末が知らせたり、又は事前に定められたリソースで決定されてもよい。一般に、リソースプールは、複数のリソースユニットで構成され、各端末は、一つ又は複数のリソースユニットを選定して自身のＤ２Ｄ信号送信に用いることができる。リソースユニットは、図８（ｂ）に例示した通りであってもよい。図８（ｂ）を参照すると、全体の周波数リソースがＮＦ個に分割され、全体の時間リソースがＮＴ個に分割されて、総ＮＦ＊ＮＴ個のリソースユニットが定義されることがわかる。ここでは、当該リソースプールがＮＴサブフレームを周期にして繰り返されるといえる。特に、一つのリソースユニットが、図示のように周期的に繰り返して現れてもよい。または、時間や周波数領域でのダイバーシチ効果を得るために、一つの論理的なリソースユニットがマッピングされる物理的リソースユニットのインデックスが、時間によって、事前に定められたパターンで変化してもよい。このようなリソースユニットの構造において、リソースプールとは、Ｄ２Ｄ信号を送信しようとする端末が送信に使用できるリソースユニットの集合を意味し得る。
【０１０７】
リソースプールは、様々な種類に細分化することができる。まず、各リソースプールで送信されるＤ２Ｄ信号のコンテンツ（ｃｏｎｔｅｎｔｓ）によって区分することができる。例えば、Ｄ２Ｄ信号のコンテンツは区分されてもよく、それぞれに対して別途のリソースプールが構成されてもよい。Ｄ２Ｄ信号のコンテンツとして、ＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ；ＳＡ）、Ｄ２Ｄデータチャネル、ディスカバリチャネル（Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ｃｈａｎｎｅｌ）があり得る。ＳＡは、送信端末が後行するＤ２Ｄデータチャネルの送信に使用するリソースの位置、その他のデータチャネルの復調のために必要なＭＣＳ（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ）やＭＩＭＯ送信方式、ＴＡ（ｔｉｍｉｎｇ  ａｄｖａｎｃｅ）などの情報を含む信号であってもよい。この信号は、同一のリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にマルチプレクスされて送信されることも可能であり、この場合、ＳＡリソースプールとは、ＳＡがＤ２Ｄデータとマルチプレクスされて送信されるリソースのプールを意味し得る。他の名称として、Ｄ２Ｄ制御チャネル（ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）又はＰＳＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）と呼ぶこともできる。Ｄ２Ｄデータチャネル（又は、ＰＳＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ））は、送信端末がユーザデータを送信するのに使用するリソースのプールであってもよい。同一のリソースユニット上でＤ２Ｄデータと共にＳＡがマルチプレクスされて送信される場合、Ｄ２Ｄデータチャネルのためのリソースプールでは、ＳＡ情報を除いた形態のＤ２Ｄデータチャネルのみが送信され得る。言い換えると、ＳＡリソースプール内の個別リソースユニット上でＳＡ情報を送信するのに使用されていたＲＥｓを、Ｄ２Ｄデータチャネルリソースプールでは、依然としてＤ２Ｄデータを送信するのに使用することができる。ディスカバリチャネルは、送信端末が自身のＩＤなどの情報を送信して、隣接端末が自身を発見できるようにするメッセージのためのリソースプールであってもよい。
【０１０８】
Ｄ２Ｄ信号のコンテンツが同じ場合にも、Ｄ２Ｄ信号の送受信属性に応じて異なるリソースプールを使用することができる。例えば、同じＤ２Ｄデータチャネルやディスカバリメッセージであるとしても、Ｄ２Ｄ信号の送信タイミング決定方式（例えば、同期基準信号の受信時点で送信されるか、それとも一定のＴＡを適用して送信されるか）やリソース割り当て方式（例えば、個別信号の送信リソースをｅＮＢが個別送信ＵＥに指定するか、それとも個別送信ＵＥがプール内で独自で個別信号送信リソースを選択するか）、信号フォーマット（例えば、各Ｄ２Ｄ信号が１サブフレームで占めるシンボルの個数や、一つのＤ２Ｄ信号の送信に使用されるサブフレームの個数）、ｅＮＢからの信号の強度、Ｄ２Ｄ  ＵＥの送信電力の強度などによって、再び互いに異なるリソースプールに区分されてもよい。説明の便宜上、Ｄ２ＤコミュニケーションにおいてｅＮＢがＤ２Ｄ送信ＵＥの送信リソースを直接指示する方法をＭｏｄｅ１、送信リソース領域が予め設定されていたり、ｅＮＢが送信リソース領域を指定し、ＵＥが送信リソースを直接選択したりする方法をＭｏｄｅ２と呼ぶことにする。Ｄ２Ｄ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙの場合には、ｅＮＢがリソースを直接指示する場合にはＴｙｐｅ２、予め設定されたリソース領域又はｅＮＢが指示したリソース領域でＵＥが送信リソースを直接選択する場合はＴｙｐｅ１と呼ぶことにする。
【０１０９】
（ＳＡの送受信）
【０１１０】
モード１の端末は、基地局から構成を受けたリソースを介してＳＡ（又は、Ｄ２Ｄ制御信号、ＳＣＩ（Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ））を送信することができる。モード２の端末は、基地局からＤ２Ｄ送信に使用するリソースの構成を受ける（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）。そして、構成を受けたそのリソースから時間周波数リソースを選択してＳＡを送信することができる。
【０１１１】
ＳＡ周期は、図９に示したように定義されたものであってもよい。図９を参照すると、１番目のＳＡ周期は、特定のシステムフレームから上位層シグナリングによって指示された所定のオフセット（ＳＡＯｆｆｓｅｔＩｎｄｉｃａｔｏｒ）だけ離れたサブフレームで開始されてもよい。各ＳＡ周期は、ＳＡリソースプール及びＤ２Ｄデータの送信のためのサブフレームプールを含むことができる。ＳＡリソースプールは、ＳＡ周期の１番目のサブフレームから、サブフレームビットマップ（ｓａＳｕｂｆｒａｍｅＢｉｔｍａｐ）でＳＡが送信されるものと指示されたサブフレームのうち最後のサブフレームを含むことができる。Ｄ２Ｄデータの送信のためのリソースプールは、モード１の場合、Ｔ−ＲＰＴ（Ｔｉｍｅ−ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐａｔｔｅｒｎ  ｆｏｒ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）が適用されることによって、実際にデータの送信に使用されるサブフレームが決定され得る。図示のように、ＳＡリソースプールを除いたＳＡ周期に含まれたサブフレームの個数がＴ−ＲＰＴビットの個数よりも多い場合、Ｔ−ＲＰＴは、繰り返して適用され得、最後に適用されるＴ−ＲＰＴは、残りのサブフレームの個数だけトランケートされて（ｔｒｕｎｃａｔｅｄ）適用され得る。ＳＡは、データの送信位置をＴ−ＲＰＴの形態で指示してもよく、他の明示的な方法で指示してもよい。一例として、データの送信開始位置、繰り返し回数などを指示する形態であってもよい。さらに一般的に、ＳＡは、データの送信リソースの時間、周波数位置を指示し、データデコーディングに必要な付加情報を含めて送信するチャネルである。このようなＳＡリソースプールは、データプールと分離されてもよいが、データプールと一部が重なってデータ領域の一部を共に使用する形態であってもよい。また、データプールとＳＡリソースプールが、時間領域で分離された形態ではなく、周波数領域で分離された形態であってもよい。
【０１１２】
一方、Ｄ２Ｄ通信に関連付けられている形態として、Ｖ２Ｘ通信に関する議論が行われている。Ｖ２Ｘは、車両端末間のＶ２Ｖ、車両と他の種類の端末との間のＶ２Ｐ、車両とＲＳＵ（ｒｏａｄｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）との間のＶ２Ｉ通信を含む概念である。以下では、上述した説明に基づいて、Ｖ２Ｘに関連するリソース割り当て技法に関する本発明の実施例について説明する。以下の説明において、端末は、移動手段（ｖｅｈｉｃｌｅ）又は移動手段に取り付けられているＵＥであってもよい。
【０１１３】
（実施例）
【０１１４】
本発明の実施例による端末は、１つ以上の測定情報とリソースプールパラメータとを比較してリソースプールを選択し、当該リソースプールを使用してデータを送信することができる。端末は、リソースプールの予め設定された時間−周波数リソース上でデータを送信するか、又は、リソースプールから時間−周波数リソースを選択してデータを送信することができる。
【０１１５】
ここで、１つ以上の測定情報は端末の地理的位置に関連するものであってもよい。端末は、多数個のリソースプールからリソースプールを選択し、そのリソースプールには、端末の地理的位置に関連するパラメータ別に値の範囲が構成されて（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）いてもよい。端末は、地理的位置に関連する測定情報と、リソースプールに構成されているパラメータ値の範囲とを比較して、条件に一致するリソースプールを選択することができる。また、リソースプールには、送信周期、送信確率、及び反復回数のうちの１つ以上が構成されていてもよい。この場合、端末が特定のリソースプールを選択すると、当該リソースプールに構成されている送信周期、送信確率、反復回数などに応じて送信を行うことができる。送信周期、送信確率、反復回数などは、リソースプールの選択時に端末に強制される、又は勧告（端末の選択による）されるものであってもよい。
【０１１６】
上述した説明において、１つ以上の測定情報は端末の移動方向情報を含むことができる。この場合、リソースプールは、移動方向別に予め構成されていてもよい。例えば、図１０に例示したような道路環境で端末の移動方向情報は２種類であるので、方向に応じて最小２種類のリソースプールが構成されていてもよい。また、リソースプールにｈｅａｄｉｎｇ値の閾値が構成され得る。リソースプールが方向別に１つである場合、図１０に例示されたように、移動方向が同じ（すなわち、同じ方向に走行する）端末は、同じリソース（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  Ａ）を使用し、異なる方向に走行する端末は、それと異なるリソースプール（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｐｏｏｌ  Ｂ）を使用することができる。図１０の例示では、リソースプールが時間軸上で区分されるものとして例示したが、これはあくまでも例示に過ぎず、それぞれのリソースプールは、周波数軸上で区分されてもよく、時間−周波数軸上で区分されてもよい。
【０１１７】
端末の移動方向情報は、端末のセンサ又はＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）によって測定されたものであってもよい。ただし、移動方向情報の取得／測定方法が必ずこれに限定されるものではなく、ｈｅａｄｉｎｇ値が得られる様々な方法を用いることができる。すなわち、端末の進行方向をいかなる方式でも知ることができれば、その進行方向に対する値を用いて、互いに異なる進行方向を有する端末同士がリソース領域を区分して使用することである。このとき、リソースは、時間、周波数、時間／周波数の３つの方式で分離され得、本発明の実施例では、この３つの場合を全て含む。
【０１１８】
端末の移動方向情報を知ることができる他の方法として、ｈｅａｄｉｎｇ値を周辺セルやＲＳＵのＩＤを追跡して黙示的（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）に把握することができる。すなわち、端末の移動方向情報は、セルＩＤの変更から導出されたものであってもよく、ここで、セルＩＤは、ＲＳＵ（ｒｏａｄ  ｓｉｄｅ  ｕｎｉｔ）を区別する識別子情報であってもよい。端末がｈｅａｄｉｎｇ値を知ることが難しい場合又はｈｅａｄｉｎｇ値をリソースの選択に直接使用しない場合には、端末がセル間にハンドオーバー（ＲＲＣ  ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ＵＥの場合にはハンドオーバー、ＲＲＣ  ｉｄｌｅ  ＵＥの場合にはセル再選択）をするとき、セルＩＤが変更されることを追跡して、セルＩＤが変更される傾向の異なる端末、すなわち、互いに異なる進行方向に移動する端末間では、互いに異なるリソースプールを使用するように設定することができる。そのために、ネットワークは、端末が移動するとき、セルＩＤの変更事項又はセルＩＤの変更によって生成されたシーケンス（ｓｅｑｕｅｎｃｅ）又はベクトル又はそれと同等の情報の変動範囲をリソースプール別に構成することができる。例えば、特定の地域でセルＩＤがＡ→Ｂ→Ｃに変更される端末が使用するリソースプールと、Ｃ→Ｂ→Ａに変更される端末が使用するリソースプールとは区別／分離され得る。そのために、ネットワークは、検出されるセルＩＤがＣ→Ａに変動するときに使用するリソースプールと、Ａ→Ｃに変動するときに使用するリソースプールとをＵＥが区分できるように、セルＩＤの変動値、差、セルＩＤ間のベクトル（ｖｅｃｔｏｒ）値の範囲（ｒａｎｇｅ）などをリソースプール別に構成することができる。他の例において、ネットワークは、セルＩＤが一定時間内に一定の臨界以上で検出された順序をリソースプール別に構成することができる。
【０１１９】
道路にＲＳＵが設置されている場合、検出するＲＳＵのＩＤを端末が追跡することで、端末の移動性（ｍｏｂｉｌｉｔｙ）及び方向を推定することができる。このとき、ネットワークは、ＲＳＵのＩＤの変化をリソースプール別にシグナリングすることができる。また、特定の道路を移動する端末は、検出したセルＩＤの順序又はＲＳＵ  ＩＤの順序を、ｈｅａｄｉｎｇ値又は道路の進行方向と共に（又は別途に）、ネットワークに物理層又は上位層信号で報告することができる。これは、ネットワークが特定の道路でｈｅａｄｉｎｇ値によるセルＩＤ／ＲＳＵ  ＩＤの変動統計を推定するようにするためである。ネットワークは、端末から帰還された情報に基づいて、リソースプール別のｃｅｌｌ  ＩＤ／ＲＳＵ  ＩＤの変動値を構成することができる。
【０１２０】
Ｈｅａｄｉｎｇ値又は範囲をリソースプール別に直接構成してもよいが、単に複数個のリソースプールが構成されており、ｈｅａｄｉｎｇによるリソースプールの使用インデックス（ｕｓａｇｅ  ｉｎｄｅｘ）をネットワークが構成してもよい。この場合、端末もまた、ｈｅａｄｉｎｇ値に応じて使用インデックスを選択し、端末が選択された使用インデックスに応じてリソースプールを選択する方法を提案する。この方法は、ｈｅａｄｉｎｇ値がリソースプールの選択に明示的（ｅｘｐｌｉｃｉｔ）に使用されるものではなく、リソースプール別の使用インデックスで置換されて黙示的（ｉｍｐｌｉｃｉｔ）にｈｅａｄｉｎｇ値に応じてリソースプールを区分する方法である。
【０１２１】
上述したように、移動方向情報をリソースプールの区分基準とする場合、同じ進行方向の端末が同じリソースプールを使用する場合、端末間の相対速度が減少して、移動性に対するＩＣＩ（Ｉｎｔｅｒ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）を低減させることができる。また、Ｖ２Ｘにおいて、進行方向が同一であるか否かに応じて必要なサービスが異なり得、これをサポートすることができる。例えば、道路がガードレールやトンネルなどのように確実に区分された道路であるため、反対側車線の情報は重要ではない場合には、異なる車線の端末が送信する情報はデコーディングを省略してもよい。また、車両の渋滞が特定の方向にのみ起こることもあり、反対方向の交通渋滞により端末の数が急激に増加することもあるが、このような問題も解決することができる。方向に関係なく共有プール（ｓｈａｒｅｄ  ｐｏｏｌ）を使用すれば、異なる方向の渋滞により特定の方向のＤ２Ｄ信号の送受信が円滑に行われないおそれがあるためである。
【０１２２】
続いて、１つ以上の測定情報は端末の移動性（ｍｏｂｉｌｉｔｙ）を含むことができる。すなわち、端末の移動性に応じてリソースプールを区分することもできる。そのために、ネットワークは、リソースプール別に移動性の上限値、下限値又は平均値を構成することができる。すなわち、端末は、自身の移動性を把握し、ネットワークが構成した移動性条件を満足するリソースプールでのみ信号を送信することができる。この場合、移動性の小さい端末と移動性の大きい端末との間にリソース領域を区分して、移動性の小さい端末が移動性の大きい端末からＩＣＩを経験することを防止することができる。
【０１２３】
移動性は、端末の速度センサによって測定されたものであってもよい。車両と無線端末機が連動している場合、車両の速度センサで取得した情報を用いて、当該車両の無線端末が信号を送信するリソース領域を選択することができる。より具体的に、ＲＳＵが設置された位置、又は間隔、又は当該道路での平均距離又は密度をネットワーク又は端末が事前に知っており、当該情報をネットワークのみが知ることができる場合、物理層又は上位層信号で端末にシグナリングすることができ、端末は、当該情報に基づいて、時間当り一定のＲＳＲＰ以上を有するＲＳＵの個数又はハンドオーバーの回数をカウントして平均速度を推定することができ、このような移動性によってリソース領域を分けて使用することができる。
【０１２４】
また、移動性は、ＲＳＲＰが予め設定された値以上であるＲＳＵを発見する回数によって決定されるものであってもよい。そのために、ＲＳＵ間の平均設置距離又はＲＳＵの位置などが物理層又は上位層信号で端末にシグナリングされ得る。または、移動性は、端末が平均的にハンドオーバーする回数をカウントすることによって知ることもできる。
【０１２５】
他の例として、端末が進行する車線（ｌａｎｅ）に応じてリソースプールを異ならせて設定することもできる。例えば、４車線があるとき、左折信号があると、左折可能車線の場合には、信号変更の前に相対速度が遅くなり得るためである。または、バス専用車路のように特定の車線に特定の車両のみが移動する場合には、当該車線で走行する車両が送信する信号は、他の車線を走行する車両が送信する信号と区分されて別途のリソースプールで送信され得る。このような車線（ｌａｎｅ）情報は、端末が位置推定技術を通じて取得することもでき、ネットワークベースの位置推定技術を通じてネットワークが端末の車線（ｌａｎｅ）を把握して、端末にシグナリングすることもできる。
【０１２６】
車線（ｌａｎｅ）情報が取得されると、特定の車線を走行する車両は、その特定の車線のために構成されたリソース領域で信号を送信又は受信することができる。図１１には、１車線がバス専用車線として設定された場合の例が示されている。図１１を参照すると、１車線を走行する車両と残りの車線を走行する車両が送受信するリソース領域は分離され得る。これは、１車線で走行する車両の平均速度と残りの車線の平均速度が異なり得るためである。
【０１２７】
一方、車両間の通信において移動性が増加するか、または移動性が減少するということは、当該車線又は道路で車両渋滞が起こったことを意味することもできる。このとき、端末が密集した場合、全ての端末が送受信を行う場合、当該地域で過密化された信号送受信が発生してしまい、干渉が過度に発生し得る。また、端末の速度が遅くなったときは、レイテンシ要求（ｌａｔｅｎｃｙ  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔ）が相対的にルーズ（ｌｏｏｓｅ）になり得るため、送信周期が長く設定され得る。このような原理を具現するために、端末の移動性に応じて、信号の送信周期（又は、メッセージ生成周期）、送信確率、及び反復（ｒｅｐｅｔｉｔｉｏｎ）回数の全体又は一部を調節することができる。例えば、端末の速度が速くなったときは、送信周期、送信確率、反復回数を大きく設定し、端末の速度が遅くなったときは、送信周期、送信確率、反復回数を小さく設定することである。より具体的に、Ｎ  ｍｓ毎に信号を送受信するように構成された場合を考慮してみよう。このとき、端末の移動速度がＡ  ｋｍ／ｈ以上Ｂ  ｋｍ／ｈ以下である場合に、Ｎ  ｍｓ周期のリソース領域で信号を送信するように設定されたとき、端末の速度が減少する場合、送信周期がＮよりも大きい周期、例えば、Ｎ１（＝２＊Ｎ）ｍｓ毎に信号を送受信するように設定されてもよい。この方式によれば、端末の移動速度が減少するほど、周辺の車両の速度が減少して、車両間の平均間隔が減少し、これによって、当該地域で干渉が増加し得るため、信号の送信周期を大きく設定することで、干渉を低減する効果をもたらすことができる。他の方式で信号の送信確率を調節することができ、例えば、端末の移動速度が一定の臨界以下である場合、送信確率を共に低下させて干渉が低減する効果を得るためである。
【０１２８】
一方、車両の場合には多数個の多重アンテナを装着していてもよい。例えば、左右のドアにアンテナが装着されていてもよく、車両のルーフに突出した（ドルフィン／シャーク）形態のアンテナが装着されていてもよい。このとき、車両のアンテナ設置位置に応じて、無線チャネルが著しく異なる特性を有し得る。例えば、互いに反対側のドアに装着されたアンテナは、他の車両又は他のＵＥとのチャネル特性が著しく異なり得る。また、チャネル特性だけでなく、用途もまた著しく異なり得る。例えば、ルーフに装着されたアンテナは、インフラと通信するために使用し、ドアに装着されたアンテナは、他の車両との距離測定、レーンレベルポジショニング（ｌａｎｅ  ｌｅｖｅｌ  ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ）、同じ方向に進行する車両間の高速通信のために使用することができる。
【０１２９】
このとき、アンテナの用途（ｕｓａｇｅ）に応じて別途のリソース領域（時間又は周波数で区分される）を使用することができる。この方式は、車両のアンテナは複数個装着しているため、セルラーネットワークの観点では一つの端末であるが、アンテナに応じて互いに異なるリソース領域を使用するようにして、当該領域では最大限共通のチャネル特性を有することができるようにすることで、受信機の検出複雑度を低減するものである。他の具現方式として、アンテナ毎に又はアンテナの用途別に別途のＵＥ  ＩＤが付与され、まるで、車両は多数個の端末を装着したものと解釈され得、このとき、端末別に使用インデックスが付与されており、使用インデックスに応じて別途のリソース領域を使用するように規則が定められてもよい。
【０１３０】
一方、前記提案した方法の全体又は一部は、Ｄ２Ｄ、Ｖ２Ｖのように端末間直接リンクに使用されてもよいが、Ｖ２Ｉのように固定されたインフラストラクチャ（ｅＮＢやＲＳＵ）に端末が信号を送信するとき（ＵＬ、又は反対にＤＬ）にも使用することができる。例えば、移動性やｈｅａｄｉｎｇの異なる端末が同じリソース領域でインフラに向かって信号を送信する場合、互いにＩＣＩを大きく発生させることもあり、また、各パケットを検出するｅＮＢの具現が複雑になることがある。しかし、移動性やｈｅａｄｉｎｇによってリソース領域を分けておくと、当該リソース領域で共通した移動性成分を予想して、基地局が当該リソース領域で共通のフィルターを適用できるため、性能向上又は検出複雑度の減少効果を得ることができる。ＤＬの場合には、移動性の高い端末が共通のリソース領域で受信すると仮定すると、当該領域での送信をよりランダム化されたビームフォーミングを適用したり、共通のドップラー成分を減衰するためにプレディストーション（ｐｒｅ−ｄｉｓｔｏｒｔｉｏｎ）を適用したりする方法を考慮することができる。
【０１３１】
上述した説明において、移動速度がリソースプール割り当て／選択の基準として使用される場合、移動速度は、端末の移動速度であってもよいが、端末の周辺端末の移動速度の平均値であってもよい。端末の移動速度に応じて送信パラメータ（送信周期、確率、反復回数、送信電力、ｃｈａｎｎｅｌ（ｅｎｅｒｇｙ  ｏｒ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）ｓｅｎｓｉｎｇ  ｔｈｒｅｓｈｏｌｄ、ｃｈａｎｎｅｌ  ｏｃｃｕｐａｎｃｙ  ｔｉｍｅ  ｗｉｎｄｏｗ  ａｄａｐｔａｔｉｏｎなどの全体又は一部）が調節されるとき、端末が自身の速度のみで送信パラメータを調節することは、実際に周辺に混雑が発生して送信パラメータを調節するのか、それとも、混雑に関係なくドライバーが自ら速度を減少させたのかを区分できなくなる。したがって、端末が移動速度を通じて送信パラメータを決定するときは、ネットワーク又はＲＳＵが周辺端末の平均移動速度又は移動速度による送信パラメータ決定値をシグナリングするか、または端末が周辺端末の移動速度値を平均して送信パラメータを決定することができる。そのために、車両端末が送信するメッセージには、移動速度値が物理層又は上位層信号に含まれていてもよく、端末の移動速度による送信パラメータを指示するフィールドが物理層又は上位層信号に含まれていてもよい。車両端末は、周辺端末から受信したメッセージ及び自身の移動速度情報を考慮して送信パラメータを決定することができる。
【０１３２】
前記説明した提案方式についての一例もまた、本発明の具現方法の一つとして含まれ得ることから、一種の提案方式と見なしてもよいことは明らかである。また、前記説明した提案方式は、独立して具現されてもよいが、一部の提案方式の組み合わせ（又は、併合）の形態で具現されてもよい。前記提案方法を適用するか否かに関する情報（又は、前記提案方法の規則に関する情報）は、基地局が端末に事前に定義されたシグナル（例えば、物理層シグナル又は上位層シグナル）を介して知らせるように規則が定義されてもよい。
【０１３３】
（本発明の実施例による装置構成）
【０１３４】
図１３は、本発明の実施形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示した図である。
【０１３５】
図１３を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１０は、受信モジュール１１、送信モジュール１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数個のアンテナ１５を含むことができる。複数個のアンテナ１５は、ＭＩＭＯ送受信をサポートする送信ポイント装置を意味する。受信モジュール１１は、端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１２は、端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１３は、送信ポイント装置１０全般の動作を制御することができる。
【０１３６】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、上述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【０１３７】
送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、その他にも、送信ポイント装置１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行い、メモリ１４は、演算処理された情報などを所定時間格納することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素で代替されてもよい。
【０１３８】
次いで、図１３を参照すると、本発明に係る端末装置２０は、受信モジュール２１、送信モジュール２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数個のアンテナ２５を含むことができる。複数個のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信をサポートする端末装置を意味する。受信モジュール２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ２３は、端末装置２０全般の動作を制御することができる。
【０１３９】
本発明の一実施例に係る端末装置２０のプロセッサ２３は、上述した各実施例において必要な事項を処理することができる。
【０１４０】
端末装置２０のプロセッサ２３は、その他にも、端末装置２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を行い、メモリ２４は、演算処理された情報などを所定時間格納することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素で代替されてもよい。
【０１４１】
以上のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるように具現することができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【０１４２】
また、図１３に対する説明において、送信ポイント装置１０についての説明は、下りリンク送信主体又は上りリンク受信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができ、端末装置２０についての説明は、下りリンク受信主体又は上りリンク送信主体としての中継機装置に対しても同一に適用することができる。
【０１４３】
上述した本発明の実施例は、様々な手段によって具現することができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウエア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現されてもよい。
【０１４４】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、１つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現されてもよい。
【０１４５】
ファームウェアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を実行するモジュール、手順又は関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに格納され、プロセッサによって駆動されてもよい。前記メモリユニットは、前記プロセッサの内部又は外部に設けられ、公知の様々な手段によって前記プロセッサとデータを交換することができる。
【０１４６】
上述したように開示された本発明の好適な実施例に関する詳細な説明は、当業者が本発明を具現し、実施できるように提供されている。以上では、本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術分野における熟練した当業者は、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更可能であることを理解できるであろう。例えば、当業者は、上述した実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いることができる。したがって、本発明は、ここに開示された実施形態に制限されるものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を付与するためのものである。
【０１４７】
本発明は、本発明の精神及び必須の特徴から逸脱しない範囲で、他の特定の形態に具体化することができる。よって、上記の詳細な説明はいずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的解釈によって定められなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を付与するためのものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新たな請求項として含むことができる。
【産業上の利用可能性】
【０１４８】
上述したような本発明の実施形態は様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５（ａ）】
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【図５（ｂ）】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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