(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス通信ネットワーク（１，１´）において通信するためにワイヤレス基地局（１０）においていつ全二重を使用すべきかを決定するための、前記ワイヤレス基地局（１０）により実行される方法であって、前記全二重は、同じ周波数上での同時の送受信を意味し、前記方法は、
前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用することの隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）への影響を、前記ワイヤレス基地局（１０）の推定されるトラフィック負荷及び前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定されるトラフィック負荷に基づいて推定するステップ（Ｓ１０）と、
推定される前記影響に基づいて、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用すべきか否かを判定するステップ（Ｓ２０）と、
を含み、
各基地局の推定される前記トラフィック負荷は、当該基地局におけるリソース利用率及びデータトラフィックのスループットのうちの１つに基づく、
方法。
【請求項２】
前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用することの隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）への影響の前記推定（Ｓ１０）は、
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）における前記ワイヤレス基地局（１０）により生成される推定される干渉、
にさらに基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記判定（Ｓ２０）は、前記ワイヤレス基地局（１０）の推定される前記トラフィック負荷と前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定される前記トラフィック負荷との比較に基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記判定（Ｓ２０）は、前記ワイヤレス基地局（１０）の推定される前記トラフィック負荷が前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定される前記トラフィック負荷の平均のある割合を上回ることに基づく、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記判定（Ｓ２０）は、スケジューリングされる各サブフレームについて実行される、請求項１〜４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）における前記ワイヤレス基地局（１０）により生成される推定される前記干渉は、前記ワイヤレス基地局（１０）と前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）との間のチャネル利得の推定に基づく、請求項２に記載の方法。
【請求項７】
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）における前記ワイヤレス基地局（１０）により生成される推定される前記干渉は、
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）において測定される絶対干渉電力、及び
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）において測定される熱雑音に対して相対的な電力、
のうちの１つに基づく、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
ワイヤレス通信ネットワーク（１，１´）において通信するためにワイヤレス基地局（１０）においていつ全二重を使用すべきかを決定するように構成される前記ワイヤレス基地局（１０）であって、前記全二重は、同じ周波数上での同時の送受信を意味し、
前記ワイヤレス基地局（１０）は、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用することの隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）への影響を、前記ワイヤレス基地局（１０）の推定されるトラフィック負荷及び前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定されるトラフィック負荷に基づいて推定する、ように構成され、
前記ワイヤレス基地局（１０）は、推定される前記影響に基づいて、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成され、
各基地局の推定される前記トラフィック負荷は、当該基地局におけるリソース利用率及びデータトラフィックのスループットのうちの１つに基づく、
ワイヤレス基地局（１０）。
【請求項９】
前記ワイヤレス基地局（１０）は、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用することの隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）への前記影響を、
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）における前記ワイヤレス基地局（１０）により生成される推定される干渉、
にさらに基づいて推定する、ように構成される、請求項８のワイヤレス基地局。
【請求項１０】
前記ワイヤレス基地局（１０）は、前記ワイヤレス基地局（１０）の推定される前記トラフィック負荷と前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定される前記トラフィック負荷との比較に基づいて、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される、請求項８のワイヤレス基地局。
【請求項１１】
前記ワイヤレス基地局（１０）は、前記ワイヤレス基地局（１０）の推定される前記トラフィック負荷が前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定される前記トラフィック負荷の平均のある割合を上回ることに基づいて、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される、請求項１０のワイヤレス基地局。
【請求項１２】
前記ワイヤレス基地局（１０）は、スケジューリングされる各サブフレームについて、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される、請求項８〜１１のいずれかのワイヤレス基地局。
【請求項１３】
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）における前記ワイヤレス基地局（１０）により生成される推定される前記干渉は、前記ワイヤレス基地局（１０）と前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）との間のチャネル利得の推定に基づく、請求項９のワイヤレス基地局。
【請求項１４】
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）における前記ワイヤレス基地局（１０）により生成される推定される前記干渉は、
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）において測定される絶対干渉電力、及び
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）において測定される熱雑音に対して相対的な電力、
のうちの１つに基づく、請求項１３のワイヤレス基地局。
【請求項１５】
前記ワイヤレス基地局（１０）は、プロセッサ（１１）及びメモリ（１２）を備え、前記メモリ（１２）は、前記プロセッサ（１１）により実行可能な命令を含み、それにより、前記プロセッサ（１１）は、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用することの隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）への影響を推定し、推定される前記影響に基づいて、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように動作可能である、請求項８〜１４のいずれかのワイヤレス基地局。
【請求項１６】
前記ワイヤレス基地局（１０）は、前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）から、
隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定されるトラフィック負荷のレポート、及び
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）における前記ワイヤレス基地局（１０）により生成される推定される干渉のレポート、
のうちの少なくとも１つを受信する、ように構成される通信回路（１３）、
を備える、請求項８〜１５のいずれかのワイヤレス基地局。
【請求項１７】
ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレス基地局（１０）においていつ全二重を使用すべきかを決定するための前記ワイヤレス基地局（１０）であって、前記全二重は、同じ周波数上での同時の送受信を意味し、前記ワイヤレス基地局（１０）は、
前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用することの隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）への影響を、前記ワイヤレス基地局（１０）の推定されるトラフィック負荷及び前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定されるトラフィック負荷に基づいて推定するための推定モジュール（１００）と、
推定される前記影響に基づいて、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用すべきか否かを判定するための判定モジュール（２００）と、
を備え、
各基地局の推定される前記トラフィック負荷は、当該基地局におけるリソース利用率及びデータトラフィックのスループットのうちの１つに基づく、
ワイヤレス基地局（１０）。
【請求項１８】
前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用することの隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）への推定される前記影響は、
前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）における前記ワイヤレス基地局（１０）により生成される推定される干渉、
にさらに基づく、請求項１７のワイヤレス基地局。
【請求項１９】
命令を含むコンピュータプログラム（１４）であって、少なくとも１つのプロセッサ（１１）により実行された場合に、１つ又は複数の前記プロセッサに、ワイヤレス基地局（１０）において同じ周波数上での同時の送受信を意味する全二重を使用することの隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）への影響を、前記ワイヤレス基地局（１０）の推定されるトラフィック負荷及び前記隣接ワイヤレス基地局（２０，３０）の推定されるトラフィック負荷に基づいて推定させ、推定される前記影響に基づいて、前記ワイヤレス基地局（１０）において全二重を使用すべきか否かを判定させる、コンピュータプログラム（１４）であって、各基地局の推定される前記トラフィック負荷は、当該基地局におけるリソース利用率及びデータトラフィックのスループットのうちの１つに基づく、コンピュータプログラム（１４）。
【請求項２０】
請求項１９のコンピュータプログラム（１４）を含むコンピュータ読取可能な記憶媒体。
【請求項２１】
ワイヤレス通信ネットワーク（１´´）において通信するためにユーザ機器（１０´）においていつ全二重を使用すべきかを決定するための、前記ユーザ機器（１０´）により実行される方法であって、前記全二重は、同じ周波数上での同時の送受信を意味し、前記方法は、
前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用することの隣接ユーザ機器（２０´，３０´）への影響を、前記ユーザ機器（１０´）の推定されるトラフィック負荷及び前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定されるトラフィック負荷に基づいて推定するステップ（Ｓ１０）と、
推定される前記影響に基づいて、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用すべきか否かを判定するステップ（Ｓ２０）と、
を含み、
各ユーザ機器の推定される前記トラフィック負荷は、当該ユーザ機器におけるリソース利用率及びデータトラフィックのスループットのうちの１つに基づく、
方法。
【請求項２２】
前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用することの隣接ユーザ機器（２０´，３０´）への影響の前記推定（Ｓ１０）は、
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）における前記ユーザ機器（１０´）により生成される推定される干渉、
にさらに基づく、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記判定（Ｓ２０）は、前記ユーザ機器（１０´）の推定される前記トラフィック負荷と前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定される前記トラフィック負荷との比較に基づく、請求項２１に記載の方法。
【請求項２４】
前記判定（Ｓ２０）は、前記ユーザ機器（１０´）の推定される前記トラフィック負荷が前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定される前記トラフィック負荷の平均のある割合を上回ることに基づく、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記判定（Ｓ２０）は、スケジューリングされる各サブフレームについて実行される、請求項２１〜２４のいずれかに記載の方法。
【請求項２６】
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）における前記ユーザ機器（１０´）により生成される推定される前記干渉は、前記ユーザ機器（１０´）と前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）との間のチャネル利得の推定に基づく、請求項２２に記載の方法。
【請求項２７】
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）における前記ユーザ機器（１０´）により生成される推定される前記干渉は、
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）において測定される絶対干渉電力、及び
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）において測定される熱雑音に対して相対的な電力、
のうちの１つに基づく、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
ワイヤレス通信ネットワーク（１´´）において通信するためにユーザ機器（１０´）においていつ全二重を使用すべきかを決定するように構成される前記ユーザ機器（１０´）であって、前記全二重は、同じ周波数上での同時の送受信を意味し、
前記ユーザ機器（１０´）は、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用することの隣接ユーザ機器（２０´，３０´）への影響を、前記ユーザ機器（１０´）の推定されるトラフィック負荷及び前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定されるトラフィック負荷に基づいて推定する、ように構成され、
前記ユーザ機器（１０´）は、推定される前記影響に基づいて、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成され、
各ユーザ機器の推定される前記トラフィック負荷は、当該ユーザ機器におけるリソース利用率及びデータトラフィックのスループットのうちの１つに基づく、
ユーザ機器（１０´）。
【請求項２９】
前記ユーザ機器（１０´）は、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用することの隣接ユーザ機器（２０´，３０´）への前記影響を、
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）における前記ユーザ機器（１０´）により生成される推定される干渉、
にさらに基づいて推定する、ように構成される、請求項２８のユーザ機器。
【請求項３０】
前記ユーザ機器（１０´）は、前記ユーザ機器（１０´）の推定される前記トラフィック負荷と前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定される前記トラフィック負荷との比較に基づいて、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される、請求項２８のユーザ機器。
【請求項３１】
前記ユーザ機器（１０´）は、前記ユーザ機器（１０´）の推定される前記トラフィック負荷が前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定される前記トラフィック負荷の平均のある割合を上回ることに基づいて、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される、請求項３０のユーザ機器。
【請求項３２】
前記ユーザ機器（１０´）は、スケジューリングされる各サブフレームについて、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される、請求項２８〜３１のいずれかのユーザ機器。
【請求項３３】
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）における前記ユーザ機器（１０´）により生成される推定される前記干渉は、前記ユーザ機器（１０´）と前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）との間のチャネル利得の推定に基づく、請求項２９のユーザ機器。
【請求項３４】
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）における前記ユーザ機器（１０´）により生成される推定される前記干渉は、
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）において測定される絶対干渉電力、及び
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）において測定される熱雑音に対して相対的な電力、
のうちの１つに基づく、請求項３３のユーザ機器。
【請求項３５】
前記ユーザ機器（１０´）は、プロセッサ（１１）及びメモリ（１２）を備え、前記メモリ（１２）は、前記プロセッサ（１１）により実行可能な命令を含み、それにより、前記プロセッサ（１１）は、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用することの隣接ユーザ機器（２０´，３０´）への影響を推定し、推定される前記影響に基づいて、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用すべきか否かを判定する、ように動作可能である、請求項２８〜３４のいずれかのユーザ機器。
【請求項３６】
前記ユーザ機器（１０´）は、前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）から、
隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定されるトラフィック負荷のレポート、及び
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）における前記ユーザ機器（１０´）により生成される推定される干渉のレポート、
のうちの少なくとも１つを受信する、ように構成される通信回路（１３）、
を備える、請求項２８〜３５のいずれかのユーザ機器。
【請求項３７】
ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにユーザ機器（１０´）においていつ全二重を使用すべきかを決定するための前記ユーザ機器（１０´）であって、前記全二重は、同じ周波数上での同時の送受信を意味し、前記ユーザ機器（１０´）は、
前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用することの隣接ユーザ機器（２０´，３０´）への影響を、前記ユーザ機器（１０´）の推定されるトラフィック負荷及び前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定されるトラフィック負荷に基づいて推定するための推定モジュール（１００）と、
推定される前記影響に基づいて、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用すべきか否かを判定するための判定モジュール（２００）と、
を備え、
各ユーザ機器の推定される前記トラフィック負荷は、当該ユーザ機器におけるリソース利用率及びデータトラフィックのスループットのうちの１つに基づく、
ユーザ機器（１０´）。
【請求項３８】
前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用することの隣接ユーザ機器（２０´，３０´）への推定される前記影響は、
前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）における前記ユーザ機器（１０´）により生成される推定される干渉、
にさらに基づく、請求項３７のユーザ機器。
【請求項３９】
命令を含むコンピュータプログラム（１４）であって、少なくとも１つのプロセッサ（１１）により実行された場合に、１つ又は複数の前記プロセッサに、ユーザ機器（１０´）において同じ周波数上での同時の送受信を意味する全二重を使用することの隣接ユーザ機器（２０´，３０´）への影響を、前記ユーザ機器（１０´）の推定されるトラフィック負荷及び前記隣接ユーザ機器（２０´，３０´）の推定されるトラフィック負荷に基づいて推定させ、推定される前記影響に基づいて、前記ユーザ機器（１０´）において全二重を使用すべきか否かを判定させ、各ユーザ機器の推定される前記トラフィック負荷は、当該ユーザ機器におけるリソース利用率及びデータトラフィックのスループットのうちの１つに基づく、コンピュータプログラム（１４）。
【請求項４０】
請求項３９のコンピュータプログラム（１４）を含むコンピュータ読取可能な記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
提案される技術は、概して、ワイヤレス通信ネットワークにおける送信及び受信に関し、より具体的には、ワイヤレス通信ネットワークにおける全二重（full  duplex）の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
旧来の無線送受信機は、同じ周波数帯域上で同時に信号を送信し及び受信することができない。送信信号から受信信号への干渉が、受信信号を復号するには強過ぎる。代わりに、旧来の送受信機は、周波数分割複信（ＦＤＤ）を用いて異なる周波数上で、及び／又は時間分割複信（ＴＤＤ）を用いて異なる時点で送信及び受信を行う。
【０００３】
しかしながら、送受信機設計における近年の発展［１，２］は、同じ周波数上での同時の送受信を可能にしている。これは、全二重として知られる。全二重を達成するために、無線ノードは、自身の送信からもたらされる受信信号への多大な自己干渉を十分にキャンセルしなければならない［３］。ノードに自身の信号が聞こえない場合、自身の送信は、他のパケットには干渉しないことになり、送信及び受信を同時に行うことができる。全二重は、セルラーネットワークがスペクトルのニーズを半分に削減できるという事実にとどまらない、ネットワーク設計にとっての計り知れない示唆を有する。
【０００４】
しかしながら、マルチセルシステムにおいて、ノード又はセルにおける全二重の使用は、システム内の干渉レベルを増加させる。これは、各セルにおいて送信機がアップリンク方向及びダウンリンク方向の双方においてアクティブであり得、それら方向のうち１つにおいてのみアクティブではないからである。よって、あるノード又はセルにおける全二重の使用は、隣接するノード又はセルにおける性能を厳しく劣化させかねない。従って、ワイヤレス通信ネットワークにおいて全二重を使用することが常に有利であるわけではない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
目的は、ワイヤレス通信ネットワークでの通信のためにワイヤレスノードにおいて全二重をいつ使用すべきかを決定するための方法及びワイヤレスノードを提供することである。
【０００６】
この目的及び他の目的は、提案される技術の実施形態により充足される。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
実施形態のある観点は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいていつ全二重を使用すべきかを決定するための、上記ワイヤレスノードにより実行される方法に関する。上記方法は、上記ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定するステップ、を含む。上記方法は、さらに、推定される上記影響に基づいて、上記ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定するステップ、を含む。
【０００８】
実施形態の他の観点は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいていつ全二重を使用すべきかを決定するように構成される上記ワイヤレスノードに関する。上記ワイヤレスノードは、上記ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定する、ように構成される。上記ワイヤレスノードは、さらに、推定される上記影響に基づいて、上記ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される。
【０００９】
実施形態のまた別の観点は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいていつ全二重を使用すべきかを決定するための上記ワイヤレスノードに関する。上記ワイヤレスノードは、上記ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定するための推定モジュール、を備える。上記ワイヤレスノードは、さらに、推定される上記影響に基づいて、上記ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定するための判定モジュール、を備える。
【００１０】
実施形態のまた別の観点は、命令を含むコンピュータプログラムであって、少なくとも１つのプロセッサにより実行された場合に、１つ又は複数の上記プロセッサに、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定させ、推定される上記影響に基づいて、上記ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定させる、コンピュータプログラムに関する。
【００１１】
実施形態のまた別の観点は、上述したコンピュータプログラムを含む担体（carrier）であって、電子信号、光信号、電磁信号、磁気信号、電気信号、無線信号、マイクロ波信号、又はコンピュータ読取可能な記憶媒体、のうちの１つである担体に関する。
【発明の効果】
【００１２】
提案される解決策の利点は、制御された干渉レベルと共に全二重の局所的な恩恵（より大きい帯域幅）が得られることである。他の利点は、詳細な説明を読めば理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
次の添付図面と共に以下の説明を参照することにより、実施形態は、それらのさらなる目的及び利点と共に最も良く理解されるであろう。
【００１４】
【図１ａ】いくつかのワイヤレス通信ネットワーク内のワイヤレスノードの例の概略図である。
【図１ｂ】いくつかのワイヤレス通信ネットワーク内のワイヤレスノードの例の概略図である。
【図１ｃ】いくつかのワイヤレス通信ネットワーク内のワイヤレスノードの例の概略図である。
【図２】一実施形態に係る、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいて全二重をいつ使用すべきかを決定するための、ワイヤレスノードにより実行される方法の一例を示す概略フロー図である。
【図３】一実施形態に係る、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいて全二重をいつ使用すべきかを決定するように構成されるワイヤレスノードの一例を示す概略図である。
【図４】一実施形態に係る、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいて全二重をいつ使用すべきかを決定するように動作可能なワイヤレスノードの一例を示す概略図である。
【図５】代替的な実施形態に係る、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいて全二重をいつ使用すべきかを決定するためのワイヤレスノードの一例を示す概略ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図面を通じて、同様の又は対応する要素について同一の参照番号が使用されている。
【００１６】
背景欄において説明したように、１つのノード又はセルでの全二重の使用は、隣接するノード又はセルにおける性能を厳しく劣化させかねない。従って、ワイヤレス通信システムにおいて全二重を使用することは、常に有利であるというわけではない。よって、全二重をいつ使用することが適切でありいつならばそうでないかを決定するための効率的な手続のニーズが存在する。
【００１７】
提案される解決策は、特定のノードでの全二重の使用が隣接するノード又はセルに対してどういった影響又はどういった負の／有害なインパクトを有するかに基づいて適応的に全二重を使用することを包含する。図２は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいて全二重をいつ使用すべきかを決定するための、ワイヤレスノードにより実行される方法の一例を示す概略フロー図である。上記方法は、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定するステップＳ１０、を含む。上記方法は、さらに、推定される影響に基づいて、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定するステップＳ２０、を含む。
【００１８】
背景欄において説明したように、ノードでの全二重の使用は、システム内の干渉レベルを増加させ得る。よって、ワイヤレスノードにおける全二重の使用の判定の前に、隣接ワイヤレスノードにおいてどういった干渉レベルが受け入れ可能かを考慮に入れることが適切であり得る。
【００１９】
ある時間的瞬間を考慮すると、ワイヤレスノードでの全二重の使用は、その時間的瞬間に当該ノードにより引き起こされる隣接ノード内の干渉に影響する。しかしながら、トラフィックがバースト状であり時間が経過すれば、ノードが全二重を使用することになる時間的瞬間の回数は、ノード内のトラフィック負荷に依存する。言い換えれば、ノード内で全二重を使用することの隣接ノードへの“経時的な（over  time）”影響又はインパクトは、全二重が使用される各時点で生じる干渉及び全二重が使用される時間的割合の双方に依存する。ここで、後者の要因は、ノード内のトラフィック負荷に依存する。
【００２０】
また、隣接ノード（“被害”ノード）への“相対的な”影響、即ちノードでの全二重の使用が隣接ノードにとっていかに“有害”かは、隣接ノードにおけるトラフィック負荷に依存し得る。例えば、隣接ノードに掛かっている負荷が軽い場合、干渉の増加は、負荷が重い場合ほどは過酷ではないであろう。
【００２１】
よって、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響は、少なくとも、ワイヤレスノードのトラフィック負荷及び／若しくは隣接ワイヤレスノードのトラフィック負荷、並びに／又は、ワイヤレスノードにより生成される隣接ワイヤレスノードにおける干渉に依存し得る。よって、図２の方法の例示的な実施形態において、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定するステップＳ１０は、次のうちの少なくとも１つに基づく：
−ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷
−隣接ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷
−隣接ワイヤレスノードにおけるワイヤレスノードにより生成される推定される干渉
【００２２】
いくつかの例示的な実装は次の通り：
−負荷の軽いノード／セルに囲まれた負荷の重いノード／セルは、全二重を使用してもよい
−負荷の重いノード／セルに囲まれた負荷の軽いノード／セルは、全二重を使用することを許可されない
−孤立したノード／セル（その全てのユーザを含む）は、全二重を使用することを許可される
【００２３】
追加的に、全二重の使用は、ノード固有であって、スケジューリングされるように計画される個々のノードの間のチャネルに依存することができる。
【００２４】
ノード固有の例は次の通り：
−他の基地局から孤立している基地局は、それら他の基地局がアップリンクにおいて受信を行う際にダウンリンクにおいて送信を行うことを許可される
−ダウンリンクにおいて既に送信を行っているセルは、ユーザと被干渉ノードとの間のチャネルが低干渉しか引き起こさないものであれば、当該ユーザからのアップリンク送信（即ち、全二重を使用）をもスケジューリングすることを許可される
【００２５】
具体的な実施形態において、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定するステップＳ２０は、ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷と隣接ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷との比較に基づく。
【００２６】
他の具体的な実施形態において、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定するステップＳ２０は、ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷が隣接ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷の平均のある割合を上回ることに基づく。
【００２７】
具体的な実施形態において、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定するステップＳ２０は、スケジューリングされる各サブフレームについて実行される。
【００２８】
提案される実施形態の補足として、サブフレーム分類及びノード間のパターン協調に基づく制御メカニズムを使用することができる。そうした一実施形態において、いくつかのサブフレームは半二重に割り当てられ、いくつかは全二重に割り当てられ、あるノードにおいてトラフィック負荷が増加する際に隣接ノードは半二重サブフレームを主に使用すべきである。
【００２９】
異なる複数のノードにおけるトラフィック負荷を推定するいくつもの手法が存在する。１つの実施形態において、ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷は、ワイヤレスノードにおけるリソース利用率に基づく。代替的な実施形態において、ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷は、ワイヤレスノード内のデータトラフィックのスループットに基づく。これら代替的な実施形態のどちらも、ワイヤレス通信ネットワーク内のワイヤレスノードのうち任意のノードのために使用されることができる。
【００３０】
また、ノードとその隣接ノードとの間の干渉又は結合は、いくつもの手法で推定されることができる。１つの実施形態において、ワイヤレスノードにより生成される隣接ワイヤレスノードにおける推定される干渉は、隣接ワイヤレスノードにおいて測定される絶対干渉電力に基づいて推定されてもよい。代替的な実施形態において、その干渉は、隣接ワイヤレスノードにおいて測定される熱雑音に対して相対的な電力に基づいて推定されてもよい。双方の実施形態において、推定は、ワイヤレスノードと隣接ワイヤレスノードとの間のチャネル利得の推定に基づいて行われることができる。
【００３１】
ワイヤレスノードは、ワイヤレス通信ネットワーク内のいかなるノードであってもよい。いくつかのワイヤレス通信ネットワーク１、１´、１´´内のワイヤレスノードのいくつかの例が、図１ａ、図１ｂ及び図１ｃにおいて概略的に示されている。
【００３２】
具体的な実施形態において、図１ａに示されているように、ワイヤレスノード１０は、ワイヤレス通信ネットワーク１内のワイヤレス基地局である。この実施形態では、隣接ワイヤレスノード２０、３０もまたワイヤレス基地局であってよい。この例において、ワイヤレスノード１０は、ワイヤレスノード１０における全二重の使用の隣接ワイヤレスノード２０、３０への影響に依存して、全二重を用いてユーザ機器４０と通信し得る。
【００３３】
他の実装が図１ｂに概略的に示されており、図１ｂは、バックホーリングの文脈で全二重が使用される一例を示している。ここでは、ワイヤレスノード１０は、やはりワイヤレス基地局であるが、通信は他のワイヤレス基地局４０´との間で行われ、ワイヤレス通信ネットワーク１´におけるバックホールが提供される。ワイヤレスノード１０は、本実施形態においても、ワイヤレスノード１０における全二重の使用の隣接ワイヤレスノード２０、３０への影響に依存して、全二重を用いてワイヤレスノード４０´と通信し得る。
【００３４】
図１ｃに示した他の具体的な実施形態において、ワイヤレスノード１０´は、ワイヤレス通信ネットワーク１´´内のユーザ機器である。隣接ワイヤレスノード２０´、３０´は、この実施形態においてもユーザ機器であってよい。ワイヤレスノード１０´は、この実施形態において、ワイヤレスノード１０´における全二重の使用の隣接ワイヤレスノード２０´、３０´への影響に依存して、全二重を用いてワイヤレスノード４０と通信し得る。
【００３５】
提案される解決策は、集中化された処理をアーキテクチャが含むシステムにおいて実装されてもよい。
【００３６】
要するに、提案される解決策は、トラフィック負荷及び／又は隣接ノード関係に基づいて、全二重の適応的な使用を実装する。提案される解決策の利点は、制御された干渉レベルと共に全二重の局所的な恩恵（より大きい帯域幅）が得られることである。
【００３７】
実装の一例において、ここで説明されるステップ、機能、手続、モジュール及び／又はブロックのうちの少なくともいくつかは、コンピュータプログラムで実装される。コンピュータプログラムは、１つ以上のプロセッサを含む処理回路による実行のために、メモリへロードされる。プロセッサ及びメモリは、通常のソフトウェア実行を可能とするために互いに相互接続される。オプション的な入力／出力デバイスが、関係する入力パラメータ及び／又は結果的な出力パラメータの入出力を可能とするために、プロセッサ及び／又はメモリへ相互接続されてもよい。
【００３８】
よって、ここでの実施形態は、図３及び図４に描かれたワイヤレスノード内のプロセッサなどの１つ以上のプロセッサを通じて、ここでの実施形態の機能及びアクションを実行するためのそれぞれのコンピュータプログラムコードと共に実装されてもよい。
【００３９】
一実施形態によれば、ワイヤレスノードは、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいていつ全二重を使用すべきかを決定するように構成される。ワイヤレスノードは、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定する、ように構成され、当該ワイヤレス機は、推定される影響に基づいて、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定する、ようにさらに構成される。
【００４０】
上述したように、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響は、少なくとも、ワイヤレスノードのトラフィック負荷及び／若しくは隣接ワイヤレスノードのトラフィック負荷、並びに／又は、ワイヤレスノードにより生成される隣接ワイヤレスノードにおける干渉に依存し得る。よって、一実施形態において、ワイヤレスノードは、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を、次のうちの少なくとも１つに基づいて推定する、ように構成される：
ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷
隣接ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷
隣接ワイヤレスノードにおけるワイヤレスノードにより生成される推定される干渉
【００４１】
具体的な実施形態において、ワイヤレスノードは、ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷と隣接ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷との比較に基づいて、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される。
【００４２】
他の具体的な実施形態において、ワイヤレスノードは、ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷が隣接ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷の平均のある割合を上回ることに基づいて、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される。
【００４３】
具体的な実施形態において、ワイヤレスノードは、スケジューリングされる各サブフレームについて、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定する、ように構成される。
【００４４】
図３は、一実施形態に係る、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいて全二重をいつ使用すべきかを決定するように動作可能なワイヤレスノード１０、１０´の一例を示す概略図である。この例では、ワイヤレスノード１０、１０´は、基本的に、プロセッサ１１、関連付けられるメモリ１２、及びオプションとしての通信回路１３を備える。オプションとしての通信回路１３は、情報の送信及び／又は受信を含めて、１つ以上の他のノードとの無線及び／又は有線での通信のために適合される。
【００４５】
図３の具体的な例において示したように、ワイヤレスノード１０、１０´は、プロセッサ１１及びメモリ１２を備え、メモリ１２は、ワイヤレスノード１０、１０´の動作を実行するためにプロセッサ１１により実行可能な命令を含む。よって、この例示的な実施形態において、プロセッサ１１は、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定する、ように動作可能である。プロセッサ１１は、推定される影響に基づいて、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定する、ようにさらに動作可能である。
【００４６】
図３に示したように、ワイヤレスノード１０、１０´は、情報の送信及び／又は受信を含めて、１つ以上の他のノードとの通信のための通信回路１３をも含んでよい。よって、具体的な実施形態において、ワイヤレスノード１０、１０´は、隣接ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷、及び／又は、隣接ワイヤレスノードにおける推定される干渉であってワイヤレスノード１０、１０´により生成される当該干渉のレポートを、隣接ワイヤレスノードから受信する、ように構成される。
【００４７】
上述したように、上述したステップ、機能、手続、モジュール及び／又はブロックのうちの少なくともいくつかは、１つ以上の処理ユニットを含む適切な処理回路による実行のための、コンピュータプログラムなどのソフトウェアで実装されてもよい。そうした実装の一例が図４に概略的に示されている。
【００４８】
図４に概略的に示した一実施形態によれば、コンピュータプログラム１４は、少なくとも１つのプロセッサ１１により実行された場合に、１つ又は複数のプロセッサに、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定させ、及び、推定される影響に基づいて、ワイヤレスノードにおいて全二重を使用すべきか否かを判定させる命令群を含む。
【００４９】
例示として、ソフトウェア又はコンピュータプログラムは、通常は、コンピュータ読取可能な媒体、具体的には不揮発性の媒体上で担持され又は記憶されるコンピュータプログラムプロダクトとして実現されてよい。コンピュータ読取可能な媒体は、限定ではないものの、ＲＯＭ（Read-Only  Memory）、ＲＡＭ（Random  Access  Memory）、ＣＤ（Compact  Disc）、ＤＶＤ（Digital  Versatile  Disc）、ブルーレイディスク、ＵＳＢ（Universal  Serial  Bus）メモリ、ＨＤＤ（Hard  Disk  Drive）ストレージデバイス、フラッシュメモリ、磁気テープ、又は他の任意の旧来のメモリデバイスを含む、１つ以上の取外し可能な又は取外し不能なメモリデバイスを含み得る。よって、コンピュータプログラムは、コンピュータの動作メモリ又は等価な処理デバイスへ、それらの処理回路による実行のためにロードされ得る。
【００５０】
提案される技術は、図４に示されている、上述したコンピュータプログラム１４を含む担体１５をも提供し、当該担体は、電子信号、光信号、電磁信号、磁気信号、電気信号、無線信号、マイクロ波信号、又はコンピュータ読取可能な記憶媒体、のうちの１つである。
【００５１】
上で呈示した１つ又は複数のフロー図は、１つ以上のプロセッサにより実行される場合、コンピュータフローの図であると見なされてよい。対応するワイヤレスノードは、機能モジュールの集合として定義されてもよく、プロセッサにより実行される各ステップが機能モジュールに対応する。このケースにおいて、機能モジュールは、プロセッサ上で稼働するコンピュータプログラムとして実装される。よって、ワイヤレスノードは、代替的に、少なくとも１つのプロセッサ上で稼働するコンピュータプログラムとして実装される機能モジュールの集合として定義されてもよい。
【００５２】
よって、メモリに所在するコンピュータプログラムは、プロセッサにより実行された場合に、ここで説明したステップ群及び／又はタスク群の少なくとも一部を実行する、ように構成される適切な機能モジュール群として編成されてよい。そうした機能モジュール群の例は、図５に示されている。
【００５３】
図５は、一実施形態に係る、ワイヤレス通信ネットワークにおいて通信するためにワイヤレスノードにおいて全二重をいつ使用すべきかを決定するためのワイヤレスノード１０、１０´の一例を示す概略ブロック図である。この例において、ワイヤレスノード１０、１０´は、当該ワイヤレスノードにおいて全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの影響を推定するための推定モジュール１００を備える。ワイヤレスノード１０、１０´は、さらに、推定される上記影響に基づいて、ワイヤレスノード１０、１０´において全二重を使用すべきか否かを判定するための判定モジュール２００を備える。
【００５４】
具体的な実施形態において、図５に示したワイヤレスノード１０、１０´において全二重を使用することの隣接ワイヤレスノードへの推定される影響は、次のうちの少なくとも１つに基づく：
ワイヤレスノード１０、１０´の推定されるトラフィック負荷
隣接ワイヤレスノードの推定されるトラフィック負荷
隣接ワイヤレスノードにおけるワイヤレスノード１０、１０´により生成される推定される干渉
【００５５】
“〜を含む／備える（comprise又はcomprising）”との語が使用される場合、それは、非限定的なものとして、即ち“少なくとも〜からなる”を意味するものとして解釈されるものとする。
【００５６】
ここで使用されるところによれば、非限定的な用語“ユーザ機器”あるいは“ＵＥ”は、無線通信ケイパビリティを具備するモバイルフォン、セルラーフォン若しくはＰＤＡ（Personal  Digital  Assistant）、スマートフォン、ラップトップ、内部の若しくは外部のモバイルブロードバンドモデムを具備するＰＣ（Personal  Computer）、無線通信ケイパビリティを伴うタブレットＰＣ、ターゲットデバイス、デバイスツーデバイスＵＥ、マシンタイプＵＥ若しくはマシンツーマシン通信可能なＵＥ、ｉＰＡＤ、ＣＰＥ（customer  premises  equipment）、ＬＥＥ（laptop  embedded  equipment）、ＬＭＥ（laptop  mounted  equipment）、ＵＳＢドングル、ポータブル電子無線通信デバイス、又は無線ケイパビリティを具備するセンサデバイスなどへの言及であってよい。具体的には、“ユーザ機器”との用語は、セルラー若しくはモバイル通信システム内での通信のための任意の関係する標準に従う、セルラー若しくはモバイル通信システム内の無線ネットワークノードと通信する任意の種類のワイヤレスデバイス、又は、ワイヤレス通信のための無線回路を具備する任意のデバイスを含む非限定的な用語として解釈されるべきである。
【００５７】
ここで使用されるところによれば、非限定的な用語“ワイヤレス基地局”は、ノードＢ若しくは拡張ノードＢ（ｅＮｏｄｅＢ）、マクロ／マイクロ／ピコ無線基地局、フェムト基地局としても知られるホーム基地局、リレーノード、リピータ、無線アクセスポイント及び基地送受信局（ＢＴＳ）といった標準化された基地局を含み、１つ以上のＲＲＵ（Remote  Radio  Units）などを制御する無線制御ノードさえも含む、様々な種類の無線基地局を包含してよい。
【００５８】
ここで説明したいくつかの方法及びデバイスは、多様な手法で組み合わせられることができ、及び再配置されることができることが理解されるであろう。
【００５９】
例えば、実施形態はハードウェアで実装されてもよく、適切な処理回路による実行のためのソフトウェアで実装されてもよく、又はそれらの組み合わせで実装されてもよい。
【００６０】
ここで説明したステップ、機能、手続、モジュール及び／又はブロックは、汎用の電子回路及び特定用途の回路の双方を含む、離散回路又は集積回路技術などのいかなる旧来の技術を用いるハードウェアで実装されてもよい。
【００６１】
具体的な例は、１つ以上の好適に構成されたデジタル信号プロセッサ、及び、例えば特殊化された機能を実行するように相互接続される離散ロジックゲート又はＡＳＩＣ（Application  Specific  Integrated  Circuits）などの他の既知の電子回路を含む。
【００６２】
処理回路の例は、限定ではないものの、１つ以上のマイクロプロセッサ、１つ以上のＤＳＰ（Digital  Signal  Processors）、１つ以上のＣＰＵ（Central  Processing  Units）、ビデオアクセラレーションハードウェア、及び／又は、１つ以上のＦＰＧＡ（Field  Programmable  Gate  Arrays）若しくは１つ以上のＰＬＣ（Programmable  Logic  Controllers）などの任意の適切なプログラマブルロジック回路を含む。
【００６３】
また、理解されるべきこととして、任意の旧来のデバイス又はユニットの汎用的な処理ケイパビリティを、提案される技術が実装されるように再利用することが可能であり得る。また、例えば既存のソフトウェアを再プログラミングし又は新たなソフトウェアコンポーネントを追加することにより、既存のソフトウェアを再利用することも可能であり得る。
【００６４】
“プロセッサ”との用語は、具体的な処理、決定若しくはコンピューティングタスクを実行するためにプログラムコード若しくはコンピュータプログラム命令を実行可能な任意のシステム又はデバイスとしての、一般的な意味で解釈されるべきである。
【００６５】
よって、１つ以上のプロセッサを含む処理回路は、コンピュータプログラムを実行する場合に、上述した内容のような良好に定義された処理タスクを行うように構成される。
【００６６】
処理回路は、上述したステップ、機能、手続及び／又はブロックの実行のみに特化していなくてもよく、他のタスクをも実行してよい。
【００６７】
上述した実施形態は、単に例として与えられており、提案される技術がそれらに限定されるわけではないことが理解されるべきである。添付の特許請求の範囲により定義されている通りの現在のスコープから逸脱することなく、それら実施形態に対し多様な修正、組み合わせ及び変更をなし得ることが当業者により理解されるであろう。特に、異なる実施形態における異なる部分的な解決策を、技術的に可能であれば、他の構成において組み合わせることができる。
【００６８】
＜参考文献＞
［１］D.  W.  Bliss，  P.  Parker，  and  A.  R.  Margetts，  “Simultaneous  transmission  and  reception  for  improved  wireless  network  performance”，  in  Statistical  Signal  Processing，  2007.  SSP  '07.  IEEE/SP  14th  Workshop，  ２００７年８月，  pp.  478-482
［２］M.  Duarte，  and  A.  Sabharwal，  “Full-duplex  wireless  communications  using  off-the-shelf  radios:  Feasibility  and  first  results”，  in  Signals，  Systems  and  Computers  (ASILOMAR)，  2010  Conference  Record  of  the  Forty  Fourth  Asilomar  Conference，  ２０１０年１１月７〜１０日，  pp.  1558-1562
［３］S.  Hong，  J.  Brand，  Jung  Choi，  M.  Jain，  J.  Mehlman，  S.  Katti，  P.  Levis，  “Applications  of  self-interference  cancellation  in  5G  and  beyond”，  Communications  Magazine，  IEEE  (Volume:52，  Issue:  2)，  ２０１４年２月，  pp.  114-121
【図１ａ】
0006479190.tif 000002
【図１ｂ】
0006479190.tif 000003
【図１ｃ】
0006479190.tif 000004
【図２】
0006479190.tif 000005
【図３】
0006479190.tif 000006
【図４】
0006479190.tif 000007
【図５】
0006479190.tif 000008