(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トナーを担持する回転可能な第１の回転体と、
前記第１の回転体にトナーを供給するトナー供給手段と、
前記第１の回転体と当接してニップを形成し、前記ニップにおいて前記第１の回転体から転写されたトナーを搬送する回転可能な第２の回転体と、
前記第１、第２の回転体をそれぞれ回転駆動する駆動手段と、
前記ニップが形成された状態で前記駆動手段により前記第１の回転体と前記第２の回転体との間の周速差が変化させられる期間の少なくとも一部において前記ニップにトナーがあるように前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御する制御手段と、
を有し、
前記制御手段は、前記周速差が変化させられる期間において、前記周速差が第１の周速差である期間に前記ニップに供給される単位時間当たりのトナー量よりも、前記周速差が前記第１の周速差より大きい第２の周速差である期間に前記ニップに供給される単位時間当たりのトナー量の方が多くなるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記トナー供給手段は、前記第１の回転体に静電像を形成する静電像形成手段と、静電像をトナーで現像する現像手段と、を有し、前記制御手段は、前記第１の回転体に形成する静電像を制御することで、前記ニップに供給される単位時間当たりのトナー量を制御することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記周速差が変化させられる期間は、前記第１及び第２の回転体の周速が異なる連続するジョブの間の、前記第１及び第２の回転体の周速がそれぞれ変化させられる期間であることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記トナー供給手段により供給されたトナーが前記第１の回転体上から前記ニップに供給されるか、又は前記トナー供給手段により供給されたトナーが前記第１の回転体から前記第２の回転体に転写された後に前記第２の回転体上から前記ニップに供給されるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記周速差が変化させられる期間は、前記第１及び第２の回転体が回転している状態から停止させられる際の、前記第１及び第２の回転体の周速がそれぞれ変化させられる期間であることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記第１及び第２の回転体が停止させられる際に、停止動作が完了するタイミングは前記第１の回転体よりも前記第２の回転体の方が後であり、
前記制御手段は、前記トナー供給手段により供給されたトナーが前記第１の回転体から前記第２の回転体に転写された後に前記第２の回転体上から前記ニップに供給されるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記第１及び第２の回転体が停止させられる際に、停止動作が完了するタイミングは前記第２の回転体よりも前記第１の回転体の方が後であり、
前記制御手段は、前記トナー供給手段により供給されたトナーが前記第１の回転体上から前記ニップに供給されるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記周速差が変化させられる期間は、前記第１及び第２の回転体が停止している状態から起動される際の、前記第１及び第２の回転体の周速がそれぞれ変化させられる期間であることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記第１及び第２の回転体が起動される際に、起動が開始されるタイミングは前記第１の回転体よりも前記第２の回転体の方が前であり、
前記制御手段は、前記トナー供給手段により供給されたトナーが前記第１の回転体から前記第２の回転体に転写された後に前記第２の回転体上から前記ニップに供給されるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする請求項８に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記制御手段は、前記第１及び第２の回転体を停止させる際に、前記第２の回転体の停止動作が完了した時に前記第２の回転体によるトナーの搬送方向において前記ニップの直前に前記トナー供給手段により供給されたトナーがあるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記第１及び第２の回転体が起動される際に、起動が開始されるタイミングは前記第２の回転体よりも前記第１の回転体の方が前であり、
前記制御手段は、前記トナー供給手段により供給されたトナーが前記第１の回転体上から前記ニップに供給されるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする請求項８に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
前記制御手段は、前記第１及び第２の回転体を停止させる際に、前記第１の回転体の停止動作が完了した時に前記第１の回転体によるトナーの搬送方向において前記ニップの直前に前記トナー供給手段により供給されたトナーがあるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする請求項１１に記載の画像形成装置。
【請求項１３】
画像形成工程時は、前記第１の回転体と前記第２の回転体とは、略等しい周速で回転駆動されるか、又は周速差が略一定となるように回転駆動されることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１４】
前記第２の回転体は、前記第１の回転体から１次転写されたトナー像を記録材に２次転写するために担持して搬送する中間転写体、又は前記第１の回転体からトナー像が転写される記録材を担持して搬送する記録材担持体であることを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１５】
前記第２の回転体は、無端状のベルトであることを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式や静電記録方式を用いたプリンタ、複写機、ファクシミリ装置などの画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真方式や静電記録方式を用いた画像形成装置では、ドラム状やベルト状の感光体（電子写真感光体）や静電記録誘電体とされる像担持体に、適宜の作像プロセスにてトナー像が形成される。このトナー像は、記録材に直接転写されたり（直接転写方式）、一旦中間転写体に１次転写された後に紙などの記録材に２次転写されたりする（中間転写方式）。直接転写方式では、像担持体に形成されたトナー像を、記録材担持体に担持されて搬送される記録材に転写する構成とされることがある。一般的に、像担持体、中間転写体、あるいは記録材担持体は、回転可能な回転体とされる。
【０００３】
感光ドラムと中間転写ベルトとを備えた中間転写方式の画像形成装置を例に更に説明する。このような画像形成装置では、中間転写ベルトは、感光ドラムに当接して１次転写ニップ（１次転写部）を形成し、この１次転写ニップで感光ドラムからトナー像が１次転写される。中間転写ベルトに１次転写されたトナー像は、その後記録材に２次転写され、記録材に２次転写されたトナー像は、定着装置により加熱及び加圧されるなどして記録材に定着される。
【０００４】
画像形成工程時の感光ドラムの周速と中間転写ベルトの周速とは、トナー像の一部が転写されないことで生じる「中抜け」などの画像不良を抑制するなどのために数％までの周速差を持たせることはあるものの、ほぼ一致している。定着装置が備える記録材を加熱及び加圧する回転体対の各回転体の周速も、２次転写部と定着部とでの記録材の搬送速度に差をつけないために、ほぼ一致している。これら感光ドラム、中間転写ベルト、あるいは定着装置の回転体対の周速は、一般的に、「プロセス速度」と呼ばれる。
【０００５】
ここで、記録材の種類など様々な条件（印刷設定）において良好な画像を形成するために、印刷設定に応じた複数のプロセス速度が用意されることがある。そして、印刷設定に応じて、印刷処理単位（ジョブ）ごとにプロセス速度が変更されることがある。印刷設定としては、記録材の種類の他にも、例えば記録材サイズ、印刷ページ指定、両面印刷の有無、集約印刷の有無、仕上げ処理、印刷部数などがある。
【０００６】
画像形成装置が、プロセス速度の異なる連続するジョブを実行する場合、先行するジョブの終了後にシーケンス（一連の動作タイミングの仕様）を一度終了した後、後続のジョブのためのシーケンスを開始することが可能である。しかし、一般的には、ダウンタイム（画像を形成できない期間）を抑制するために、先行するジョブの２次転写が終わり次第、感光ドラムと中間転写ベルトとを当接させた状態のまま、後続のジョブのプロセス速度に切り替えることが行われる。この時、感光ドラムの周速と中間転写ベルトの周速とは、異なる時間依存性を持って変化するため、プロセス速度を切り替える途中に感光ドラムと中間転写ベルトとの間に周速差が発生する。そして、１次転写ニップで感光ドラムと中間転写ベルトとが摺擦することで、感光ドラムや中間転写ベルトが摩耗し、劣化してしまう可能性がある。ここでは、この摩耗を単に「摺擦摩耗」と呼ぶ。
【０００７】
摺擦摩耗を低減する方法として、特許文献１は、プロセス速度の切替を開始する前に現像ローラを感光ドラムに当接させて感光ドラムにトナーを転移させ、１次転写ニップにトナーを供給してからプロセス速度の切替を行う方法を開示している。この方法によれば、プロセス速度が異なる連続するジョブを実行する場合に、感光ドラムと中間転写ベルトとを当接させた状態でプロセス速度を切り替えても、１次転写部にあるトナーが潤滑剤として作用して、摺擦摩耗を抑制することができる。
【０００８】
なお、画像形成装置が感光ドラムから中間転写ベルトを離間させる離間機構を有していれば、感光ドラムから中間転写ベルトを離間させてからプロセス速度の切替を開始し、切替の完了後に再度当接させることで、摺擦摩耗を抑制することができる。しかし、この方法では、ダウンタイムが長くなってしまうため、離間機構が無い場合の他、ある場合にも、上述のようなトナーを１次転写ニップに供給する方法が採用されることがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１３−１９９４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、感光ドラムの周速と中間転写ベルトの周速とは異なる時間依存性を持って変化するため、プロセス速度の切替時には感光ドラムと中間転写ベルトとの間の周速差が変化する。
【００１１】
この点、特許文献１の方法では、現像ローラから感光ドラムにトナーを均一な載り量で載せて、そのトナーを１次転写ニップに供給している。そのため、プロセス速度の切替時において、感光ドラムと中間転写ベルトとの間の周速差が比較的大きいタイミングでは、十分に摺擦摩耗を抑制できないことがある。逆に、感光ドラムと中間転写ベルトとの間の周速差が比較的小さいタイミングでは、トナーの供給量が過剰になり、トナーを不必要に消費してしまうことになる。
【００１２】
なお、感光ドラムと中間転写ベルトとの間の周速差が変化させられる期間に１次転写ニップにトナーを供給して摺擦摩耗を抑制しようとする場合、感光ドラム及び中間転写ベルトの回転の停止動作時や起動時にも同様の問題が生じ得る。また、中間転写方式の画像形成装置に限らず、記録材担持体を備えた直接転写方式の画像形成装置でも同様の問題は生じ得る。
【００１３】
したがって、本発明の目的は、第１、第２の回転体の周速をニップを形成した状態で変化させる構成において、ニップにトナーを供給することによるトナーの消費を抑制しつつ、十分に摺擦摩耗を抑制することのできる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的は本発明に係る画像形成装置にて達成される。要約すれば、本発明は、トナーを担持する回転可能な第１の回転体と、前記第１の回転体にトナーを供給するトナー供給手段と、前記第１の回転体と当接してニップを形成し、前記ニップにおいて前記第１の回転体から転写されたトナーを搬送する回転可能な第２の回転体と、前記第１、第２の回転体をそれぞれ回転駆動する駆動手段と、前記ニップが形成された状態で前記駆動手段により前記第１の回転体と前記第２の回転体との間の周速差が変化させられる期間の少なくとも一部において前記ニップにトナーがあるように前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御する制御手段と、を有し、前記制御手段は、前記周速差が変化させられる期間において、前記周速差が第１の周速差である期間に前記ニップに供給される単位時間当たりのトナー量よりも、前記周速差が前記第１の周速差より大きい第２の周速差である期間に前記ニップに供給される単位時間当たりのトナー量の方が多くなるように、前記トナー供給手段によるトナーの供給を制御することを特徴とする画像形成装置である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、第１、第２の回転体の周速をニップを形成した状態で変化させる構成において、ニップにトナーを供給することによるトナーの消費を抑制しつつ、十分に摺擦摩耗を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】画像形成装置の概略断面図である。
【図２】画像形成装置の要部の制御態様を示す概略ブロック図である。
【図３】プロセス速度の異なるジョブが連続する場合のシーケンスの模式図である。
【図４】速度切替工程における周速及び周速差を示すグラフ図である。
【図５】必要トナー供給量と従来のトナー供給量との関係を示すグラフ図である。
【図６】潤滑トナー像の静電潜像のパターンを計算する方法のフロー図である。
【図７】速度切替工程時の必要トナー供給量の時間依存性を示すグラフ図である。
【図８】速度切替工程時の潤滑トナー像のトナー量の位置依存性を示すグラフ図である。
【図９】速度切替工程時にニップにトナーを供給する動作の一例のチャート図である。
【図１０】速度切替工程時にニップにトナーを供給する動作の他の例のチャート図である。
【図１１】停止動作時の潤滑トナーを説明するためのグラフ図である。
【図１２】起動時の潤滑トナーを説明するためのグラフ図である。
【図１３】起動時にニップにトナーを供給する動作の一例のチャート図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明に係る画像形成装置を図面に則して更に詳しく説明する。
【００１８】
［実施例１］
１．画像形成装置の全体的な構成及び動作
図１は、本実施例の画像形成装置１００の概略断面図である。本実施例の画像形成装置１００は、中間転写方式、タンデム方式（４ドラム系）を採用したレーザビームプリンタである。
【００１９】
画像形成装置１００は、複数の画像形成部として第１、第２、第３、第４の画像形成部（ステーション）ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫを有する。これらの画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫは、後述する中間転写ベルト７の移動方向に沿って並んで配置されており、それぞれイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の各色の画像を形成する。
【００２０】
本実施例では、各画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫの基本的な構成及び動作は、後述する現像工程で使用するトナーの色が異なることを除いて実質的に同じである。したがって、以下、特に区別を要しない場合は、いずれかの色用の要素であることを示す符号の末尾のＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋは省略して、当該要素について総括的に説明する。本実施例では、画像形成部Ｓは、後述する感光ドラム１、帯電ローラ２、露光装置３、現像装置４、１次転写ローラ５、ドラムクリーニング装置６などで構成される。
【００２１】
画像形成部Ｓは、像担持体としてのドラム型（円筒形）の感光体（電子写真感光体）である感光ドラム１を有する。感光ドラム１は、感光体駆動手段としてのドラムモータＭ１（図２）によって、図中矢印Ｒ１方向に回転駆動される。感光ドラム１は、トナーを担持する回転可能な第１の回転体の一例である。
【００２２】
感光ドラム１の表面は、帯電手段としてのローラ型の帯電部材である帯電ローラ２によって所定の極性（本実施例では負極性）の所定の電位に一様に帯電される。帯電工程時に、帯電ローラ２には、帯電バイアス印加手段としての帯電電源（高圧電源回路）Ｅ１（図２）から、所定の帯電バイアス（帯電電圧）が印加される。本実施例では、帯電ローラ２には例えば−１２００Ｖの電圧が印加され、感光ドラム１の表面は例えば−７００Ｖに帯電される。
【００２３】
帯電された感光ドラム１の表面は、露光手段（静電像形成手段）としての露光装置（スキャナユニット）３によって画像情報に応じて走査露光される。露光装置３は、反射ミラーやレーザダイオード（発光素子）を有して構成され、画像情報に応じて変調されたレーザ光を感光ドラム１に照射する。本実施例では、感光ドラム１の表面のレーザ光が照射された箇所の電位は例えば−１００Ｖとなる。これにより、感光ドラム１の表面に画像情報に応じた静電潜像（静電像）が形成される。
【００２４】
感光ドラム１上に形成された静電潜像は、現像装置４によって現像剤としてのトナーを用いて現像（可視化）される。現像装置４は、トナーを担持して感光ドラム１との対向部（現像部）へと搬送する現像剤担持体としての現像ローラ４１を有する。現像工程時に、現像ローラ４１には、現像バイアス印加手段としての現像電源（高圧電源回路）Ｅ２（図２）から、所定の現像バイアス（現像電圧）が印加される。本実施例では、現像スリーブ４１には例えば−３５０Ｖの電圧が印加される。本実施例では、一様に帯電処理された後に露光されることで電位の絶対値が低下した感光ドラム１上の露光部に、感光ドラム１の帯電極性と同極性（本実施例では負極性）に帯電したトナーが付着する（反転現像）。本実施例では、現像時のトナーの帯電極性である正規の帯電極性は負極性である。なお、本実施例では、現像工程時には現像ローラ４１は感光ドラム１に当接され、現像を行わない時には適宜感光ドラム１から離間される。
【００２５】
各画像形成部ＳＹ、ＳＭ、ＳＣ、ＳＫの各感光ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋに対向して、中間転写体としての無端状のベルトで構成された中間転写ベルト７が配置されている。中間転写ベルト７は、複数の支持部材（張架ローラ）としての駆動ローラ７１、テンションローラ７２、補助ローラ７３に掛け回されて、所定のテンションを持って張架されている。中間転写ベルト７は、中間転写体駆動手段としてのベルトモータＭ２（図２）によって駆動ローラ７１が回転駆動されることで、その駆動力が伝達されて図中矢印Ｒ２方向に回転（周回移動）する。中間転写ベルト７の内周面側には、各感光ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋに対応して、１次転写手段としてのローラ型の１次転写部材である１次転写ローラ５Ｙ、５Ｍ、５Ｃ、５Ｋが配置されている。１次転写ローラ５は、中間転写ベルト７を介して感光ドラム１に向けて付勢（押圧）され、感光ドラム１と中間転写ベルト７との当接部である１次転写ニップ（１次転写部）Ｎ１を形成する。また、中間転写ベルト７の外周面側において、駆動ローラ７１と対向する位置には、２次転写手段としてのローラ型の２次転写部材である２次転写ローラ８が配置されている。２次転写ローラ８は、中間転写ベルト７を介して駆動ローラ７１に向けて付勢（押圧）され、中間転写ベルト７と２次転写ローラ８との当接部である２次転写ニップ（２次転写部）Ｎ２を形成する。中間転写ベルト７は、第１の回転体と当接してニップを形成し、ニップにおいて第１の回転体から転写されたトナーを搬送する第２の回転体の一例である。
【００２６】
上述のようにして感光ドラム１上に形成されたトナー像は、１次転写部Ｎ１において、１次転写ローラ５の作用によって、回転する中間転写ベルト７上に転写（１次転写）される。１次転写工程時に、１次転写ローラ５には、１次転写バイアス印加手段としての１次転写電源（高圧電源回路）Ｅ３（図２）から、トナーの正規の帯電極性とは逆極性の１次転写バイアス（１次転写電圧）が印加される。本実施例では、１次転写ローラ５には例えば＋１０００Ｖの正極性の１次転写バイアスが印加される。例えばフルカラー画像の形成時には、各感光ドラム１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ、１Ｋに形成されたイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色のトナー像が、中間転写ベルト７上に重ね合わせるようにして順次１次転写される。
【００２７】
１次転写工程後に感光ドラム１の表面に残留したトナー（１次転写残トナー）は、感光体クリーニング手段としてのドラムクリーニング装置６によって感光ドラム１の表面から除去されて回収される。ドラムクリーニング装置６は、感光ドラム１に当接して配置されたクリーニング部材としてのクリーニングブレードによって、回転する感光ドラム１の表面から１次転写残トナーを掻き取って回収する。
【００２８】
中間転写ベルト７上に形成されたトナー像は、２次転写部Ｎ２において、２次転写ローラ８の作用により、中間転写ベルト７と２次転写ローラ８とに挟持されて搬送される紙などの記録材Ｐに転写（２次転写）される。２次転写工程時に、２次転写ローラ８には、２次転写バイアス印加手段としての２次転写電源（高圧電源回路）Ｅ４（図２）から、トナーの正規の帯電極性とは逆極性の２次転写バイアス（２次転写電圧）が印加される。記録材Ｐは、記録材収納部９からピックアップローラによって給送され、レジストセンサ１１によって先端位置が検出された後、搬送ローラ対１２（１２ａ、１２ｂ）を先端が少し通過した位置で搬送が一旦停止される。そして、記録材Ｐは、中間転写ベルト７と２次転写ローラ８とによって挟持される２次転写部Ｎ２においてトナー像とタイミングが合うように搬送が再開される。
【００２９】
トナー像が転写された記録材Ｐは、定着手段としての定着装置１３へと搬送され、定着装置１３の定着ローラ対１３ａ、１３ｂによって加熱及び加圧されてその上にトナー像が定着（固着）された後に、機外へと排出（出力）される。
【００３０】
２次転写工程後に中間転写ベルト７の表面に残留したトナー（２次転写残トナー）は、本実施例では静電クリーニングによって中間転写ベルト７の表面から除去されて回収される。中間転写ベルト７の外周面側において、中間転写ベルト７の移動方向における２次転写部Ｎ２の下流かつ最上流の１次転写部Ｎ１Ｙの上流に、トナー帯電手段としての帯電ブラシ７４が配置されている。帯電ブラシ７４は、中間転写ベルト７との接触部である帯電ニップ（帯電部）ＣＬを形成する。帯電ブラシ７４には、クリーニングバイアス印加手段としてのクリーニング電源（高圧電源回路）Ｅ５（図２）が接続されている。２次転写残トナーが帯電ニップＣＬに進入する際、帯電ブラシ７４にクリーニング電源Ｅ５から所定のクリーニングバイアス（クリーニング電圧）が印加される。これにより、２次転写残トナーは、所望の極性（本実施例では正規の帯電極性とは逆極性である正極性）に帯電され、１次転写部（例えば最上流の１次転写部Ｎ１Ｙ）において感光ドラム１に転移する。感光ドラム１に転移した２次転写残トナーは、ドラムクリーニング装置６によって感光ドラム１の表面から除去されて回収される。本実施例では、帯電ブラシ７４としては、導電性ナイロン製で、中間転写ベルト７の周方向に幅４ｍｍ、毛足４ｍｍのものを用いた。そして、この帯電ブラシ７４は、駆動ローラ７１を対向部材として中間転写ベルト７に侵入量１ｍｍで当接される。
【００３１】
２．制御態様
図２は、本実施例の画像形成装置１００の要部の制御態様を示す概略ブロック図である。本実施例では、画像形成装置１００の各部の動作は、画像形成装置１００の装置本体に設けられた制御手段としての制御部５０によって制御される。制御部５０は、演算制御部（ＣＰＵ）、記憶部（ＲＯＭ、ＲＡＭ）などを備えており、演算制御部が記憶部に記憶されたプログラムやデータに従って画像形成装置１００の各部の動作を統括的に制御する。本実施例との関係では、制御部５０は、各種電源Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４、Ｅ５、露光装置３、ドラムモータＭ１、ベルトモータＭ２などを制御して、後述するシーケンスを実行させる。
【００３２】
本実施例では、１次転写電源Ｅ３、２次転写電源Ｅ４、クリーニング電源Ｅ５は、正負両極性の電圧を１次転写ローラ５、２次転写ローラ８、帯電ブラシ７４にそれぞれ印加できるようになっている。そして、１次転写電源Ｅ３、２次転写電源Ｅ４、クリーニング電源Ｅ５は、制御部５０の指示により所定のタイミングで印加電圧のＯＮ／ＯＦＦ、印加電圧の極性や値を変更することができる。なお、本実施例では、各画像形成部Ｓの各１次転写ローラ５に対して独立して１次転写電源Ｅ３が接続されており、印加電圧を独立して制御できるようになっている。
【００３３】
３．シーケンス
シーケンス（ここでは、特に画像形成シーケンス）とは、画像形成装置１００の各パーツの特性などを考慮して、前述の画像形成プロセスを安定して実行するための、各パーツの動作タイミングの仕様である。シーケンスは、大まかに分けて前回転工程、画像形成工程、後回転工程の３つの工程で構成されている。これらの各工程はこの順番で実行される。
【００３４】
前回転工程は、画像形成工程のための露光装置３によるレーザ光の照射の前の準備動作が行われる期間であり、各モータ、各バイアス、定着装置１３の温調の立ち上げや、現像ローラ４１の感光ドラム１への当接、各バイアスの制御などが行われる。
【００３５】
画像形成工程は、前述の画像形成プロセスが行われる期間であり、複数の記録材Ｐに連続して画像を形成する場合は前述の画像形成プロセスが所定のスループットで連続して行われる。ここでは、画像形成工程には、静電潜像の形成、トナー像の現像、トナー像の１次転写、２次転写が実際に行われる期間の他、複数の記録材Ｐに画像を形成する場合の記録材Ｐと記録材Ｐとの間に対応する期間も含まれるものとする。
【００３６】
後回転工程は、最後のページ（１ページだけ画像形成する場合も含む）への画像の形成が終了した後の整理動作（準備動作）が行われる期間である。後回転工程では、各モータ、各バイアス、定着装置１３の温調の立ち下げや、現像ローラ４１の感光ドラム１からの離間などが行われる。
【００３７】
ここで、一の開始指示により単一又は複数の記録材Ｐに対し画像を形成し出力する処理の単位（印刷処理単位）を「ジョブ」という。ジョブを実行するためのシーケンスは、一般に、上述のように大別して前回転工程、画像形成工程、後回転工程を含む。ただし、後述するように、画像形成装置１００に複数のジョブが投入された場合には、先行するジョブの後回転工程や後続のジョブの前回転工程の少なくとも一部が省略される。
【００３８】
記録材Ｐの種類、記録材Ｐのサイズ、環境（装置本体の内部又は外部の少なくとも一方の温度又は湿度の少なくとも一方）などの条件が異なる場合も、前述の画像形成プロセスは同様に実行される。ただし、これらの条件によらず高品質の画像が得られるように、プロセス速度やバイアス条件が異なる複数の動作設定（印刷設定）が用意されている。そして、制御部５０は、上記各条件の少なくとも１つに応じて複数の動作設定を使い分ける。つまり、制御部５０は、ジョブの要求を受けると、ジョブの要求に含まれる記録材Ｐの種類などの条件や、環境検知手段（図示せず）により検知された環境条件を参照して、条件に合った印刷設定の選択を行い、選択した印刷設定に応じたシーケンスを実行する。
【００３９】
本実施例では、画像形成工程時には、感光ドラム１と中間転写ベルト７とは、当接部における移動方向が同方向となるように、略等しい周速で回転駆動される。ここでは、画像形成工程時の感光ドラム１の周速度を「プロセス速度」と呼ぶ。通常、シーケンスの開始から終了まで、プロセス速度は一定である。
【００４０】
なお、画像形成工程時の感光ドラムの周速と中間転写ベルトの周速の間には、トナー像の一部が転写されないことで生じる「中抜け」などの画像不良を抑制するなどのために、例えば数％程度の周速差が設けられていてもよい。ただし、この場合も、通常、シーケンスの開始から終了まで、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間の周速差は略一定とされる。
【００４１】
４．プロセス速度の切替
図３は、画像形成装置１００がプロセス速度の異なる連続するジョブの要求を受けた場合に主にとり得る２つのシーケンスを示す模式図である。
【００４２】
一つ目の方法は、図３（ａ）に示すように、プロセス速度が異なる連続するジョブを実行する間に、シーケンスを一旦終了する方法である。つまり、先行するジョブのプロセス速度のシーケンスにおいて、画像形成工程が終了したら、後回転工程を実行して、シーケンスを一度終了する。そして、後続のジョブのプロセス速度のシーケンスを前回転工程から開始する。
【００４３】
もう一つの方法は、図３（ｂ）に示すように、プロセス速度が異なる連続するジョブを実行する間に、シーケンスを一旦終了することなく、切れ目なく実行する方法である。つまり、先行するジョブのプロセス速度のシーケンスにおいて、画像形成工程が終了したら、後続のジョブのプロセス速度に変更する速度切替工程を実行する。そして、プロセス速度が切り替わったら、後続のジョブの画像形成工程を開始する。
【００４４】
前者の方法では、一般的に、先行するジョブの後回転工程と後続のジョブの前回転工程の実行によって後者の方法よりもダウンタイムが長くなってしまう。そのため、ダウンタイムの抑制のためには後者の方法を採用する方が好ましい。本実施例では、後者の方法を採用する。
【００４５】
速度切替工程においては、ダウンタイムを短くするために、後回転工程、前回転工程で行う動作のうち連続して画像形成工程を実行する場合には省略し得る動作は行わず、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のそれぞれの周速の切替を行うことが好ましい。そのため、速度切替工程においては、感光ドラム１と中間転写ベルト７とを当接させて１次転写ニップＮ１を形成した状態で、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のそれぞれの周速の切替が行われる。
【００４６】
５．摺擦摩耗
次に、速度切替工程時に１次転写ニップＮ１で感光ドラム１と中間転写ベルト７とが直接摺擦する場合に発生する摺擦摩耗について説明する。ここでは、１つの画像形成部Ｓについて説明するが、いずれの画像形成部Ｓについても同様である。
【００４７】
図４は、速度切替工程における、感光ドラム１の周速の時間依存性Ｖｄ（ｔ）、中間転写ベルト７の周速の時間依存性Ｖｂ（ｔ）、及びこれらの間の周速差の時間依存性Ｖｄｉｆ（ｔ）を示すグラフ図である。図４のＶｃｈｂ、Ｖｃｈａは、それぞれ速度切替工程の前、後の感光ドラム１及び中間転写ベルト７の周速を示す。
【００４８】
速度切替工程において、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の周速はいずれもＶｃｈｂからＶｃｈａに切り替わるが、感光ドラム１の周速の時間依存性Ｖｄ（ｔ）と中間転写ベルト７の周速の時間依存性Ｖｂ（ｔ）とは異なる。そのため、速度切替工程においては、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間に周速差の時間依存性Ｖｄｉｆ（ｔ）が発生する。Ｖｄｉｆ（ｔ）は、Ｖｄ（ｔ）とＶｂ（ｔ）とが一致する場合以外は必ず発生する。
【００４９】
上述のように、速度切替工程は、感光ドラム１と中間転写ベルト７とを当接させて１次転写ニップＮ１を形成した状態で行われる。そのため、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間に周速差がある時間帯（期間）（ここでは、「周速差発生時間帯」ともいう。）においては、感光ドラム１と中間転写ベルト７とが摺擦することで摩耗（摺擦摩耗）し、劣化してしまう可能性がある。
【００５０】
なお、本実施例では、画像形成工程においては、感光ドラム１の周速と中間転写ベルト７の周速とは略等しく、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間の周速差は実質的に０ｍｍ／ｓである。そして、本実施例では、上記の周速差発生時間帯は、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間に０ｍｍ／ｓより大きい周速差が生じる時間帯である。画像形成工程においても感光ドラム１と中間転写ベルト７との間に周速差が設けられる場合は、上記の周速差発生時間帯は、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間に画像形成工程時と異なる周速差が生じる時間帯であってよい。また、画像形成工程時の感光ドラム１と中間転写ベルト７との間の周速差の有無によらず、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間に許容量以上の摺擦摩耗を生じさせ得る周速差以上の周速差が生じる時間帯を周速差発生時間帯としてもよい。
【００５１】
６．摺擦摩耗の抑制
本実施例では、１次転写ニップ（ここでは、単に「ニップ」ともいう。）Ｎ１で感光ドラム１と中間転写ベルト７とが直接摺擦することを抑制するために、速度切替工程の周速差発生時間帯にニップＮ１にトナーがあるようにする。本実施例では、感光ドラム１上又は中間転写ベルト７上からニップＮ１にトナーを供給することができるが、ここでは中間転写ベルト７上からニップＮ１にトナーを供給する場合を例として説明する。
【００５２】
まず、ニップＮ１で感光ドラム１と中間転写ベルト７とが直接摺擦することを抑制するのに必要な単位時間当たりのニップＮ１へのトナー供給量（ここでは、単に「必要トナー供給量」ともいう。）の時間依存性ＴＮ（ｔ）について説明する。
【００５３】
感光ドラム１と中間転写ベルト７との間の周速差（ここでは、単に「周速差」ともいう。）が大きいほど、単位時間当たりに感光ドラム１と中間転写ベルト７とが摺擦する距離が長くなり、ニップＮ１に供給したトナーが枯渇しやすくなる。そのため、周速差が大きいほど、より多くのトナーをニップＮ１に供給する必要がある。そこで、本実施例では、必要トナー供給量の時間依存性ＴＮ（ｔ）は、周速差に比例するものとする。この比例関係の比例定数は、次のような方法で求めることができる。
【００５４】
表１は、ニップＮ１へのトナー供給量を変えて摺擦摩耗を評価した結果を示す。試験は次のようにして行った。感光ドラム１の周速を１００ｍｍ／ｓ、中間転写ベルト７の周速を２００ｍｍ／ｓ、周速差を１００ｍｍ／ｓとして、感光ドラム１及び中間転写ベルト７を定常回転させた。トナーを中間転写ベルト７の幅方向（移動方向と略直交する方向）、周方向（移動方向と略平行な方向）の全域にわたり均一に、０．０１ｍｇ／ｃｍ２、０．０５ｍｇ／ｃｍ２、０．１ｍｇ／ｃｍ２、０．２ｍｇ／ｃｍ２の載り量でそれぞれ載せた。なお、中間転写ベルト７の幅方向の全域とは、トナー像を形成することが可能な画像形成可能領域の全域である（以下、感光ドラム１の長手方向の全域も含めて同様である。）。そして、感光ドラム１、中間転写ベルト７の表面の摩耗の程度を評価した。評価結果は、感光ドラム１、中間転写ベルト７のそれぞれに要求される寿命に対して問題となり得る摺擦摩耗が生じた場合を「ＮＧ」、生じなかった場合を「ＯＫ」として示す。
【００５５】
【表１】
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【００５６】
表１より、周速差が１００ｍｍ／ｓの場合、２００ｍｍ／ｓの周速で回転駆動される中間転写ベルト７上に０．０５ｍｇ／ｃｍ２以上の濃度のトナー像を載せることで、十分に摺擦摩耗を抑制できることがわかる。そのため、比例定数は、次式で計算することができる。
（０．０５ｍｇ／ｃｍ２）×（２００ｍｍ／ｓ）／（１００ｍｍ／ｓ）＝０．１ｍｇ／ｃｍ２
【００５７】
以上より、必要トナー供給量ＴＮ（ｔ）は、次式のように、周速差の時間依存性Ｖｄｉｆ（ｔ）に比例定数０．１ｍｇ／ｃｍ２を掛けた値とすることができる。
ＴＮ（ｔ）＝０．１ｍｇ／ｃｍ２×Ｖｄｉｆ（ｔ）（ｍｇ・ｍｍ／ｓ・ｃｍ２）
【００５８】
なお、上記の比例定数の値が他の周速差において最適値にならない場合には、適宜任意の周速差（あるいは周速差の範囲）ごとに、上記同様にして比例定数を求めて適用することができる。
【００５９】
次に、従来の課題について更に説明する。従来の方法に従えば、中間転写ベルト７上に均一な濃度（載り量）のトナー像を形成してニップＮ１に供給することになる。図５は、従来の方法に従った場合の必要トナー供給量の時間依存性ＴＮ（ｔ）と、実際の単位時間当たりのニップＮ１へのトナー供給量の時間依存性ＴＤａ（ｔ）、ＴＤｂ（ｔ）との関係を示すグラフ図である。図５におけるＴＮ（ｔ）は、図３（ｂ）に示した速度切替工程を実行する場合のものである。また、図５におけるＴＤａ（ｔ）、ＴＤｂ（ｔ）は、それぞれ中間転写ベルト７上に均一な濃度Ｄａ、Ｄｂ（Ｄａ＜Ｄｂ）のトナー像を載せた場合のものである。ＴＤａ（ｔ）、ＴＤｂ（ｔ）は、次式のように、それぞれ中間転写ベルト７上のトナー像における中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりのトナー量Ｄａ、Ｄｂに、中間転写ベルト７の周速の時間依存性Ｖｂ１（ｔ）を掛けることで計算することができる。
ＴＤａ（ｔ）＝Ｄａ×Ｖｂ１（ｔ）
ＴＤｂ（ｔ）＝Ｄｂ×Ｖｂ１（ｔ）
【００６０】
中間転写ベルト７上の均一な濃度Ｄａのトナー像をニップＮ１に供給した場合は、図５中のＴａからＴｂまでの時間帯においては、ＴＤａ（ｔ）が必要トナー供給量ＴＮ（ｔ）より少なくなる。そのため、摺擦摩耗を十分に抑制できず、感光ドラム１や中間転写ベルト７が劣化してしまうことがある。逆に、中間転写ベルト７上の均一な濃度Ｄｂのトナー像をニップＮ１に供給した場合は、特に周速差が比較的小さい時間帯において、ＴＤｂ（ｔ）が必要トナー供給量ＴＮ（ｔ）に対して過剰になる。そのため、トナーを不必要に消費してしまうことになる。
【００６１】
以上では、中間転写ベルト７上にトナー像を形成して中間転写ベルト７上からニップＮ１にトナーを供給する場合を例として説明した。感光ドラム１上にトナー像を形成して感光ドラム１上からニップＮ１にトナーを供給する場合も同様の問題が発生する。すなわち、均一な濃度のトナー像を感光ドラム１又は中間転写ベルト７に形成した場合には、摺擦摩耗の抑制のためにニップＮ１に供給するトナーに過不足が生じる。
【００６２】
そこで、本実施例では、以下で詳しく説明するように、周速差の変化を考慮した量のトナーをニップＮ１に供給することにより、ニップＮ１に供給するトナーの量が、過剰にならない量であり、かつ、十分に摺擦磨耗を抑制できる量であるようにする。
【００６３】
７．速度切替工程時のニップへのトナーの供給
本実施例では、速度切替工程の周速差発生時間帯において単位時間当たりにニップＮ１供給されるトナー量が、周速差が大きいほど多くなるようなトナー像を、中間転写ベルト７上に形成する。そして、速度切替工程の周速差発生時間帯に中間転写ベルト７上からニップＮ１にそのトナー像のトナーを供給する。ここでは、周速差発生時間帯にニップＮ１に供給するトナー像を「潤滑トナー像」ともいう。
【００６４】
図６を参照して、潤滑トナー像の形成に必要な静電潜像のパターンを求める方法について説明する。図６は、潤滑トナー像の静電潜像のパターンを求める処理の流れを示す概略フロー図である。本実施例では、この処理は、制御部５０によって実行される。
【００６５】
まず、図６の（１）から（３）において、本実施例の速度切替工程における必要トナー供給量の時間依存性ＴＮ１（ｔ）を計算する。ＴＮ１（ｔ）は、ＴＮ（ｔ）として一般的に説明したのと同様にして、本実施例の速度切替工程における周速差の時間依存性Ｖｄｉｆ１（ｔ）と、前述のようにして予め求められた比例定数と、から計算することができる。また、Ｖｄｉｆ１（ｔ）は、本実施例の速度切替工程における感光ドラム１及び中間転写ベルト７のそれぞれの周速の時間依存性Ｖｄ１（１）、Ｖｂ１（ｔ）から計算することができる。
【００６６】
次に、図６の（４）において、中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の時間依存性ＴＮＬ１（ｔ）を計算する。中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の時間依存性ＴＮＬ１（ｔ）は、次式のように、必要トナー供給量の時間依存性ＴＮ１（ｔ）を中間転写ベルト７の周速の時間依存性Ｖｂ１（ｔ）で割ることで計算することができる。図７は、本実施例の速度切替工程時における、Ｖｂ１（ｔ）、ＴＮ１（ｔ）、及びＴＮＬ１（ｔ）を示すグラフ図である。
ＴＮＬ１（ｔ）＝ＴＮ１（ｔ）／Ｖｂ１（ｔ）
【００６７】
次に、図６の（５）において、中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の位置依存性ＴＮＬ１（ｘ）を計算する。図８は、ＴＮＬ１（ｘ）の計算結果を示すグラフ図である。この位置依存性ＴＮＬ１（ｘ）は、上記の時間依存性ＴＮＬ１（ｔ）の横軸を中間転写ベルト７上の位置に変換したものである。この変換に用いる時間と中間転写ベルト７上の位置との関係は、図６の（１）において中間転写ベルト７の周速の時間依存性Ｖｂ１（ｔ）の積分によって計算しておく。
【００６８】
次に、図６の（６）において、潤滑トナー像の形成に必要な静電潜像のパターンを計算する。潤滑トナー像は、中間転写ベルト７上で中間転写ベルト７の周方向にＴＮＬ１（ｘ）のトナー量分布（濃度分布）を有するものとする。また、中間転写ベルト７の幅方向の全域で摺擦摩耗を抑制できるように、中間転写ベルト７の幅方向においては均一なトナー量を有するものとすることが好ましい。本実施例では、潤滑トナー像は、中間転写ベルト７の幅方向（感光ドラム１の長手方向）の全域に形成される。潤滑トナー像の静電潜像のパターンは、このような濃度のトナー像が得られるものとする。本実施例では、前述した画像形成プロセスにおける露光装置３による露光を制御することで、潤滑トナー像のトナー量を制御する。
【００６９】
以上のようにして、潤滑トナー像の形成に必要な静電潜像のパターンを求めることができる。
【００７０】
次に、図９を参照して、潤滑トナー像の形成プロセスと、形成した潤滑トナー像のニップＮ１への供給プロセスについて説明する。図９は、中間転写ベルト７上からニップＮ１に潤滑トナー像のトナーを供給する場合の、潤滑トナー像の形成及びニップＮ１への供給プロセスにおける各部の動作を示すタイミングチャート図である。この動作は、制御部５０の制御のもとで実行される。
【００７１】
図９において、ＴＢ１は、周速差発生時間帯を示す。ＣＨ１は、潤滑トナー像の静電潜像の形成を開始するタイミングを示す。ＥＸ１は、潤滑トナー像の静電潜像を示す。また、潤滑トナー像に対応する感光ドラム１又は中間転写ベルト７上の位置が各バイアス印加部を順次通過していく様子をＥＸ１から順次矢印で示している。
【００７２】
制御部５０は、速度切替工程の前のプロセス速度のジョブ（先行するジョブ）の画像形成工程が終了し、潤滑トナー像の形成を開始するタイミングＣＨ１までには、前述のようにして潤滑トナー像の静電潜像のパターンを計算しておく。そして、制御部５０は、タイミングＣＨ１において、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の駆動を継続し、現像バイアス及び１次転写バイアスの印加を継続した状態で、潤滑トナー像の静電潜像ＥＸ１の形成を開始させる。本実施例では、タイミングＣＨ１では、まだ先行するジョブの２次転写工程が終了しておらず、２次転写バイアス、クリーニングバイアスの印加も継続されている。現像バイアスの印加は、潤滑トナー像の現像工程が終了した後に一旦停止される。２次転写バイアス、クリーニングバイアスの印加は、それぞれ先行するジョブの２次転写工程、２次転写残トナーの帯電工程が終了した後に一旦停止される。
【００７３】
続いて、感光ドラム１上に形成された潤滑トナー像の静電潜像は現像される。また、感光ドラム１上に形成された潤滑トナー像は、中間転写ベルト７に転写されて、２次転写ニップＮ２を通過し、続いて帯電ニップＣＬを通過する。なお、潤滑トナー像が２次転写ニップＮ２、帯電ニップＣＬを通過する際には、２次転写ローラ８、帯電ブラシ７４にそれぞれ画像形成工程時とは逆極性（トナーの正規の帯電極性と同極性）のバイアスが印加される。これにより、静電的な反発により、２次転写ローラ８、帯電ブラシ７４に潤滑トナー像のトナーが付着することが抑制される。
【００７４】
その後、中間転写ベルト７上の潤滑トナー像は、周速差発生時間帯ＴＢ１が開始するのと略同時にニップＮ１に進入する。こうして、周速差発生時間帯に周速差に応じた量のトナーをニップＮ１に供給することで、トナーの消費を抑制しつつ、十分に摺擦摩耗を抑制することができる。なお、潤滑トナー像がニップＮ１を通過する際には、１次転写ローラ５に画像形成工程時とは逆極性（トナーの正規の帯電極性と同極性）のバイアスが印加される。これにより、潤滑トナー像のトナーは感光ドラム１に転移し、ドラムクリーニング装置６によって回収される。
【００７５】
以上では、中間転写ベルト７上からニップＮ１に潤滑トナー像のトナーを供給する方法について説明したが、感光ドラム１上からニップＮ１に潤滑トナー像のトナーを供給することも可能である。つまり、この場合、感光ドラム１上に形成された潤滑トナー像は、直接ニップＮ１に供給される。図１０は、その場合の、潤滑トナー像の形成及びニップＮ１への供給プロセスにおける各部の動作を示すタイミングチャート図である。図１０のＴＢ２、ＣＨ２、ＥＸ２は、図９のＴＢ１、ＣＨ１、ＥＸ１と同様のものを示す。
【００７６】
この場合も、制御部５０は、タイミングＣＨ２において、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の駆動を継続し、現像バイアス及び１次転写バイアスの印加を継続した状態で、潤滑トナー像の静電潜像ＥＸ２の形成を開始させる。その後、感光ドラム１上に形成された潤滑トナー像の静電潜像は現像される。そして、感光ドラム１上に形成された潤滑トナー像は、周速差発生時間帯ＴＢ２が開始するのと略同時にニップＮ１に進入する。こうして、周速差発生時間帯に周速差に応じた量のトナーをニップＮ１に供給することで、トナーの消費を抑制しつつ、十分に摺擦摩耗を抑制することができる。なお、潤滑トナー像がニップＮ１を通過する際には、１次転写ローラ５に画像形成工程時とは逆極性（トナーの正規の帯電極性と同極性）のバイアスが印加される。これにより、潤滑トナー像のトナーはニップＮ１を通過してドラムクリーニング装置６によって回収される。
【００７７】
このように、本実施例では、制御部５０は、速度切替工程の周速差発生時間帯に先立って、速度切替工程における、感光ドラム１の周速の時間依存性の情報、中間転写ベルト７の周速の時間依存性の情報、及び周速差ごとの必要トナー供給量の情報を取得する。本実施例では、これらの情報は、予め求められて制御部５０の記憶部に記憶されている。また、制御部５０は、周速差発生時間帯に先立って、上記情報を用いて、中間転写ベルト７上に形成する潤滑トナー像の中間転写ベルト７の周方向における位置とトナー量（濃度）との関係（濃度分布）、及びその潤滑トナー像の静電潜像のパターンを求める。そして、制御部５０は、先行するジョブの画像形成工程の後、かつ、速度切替工程の前に、その潤滑トナー像の静電潜像の形成を開始させる。その後、制御部５０は、潤滑トナー像を中間転写ベルト７上に転写させ、中間転写ベルト７上の潤滑トナー像がニップＮ１に進入するタイミングで周速差発生時間帯が開始するように速度切替工程を開始させる。あるいは、制御部５０は、周速差発生時間帯に先立って、上記情報を用いて、感光ドラム１上に形成する潤滑トナー像の感光ドラム１の周方向における位置とトナー量（濃度）との関係（濃度分布）、及びその潤滑トナー像の静電潜像のパターンを求める。そして、制御部５０は、先行するジョブの画像形成工程の後、かつ、速度切替工程の前に、その潤滑トナー像の静電潜像の形成を開始させる。その後、制御部５０は、感光ドラム１上に形成した潤滑トナー像がニップＮ１に進入するタイミングで周速差発生時間帯が開始するように速度切替工程を開始させる。中間転写ベルト７と感光ドラム１のどちら側からニップＮ１にトナーを供給するかは、状況によって使い分けることができる。
【００７８】
以上では、１つの画像形成部Ｓについて説明したが、本実施例では潤滑トナーの形成及びニップＮ１への供給は４つの画像形成部Ｓのすべてにおいて行われる。典型的には、４つの画像形成部Ｓで形成する潤滑トナー像のパターンは実質的に同じであってよい。また、典型的には、４つの画像形成部Ｓでの潤滑トナー像の静電潜像の形成は略同時に開始されてよい。この場合、中間転写ベルト７上からニップＮ１に潤滑トナー像のトナーを供給しようとすると、ある画像形成部Ｓで形成された潤滑トナー像が他の画像形成部ＳのニップＮ１を周速差発生時間帯の前に通過することになる。したがって、この場合には、周速差発生時間帯の前にニップＮ１を潤滑トナー像が通過する画像形成部Ｓでは、その通過の際に１次転写ローラ５に画像形成工程時と同極性のバイアス（典型的には画像形成工程時と同じバイアス）を印加すればよい。
【００７９】
以上のように、本実施例では、画像形成装置１００は、第１の回転体１にトナーを供給するトナー供給手段によるトナーの供給を制御する制御手段５０を有する。本実施例では、帯電ローラ２、露光装置３、現像装置４を有してトナー供給手段が構成される。この制御手段５０は、ニップＮ１が形成された状態で駆動手段Ｍ１、Ｍ２により第１の回転体１と第２の回転体７との間の周速差が変化させられる期間の少なくとも一部においてニップＮ１にトナーがあるように制御を行うものである。そして、制御手段５０は、上記周速差が変化させられる期間において、周速差が第１の周速差である期間にニップＮ１に供給される単位時間当たりのトナー量よりも、第１の周速差より大きい第２の周速差である期間のそれの方が多くなるように制御する。
【００８０】
特に、本実施例では、上記周速差が変化させられる期間は、第１及び第２の回転体１、７の周速が異なる連続するジョブの間の、第１及び第２の回転体１、７の周速がそれぞれ変化させられる期間である。この場合、トナー供給手段により供給されたトナーは、第１の回転体上からニップＮ１に供給されてよい。あるいは、トナー供給手段により供給されたトナーは、第１の回転体１から第２の回転体７に転写された後に第２の回転体上からニップＮ１に供給されてよい。第１の回転体上から供給される場合には、第１の回転体１に載せるべきトナーの第１の回転体１の周方向のトナー量分布が制御手段５０によって求められる。また、第２の回転体上から供給される場合には、第２の回転体７に載せるべきトナーの第２の回転体７の周方向のトナー量分布が制御手段５０によって求められる。そして、制御手段５０は、そのトナー量分布のトナーの供給を行うようにトナー供給手段を制御する。
【００８１】
したがって、本実施例によれば、速度切替工程時において、トナーの消費を抑制しつつ、周速差発生時間帯における摺擦摩耗を十分に抑制することができる。
【００８２】
［実施例２］
次に、本発明の他の実施例について説明する。本実施例の画像形成装置の基本的な構成及び動作は実施例１のものと同じである。したがって、本実施例の画像形成装置において、実施例１のものと同一又は対応する機能、構成を有する要素には同一符号を付して詳しい説明は省略する。
【００８３】
１．本実施例の概要
実施例１では、プロセス速度の異なる連続するジョブの間の、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の周速がそれぞれ変化させられる期間の摺擦磨耗を抑制する例を説明した。本実施例では、感光ドラム１及び中間転写ベルト７が回転している状態から停止させられる際、又は停止している状態から起動させられる際の、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の周速がそれぞれ変化させられる期間の摺擦磨耗を抑制する例について説明する。
【００８４】
つまり、速度切替工程時と同様に、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の回転の停止動作時、起動時（すなわち、シーケンスの終了時、開始時）にも、感光ドラム１の周速と中間転写ベルト７の周速とは異なる時間依存性を持って変化する。そのため、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間に周速差が発生する。したがって、感光ドラム１と中間転写ベルト７とを当接させて１次転写ニップＮ１を形成した状態で感光ドラム１及び中間転写ベルト７の回転の停止動作や起動を行うと、プロセス速度の変更時と同様に摺擦磨耗が発生する可能性がある。また、速度切替工程時と同様に、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の回転の停止動作時、起動時にも、感光ドラム１と中間転写ベルト７との間の周速差は変化する。
【００８５】
そこで、本実施例では、ニップＮ１で感光ドラム１と中間転写ベルト７とが直接摺擦することを抑制するために、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の回転の停止動作時、起動時の周速差発生時間帯にニップＮ１にトナーがあるようにする。そして、実施例１と同様に、そのニップＮ１に供給するトナーの量が、過剰にならない量であり、かつ、十分に摺擦磨耗を抑制できる量であるようにする。
【００８６】
本実施例では、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の回転の停止動作時（ここでは、単に「停止動作時」ともいう。）においては、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のうち停止動作が完了するタイミングが後になる方からニップＮ１にトナーを供給する。また、本実施例では、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の回転の起動時（ここでは、単に「起動時」ともいう。）においては、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のうち起動が開始されるタイミングが先である方からニップＮ１にトナーを供給する。起動時にニップＮ１に供給するトナーは、その起動時の前に感光ドラム１及び中間転写ベルト７の回転が停止させられる際に、感光ドラム１又は中間転写ベルト７に予め載せておく。
【００８７】
なお、必要トナー供給量の時間依存性、周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の時間依存性及び位置依存性、潤滑トナー像の静電潜像のパターンの計算方法は、実施例１と同様である。
【００８８】
２．停止動作時、起動時のニップへのトナーの供給
２−１．停止動作時
まず、停止動作時に潤滑トナー像のトナーをニップＮ１に供給する方法について説明する。ここでは、１つの画像形成部Ｓについて説明するが、実施例１と同様に本実施例では４つの画像形成部Ｓの全てで潤滑トナー像の形成及びニップＮ１への供給が行われる。
【００８９】
停止動作時には、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のうち停止動作が完了するタイミングが後になる方から、潤滑トナー像のトナーをニップＮ１に供給する。これは、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のうち、周速差発生時間帯の途中で停止動作が完了する方からは、周速差発生時間帯の全体にわたってニップＮ１にトナーの供給を行うことができないからである。つまり、実施例１で説明した図６の（４）におけるＴＮＬ１（ｔ）＝ＴＮ１（ｔ）／Ｖｂ１（１）の分母（Ｖｂ１（ｔ））が０にならないようにすることに対応する。停止動作時についても、潤滑トナー像の静電潜像のパターンの計算は、実施例１で説明した図６のフローで行う。
【００９０】
図１１（ａ）は、本実施例の停止動作時における、感光ドラム１の周速の時間依存性Ｖｄ２（ｔ）、中間転写ベルト７の周速の時間依存性Ｖｂ２（ｔ）、及びこれらの間の周速差の時間依存性Ｖｄｉｆ２（ｔ）を示すグラフである。図１１（ａ）のＶｃｈｂ２は、停止動作を開始する前の感光ドラム１及び中間転写ベルト７の周速を示す。本実施例では、停止動作時には、感光ドラム１と中間転写ベルト７とは略同時に停止動作が開始され、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のうち中間転写ベルト７の方が停止動作が完了するタイミングが後となる。そのため、本実施例では、停止動作時には中間転写ベルト７上からニップＮ１に潤滑トナー像のトナーを供給する。
【００９１】
図１１（ｂ）は、本実施例の停止動作時における、Ｖｂ２（ｔ）、必要トナー供給量の時間依存性ＴＮ２（ｔ）、及び中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の時間依存性ＴＮＬ２（ｔ）を示すグラフ図である。また、図１１（ｃ）は、中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の位置依存性ＴＮＬ２（ｘ）を示すグラフ図である。
【００９２】
停止動作時の潤滑トナー像の静電潜像のパターンの計算のタイミング、静電潜像の形成及びそれ以降のプロセスは、実施例１で説明した図９に示すものと同様である。ただし、停止動作時には、図９における速度切替工程の代わりに感光ドラム１及び中間転写ベルト７の停止動作が実行される。
【００９３】
つまり、本実施例では、制御部５０は、停止動作時については、停止動作時の周速差発生時間帯に先立って、次の情報を取得する。停止動作時における、感光ドラム１の周速の時間依存性の情報、中間転写ベルト７の周速の時間依存性の情報、感光ドラム１又は中間転写ベルト７のいずれの方が停止動作完了タイミングが後であるかの情報、及び周速差ごとの必要トナー供給量の情報である。本実施例では、これらの情報は、予め求められて制御部５０の記憶部に記憶されている。また、制御部５０は、周速差発生時間帯に先立って、上記情報を用いて、上記停止動作完了タイミングが後である方の周方向における潤滑トナー像の位置とトナー量（濃度）との関係（濃度分布）、及びその潤滑トナー像の静電潜像のパターンを求める。そして、制御部５０は、停止動作の前のジョブの画像形成工程の後、かつ、停止動作の前に、その潤滑トナー像の静電潜像の形成を開始させる。その後、制御部５０は、上記停止動作完了タイミングが後である方の上に形成された潤滑トナー像がニップＮ１に進入するタイミングで周速差発生時間帯が開始するように、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の停止動作を開始させる。
【００９４】
２−２．起動時
次に、起動時に潤滑トナー像のトナーをニップＮ１に供給する方法について説明する。ここでは、１つの画像形成部Ｓについて説明するが、実施例１と同様に本実施例では４つの画像形成部Ｓの全てで潤滑トナー像の形成及びニップＮ１への供給が行われる。
【００９５】
起動時には、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のうち起動が開始されるタイミングが先である方から、潤滑トナー像のトナーをニップＮ１に供給する。これは、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のうち、周速差発生時間帯の途中で起動を開始する方からは、周速差発生時間帯の全体にわたってニップＮ１にトナーの供給を行うことができないからである。起動時についても、潤滑トナー像の静電潜像のパターンの計算は、実施例１で説明した図６のフローで行う。
【００９６】
また、起動時にニップＮ１に供給する潤滑トナー像は、起動後に形成することはできないので、先行するシーケンスを終了する際に感光ドラム１及び中間転写ベルト７を停止させる前に形成しておく。ただし、起動時には次に実行するシーケンスの種類は通常は不定であるので、起動時の感光ドラム１と中間転写ベルト７との間の周速差の時間依存性は、速度切替工程時や停止動作時のようには特定できない。そこで、本実施例では、想定される複数のシーケンスのうちいずれが起動後に実行されても十分に摺擦摩耗を抑制できるように潤滑トナー像を形成する。
【００９７】
図１２（ａ）は、本実施例の起動時における、感光ドラム１の周速の時間依存性Ｖｄ３（ｔ）、中間転写ベルト７の周速の時間依存性Ｖｂ３（ｔ）、及びこれらの間の周速差の時間依存性Ｖｄｉｆ３（ｔ）を示すグラフ図である。図１２（ａ）のＶｃｈｂ３は、起動完了後の感光ドラム１及び中間転写ベルト７の周速を示す。本実施例では、起動時には、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のうち中間転写ベルト７の方が起動が開始されるタイミングが先であり、感光ドラム１と中間転写ベルト７とは略同時に起動が完了（周速が所定の値に安定）する。そのため、本実施例では、起動時には中間転写ベルト７上からニップＮ１に潤滑トナー像のトナーを供給する。
【００９８】
図１２（ｂ）は、本実施例の起動時における、Ｖｂ３（ｔ）、必要トナー供給量の時間依存性ＴＮ３（ｔ）、及び中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の時間依存性ＴＮＬ３（ｔ）を示すグラフ図である。ここで、図１２（ｂ）は、起動後に実行されるシーケンスを所定のプロセス速度のジョブの画像形成シーケンスとした場合の例である。また、図１２（ｃ）は、次のような中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の位置依存性ＴＮＬ３１（ｘ）、ＴＮＬ３２（ｘ）、ＴＮＬ３ｍ（ｘ）を示すグラフ図である。ＴＮＬ３１（ｘ）は、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のそれぞれの周速の時間依存性が図１２（ａ）に示すＶｄ３（ｔ）、Ｖｂ３（ｔ）である場合のものである。一方、ＴＮＬ３２（ｘ）は、感光ドラム１及び中間転写ベルト７のそれぞれの周速の時間依存性が図１２（ａ）に示すＶｄ３（ｔ）、Ｖｂ３（ｔ）とは異なる場合のものである。そして、ＴＮＬ３ｍ（ｘ）は、次式のように、中間転写ベルト７の周方向の位置の全てにおいてＴＮＬ３１（ｘ）及びＴＮＬ３２（ｘ）のうち大きい方の値（最大値）をとったものである。
ＴＮＬ３ｍ（ｘ）＝ｍａｘ（ＴＮＬ３１（ｘ），ＴＮＬ３２（ｘ））
【００９９】
このように、起動時にニップＮ１に供給する潤滑トナー像の形成は、先行するシーケンスを終了する際に行うが、通常はこの潤滑トナー像を形成する時に次に実行するシーケンスは不定である。そして、起動後に実行するシーケンスによって、中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の位置依存性がＴＮＬ３１（ｘ）、ＴＮＬ３２（ｘ）というように異なる場合がある。この場合、上述のようにトナー量の位置依存性がいずれの位置でも最大値をとるＴＮＬ３ｍ（ｘ）となる潤滑トナー像を、先行するシーケンスの終了時に形成する。これにより、起動後にいずれのシーケンスが実行される場合でも、トナーの消費を抑制しつつ、十分に摺擦摩耗を抑制することができる。例えば、起動後に、最速のプロセス速度のジョブと、その半分のプロセス速度のジョブと、のいずれが実行される場合でも、起動時に、トナーの消費を抑制しつつ、十分に摺擦摩耗を抑制することができる。
【０１００】
なお、中間転写ベルト７の周方向の単位距離当たりに載せるべきトナー量の位置依存性が異なる３つ以上の場合があっても、同様の方法で対応することが可能である。つまり、ここではＴＮＬ３１（ｘ）とＴＮＬ３２（ｘ）の２通りがある場合について説明したが、起動後に実行されるシーケンスの種類などに応じてより多くケースが想定される場合でも、上記同様にしてＴＮＬ３ｍ（ｘ）を計算することができる。
【０１０１】
次に、図１３を参照して、起動時にニップＮ１に供給する潤滑トナー像の形成プロセスと、形成した潤滑トナー像のニップＮ１への供給プロセスについて説明する。図１３は、中間転写ベルト７上からニップＮ１に潤滑トナー像のトナーを供給する場合の、起動時とそれに先行するシーケンスにおける各部の動作を示すタイミングチャート図である。この動作は、制御部５０の制御のもとで実行される。図１３のＴＢ３、ＣＨ３、ＥＸ３は、図９のＴＢ１、ＣＨ１、ＥＸ１と同様のものを示す。
【０１０２】
制御部５０は、先行するシーケンスにおける画像形成工程が終了し、潤滑トナー像の形成を開始するタイミングＣＨ３までには、前述のようにして潤滑トナー像の静電潜像のパターンを計算しておく。そして、制御部５０は、タイミングＣＨ３において、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の駆動を継続し、現像バイアス及び１次転写バイアスの印加を継続した状態で、潤滑トナー像の静電潜像ＥＸ３の形成を開始させる。本実施例では、タイミングＣＨ３では、まだジョブの２次転写工程が終了しておらず、２次転写バイアス、クリーニングバイアスの印加も継続されている。現像バイアスの印加は、潤滑トナー像の現像工程が終了した後に停止される。２次転写バイアス、クリーニングバイアスの印加は、それぞれジョブの２次転写工程、２次転写残トナーの帯電工程が終了した後に一旦停止される。
【０１０３】
続いて、感光ドラム１上に形成された潤滑トナー像の静電潜像は現像される。また、感光ドラム１上に形成された潤滑トナー像は、中間転写ベルト７に転写されて、２次転写ニップＮ２を通過し、続いて帯電ニップＣＬを通過する。なお、潤滑トナー像が２次転写ニップＮ２、帯電ニップＣＬを通過する際には、実施例１と同様に、２次転写ローラ８、帯電ブラシ７４にそれぞれ画像形成工程時とは逆極性（トナーの正規の帯電極性と同極性）のバイアスが印加される。
【０１０４】
その後、制御部５０は、中間転写ベルト７上の潤滑トナー像がニップＮ１に進入する直前で中間転写ベルト７の停止動作が完了するように、中間転写ベルト７の停止動作を開始させる。これにより、次のシーケンスの起動時の周速差発生時間帯に周速差に応じた量のトナーをニップＮ１に供給することができ、トナーの消費を抑制しつつ、十分に摺擦摩耗を抑制することができる。ここで、潤滑トナー像がニップＮ１に進入する直前にあることには、起動時に潤滑トナー像の搬送が開始されることで起動時の摺擦磨耗を十分に抑制できるように、ニップＮ１に近接又は接触する位置にある場合が含まれる。なお、起動時に潤滑トナー像がニップＮ１を通過する際に、１次転写ローラ５に画像形成工程時とは逆極性（トナーの正規の帯電極性と同極性）のバイアスを印加することができる。これにより、潤滑トナー像のトナーは感光ドラム１に転移し、ドラムクリーニング装置６によって回収される。あるいは潤滑トナー像を一旦クリーニングニップＣＬまで搬送した後に２次転写残トナーと同様にして回収してもよい。
【０１０５】
このように、本実施例では、制御部５０は、起動時については、先行するシーケンスの終了に先立って、次の情報を取得する。次のシーケンスの起動時の、感光ドラム１の周速の時間依存性の情報、中間転写ベルト７の周速の時間依存性の情報、感光ドラム１又は中間転写ベルト７のいずれの方が起動開始タイミングが先であるかの情報、及び周速差ごとの必要トナー供給量の情報である。本実施例では、これらの情報は、予め求められて制御部５０の記憶部に記憶されている。また、制御部５０は、先行するシーケンスの終了に先立って、上記情報を用いて、上記起動開始タイミングが先である方の周方向における潤滑トナー像の位置とトナー量（濃度）との関係（濃度分布）、及びその潤滑トナー像の静電潜像のパターンを求める。そして、制御部５０は、先行するシーケンスを終了する際に、その潤滑トナー像の静電潜像の形成を開始させる。その後、制御部５０は、上記起動開始タイミングが先である方の上に形成された潤滑トナー像がニップＮ１に進入する直前に停止動作が完了するように感光ドラム１及び中間転写ベルト７の停止動作を開始させる。
【０１０６】
以上のように、周速差が変化させられる期間は、第１及び第２の回転体１、７が回転している状態から停止させられる際の、第１及び第２の回転体１、７の周速がそれぞれ変化させられる期間であってよい。停止動作が完了するタイミングが第１の回転体１よりも第２の回転体７の方が後である場合には、制御手段５０は、第２の回転体上からニップＮ１にトナーが供給されるように、トナー供給手段によるトナーの供給を制御する。逆に、停止動作が完了するタイミングが第２の回転体７よりも第１の回転体１の方が後である場合には、制御手段５０は、第１の回転体上からニップＮ１にトナーが供給されるように、トナー供給手段によるトナーの供給を制御する。また、周速差が変化させられる期間は、第１及び第２の回転体１、７が停止している状態から起動される際の、第１及び第２の回転体１、７の周速がそれぞれ変化させられる期間であってもよい。起動が開始されるタイミングが第１の回転体１よりも第２の回転体７の方が前である場合には、制御手段５０は、第２の回転体上からニップＮ１にトナーが供給されるように、トナー供給手段によるトナーの供給を制御する。このとき、典型的には、第２の回転体７の停止動作が完了した時に第２の回転体７によるトナーの搬送方向においてニップＮ１の直前にトナー供給手段により供給されたトナーがあるように制御が行われる。逆に、起動が開始されるタイミングが第２の回転体７よりも第１の回転体１の方が前である場合には、制御手段５０は、第１の回転体上からニップＮ１にトナーが供給されるように、トナー供給手段によるトナーの供給を制御する。このとき、典型的には、第１の回転体１の停止動作が完了した時に第１の回転体１によるトナーの搬送方向においてニップＮ１の直前にトナー供給手段により供給されたトナーがあるように制御が行われる。
【０１０７】
したがって、本実施例によれば、感光ドラム１及び中間転写ベルト７の回転の停止動作時、起動時においても、トナーの消費を抑制しつつ、周速差発生時間帯における摺擦摩耗を十分に抑制することができる。
【０１０８】
また、起動後のシーケンスの違いなどにより、起動時にニップＮ１に供給すべき潤滑トナー像の位置と濃度との関係が複数ある場合がある。この場合には、制御部５０は、潤滑トナー像の全ての位置において、それら複数の関係のうちの最大濃度となるような潤滑トナー像の位置と濃度との関係を求め、その関係を満たす静電潜像のパターンを求める。これにより、それら複数の関係となるいずれの場合においても、トナーの消費を抑制しつつ、起動時の周速差発生時間帯における摺擦摩耗を十分に抑制することができる。
【０１０９】
［その他］
以上、本発明を具体的な実施例に即して説明したが、本発明は上述の実施例に限定されるものではない。
【０１１０】
上述の実施例では、潤滑トナーを形成するのに先立って画像形成装置において潤滑トナー像の静電潜像のパターンを計算するものとして説明したが、本発明はこれに限定されるものではない。潤滑トナー像の形成が望まれる想定される全て又は一部のケースについて、上述の実施例で説明したのと同様にして各情報に基づいて潤滑トナー像の静電潜像のパターン、その形成開始タイミングなどが予め求められて制御部などに格納されておいてもよい。
【０１１１】
また、上述の実施例では、画像形成装置にて実行されるシーケンスとして特に画像形成工程を含む画像形成シーケンスを例として説明した。本発明は、多くの場合上述の実施例のようにシーケンスが画像形成シーケンスである場合に適用され、好適に作用するものであるが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、画像形成装置へのジョブの投入とは無関係に、例えば定期的に感光ドラム及び中間転写ベルトの回転動作を含む調整動作が実行されることが想定される。この場合、その調整動作を含むシーケンス（調整シーケンス）の間の速度切替工程時、調整シーケンスを終了する際の停止動作時、あるいは調整シーケンスを開始する際の起動時に、周速差発生時間帯が生じることが想定される。また、速度切替工程の前後の一方が画像形成シーケンス、他方が調整シーケンスである場合にも、速度切替工程時に周速差発生時間帯が生じることが想定される。本発明は、これらのいずれの場合にも適用できるものであり、上述の実施例と同様の効果が得られる。
【０１１２】
また、上述の実施例では、４つの画像形成部の全てで潤滑トナー像の形成及びニップへの供給が行われるものとしたが、本発明はこれに限定されるものではない。例えば、画像形成装置がフルカラーモードと白黒モードといった、画像形成に使用される画像形成部の数が異なる複数のモードを有していることがある。そして、画像形成に使用されない画像形成部では中間転写ベルトが感光ドラムから離間されることがある。このような画像形成装置において、例えばプロセス速度の異なる白黒モードのジョブが連続して画像形成装置に投入された場合が考えられる。そして、この場合に、ブラック用の画像形成部のみ感光ドラムと中間転写ベルトとが接触し、他の画像形成部ではこれらが離間された状態でプロセス速度の変更が行われることが考えられる。この場合、画像形成装置が有する複数の画像形成部のうちブラック用の画像形成部においてのみ潤滑トナー像の形成及びニップへの供給を行えばよい。同様に、画像形成装置が有する画像形成部のうち、潤滑トナー像の形成及びニップへの供給を行う画像形成部の数は任意である。そして、本発明は、画像形成装置が離間機構を有しているか否かにかかわらず適用することができる。ただし、本発明によれば、画像形成装置に離間機構を設ける必要性を低減させることができるので、画像形成装置の簡易化、小型化に有利である。
【０１１３】
また、複数の画像形成部のニップに潤滑トナー像を供給する場合でも、各画像形成部がそれ自体のニップに供給する潤滑トナー像を形成することに限定されるものではない。中間転写ベルト上からニップに潤滑トナー像のトナーを供給する場合には、画像形成装置が有する複数の画像形成部のうち少なくとも１つで、他の画像形成部のニップに供給する潤滑トナー像を形成することができる。例えば、１つの画像形成部で、４つの画像形成部の全てのニップに供給する潤滑トナー像を形成してもよい。
【０１１４】
また、実施例２では、停止動作時に感光ドラムと中間転写ベルトとで停止動作が完了するタイミングが異なっていた。ただし、本発明は、例えば停止動作を開始するタイミングが異なり、停止動作が完了するタイミングが略同時である場合にも適用できる。この場合には、停止動作時に感光ドラム、中間転写ベルトのいずれの上からニップに潤滑トナー像のトナーを供給してもよい。また、実施例２では、起動時に感光ドラムと中間転写ベルトとで起動を開始するタイミングが異なっていた。ただし、本発明は、例えば起動を開始するタイミングが略同時であり、起動が完了するタイミングが異なる場合にも適用できる。この場合、起動時に感光ドラム、中間転写ベルトのいずれの上からニップに潤滑トナー像のトナーを供給してもよい。
【０１１５】
また、上述の実施例では、周速差発生時間帯の全てにおいてニップにトナーがあるものとしたが、摺擦磨耗の抑制の観点などから許容される場合、所望により周速差発生時間帯の一部においてニップにトナーがあるようにすることができる。つまり、周速差発生時間帯の少なくとも一部において、周速差に応じたトナー量分布を有するトナーがニップにあるようにすればよい。
【０１１６】
また、以上では、本発明を中間転写方式の画像形成装置に適用する場合を例に説明したが、本発明は直接転写方式の画像形成装置にも適用できるものである。直接転写方式の画像形成装置は、当業者には周知のように、上述の実施例における中間転写体に代えて、無端状のベルトなどで構成される記録材担持体を有する。この場合、記録材担持体が第２の回転の一例である。そして、感光体に形成されたトナー像は、記録材担持体に担持された記録材に転写される。このような画像形成装置においても、感光体と記録材担持体とが当接されてニップを形成した状態で、速度切替工程、停止動作、あるいは起動が行われることがある。したがって、このような画像形成装置にも本発明を適用することで、上述の実施例と同様の効果が得られる。また、第１の回転体はドラム型のものに限定されるものではなく、無端状のベルトであってもよい。また、第２の回転体は無端状のベルトに限定されるものではなく、ドラム型のものであってもよい。さらに、像担持体は、感光体に限定されるものではなく静電記録誘電体であってもよい。
【符号の説明】
【０１１７】
１          感光ドラム
２          帯電ローラ
３          露光装置
４          現像装置
５          １次転写ローラ
６          ドラムクリーニング装置
７          中間転写ベルト
８          ２次転写ローラ
５０        制御部
Ｍ１        ドラムモータ
Ｍ２        ベルトモータ
【図１】
0006618365.tif 000003
【図２】
0006618365.tif 000004
【図３】
0006618365.tif 000005
【図４】
0006618365.tif 000006
【図５】
0006618365.tif 000007
【図６】
0006618365.tif 000008
【図７】
0006618365.tif 000009
【図８】
0006618365.tif 000010
【図９】
0006618365.tif 000011
【図１０】
0006618365.tif 000012
【図１１】
0006618365.tif 000013
【図１２】
0006618365.tif 000014
【図１３】
0006618365.tif 000015