(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
透明な光充電式電気化学的デバイスであって、前記デバイスが：
−  正極フィルムがその上に被着された透明な導電性キャリアを含んでなる正極であって、前記正極フィルムが正極活物質としてｎ型半導体を含んでなり、前記ｎ型半導体がバンドギャップＥｇを有しかつアルカリ金属Ｍ１のイオンをインターカレート及びデインターカレート可能な、該正極と；
−  前記アルカリ金属Ｍ１、前記アルカリ金属Ｍ１の合金、及び前記アルカリ金属Ｍ１の金属間化合物から選択される成分を含んでなる負極と、及び
−  前記アルカリ金属Ｍ１の塩と有機溶媒とを含んでなる非水性液体電解質とを、
含んでなることを特徴とし、
−  前記正極及び負極が、それぞれ電極電位Ｅ１及びＥ２を有し、ここで、Ｅ１＞Ｅ２であり、Ｅ１及びＥ２が、Ｍ１＋／Ｍ１０カップルの電極電位に対して計算され、
前記ｎ型半導体が、ＴｉＯ２、Ｆｅ２Ｏ３、Ｆｅ３Ｏ４、ＭｎＯ２、ＣｏＯ、Ｃｏ３Ｏ４、ＳｎＯ２、ＲｕＯ２、Ｂｉ２Ｏ３、ＶＯ２、Ｖ２Ｏ５、Ｃｒ２Ｏ３、Ｎｂ２Ｏ５、及びＺｎＯから選択される、
該デバイス。
【請求項２】
前記アルカリ金属Ｍ１が、リチウム、ナトリウム、及びカリウムから選択されることを特徴とする、請求項１に記載のデバイス。
【請求項３】
前記ｎ型半導体がＴｉＯ２であることを特徴とする、請求項１又は請求項２に記載のデバイス。
【請求項４】
前記ｎ型半導体が、最大で４．０ｅＶのバンドギャップＥｇを有することを特徴とする、請求項１から３のいずれか１項に記載のデバイス。
【請求項５】
前記ｎ型半導体が、直径２から５０ｎｍまでの範囲の粒子を含んでなることを特徴とする、請求項１から４のいずれか１項に記載のデバイス。
【請求項６】
前記ｎ型半導体が、２０ｍ２／ｇから５００ｍ２／ｇまでの範囲の、Ｂ．Ｅ．Ｔ法により測定される比表面積を有することを特徴とする、請求項１から５のいずれか１項に記載のデバイス。
【請求項７】
前記正極フィルムが、少なくともメソ細孔を含んでなる多孔質構造を有することを特徴とする、請求項１から６のいずれか１項に記載のデバイス。
【請求項８】
前記正極フィルムがさらに、少なくとも１種の色素及び／又は少なくとも１種の光のリフレクタを含んでなることを特徴とする、請求項１から７のいずれか１項に記載のデバイス。
【請求項９】
前記透明な導電性キャリアが、ＦＴＯ型、ＩＴＯ型、又はＺＩＴＯ型の透明な導電性ガラスであることを特徴とする、請求項１から８のいずれか１項に記載のデバイス。
【請求項１０】
前記正極フィルムが、０．１から２５μｍまでの範囲の厚さを有することを特徴とする、請求項１から９のいずれか１項に記載のデバイス。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれか１項において定義された透明な光充電式電気化学的デバイスを光充電するための方法であって、以下の工程：
ｉ）再充電されたデバイスを得る目的で、前記デバイスを少なくとも３０分間にわたり光波源に暴露すること、
を含んでなることを特徴とする、該方法。
【請求項１２】
請求項１から１０のいずれか１項において定義された透明な光充電式電気化学的デバイスを暗中で再充電するための方法であって、以下の工程：
ｉ’）前記デバイスを少なくとも１０時間にわたり光波源に暴露すること；
ｉｉ’）工程ｉ’）のデバイスを用いて電気機器に電力を供給すること；及び
ｉｉｉ’）前記再充電されたデバイスを取得する目的で、工程ｉｉ’）の装置を少なくとも６時間にわたり暗中で緩和させること、
を含んでなることを特徴とする、該方法。
【請求項１３】
請求項１から１０のいずれか１項において定義された透明な光充電式電気化学的デバイスにおける、正極活物質としてのｎ型半導体の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、透明な光充電式電気化学的デバイス、前記光充電式電気化学的デバイスにおける正極活物質としてのｎ型半導体の用途、及び前記デバイスを光充電するための方法に関する。それはとりわけ、アルカリ蓄電池、及び特にリチウム蓄電池に関する。
【背景技術】
【０００２】
リチウム蓄電池は、とりわけ移動電話、コンピュータ、及び手持ち式ツールなどの携帯機器、或いは二輪の輸送手段（自転車、モペット）又は四輪の輸送手段（ハイブリッド若しくは電気自動車）などの重い機器を含む多くのデバイスにおいて極めて重要な構成要素となってきた。それらはまた、電力貯蔵の分野での使用についても広く研究されてきた。
【０００３】
リチウム蓄電池は、少なくとも１つの負極と少なくとも１つの正極とを含んでなり、それらの間に固体電解質か、又は液体電解質を含浸させたセパレータが配置される。液体電解質は、例えば、イオンの輸送及び解離を最適化するべく選択された溶媒中の、溶液中のリチウム塩からなる。正極は、リチウムイオンを可逆的に挿入可能な少なくとも１種の正極活物質を含有する電極物質を担持する集電器からなる；負極は、リチウム金属製（任意選択的に集電器により担持）、リチウム合金製（リチウム蓄電池）、又は金属間リチウム化合物製のシートから、或いはリチウムイオンを可逆的に挿入可能な少なくとも１つの負極活物質を含有する電極物質を担持する集電器からなる。
【０００４】
蓄電池の動作中、リチウムイオンは一方の電極から他方へ電解質を通過する。蓄電池の放電中、電解質からのリチウムの一量が正極活物質と反応し、同量が負極の活物質から電解質へ導入され、リチウム濃度はそれ故電解質において一定したままである。正極内へのリチウムの挿入は、外部回路を介して補給された、負極からの電子により補償される。充電中には逆の作用が起こる。
【０００５】
現在、様々な電気化学的エネルギー貯蔵システムにおいて得られる単位重量当たりのエネルギー密度は、最良のＬｉイオン蓄電池で２００〜２５０Ｗｈ／ｋｇ、Ｎａイオン蓄電池で１００〜１５０Ｗｈ／ｋｇ、Ｌｉ−Ｓ蓄電池で３５０Ｗｈ／ｋｇ、リチウム−空気蓄電池で５００Ｗｈ／ｋｇ、及びレドックス−フロー蓄電池で５０Ｗｈ／ｋｇである。それ故これらの蓄電池は、単位重量当たりのエネルギー密度が比較的低く（給配可能な電力量が限られることを意味する）、主電源グリッド（ｍａｉｎｓ  ｇｒｉｄ）から再充電されねばならない。
【０００６】
さらに、過去１０年間にわたり、太陽エネルギーの電力への変換を可能にするデバイスが提案されてきた。とりわけ、グレッツェル（Ｇｒａｔｚｅｌ）は、その層上に酸化チタンＴｉＯ２の光アノードが配置されたフッ素ドープ酸化スズＳｎＯ２・Ｆの透明な電気伝導層であって、その表面上に感光色素（例えば、ルテニウム（＋ＩＩ）ポリピリジル錯体）が接合された該電気伝導層と；白金対電極と；及び、ヨウ化物／三ヨウ化物電解質（Ｉ−／Ｉ３−）とを含んでなる、色素増感型太陽電池（ＤＳＳｃ、ＤＳＣ、又はＤＹＳＣ）を開発した。しかしながら、かかる光電池はエネルギーを貯蔵できない。
【０００７】
２つの技術、即ち光電池とキャパシタとを組合せた光キャパシタなどの他のシステムが、光エネルギーから直接変換された電気を貯蔵可能なように開発されてきた。一般にかかるシステムは、光電極と；二機能性内部電極、即ちカソード及びアノードの双方として機能する電極であり、２つの異なる電解質の間にかつ接触して設置される該電極と；及びキャパシタ部分の対電極とを含んでなる。しかしながら、良好な性能レベルを維持するためには、キャパシタ部分内への酸化還元化学種の移動及び／又は拡散が阻害されねばならず、かかるシステムの製造において、また高性能材料の設計において困難が生じる。さらに、かかるシステムは、製造原価が高い。例として、特許文献１は、２つの技術：ＤＳＳｃ光電池とアニオン系電池とを組合せたデバイスを記載する。しかしながら、達成された蓄電能力は、約０．０１ｍＡｈ／ｃｍ２であることから比較的低い。
【０００８】
Ｔｒｉｂｕｔｓｃｈ［非特許文献１］は、それ故金属イオンのインターカレーションを可逆的に光誘導可能な半導体を用いた光蓄電池を提案した。とりわけ、Ｔｒｉｂｕｔｓｃｈは、チオ硫酸塩Ｃｕ３ＰＳ４などのｐ型半導体、銅線などの対電極、及び、アセトニトリル中の塩化銅（ＣｕＣｌ）と過塩素酸テトラブチルアンモニウム（ＴＢＡＰＣ）との溶液を含んでなる電解質を含んでなる、光蓄電池を提案する。しかしながら得られた性能レベルは、特に放電反応の速度が遅いことによって制限される。さらに、銅の使用は高電圧の実現を可能にしない。最後に、硫黄ベースの半導体の使用は、一般に、電解質がたとえ少量のそれを含有する場合であっても、光波による励起中に水の光電気分解を誘導することから、回避されねばならない。さらに、かかる半導体は電解質中で腐食され得る。
【０００９】
したがって、いずれの先行技術文献も、光エネルギーが電力に変換されること、及びそれが化学エネルギーの形態で貯蔵されることの双方を可能にし、かつ良好な蓄電能力を有するシステムであって、特に光波の影響下でのその再充電性のおかげで該システムを主電源グリッドから独立させる、該システムを記載していない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００９／００７８３０７号明細書
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】「Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．」、１９８７年、第６２巻、第１１号、ｐ．４５９７−４６０５．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明の目的は、特に、たった１つの技術を実装するだけで、光波の影響下でエネルギーを貯蔵すること及び再充電されることの双方が可能である、透明な光充電式電気化学的デバイスを提供することである。とりわけ本発明の目的は、前述の欠点の全て又はいくつかを緩和すること、及び、それがどんな放電レベルでも数分間で光波の影響下に充電可能であり、先行技術のデバイスのものよりも有意に高いエネルギー密度及び電力を有し、かつ最後に、間欠性の光サイクルの問題を解決する、透明な光充電式電気化学的デバイスを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
それ故、本発明の第１の主題は、透明な光充電式電気化学的デバイスであって、前記デバイスが：
−  正極フィルムがその上に被着された透明な導電性キャリアを含んでなる正極であって、前記正極フィルムが正極活物質としてｎ型半導体を含んでなり、前記ｎ型半導体がバンドギャップＥｇを有しかつアルカリ金属Ｍ１のイオンをインターカレート及びデインターカレート可能な、該正極と；
−  前記アルカリ金属Ｍ１、前記アルカリ金属Ｍ１の合金、及び前記アルカリ金属Ｍ１の金属間化合物から選択される成分を含んでなる負極と、及び
−  前記アルカリ金属Ｍ１の塩と有機溶媒とを含んでなる非水性液体電解質とを、
含んでなることを特徴とし、
−  前記正極及び負極が、それぞれ電極電位Ｅ１及びＥ２を有し、ここで、Ｅ１＞Ｅ２であり、Ｅ１及びＥ２が、Ｍ１＋／Ｍ１０カップルの電極電位に対して計算される、該デバイスである。
【００１４】
本発明においては、「透明なデバイス（又はキャリア）という表現は、光波（即ち、光）を通過させるデバイス（又はキャリア）を意味するものと理解される。
【００１５】
光波は、その波長が可視スペクトル、即ち波長３８０と７８０ｎｍの間に対応する電磁波、近赤外領域に局在する、即ち波長７８０と３０００ｎｍの間の電磁波、及び紫外領域の一部に局在する、即ち波長３１０と３８０ｎｍの間の電磁波を含んでなり得る。
【００１６】
その波長が可視スペクトル、即ち波長３８０と７８０ｎｍの間に対応する電磁波が、特に好ましい。
【００１７】
「導電性」キャリアという表現は、約１０−１Ｓ／ｃｍから１０３Ｓ／ｃｍまでの範囲の導電率を有するキャリアを意味するものと理解される。
【００１８】
本発明による透明な光充電式電気化学的デバイスは、いかなるタイプの供給源、即ち天然の供給源（太陽）又は人工の供給源（光）に由来する光波の影響下でも機能する。加えて、それがどんな放電レベルでも数分間で光波の影響下に充電することが可能であり、時には、一定時間光波源に暴露されていた場合には暗中で充電することが可能であり、またそれは、特にその十分に迅速な光充電プロセスのおかげで非常に良好な電気化学的性能レベルを有しており、このことは、放電が照明下に起きた場合にその放電を補償する。
【００１９】
さらに、前記デバイスは、比較的電力集約型の電気素子が電源グリッド供給のない地理的区域においてインストールされるようにし、かつ太陽のｋＷｈを製造および貯蔵するコストを低減することができる。最後に、本発明のデバイスは、ただ１つの技術を実装しており、それ故、先行技術では避けられるべきと記載されたもののような、２つの技術を組合せた複雑なシステムの使用を可能にする。
【００２０】
本発明の特定の実施形態によれば、本発明のデバイスは、正極と、負極と、及び本発明において定義されたような非水性液体電解質とからなる。
【００２１】
１つの好ましい実施形態においては、電極電位Ｅ１及びＥ２は、Ｍ１＋／Ｍ１０カップルに対し、０と５ボルトの間を含んでなる。
【００２２】
１つの実施形態においては、本発明によるデバイスは、気密封止される。
【００２３】
１つの特定の実施形態においては、本発明によるデバイスのアルカリ金属Ｍ１は、リチウム、ナトリウム、及びカリウムから選択される。リチウムが好ましい。
【００２４】
１つの実施形態においては、本発明による透明な光充電式電気化学的デバイスのｎ型半導体は、金属酸化物、金属リン酸塩、金属硫酸塩、及び金属シュウ酸塩から選択され、これにおいて、金属はＳｃ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｙ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ｔｃ、Ｒｕ、Ｒｈ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｃｄ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ａｕ、Ｈｇ、Ｒｆ、Ｄｂ、Ｓｇ、Ｂｈ、Ｈｓ、Ｍｔ、Ｄｓ、Ｒｇ、Ｃｎ（即ち、遷移金属）、及びＢｉから選択される。
【００２５】
金属は、好ましくはＴｉ、Ｆｅ、Ｍｎ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｓｎ、Ｒｕ、Ｂｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｃｕ、Ｎｂ、Ｍｏ、及びＺｎから選択される。
【００２６】
金属酸化物の例としては、特にＴｉＯ２、Ｆｅ２Ｏ３、Ｆｅ３Ｏ４、ＭｎＯ２、ＣｏＯ、Ｃｏ３Ｏ４、ＮｉＯ、ＳｎＯ２、ＲｕＯ２、Ｂｉ２Ｏ３、ＶＯ２、Ｖ２Ｏ５、Ｃｒ２Ｏ３、ＣｕＯ、Ｃｕ２Ｏ、Ｎｂ２Ｏ５、ＭｏＯ３、ＺｎＯが挙げられる。
【００２７】
好ましい金属酸化物は、ＴｉＯ２、Ｆｅ２Ｏ３、Ｆｅ３Ｏ４、ＭｎＯ２、ＣｏＯ、Ｃｏ３Ｏ４、ＳｎＯ２、ＲｕＯ２、Ｂｉ２Ｏ３、ＶＯ２、Ｖ２Ｏ５、Ｃｒ２Ｏ３、Ｎｂ２Ｏ５、及びＺｎＯから選択される。
【００２８】
ｎ型半導体は、好ましくはＴｉＯ２である。
【００２９】
金属リン酸塩の例としては、特に以下が挙げられる：
−  式ＭＭ’ＰＯ４［式中、Ｍ＝Ｌｉ又はＮａ、かつＭ’＝Ｆｅ、Ｃｏ、Ｍｎ、Ｎｉ、又はそれらの混合物］に関係するカンラン石；
−  式ＭｘＭ”ＰＯ４Ｆ、ＭｘＭ”ＰＯ４．ＯＨ、及びＭｘＭ”ＰＯ４．Ｏ［式中、Ｍは上記と同じ定義を有し、Ｍ”＝Ｆｅ、Ｃｏ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｖ、又はＴｉであり、かつｘは、０から２までの範囲である］に関係するフッ素化、ヒドロキシル化、及び酸素化された誘導体；
−  式Ｍ３Ｍ’ＰＯ４ＣＯ３［式中、Ｍ及びＭ’は上記と同じ定義を有する］に関係するカルボノホスフェート；及び最後に
−  式ＭｘＭ’Ｐ２Ｏ７［式中、Ｍ、Ｍ’、及びｘは、上記と同じ定義を有する］に関係するピロリン酸塩。
【００３０】
金属硫酸塩の例としては、特に、式Ｍ’２（ＳＯ４）３、ＭＭ”ＳＯ４Ｆ、及びＭｘＭ”ＯＳＯ４［式中、Ｍ、Ｍ’、Ｍ”、及びｘは、上記と同じ定義を有する］が挙げられる。
【００３１】
金属シュウ酸塩の例としては、特に、式Ｍ２Ｍ’（Ｃ２Ｏ４）２［式中、Ｍ及びＭ’は上記と同じ定義を有する］に関係する化合物が挙げられる。
【００３２】
本発明において推奨されるｎ型半導体は、好ましくは酸化チタン（ＴｉＯ２）であり、さらに好ましくはアナターゼ酸化チタン（アナターゼＴｉＯ２）である。
【００３３】
本発明においては、電極電位Ｅ１及びＥ２は、Ｍ１＋／Ｍ１０電極電位に対して測定され、かつＥ１は＞Ｅ２である。本発明のデバイスの正極及び負極の電子ポテンシャルエネルギーＥ１’及びＥ２’が、それぞれ考慮されることになった場合、Ｅ１’及びＥ２’はそれ故、電子エネルギースケールのゼロを基準として、即ち真空中の電子のエネルギーを基準として測定されるものであることから、逆の関係Ｅ１’＜Ｅ２’が得られることとなる。
【００３４】
Ｅ１＞Ｅ２を守りながらＥ１の値がＥ２の値に近づくとき、本発明による透明な光充電式電気化学的デバイスは、アルカリ金属Ｍ１のイオンのデインターカレーションを介して、光の吸収の間に化学エネルギーを蓄積し、このデインターカレーションは、ｎ型半導体に存在する金属（遷移金属又はＢｉ）の酸化の間に起こる。このｎ型半導体の光酸化は、光の吸収中に起こる電荷分離効果に起因する。この分離は主として、ｎ型半導体の電子空乏領域において起こり、ここで、かなりの数の正孔が前記ｎ型半導体の表面上に蓄積する。
【００３５】
それ故、本発明のデバイスにおいては、正極は光電極である。デバイスの動作中、正極は、前記正極中に含有されるｎ型半導体の存在のおかげで、アルカリ金属Ｍ１のイオンをインターカレート及びデインターカレートする。負極は、従来のリチウム蓄電池の負極に相当する。デバイスの動作中、それはアルカリ金属Ｍ１のイオンをインターカレート及びデインターカレートする。
【００３６】
本発明のデバイスにおいては、正極はアルカリ金属Ｍ１のイオンをインターカレート及びデインターカレートするためにｎ型半導体以外の元素を何ら含まない。
【００３７】
１つの特定の実施形態においては、ｎ型半導体は最大で約４．０ｅＶ、及び好ましくは約０．４ｅＶから３．５ｅＶまでの、及びさらに好ましくは１．２ｅＶから３．５ｅＶまでのバンドギャップＥｇを有する。
【００３８】
本発明のｎ型半導体は、最大電圧範囲［４．５−５ボルト］に適合するバンドギャップを有し、これにおいてデバイスの電解質は安定である。したがって、本発明のｎ型半導体は還元及び酸化された状態において安定であり、電解質の劣化を導くことになるいかなる酸化反応も回避される。
【００３９】
言換えれば、本発明のデバイスは、ツェナー（Ｚｅｎｅｒ）ダイオードのような保護システムを必要としない。
【００４０】
１つの特定の実施形態においては、正極活物質として前記ｎ型半導体を含んでなる前記正極フィルムは、約０．１から２５μｍまで、及び好ましくは約０．５から１５μｍまでの範囲の厚さを有する。
【００４１】
１つの特定の実施形態においては、ｎ型半導体は、ナノ粒子の形態をとり、即ち約２から５０ｎｍまでの範囲の直径、好ましくは約２から２０ｎｍまでの範囲の直径、及びさらに好ましくは約２から１０ｎｍまでの範囲の直径を含んでなり得る。ｎ型半導体の粒子が２ｎｍより小さい直径を有する場合、電解質は前記正極フィルム中に容易に浸透すること、及びしたがってそれを効果的に含浸させることができない。ｎ型半導体の粒子が５０ｎｍを超える直径を有する場合、ｎ型半導体におけるアルカリ金属Ｍ１のイオンのインターカレーションは困難となり、したがってそれは不完全となり得る。
【００４２】
１つの特定の実施形態においては、ｎ型半導体は、約２０ｍ２／ｇから５００ｍ２／ｇまで、及び好ましくは約１５０ｍ２／ｇから４００ｍ２／ｇまで、さらにより好ましくは約２３０ｍ２／ｇから３１０ｍ２／ｇまでの範囲の、Ｂ．Ｅ．Ｔ法により測定される比表面積を有する。
【００４３】
ｎ型半導体は、ナノ粒子の形態をとるという事実、及びその高い比表面積のおかげで、高い表面反応性を有する。それ故、前記ｎ型半導体におけるアルカリ金属Ｍ１のイオンの挿入及び伝導が促進される。
【００４４】
１つの特定の実施形態においては、正極フィルムは少なくともメソ細孔を含んでなる多孔質構造を有し、かつ好ましくはメソポーラス構造を有する。
【００４５】
１つの特定の実施形態においては、ｎ型半導体は正極フィルム総重量の少なくとも約９０重量％、好ましくは少なくとも約９５重量％、及びさらに好ましくは少なくとも約９８重量％を構成する。
【００４６】
本発明によるデバイスの液体電解質において使用されるアルカリ金属Ｍ１の塩は、例えば、ＬｉＰＦ６、ＬｉＡｓＦ６、ＬｉＣｌＯ４、ＬｉＢＦ４、ＬｉＣ４ＢＯ８、Ｌｉ（Ｃ２Ｆ５ＳＯ２）２Ｎ、Ｌｉ［（Ｃ２Ｆ５）３ＰＦ３］、ＬｉＣＦ３ＳＯ３、ＬｉＣＨ３ＳＯ３、ＬｉＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２、及びＬｉＮ（ＳＯ２Ｆ）３などのリチウム塩、ＮａＣｌＯ４、ＮａＢＦ４、ＮａＰＦ６、Ｎａ２ＳＯ４、ＮａＮＯ３、Ｎａ３ＰＯ４、Ｎａ２ＣＯ３、ナトリウムビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミド（ＮａＴＦＳＩ）、ナトリウムビス（パーフルオロアルキルスルホニル）メタン、ナトリウムトリス（パーフルオロ−アルキルスルホニル）メタンなどのナトリウム塩、並びにＫＰＦ６、ＫＡｓＦ６、ＫＣｌＯ４、ＫＢＦ４、ＫＣＦ３ＳＯ３、ＫＣＨ３ＳＯ３、及びＫＮ（ＳＯ２ＣＦ３）２などのカリウム塩から選択され得る。
【００４７】
かかる塩の中では、Ｍ１ＰＦ６（Ｍ１＝Ｌｉ、Ｎａ、又はＫ）が特に好ましい。
【００４８】
本発明によるデバイスの液体電解質において使用される有機溶媒は、アルカリ金属Ｍ１のイオンの輸送及び脱会合の最適化を可能にする。
【００４９】
それは、環状又は直鎖カーボネート、環状又は直鎖エーテル、環状又は直鎖エステル、環状又は直鎖スルホン、スルファミド、及びニトリルから選択される、１つ以上の非プロトン性溶媒を含んでなり得る。有機溶媒は、好ましくは、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネート、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、及びエチルメチルカーボネートから選択される少なくとも２つのカーボネートを含んでなる。
【００５０】
本発明によるデバイスの正極フィルムは、電子伝導性を促進するための薬剤をさらに含んでなっていてもよく、電子伝導性を促進するための前記薬剤は、電子を抽出しかつ伝導する一方で光を吸収しないか、又はできるだけ光を吸収しないその能力について選択され、即ち、それはｎ型半導体のものよりも低い相対吸光度を有する。本発明について推奨される電子伝導性を促進するための薬剤は、好ましくはカーボンブラック、ＳＰカーボン、アセチレンブラック、カーボンナノファイバ及びファイバ、カーボンナノチューブ、金属及び半金属ファイバ、並びにそれらの混合物から選択される。それを用いる場合、電子伝導性を促進するための薬剤は、正極フィルムの総重量の最大で約１５重量％、及び好ましくは最大で約５重量％、及びさらに好ましくは最大で約３％を構成する。
【００５１】
好ましくは、本発明の正極フィルムには、何ら電子伝導性を促進するための薬剤はない。
【００５２】
１つの特定の実施形態においては、本発明によるデバイスの正極フィルムは、さらにバインダを含んでなっていてもよく、前記バインダは活物質の粒子間、及び／又は活物質と存在する場合には電子伝導性を促進するための薬剤との間の、密着を改善するように選択される。前記バインダは、光を吸収してはならない。本発明のために推奨されるバインダは、好ましくは、ヒドロキシエチルセルロースなどのセルロース誘導体、並びにＰＶＤＦ及びＰＶＤＦ−ＨＦＰなどのフルオロポリマーから選択される。バインダが使用される場合、それは一般に正極フィルムの総重量の最大で約５重量％、及び好ましくは最大で約３重量％を構成する。
【００５３】
好ましくは、本発明の正極フィルムには何らバインダは存在しない。
【００５４】
１つの特定の実施形態においては、本発明によるデバイスの正極フィルムは、さらに色素及び／又は光のリフレクタなどの添加剤を含んでなる。
【００５５】
好ましくは、正極フィルムは、少なくとも１種の色素及び／又は少なくとも１種の光のリフレクタを含んでなる。
【００５６】
色素は、より多くの光が吸収され、したがって光がより良好に使用されるようにする。色素の例としては、ルテニウム（＋ＩＩ）、オスミウム（＋ＩＩ）、鉄（＋ＩＩ）、又は銅（＋ＩＩ）のポリピリジル錯体；ドナー−Π−アクセプター型有機分子；及び、ペリレンジイミド、スクアライン、フタロシアニン、アントシアニン、インドリン、クマリン、又はエオシンＹなどの他の有機分子が挙げられる。
【００５７】
正極フィルムは、最大で約２重量％、及び好ましくは最大で約１重量％の色素を含んでなり得る。
【００５８】
光のリフレクタは、好ましくは１．５から４までの範囲の、高い屈折率を有する。それらは、光がより良好にｎ型半導体に閉じ込められるようにする。光のリフレクタの例としては、特に、マクロ細孔、フォトニック結晶（例えば、ＳｉＯ２／ＴｉＯ２）、プラズモン構造物、及び任意の絶縁若しくは半導体酸化物が挙げられ、その粒子径は、反射が要求される入射光の波長に匹敵する。
【００５９】
好ましくは、半導体酸化物は、アナターゼＴｉＯ２、ルチルＴｉＯ２、ＳｉＯ２、ＺｒＯ２、Ｎｂ２Ｏ５、及び以下のペロブスカイトファミリーの化合物：ＳｒＴｉＯ３、ＣａＴｉＯ３、及びＢａＴｉＯ３から選択される。
【００６０】
例としては、本発明によるデバイスの正極フィルムは、直径４から６ｎｍの範囲のアナターゼＴｉＯ２をｎ型半導体として、及び直径４００から８００ｎｍの範囲のアナターゼＴｉＯ２を光のリフレクタとして含んでなっていてもよい。直径４００から８００ｎｍの範囲のＴｉＯ２のアナターゼ粒子は、ｎ型半導体によって吸収されなかった光を反射する。
【００６１】
好ましくは、光のリフレクタはｎ型半導体とは異なる。
【００６２】
正極フィルムは、光のリフレクタの最大で約１５重量％、及び好ましくは最大で約５重量％を含んでなり得る。
【００６３】
１つの特定の実施形態においては、透明な導電性キャリアは、ＦＴＯ（フッ素ドープ酸化スズ）型、ＩＴＯ（インジウムドープ酸化スズ）型、又はＺＩＴＯ（亜鉛及びインジウムドープ酸化スズ）型の透明な導電性ガラスである。
【００６４】
別の実施形態では、透明な導電性キャリアは、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）又はＰＥＮ（ポリエチレンナフタレート）製の可撓性導電性キャリアである。
【００６５】
１つの特定の実施形態においては、前記透明な導電性キャリアは、約１００から４０００μｍ、及び好ましくは約５００から３０００μｍの範囲の厚さを有する。
【００６６】
１つの特定の実施形態においては、本発明によるデバイスは、前記デバイスの充電状態を評価及び追跡する目的で、電位及び電流を測定するための装置に接続される。
【００６７】
メソ細孔構造をもつ正極フィルムの取得を可能にする技術は、当該技術分野において周知である。例として、ｎ型半導体は有機溶媒（例えば、テルピネオール）及び有機化合物（例えば、セルロース誘導体）と混合されて、ペーストを形成する。次に、有機化合物を分解するとともに溶媒を蒸発させる目的で、ペーストはか焼される。か焼の最後には、有機化合物はもはや本発明の正極フィルム内には存在しない。
【００６８】
セルロース誘導体は、ヒドロキシエチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、又はカルボキシメチルセルロースであり得る。
【００６９】
本発明のデバイスにおいて、ｎ型半導体を含んでなる正極フィルムを前記透明な導電性キャリア上に被着させる技術は、当該技術において周知である。それらは、スクリーニング印刷、パルスレーザアブレーション、又は浸漬被覆に関連したゾルゲル技術を含んでなり得る。
【００７０】
本発明の第２の主題は、本発明による、かつ上記に定義されたような、透明な光充電式電気化学的デバイスにおけるｎ型半導体の正極活物質としての使用である。
【００７１】
本発明による透明な光充電式電気化学的デバイスにおいて正極活物質として使用される前記ｎ型半導体は、上記記載のような前記ｎ型半導体であり得る。
【００７２】
本発明の第３の主題は、本発明による透明な光充電式電気化学的デバイスを光充電するための方法であり、前記方法は以下の工程：
ｉ）前記再充電されたデバイスを得る目的で、前記デバイスを、好ましくは前記正極を含んでなる前記デバイスの側面において、少なくとも３０分間、及び好ましくは少なくとも１時間にわたり光波源に暴露すること、
を含んでなることを特徴とする。
【００７３】
前記方法において、工程ｉ）以前のデバイスは、完全に放電されているか、又は少なくとも部分的に放電されており、この放電は、移動電話、コンピュータ、その他といった電気器具に電力を供給するための「電池」としての前記デバイスの使用に起因する。
【００７４】
工程ｉ）以前のデバイスが完全に放電されている場合、工程ｉ）より前には、それを工程ｉ）の間に電気器具に電力を供給するための「電池」として使用できない。
【００７５】
対照的に、もしデバイスが工程ｉ）の間、即ち光波の吸収中に生産されるよりも少ない電力を消費していれば、デバイスは工程ｉ）の間に、工程ｉ）に付随して電気器具に電力を供給するための「電池」として使用され得る。
【００７６】
１つの特定の実施形態においては、特に、前記デバイスの使用者が前記デバイスを再充電するための光波源を常に自由に使える場合には、工程ｉ）は必要に応じて何度でも実施され得る。
【００７７】
この方法においては、前記デバイスを再充電するために何ら電気を必要としない。
【００７８】
本発明の光充電法は、２つの技術を組合せた先行技術の複雑なシステムにおいてそうであり得るように、工程ｉ）において光充電を実行するために前記装置内に昇圧ブースタの存在を必要としない。
【００７９】
１つの特定の実施形態においては、光波源は白色光である。
【００８０】
さらなる１つの特定の実施形態においては、光波源は１から３０００ｍＷ／ｃｍ２までの、及び好ましくは１０から３００ｍＷ／ｃｍ２までの範囲の強度を有する。
【００８１】
本発明の光充電法は、しかしながら、光強度とは無関係に作用する。言換えれば、低い強度（即ち、約１０ｍＷ／ｃｍ２）でも、たとえこれが高い強度を用いた場合よりも若干長くかかるとしても、装置を光充電させ得る。
【００８２】
最後に、本発明の光充電法は、自己放電を誘導しない。
【００８３】
本発明の他の主題は、本発明の透明な光充電式電気化学的デバイスを暗中で再充電するための方法であって、前記方法は以下の工程：
ｉ’）前記デバイスを、好ましくは前記デバイスの前記正極を含んでなる側面において、少なくとも１０時間、及び好ましくは少なくとも１２時間にわたり光波源に暴露すること；
ｉｉ’）工程ｉ’）のデバイスを用いて電気機器に電力を供給すること；及び
ｉｉｉ’）前記再充電されたデバイスを取得する目的で、工程ｉｉ’）の装置を少なくとも６時間、及び好ましくは少なくとも１２時間にわたり暗中で緩和させること、
を含んでなることを特徴とする。
【００８４】
工程ｉ’）以前のデバイスは、好ましくは完全に充電されている。
【００８５】
工程ｉｉ’）以後のデバイスは、好ましくは完全に放電されている。
【００８６】
１つの特定の実施形態においては、工程ｉｉ’）及び工程ｉｉｉ’）は、連続的に１回以上、及び好ましくは１回反復され得る。
【００８７】
この方法は、前記デバイスの使用者が、最初は光波源を自由に使え、その後、数日間にわたってもはや光波源を利用できないという場合に適用され得る。
【図面の簡単な説明】
【００８８】
【図１】本発明によるデバイスの動作原理を示す図である。
【図２】実施例で得られた本発明の電気化学的デバイスの電流密度（ｍＡ／ｃｍ２）を、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）の関数として示すグラフである。
【図３】実施例における、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）を、本発明の電気化学的デバイスの単位面積当たりの容量（μＡｈ／ｃｍ２）の関数として示すグラフである。
【図４】実施例における、正極（ＴｉＯ２）が強度約３０００ｍＷ／ｃｍ２の光波源に暴露された場合の、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）を、本発明の電気化学的デバイスの単位面積当たりの容量（μＡｈ／ｃｍ２）の関数として示すグラフである。
【図５】実施例における、本発明の電気化学的デバイスが、各種工程に供された場合の、該デバイスの単位面積当たりの電気容量の関数としての、Ｌｉ＋／Ｌｉカップル（ボルト、Ｖ）に対する電位を示すグラフである。
【図６】実施例における、本発明の電気化学的デバイスが、各種工程に供された場合の、時間（時間）の関数としての、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）を示すグラフと、照明中の正極の色の変化を時間の関数として示す写真である。
【図７】実施例における、本発明の電気化学的デバイスの、暗中での緩和時間（時間）の関数として、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）を示すグラフである。
【図８】実施例における、本発明の電気化学的デバイスの、暗中での緩和時間中の、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）の関数としての電流密度（ｍＡ／ｃｍ２）を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００８９】
透明な光充電式電気化学的デバイスの調製例
１．１  「ｎ型半導体」としての使用のためのアナターゼＴｉＯ２の調製
チタンイソプロポキシド（Ｔｉ（ＯｉＰｒ）４）３０ｍｌを水３００ｍｌに添加し、次いで、得られた溶液を完全な加水分解まで約４時間激しく攪拌した。得られた白色沈殿を次に真空又は遠心濾過し、水で数回、次いでエタノールで洗浄し、室温で乾燥させた。
前記乾燥沈殿を、０．１ｍｏｌ／リットルのＮＨ４Ｆ水溶液の存在下に６０℃で７日間置いた。
直径約４から６ｎｍまでの範囲の、かつ約２３５〜３００ｍ２／ｇ（Ｂ．Ｅ．Ｔ．法）の比表面積のＴｉＯ２ナノ粒子が得られた。
【００９０】
１．２  上記で得られたようなアナターゼＴｉＯ２を含んでなる正極フィルムがその上に被着された、透明な導電性キャリアを含んでなる正極の調製
正極は、上記工程１．１において調製されたような１２ｇのアナターゼＴｉＯ２、７．２ｇのヒドロキシエチルセルロース、及び６５ｇのテルピネオールを含んでなる印刷可能なペーストを、透明な導電性ＦＴＯキャリア上に、スクリーン印刷によって被着することにより得られた。ペーストは一般に、３０から５０ｍＰａｓまでの粘度範囲のヒドロキシエチルセルロース２２重量％、及び５から１５ｍＰａｓまでの粘度範囲のヒドロキシエチルセルロース３８重量％を、６５ｇのテルピネオール及び前記ペースト中のＴｉＯ２のいかなる初期量についても含んでなる。
【００９１】
印刷可能なペーストがキャリア上で乾燥され、そしてか焼された後、ＴｉＯ２のみを含んでなる正極フィルムがその上に被着された、透明な導電性キャリアを含んでなる正極が得られた。
【００９２】
スクリーン印刷は、ＴＩＦＬＥＸにより商品名Ｐｒｅｃｉｍａで販売されたスクリーン印刷装置を用いて実施された。
【００９３】
前記正極の表面積は、スクリーン印刷用スクリーンのサイズから決定された。
【００９４】
前記正極（フィルム）の厚さは、Ｖｅｅｃｏにより商品名ＤＥＫＴＡＫ  ＩＩＩで販売された装置を用いて測定された。
【００９５】
前記正極の多孔度は、その大きさから決定された理論重量に対する実際の電極重量の比から計算された。
【００９６】
得られた正極フィルムは、表面積０．１６ｃｍ２、厚さ１２μｍ、及び約５０％の多孔度を有していた。
【００９７】
１．３  光充電式電気化学的デバイスのアセンブリ
本発明によるデバイスは：
−  正極としての、工程１．２において上記で調製されたような電極と；
−  負極及び基準電極としての、リチウムシートと；及び
−  液体電解質としての、有機エチレンカーボネート／ジメチルカーボネート（１／１、重量で）溶媒中の１ｍｏｌ／ＬのＬｉＰＦ６リチウム塩の溶液と、
を含んでなる、透明なソーダガラス製の光電気化学的セルを、アルゴンを充填されたグローブボックス中に配置することによって得られた。
【００９８】
添付の図１は、本発明によるデバイスの動作原理を示す。放電中は（図１ａ）、デバイスの動作原理は従来の蓄電池のそれに類似しており、即ち、正極における電子及びリチウムイオンの挿入は、正極が還元されるようにし、この還元が負極におけるリチウム金属のリチウムイオンへの酸化を伴う。従来のデバイスでは、この反応は逆転され得、即ち、再充電中は正極が酸化され、電子及びリチウムイオンを開放し、この酸化が負極におけるリチウムイオンのリチウム金属への還元を伴う（図１ｂ）。この反応は、蓄電池が電気の外部供給（例えば、主電源グリッド）を通して再充電されるようにする。
【００９９】
この再充電は、しかしながら、ｎ型半導体の空乏領域において電子／正孔ペアの分離を誘導する光活性電極の照明により、外部グリッドへの蓄電池の接続なしに取得され得る（図１ｃ及び１ｄ）。ＢＶ及びＢＣは、それぞれ価電子帯及び伝導帯を表す。少数電荷キャリアは、次にｎ型半導体粒子（即ち、ＴｉＯ２）の表面へ移動し、Ｔｉ３＋のＴｉ４＋への酸化と、電荷補償による前記粒子中に含有されるリチウムの抽出とをもたらす。電子は、負極における還元反応をフィードし、そして光−電気化学的反応を維持する目的で移動及び収集される。
【０１００】
１．４  暗中及び光波源の存在下での本発明によるデバイスの閉回路挙動の研究
添付の図２は、上記で得られたような本発明の電気化学的デバイスの電流密度（ｍＡ／ｃｍ２）を、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）の関数として示す。白丸を用いた曲線は、照明なしの（暗中での）放電中の本発明の電気化学的デバイスの挙動を例示し、一方黒丸を用いた曲線は、正極（ＴｉＯ２）が強度約３０００ｍＷ／ｃｍ２の光波源に暴露された場合の放電中の本発明の電気化学的デバイスの挙動を例示する。２つの曲線は、０．５ｍＶ／ｓの速度で１．５Ｖの電圧（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）が得られるまでスキャンすることにより記録された。種々の実験において電圧又は電流を適用すること（即ち、閉回路）は、デバイスが電気化学的に放電されることを可能にする。しかしながら、デバイスの放電は、デバイスが電気器具に電力を供給するための「電池」として使用される場合、自然に、即ち電圧又は電流の適用なしに起こることが思い出されよう（即ち、開回路）。
【０１０１】
光波なしでは、得られた放電曲線（白丸）は、ＴｉＯ２を含んでなる正極（透明な導電性キャリアのない）とリチウム金属を含んでなる負極とを備えた従来の非透明なリチウム蓄電池について得られたものと厳密に類似している。それは、ｎ型アナターゼＴｉＯ２半導体へのリチウムの挿入が、一方では、遷移金属Ｔｉ４＋のＴｉ３＋への部分還元を、そして他方では白色（ＴｉＯ２の特徴）から非常に濃い青色への電極の色の変化を誘導することを示している。この色変化は、材料のバンド構造に新たな中間バンドが形成されたことに由来し、このバンドはＴｉ３＋軌道３ｄ−Ｏ  ２ｐの電子リッチな特性に関連する。これらの条件下では、リチウムの挿入及び脱挿入は、約１．８Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）の酸化還元平衡電位において起こる。前記曲線を時間について積分すると、約６９ｍＡｈ／ｇの単位重量当たりの容量についての経験値が得られる。しかしながらこの値は、理論値１６８ｍＡｈ／ｇよりも低く、これは化学式単位当たり約０．５Ｌｉ＋の挿入に相当する。この値の差は、一方では、調製されたような正極には電気伝導を促進するためのカーボンなどの薬剤がないこと、他方では、この実施例において用いた比較的高いリチウム挿入レジームに起因する。
【０１０２】
しかしながら、正極（ＴｉＯ２）が強度約３０００ｍＷ／ｃｍ２の光波源に供されると、励起状態のアナターゼＴｉＯ２ｎ型半導体へのリチウム挿入は、全く異なる。得られた放電曲線（黒丸）は、３Ｖ辺りでのリチウムの挿入開始、２．４Ｖ辺りでの減少の第１波、次に１．７Ｖまでのカソード効果の継続、及び最後に１．５８Ｖにおける明確なピークを示す。電流密度は、約４．８ｍＡ／ｃｍ２（１．５８Ｖで）の値に達するのに対し、暗中では（白丸を用いた曲線）、最大電流密度は約０．７３ｍＡ／ｃｍ２（１．５Ｖで）である。光源の存在下での単位重量当たりの容量の値は、それ故６１９ｍＡｈ／ｇであり、この値は理論値及び暗中で得られた経験値よりも明らかに高い。かかる放電容量は、化学式単位当たり約２個の挿入されたリチウムに相当することとなる。
【０１０３】
放電プロセスの間、本発明のデバイスの正極は、逆の光再充電反応を受け、正極を継続的に再生させる。言換えれば、適用された電位はリチウムの挿入を誘導し、光の吸収はリチウムの電気化学的抽出という逆反応をもたらし、電極の最初の状態が放電状態に依存して部分的又は全体的に光再生されるようにする。
【０１０４】
添付の図３は、暗中での、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）を、本発明の電気化学的デバイスの単位面積当たりの容量（μＡｈ／ｃｍ２）の関数として示す。
【０１０５】
添付の図４は、正極（ＴｉＯ２）が強度約３０００ｍＷ／ｃｍ２の光波源に暴露された場合の、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）を、本発明の電気化学的デバイスの単位面積当たりの容量（μＡｈ／ｃｍ２）の関数として示す。
【０１０６】
図３及び４は、１．５Ｖと３Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）との間で電流密度１００μＡ／ｃｍ２を適用することにより記録された。
【０１０７】
暗中でのリチウムの挿入（図３）は、この例では、上記で調製されたような正極にカーボン（電気伝導性を促進するためのキャリア）がないことに起因して、逆の容量が高いことを除き、ＴｉＯ２を含んでなる正極とリチウム金属を含んでなる負極とを備えた従来のリチウムバッテリについて得られたものと類似している。第１の充電の間、単位面積当たりの容量は１．５Ｖにおいて約０．７５ｍＡｈ／ｃｍ２であり、これは白色から青色への電極の迅速な色変化を伴う。
【０１０８】
上記に示したものと同じ実験条件下で、光波源の存在下にリチウムが挿入されると（図４）、１８．６ｍＡｈ／ｃｍ２の単位面積当たりの優れた容量が達成され、これは１０．４Ａｈ／ｇの単位重量当たりの容量に相当する。さらに、得られた挿入電位は、２．８と３．０５Ｖの間を含んでなり、これが３０ｋＷｈ／ｋｇより高いエネルギー密度に相当することから、暗中よりも非常に高い。この高い値は、現在入手可能な電気化学的貯蔵技術のあらゆる値よりも実質的に高い。
【０１０９】
さらに、放電の間、電極は白色のままであるか、又は実験の終わりにわずかに青みを帯びたに過ぎない。
【０１１０】
この挙動は、適用された１００μＡ／ｃｍ２の電極電流密度に起因する、構造内へのリチウムの挿入と、空乏領域において起こる電荷分離により発生され、かつ酸化反応による電極の随伴性光再充電をもたらす、逆の光電流との間の競合によって説明され得る。
【０１１１】
１．５  光波源の存在下での本発明によるデバイスの光再充電
添付の図５（点Ａ、Ｂ、Ｄ、Ｆ、及びＧにより特徴づけられる曲線）は、本発明の電気化学的デバイスが以下の工程に供された場合の、前記デバイスの単位面積当たりの電気容量の関数としての、Ｌｉ＋／Ｌｉカップル（ボルト、Ｖ）に対する電位を示している。：
−  セル開回路電位から１．５Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）まで、電流密度１００μＡ／ｃｍ２を適用することにより達成される、暗中での第１の放電（閉回路）（図５、曲線Ａ−Ｂ）；
−  強度約３Ｗ／ｃｍ２の光波源への１時間にわたる暴露（開回路）（図５、曲線Ｂ−Ｄ）；
−  セル開回路電位から１．５Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）まで、電流密度１００μＡ／ｃｍ２を適用することにより達成される、暗中での第２の放電（閉回路）（図５、曲線Ｄ−Ｆ）；及び
−  強度約３０００ｍＷ／ｃｍ２の光波源への１時間にわたる暴露（開回路）（図５、曲線Ｆ−Ｇ）
【０１１２】
添付の図５（点Ａ、Ｂ、Ｃ、及びＥにより特徴づけられる曲線）は、本発明の電気化学的デバイスが以下の工程に供された場合の、前記デバイスの単位面積当たりの電気容量（μＡｈ／ｃｍ２）の関数としての、Ｌｉ＋／Ｌｉカップル（ボルト、Ｖ）に対する電位を示している。
−  セル開回路電位から１．５Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）まで、電流密度１００μＡ／ｃｍ２を適用することにより達成される、暗中での第１の放電（閉回路）（図５、曲線Ａ−Ｂ）；
−  暗中で１時間の緩和（開回路）（図５、曲線Ｂ−Ｃ）；及び
−  セル開回路電位から１．５Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）まで、電流密度１００μＡ／ｃｍ２を適用することにより達成される、暗中での第２の放電（閉回路）（図５、曲線Ｃ−Ｅ）、
【０１１３】
図５は、以下の２つの曲線：点Ａ、Ｂ、Ｄ、Ｆ、及びＧにより特徴づけられる第１の曲線、並びに点Ａ、Ｂ、Ｃ、及びＥにより特徴づけられる第２の曲線について、電位が非常に異なることを示している。特に、暗中では、平衡電位が１．８６Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）に達するのに対し、光の存在下では平衡電位は２．９７Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）である。さらに、暗中で一定時間の緩和に供されたデバイスは、低い容量を出力し、これは第２の放電の間に残留する容量に相当し、一方光波源に対し一定時間の暴露に供されたデバイスは、単位面積当たりの容量６０７μＡｈ／ｃｍ２を出力し、これは第１のサイクルにおいて得られた単位面積当たりの容量６９５μＡｈ／ｃｍ２にほぼ等しい。
【０１１４】
図５は、それ故、一方では光の吸収が光再充電効果をもたらすことを、他方ではこの効果が「電気化学的視点から」可逆的である（即ち、第２のサイクルにおいて出力された容量は、第１のサイクルにおいて得られたものにほぼ等しい）ことを示している。
【０１１５】
さらに、非常に濃い青色から白色（ＴｉＯ２に特徴的な色）への正極の色の変化が、１時間の緩和の間に観察された。この正極の色の変化は、デバイスにおける光再充電反応の証拠である。
【０１１６】
図６は、デバイスが以下の工程に供された場合の、時間（時間）の関数としての、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）を示している。：
−  セル開回路電位から１．５Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）まで、電流密度１００μＡ／ｃｍ２を適用することにより達成される、暗中での第１の放電（閉回路）（図６、曲線Ａ−Ｂ）；及び
−  強度約３０００ｍＷ／ｃｍ２の光波源への１時間にわたる暴露（開回路）（図６、曲線Ｂ−Ｃ）、
【０１１７】
図６はまた、照明中の正極の色の変化を時間の関数として示す（０分、１０分、２０分、３０分、４０分、及び５０分における写真）。
【０１１８】
図６から、光再充電が１時間未満で完了することが観察され得る。
【０１１９】
１．６  本発明によるデバイスの暗中での再充電
既に充電された本発明によるデバイスは、以下の工程：
−  強度約３０００ｍＷ／ｃｍ２の光波源への１２時間にわたる暴露（開回路）；
−  セル開回路電位から１．５Ｖ（対Ｌｉ＋／Ｌｉ）まで、電流密度１００μＡ／ｃｍ２を適用することにより達成される、暗中での放電（閉回路）；及び
−  １時間、６時間、又は１２時間続く、暗中での緩和時間（開回路）、
に供された。
【０１２０】
図７は、暗中での緩和時間（時間）の関数として、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）の、暗中での緩和時間が１時間（白い四角を用いた曲線）、６時間（白丸を用いた曲線）、及び１２時間（黒丸を用いた曲線）である場合を示している。
【０１２１】
図８は、暗中での緩和時間中の、Ｌｉ＋／Ｌｉカップルに対する電位（ボルト、Ｖ）の関数としての電流密度（ｍＡ／ｃｍ２）を、暗中での緩和時間が１時間（白い四角を用いた曲線）、６時間（白丸を用いた曲線）、及び１２時間（黒丸を用いた曲線）である場合を示している。
【０１２２】
図８は、電流密度が、暗中で記録された電流密度に相当し、かつそれが光波源の存在下であらかじめ測定されたものより１０倍低いことを示している。電気化学的プロフィールは、暗中で得られたものと異なり、光波源の存在下で得られたものに近い。３つの曲線を積分すれば、単位重量当たりの放電容量を計算することができ、これは４６と５１ｍＡｈ／ｇの間を含んでなり、暗中で得られたものに匹敵する（図２参照）。開回路電位における変動は、この場合には３Ｖの値に達するのに要する時間が非常に長い（１２時間）ことを除いて、光波源への暴露中に得られたものに匹敵する（図６参照）。特に、完全な光再充電がわずか１時間で起こることが上記において示された。
【０１２３】
それ故結果は、暗中では再充電にもう少し時間がかかるが、１回又は２回の再充電がなお可能であることを示している。これは、本明細書において実証される独特の性質である。このことは、提案されたデバイスが暗中で少なくとも部分的に再充電され得ることから、太陽エネルギーの間欠性に固有の問題が少なくとも部分的に解決されることを可能にするはずである。間欠性の問題はまた、日中は天然の光波源の存在下にＤＣ電流を出力することができ、かつ１００μＡ／ｃｍ２の電流密度を出力しながら終夜放電することができ、光活性正極の二機能性のおかげで、部分的に解決される。夜の終わりに、正極はなお動作可能であり、光再充電し、かつ常に電力を出力しながら多くの昼／夜サイクルに耐えることが可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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