(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
設営状態を上から見て２間×３間のサイズの長方形のテントの四隅を画定する六角パイプからなる四本の柱部材と、
縦長の長方形の角パイプの中に幅方向中央部を縦断するリブを備えた棒材からなり、
二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体が水平方向に二つ枢支連結され、テントの短辺を画定するように前記柱部材間に伸縮自在に架設される短辺フレームと、
二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体が水平方向に三つ枢支連結され、テントの長辺を画定するように前記柱部材間に伸縮自在に架設される長辺フレームと、
前記短辺フレームと前記長辺フレームの少なくともいずれかに直接又は間接的に支持されるトップ柱と、を備え、
前記柱部材の分散と、前記短辺フレーム及び前記長辺フレームと、前記トップ柱の上昇とが連動して起こることで設営状態に移行し、且つ、前記柱部材の集合と、前記短辺フレーム及び前記長辺フレームの収縮と、前記トップ柱の下降とが連動して起こることで収納状態に移行し、
前記四本の柱部材のみでテントの設営状態が維持され得る強度を備えている、テントフレーム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、雨よけや日よけのためのテントを構成する折畳み式のテントフレームに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
テントの一種として、収縮状態のテントフレームを伸長操作するだけで組み立てることができる折畳み式のテントが知られている（特許文献１等参照）。この折畳み式テントは、折畳み式のテントフレームに対して予めテントシートが一体化されたものである。
【０００３】
前記従来のテントフレームは、柱部材と、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体を関節部を介して枢支連結した伸縮フレームと、前記柱部材で囲まれる空間内に配設されるトップ柱と、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体を枢支連結した伸縮自在なトップ柱支持フレームと、を備える。前記柱部材の上部同士が前記伸縮フレームで連結され、前記関節部と前記トップ柱とが前記トップ柱支持フレームで連結される。そして、前記伸縮フレームの伸長操作により、前記トップ柱支持フレームの伸長と、前記トップ柱の上昇と、前記柱部材の四方への分散とが同時に起こり、テントフレームを簡単に展開状態（設営状態）にすることができる。一方、前記伸縮フレームの収縮操作により、前記トップ柱支持フレームの収縮と、前記トップ柱の下降と、前記柱部材の集合とが同時に起こり、テントフレームを簡単に収縮状態（収納状態）にすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実用新案登録第３１３３２６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、設営状態を上から見て２間（約３６０ｃｍ）×３間（約５４０ｃｍ）サイズの大型テントの場合、最大伸長状態で長さ３間となる長辺伸縮フレームは、両端のみを柱部材で支えるだけでは支持強度が不十分であるので、長辺伸縮フレームの両端以外の部分を支持する中柱を設けることが普通とされていた。
【０００６】
しかし、前記中柱を設けると、テントの四隅以外の箇所に柱が位置するので、中柱がテントへの出入りの邪魔になり、使い勝手が悪かった。２間×３間のサイズにすることでテントの面積を大きくしたにもかかわらず、前記中柱の存在がテントの間口を狭くする要因となってしまっていたのである。
【０００７】
本発明は、前記のような事情に鑑みてなされたもので、２間×３間サイズのテントの間口を制約無く利用できるテントフレームを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決するため、本発明に係るテントフレームは、設営状態を上から見て２間×３間のサイズの長方形のテントの四隅を画定する六角パイプからなる四本の柱部材と、縦長の長方形の角パイプの中に幅方向中央部を縦断するリブを備えた棒材からなり、二本の棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在なシザー組立体が水平方向に二つ枢支連結され、テントの短辺を画定するように前記柱部材間に伸縮自在に架設される短辺フレームと、二つの棒材をＸ字状に枢支してなる開閉自在のシザー組立体が水平方向に三つ枢支連結され、テントの長辺を画定するように前記柱部材間に伸縮自在に架設される長辺フレームと、前記短辺フレームと前記長辺フレームの少なくともいずれかに直接又は間接的に支持されるトップ柱と、を備え、前記柱部材の分散と、前記短辺フレーム及び前記長辺フレームと、前記トップ柱の上昇とが連動して起こることで設営状態に移行し、且つ、前記柱部材の集合と、前記短辺フレーム及び前記長辺フレームの収縮と、前記トップ柱の下降とが連動して起こることで収納状態に移行し、前記四本の柱部材のみでテントの設営状態が維持され得る強度を備えることを特徴とする。
【０００９】
本発明によれば、テント設営時には、前記柱部材の分散に連動して前記短辺フレーム及び前記長辺フレームが伸長し、且つ前記トップ柱が上昇する。また、テント収納時には、前記柱部材の集合に連動して前記短辺フレーム及び前記長辺フレームが収縮し、且つ前記トップ柱が下降する。よって、テントの設営及び収納をごく少ない人員で迅速に行うことができる。
【００１０】
前記四本の柱部材のみで、テント設営状態を維持することができるので、前記長辺フレームを支持するために従来必要とされていた中柱を設ける必要がない。よって、２間×３間サイズのテントの間口を制約無く利用することができる。
【００１１】
本発明では、前記各柱部材が六角パイプで形成される。このようにすれば、前記各柱部材が四角パイプで形成される場合よりも柱部材の強度が高くなる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施の一形態に係るテントフレームを用いたテントの平面図である。
【図２】本発明の実施の一形態に係る天地フレームの展開状態（設営状態）の斜視図である。
【図３】図のテントフレームの、柱部材と短辺フレームとの結合関係を示す説明図である。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ矢視拡大断面図である。
【図５】図２のテントフレームの、柱部材と長辺フレームとの結合関係を示す説明図である。
【図６】図２のテントフレームの、短辺フレーム上の関節部とトップ柱支持フレームとトップ柱との結合関係を示す説明図である。
【図７】図２のテントフレームの、長辺フレーム上の関節部とトップ柱支持フレームとトップ柱との結合関係を示す説明図である。
【図８】図２のテントフレームの、収縮状態と展開状態との間における移行態様を、長辺フレームを正面にして示した説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施の一形態について説明する。
【００１４】
本発明に係るテントフレームは、図１に示すように、設営状態を上から見て２間（約３６０ｃｍ）×３間（約５４０ｃｍ）のサイズの長方形のテント１用のフレームである。
【００１５】
本発明の実施の一形態に係るテントフレーム２は、図２に示すように、四本の柱部材３と、二つの短辺フレーム４と、二つの長辺フレーム５と、二本のトップ柱６と、トップ柱支持フレーム７と、を備える。テントフレーム２は、四本の柱部材３のみでテント設営状態が維持され得る強度を備える。具体的には、各柱部材３の強度が高められ、且つ、短辺フレーム４及び長辺フレーム５の強度が高められる。テントフレーム２には、四本の柱部材３のみでの使用（中柱なしでの使用）に耐え得る強度を有することが第一に求められるが、強度を重視するあまり、運搬や設営作業、収納作業に支障が出るほどの重量になってしまっては、取り扱い性が悪くなり実用性に欠ける。よって、必要十分な強度と、良好な取り扱い性とを備えるテントフレームを提供することが本発明の目的である。
【００１６】
柱部材３は、起立状態でテントフレーム２の四隅を形成する。柱部材３は、テントフレーム２の収納時には中央に集合し、テントフレーム２の設営時には四方へと分散する。本発明では、柱部材３は軽量化のために中空のパイプを用いられ、強度向上の観点から六角パイプが用いられる。
【００１７】
柱部材３は、下側柱部材８と上側柱部材９との結合体であり、上側柱部材９の内部に下側柱部材８が嵌挿されて相対伸縮可能な構成とされている。そして、上側柱部材９は、上側柱部材９に取り付けられるロック装置１０によって、下側柱部材８に対して上下位置変更可能に固定できるようになっている。下側柱部材８の下端部には、地面に接触するベースパッド１１が固着されている。
【００１８】
ロック装置１０は、周知の構成であるので詳細には図示していないが、下側柱部材８に形成したロック孔に出入り自在なロックピンと、このロックピンをロック孔に突入する方向に常時付勢するロックばねと、ロックピンをロック孔から抜き操作するためのロック解除操作部材等によって構成される。柱部材３が長さ調整可能であるので、テントフレーム２の収納時にはコンパクト性が向上し、テントフレーム２の展開状態では内部をより広くして使用できる。
【００１９】
短辺フレーム４は、平面視長方形のテント１の短辺を画定する柱部材３，３の上部同士を連結する伸縮自在なものである。長辺フレーム５は、平面視長方形のテント１の長辺を画定する柱部材３，３の上部同士を連結する伸縮自在なものである。短辺フレーム４及び長辺フレーム５の詳細については後述する。
【００２０】
トップ柱６は、柱部材３で囲まれる空間内に位置する収納時高さ位置と、該収納時高さ位置から真上に移動した設営時高さ位置との間を垂直に昇降自在なものである。トップ柱６は、テント設営状態において、テントシート１２（図６，７参照）を下から支える。
【００２１】
トップ柱支持フレーム７は、短辺フレーム４の途中と長辺フレーム５の途中にある上下一対の関節部１３ａ，１３ｂとトップ柱６とを連結する伸縮自在なものであり、短辺フレーム４及び長辺フレーム５上でトップ柱６を支持する。トップ柱６の配設態様は、図２の例には限定されず、短辺フレーム４と長辺フレーム５の少なくともいずれかに直接又は間接的に支持されるものであればよい。例えば、各短辺フレーム４の途中にある上下一対の関節部１３ａ，１３ｂによってトップ柱６を支持させることもでき、この場合には、各短辺フレーム４がトップ柱支持フレームを兼ねることになる。
【００２２】
図３に示すように、短辺フレーム４は、シザー組立体１４を水平方向に二つ、相互間に上下一対の関節部１３ａ，１３ｂを介して枢支連結した伸縮自在なものである。シザー組立体１４は、同じ長さの二本の棒材１５をそれぞれの長さの中央部でＸ字状に枢支したものであり、枢支軸１６を中心として両端部が鋏のように上下に開閉自在である。短辺フレーム４は、テント１の短辺を画定する柱部材３，３間を伸縮自在に連結する。
【００２３】
図４に示すように、シザー組立体１４を構成する二本の棒材１５，１５は、軽量化のために断面長方形の角パイプを使用し、強度を高めるために、縦長の長方形の角パイプの中に、幅方向中央部を縦断するリブ１７を備えた構成とされる。
【００２４】
図３に示すように、短辺フレーム４の上側の両外端部１８，１８は、柱部材３の上端に固着して設けた上端連結具１９に枢支軸２０で枢着される。短辺フレーム４の下側の両外端部２１，２１は、柱部材３に上下スライド自在に嵌装したスライド部材２２に枢支軸２３で枢着される。スライド部材２２の上下スライドにより、短辺フレーム４の収縮と伸長が可能となる。
【００２５】
スライド部材２２は、ロック装置２４によって、柱部材３上の設営時高さ位置（図３に示した位置）で固定することができる。ロック装置２２は、周知の構成であるので詳細には図示していないが、柱部材３に形成したロック孔に出入り自在なロックピンと、このロックピンをロック孔に突入する方向に常時付勢するロックばねと、ロックピンをロック孔から抜き操作するためのロック解除操作部材等によって構成される。
【００２６】
図５に示すように、長辺フレーム５は、シザー組立体１４を水平方向に三つ、相互間に上下一対の関節部１３ａ，１３ｂを介して枢支連結した伸縮自在なものである。長辺フレーム５と短辺フレーム４との違いは、シザー組立体１４の連結数のみである。また、長辺フレーム５と柱部材３との連結態様は、短辺フレーム４と柱部材３との連結の態様と同一である。よって、図５に図３と同じ符号を付して、重複する説明を省略する。
【００２７】
なお、図３と図５に示す短辺フレーム４及び長辺フレーム５の最大伸長状態において、シザー組立体１４を構成する二本の棒材１５，１５間の角度θが小さすぎると、短辺フレーム４及び長辺フレーム５の強度が低下する。そこで、短辺フレーム４及び長辺フレーム５の強度が必要十分な範囲に保たれるように前記角度θを適切な大きさにした上で、最大伸長状態における短辺フレーム４及び長辺フレーム５によって２間×３間の長さが確保できるように、シザー組立体１４の二本の棒材１５，１５の長さを適宜に設定する。
【００２８】
前記角度θは、テント設営状態における上下一対の関節部１３ａ，１３ｂ間の上下間隔（関節部離間寸法）Ｌの大小によって変わる。２間×３間のテントフレームの場合、前記上下間隔（関節部離間寸法）Ｌは、長辺フレーム５を支持するための中柱を用いていた従来品において、例えば２４ｃｍ程度であった。これに対し、本実施の形態では、前記上下間隔（関節部離間寸法）Ｌを３５〜４０ｃｍとすることで、短辺フレーム４及び長辺フレーム５の強度アップが達成でき、中柱なしのテントフレームが実現できた。
【００２９】
図６及び図７に示すように、トップ柱支持フレーム７は、複数のシザー組立体１４を枢支連結した伸縮自在なものである。シザー組立体１４自体については、短辺フレーム４及び長辺フレーム５を構成するシザー組立体と同一である。トップ柱支持フレーム７は、短辺フレーム４及び長辺フレーム５の途中にある上下一対の関節部１３ａ，１３ｂ上でトップ柱６を支持する。
【００３０】
本実施の形態では、図２に示すように、二つの長辺間トップ柱支持フレーム２５（短辺フレーム４と平行に延びている）と、一つの短辺間トップ柱支持フレーム２６（長辺フレーム５と平行に延びている）との組み合わせで、二本のトップ柱６が支持される。長辺間トップ柱支持フレーム２５は、一対の長辺フレーム５，５において互いに対応する位置にある上下一対の関節部１３ａ，１３ｂ同士の間に架設される。短辺間トップ柱支持フレーム２６は、一対の短辺フレーム４，４において互いに対応する位置にある上下一対の関節部１３ａ，１３ｂ同士の間に架設される。そして、二つの長辺間トップ支持フレーム２５と一つの短辺間トップ柱支持フレーム２６とで形成される二つの交差部のそれぞれに位置する上下一対のトップ柱支持関節部２７ａ，２７ｂによってトップ柱６が支持される。
【００３１】
短辺間トップ柱支持フレーム２６は、図６に示すように、短辺フレーム４に対応する構成であり、シザー組立体１４を水平方向に二つ、相互間に上下一対のトップ柱支持関節部２７ａ，２７ｂを介して枢支連結した伸縮自在のものである。短辺間トップ柱支持フレーム２６の上側の両外端部２８，２８は、短辺フレーム４に含まれる上側の関節部１３ａに枢支軸２９で枢着される。短辺間トップ柱支持フレーム２６の下側の両外端部３０，３０は短辺フレーム４に含まれる下側の関節部１３ｂに枢支軸３１で枢着される。
【００３２】
長辺間トップ柱支持フレーム２５は、図７に示すように、長辺フレーム５に対応する構成であり、シザー組立体１４を水平方向に三つ、相互間に上下一対のトップ柱支持関節部２７ａ，２７ｂを介して枢支連結した伸縮自在なものである。
長辺間トップ柱支持フレーム２５の上側の両外端部３２，３２は、長辺フレーム５に含まれる上側の関節部１３ａに枢支軸３３で枢着される。長辺間トップ柱支持フレーム２５の下側の両外端部３４，３４は長辺フレーム５に含まれる下側の関節部１３ｂに枢支軸３５で枢着される。
【００３３】
図６及び図７に示すように、下側のトップ柱支持関節部２７ｂには、トップ柱支持フレーム７を構成するシザー組立体１４の下側の端部が枢支軸３６で枢着される。そして、下側のトップ柱支持関節部２７ｂは、トップ柱６の下端部に固着される。一方、上側のトップ柱支持関節部２７ａには、トップ柱支持フレーム７を構成するシザー組立体１４の上側の端部が枢支軸３７で枢着される。そして、上側のトップ柱支持関節部２７ａは、トップ柱６に上下スライド自在に嵌装される。
【００３４】
トップ柱６は、下側トップ柱３８と、この下側トップ柱３８に対して上下動可能に嵌装される上側トップ柱３９と、下側トップ柱３８と上側トップ柱３９との間に介装されるテンションスプリング４０と、を備える。下側トップ柱３８の下端部に、下側のトップ柱支持関節部２７ｂが固着され、上側トップ柱３９に、上側のトップ柱支持関節部２７ａが上下スライド自在に嵌装される。
【００３５】
テンションスプリング４０は、下側トップ柱３８上で上側トップ柱３９を上方へ付勢し、トップ柱６上のテントシート１２に張りを与える。テンションスプリング４０としては、円筒形圧縮コイルばねを用いることができる。テンションスプリング４０の下端部は、下側のトップ柱支持関節部２７ｂに当接し、上端部は、上側トップ柱３９の下端面に当接する。テンションスプリング４０は、上側トップ柱３９と下側トップ柱３８との間に外部から見えないように介装することもできるが、図６及び図７のように外部に露出させた態様で配設すると、テンションスプリング４０の配設スペースに自由度が出るので、テンションスプリング４０としてばね力の大きい比較的大型のものを使用することが可能となる。このため、２間×３間という大型のテント１の、面積の大きいテントシート１２に対して必要十分なだけの適切な張りを付与することができる。
【００３６】
なお、図６及び図７に示すように、前記上側トップ柱３９の上端には、テントシート支持面４１が形成される。このテントシート支持面４１は、テントシート１２を損傷することがないように、滑らかなドーム状に形成される。
【００３７】
短辺フレーム４及び長辺フレーム５の伸縮により短辺フレーム４及び長辺フレーム５に含まれる下側の関節部１３ｂが上下動し、下側の関節部１３ｂの上下動と上側のトップ柱支持関節部２７ａのトップ柱６に沿う上下スライドとにより、トップ柱支持フレーム７の収縮と伸長が可能となる。そして、前記トップ柱支持フレーム７の伸縮により、トップ柱６が昇降する。
【００３８】
テントフレーム２は、図８に示すように、収縮状態と展開状態との間で状態移行させることができる。図８（ａ）はテントフレーム２の完全な収縮状態であり、四本の柱部材３が集合し、短辺フレーム４、長辺フレーム５及びトップ柱支持フレーム７が完全に収縮してトップ柱が四本の柱部材の間に隠れている状態である。
【００３９】
図８（ａ）の状態から、四本の柱部材３の分散と、短辺フレーム４、長辺フレーム５及びトップ柱支持フレーム７の伸長と、トップ柱６の上昇とが互いに連動して起こり、図８（ｂ）、図８（ｃ）、図８（ｄ）の順にテントフレーム２が展開する。図８（ｄ）は、テントフレーム２の水平方向への完全な展開状態である。図８（ｄ）の状態から、必要に応じて各柱部材３を伸ばすことで、テント下の空間の大きい図８（ｅ）の伸脚状態となる。
【００４０】
テントフレーム２の収納時には、図８（ｅ）の状態から各柱部材３を縮めて図８（ｄ）に移行する。その後、四本の柱部材３の分散と、短辺フレーム４、長辺フレーム５及びトップ柱支持フレーム７の収縮と、トップ柱６の下降とが互いに連動して起こり、図８（ｄ）、図８（ｃ）、図８（ｂ）、図８（ａ）の順でテントフレーム２の収縮状態となる。
【００４１】
図８には示していないが、テントフレーム２には、予めテントシート１２が取り付けられる。テントフレーム２を図８（ｄ）の設営状態にすることでテントシート１２も自然に広がってテントフレーム２上に張られ、テントフレーム２を図８（ａ）の収縮状態（収納状態）にすることでテントシート１２も自然に押し縮められてテントフレーム２上にまとまる。
【００４２】
以上のように構成されるテントフレーム２によれば、テントの設営及び収納をごく少ない人員で迅速に行うことができる。加えて、四本の柱部材３のみで、テント設営状態を維持することができるので、長辺フレーム５を支持するために従来必要とされていた中柱を設ける必要がない。よって、２間×３間サイズの大型のテント１の間口を制約無く利用することができる。
【符号の説明】
【００４３】
１    テント
２    テントフレーム
３    柱部材
４    短辺フレーム
５    長辺フレーム
６    トップ柱
１４  シザー組立体
【図１】
0006469997.tif 000002
【図２】
0006469997.tif 000003
【図３】
0006469997.tif 000004
【図４】
0006469997.tif 000005
【図５】
0006469997.tif 000006
【図６】
0006469997.tif 000007
【図７】
0006469997.tif 000008
【図８】
0006469997.tif 000009