(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
人あるいは貨物を輸送する平底の船であって、
船の底に取り付けられた抵抗低減システムを備え、この抵抗低減システムは、
当該船の長手方向に直角に延在する２以上の乱流部材で、船の移動中、船の底に、当該乱流部材の下流に乱流を有する領域を発生させるための乱流部材と、
上記乱流部材にあるいはその近くに気流を噴射するための、各乱流部材用の空気インジェクターと、
上記乱流部材の両側に隣接したキールと、を備え、
ここで、船の底はキャビティがない平坦であり、乱流部材はキール間で船の底に保密的に取り付けられたリッジであり、
乱流部材は、船の底から２．５〜２５ｍｍで延在し、
上記キールは、船の底から実質的に同じ高さまで延在し、この高さは０．０５〜０．３０ｍの範囲にある、
船。
【請求項２】
船の底は、第１セクション及び第２セクション及びさらなるセクションに船底を分割する３つ以上の長手方向のキールを備える、請求項１に記載の船。
【請求項３】
２以上の乱流部材は、平底の船の幅にわたり延在し、乱流部材の両端部はキールにあたり終端する、請求項１又は２に記載の船。
【請求項４】
第１セクション、第２のセクション、及びさらなるセクションに置かれた乱流部材は、互いに実質的に列をなしている、請求項３に記載の船。
【請求項５】
乱流部材は、船の長手方向において０．５〜５ｍｍの範囲の幅を有する、請求項１から４のいずれかに記載の船。
【請求項６】
２以上の乱流部材は、船の底での第１セクション、第２のセクション、及びさらなるセクションのそれぞれに設けられており、船の長手方向において互いに対して同距離で配置されている、請求項１から５のいずれかに記載の船。
【請求項７】
上記空気インジェクターは、それぞれの乱流部材の下流に設けられている、請求項１から６のいずれかに記載の船。
【請求項８】
空気インジェクターは、船の底における、及び／又はキールの少なくとも１つにおける開口によって形成されており、空気インジェクターへ空気を送り込むための空気ポンピング装置に接続あるいは接続可能である、請求項７に記載の船。
【請求項９】
乱流部材の近くで上流に設けられた空気出口を有し、好ましくは、この空気出口は、最も前の乱流部材を除いた各乱流部材の上流に設けられている、請求項１から８のいずれかに記載の船。
【請求項１０】
空気出口は、空気を選択的に送り出すために操作可能である、請求項９に記載の船。
【請求項１１】
乱流部材の少なくとも１つの上流に設けられたセンサーを有し、このセンサーは、少なくとも空気キャビティの存在を測定するのに適している、請求項１から１０のいずれかに記載の船。
【請求項１２】
上記センサーによって実行された測定に基づいて空気インジェクター及び／又は空気出口を制御するために設けられたコントローラーを有する、請求項１１に記載の船。
【請求項１３】
請求項１から１２のいずれかに記載の平底の船の底にて少なくとも１つの空気キャビティの長さを制御するための方法であって、
ある速度で船を移動させること、
乱流部材の少なくとも１つで、あるいはその近くで空気を噴射すること、
船の速度及び船の底より下の深さを測定すること、を備え、
ここで、船が第１範囲内の速度を有するとき、空気は、それぞれの乱流部材で、あるいはその近くで噴射されて、最も前の乱流部材を除いた各乱流部材の近くで上流に空気が送り出され、
船が第１範囲よりも大きい第２範囲内の速度を有するとき、空気は、非隣接の乱流部材で、あるいはその近くで上流に送り出される、
制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平底の船、特に平底の船用の抵抗低減に関する。
また本発明は、平底船の底で少なくとも１つの空気キャビティの長さを制御する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
平底の船は、重量貨物又は人を、例えば川及び運河での輸送用に建造された平底のボートである。いくつかの船は、自力で推進せず、引き船によって牽引されるか、押される必要がある。そのような船の長さが大きいため、船の底と、船が存在する水との間に大きな接触面が存在し、この大きな接触面は、水中を船が移動する間、大きな抵抗を発生する。
【０００３】
このような平底の船に、例えば気泡を使用する抵抗低減システムを設け、抵抗が低減されるかもしれないことは知られている。
【０００４】
当業者においては、そのような平底船の効率の改善が未だ必要であると感じている。
【発明の概要】
【０００５】
発明は、人又は貨物を輸送するための改善された平底の船を提供する。
発明の態様によれば、人又は貨物を輸送するための平底の船が提案され、この船は、船の底に付けられた抵抗低減システムを備える。この抵抗低減システムは、船の長手方向に直角に延在し、船の移動中、船の底で乱流を有する領域を下流に生成する２以上の乱流部材と、各乱流部材用に、乱流部材にあるいはその近傍に気流を注入する空気インジェクターとを備える。抵抗低減システムは、さらに、乱流部材の両側に隣接するキールを備える。船の底は、キャビティがない平坦である。乱流部材は、キール間で船の底に保密的に（sealingly）取り付けられたリッジ（ridge）であり、また乱流部材は、船の底から２．５〜２５ｍｍ、延在する。
【０００６】
発明による船を提供することによって、船の効率は、船への限られた改造だけで改善される。平底の船に、キール及びリッジのみが保密的に取り付けられねばならず、また、リッジの近くに空気供給部が設けられなければならない。保密的に取り付けられることは、リッジと船の底との間に隙間が存在しないというように理解されねばならない。供給された空気は、平坦な底の下に気泡を生成する。ここで気泡は、境界としてリッジ及び２つのキールを有する。これらの境界は、平坦な底に、そして限られたコストで、形成が容易である。
【０００７】
以下には、発明の例示的な実施形態がさらに詳細に記述されるだろう。しかしながら、これらの実施形態が本発明に関する保護の範囲の制限として解釈されなくてもよいことは認識されるべきである。
【０００８】
実施形態において、３つ以上の長手方向のキールが第１セクション及び第２セクション、あるいはさらなるセクションに船の底を分割している。船の安定性は、船の底を第１及び第２のセクションに分割することにより改善されるかもしれない。異なるセクションのため、一もしくは複数の空気キャビティは、底の幅のより小さな部分にわたり延在し、それによって、底の片側から底の別の側へ空気が突然に移動するリスクを低減する。
【０００９】
実施形態において、それぞれの乱流部材は、平底の船の幅にわたり延在し、乱流部材の両側はキールにぶつかり終端する。この実施形態の利点は、空気キャビティが船の幅にわたり等しく生成され、このことは船の安定性を増加させるということである。
【００１０】
実施形態において、第１セクション、第２のセクション、及びあるいはさらなるセクションに置かれた乱流部材は、互いに実質的に列をなしている。乱流部材を互いにそのような関係に置くことは有利であり、その結果、第１セクションにおける空気キャビティが第２セクションにおける空気キャビティに実質的に等しくなる。
【００１１】
複数の空気キャビティが第１セクションに生成される場合、第１セクションにおける空気キャビティと実質的に同じ長さ及び／又は位置を有する複数の空気キャビティが第２セクションに生成されるということに注目される。したがって船の安定性は、生成された空気キャビティによって影響されない、あるいは少なくとも最小的な影響である。
【００１２】
実施形態では、乱流部材は、船の長手方向において０．５〜５ｍｍの範囲の幅を有する。乱流部材が船に対してとても小さいエレメントによって実現されてもよいことは有利である。
【００１３】
実施形態において、船は２以上の乱流部材を有し、これらの乱流部材は、バージの底に第１セクション、第２セクション、あるいはさらなるセクションのそれぞれに設けられ、船の長手方向において互いに対して等しい距離で間隔をあけて配置される。
【００１４】
別の実施形態では、その距離は船の長手方向において可変であってもよい。
【００１５】
実施形態において、空気インジェクターは、船の底における、及び／又はキールの少なくとも１つにおける、開口によって形成される。その空気インジェクターは、空気インジェクターへ空気を送り込む空気ポンピング装置に接続され、あるいは接続可能である。キールの少なくとも１つに空気インジェクターを設けることは、船の外板に追加の穴を作製しなくてもよいので有利であり、これは、船に対して抵抗低減システムの取り付け及び／又は取り外しを容易にする。
【００１６】
開口と空気ポンピング装置との間に伝導部（conducts）がキールにさらに挿入されてもよいことは注目される。さらに、乱流部材の実質的に全長にわたり空気キャビティを生成するために乱流部材に十分な空気を供給するのに、乱流部材当たり１つの開口だけで十分であることは注目される。
【００１７】
実施形態において、空気出口が乱流部材の近くで上流に設けられる。好ましくは、空気出口は、上流でそれぞれの乱流部材の近くに設けられる。各乱流部材の後ろに形成された空気キャビティの長さが空気出口による空気を出すことによって制御されてもよいということがこの実施形態の利点である。したがって、各乱流部材での空気キャビティは発達することができ、先の乱流部材で実現された空気キャビティによって妨害されないということが達成される。より多くの空気キャビティが船の底に実現される場合、あるいは船の底のより広い表面が空気キャビティによって覆われる場合、抵抗低減システムの効率は増す。
【００１８】
実施形態において、空気出口は、空気を選択的に出すために操作可能である。船がある速度を有する場合、最初の乱流部材で生成された空気キャビティは、後の乱流部材を越えてある距離に延在することが発生するかもしれない。空気キャビティが後の乱流部材を越えてちょうど延在する場合、後の乱流部材は空気キャビティを生成せず、その結果、後の乱流部材の後ろでは、乱流部材間の全距離が空気キャビティによってカバーされるのではない。この状況において空気出口が開かれた場合、空気キャビティの長さが制御され、その結果、空気キャビティは、もはや後の乱流部材を越えて延在しない。
【００１９】
船が上述したよりもかなり速い速度で移動する場合、ある乱流部材で発生して後の乱流部材を越えて延在する空気キャビティは、次の乱流部材まで延在するかもしれず、１つの空気キャビティは、２つの乱流部材間の距離にわたり形成される。抵抗低減システムの効率は、このような空気キャビティの長さの制御をすることによって増加するかもしれない。
【００２０】
実施形態において、センサーは、乱流部材の少なくとも１つへの上流に設けられ、このセンサーは、少なくとも空気キャビティの存在を測定するのに適用される。それにより、コントローラーが設けられた場合、センサーによって実行された測定に基づいて空気インジェクター及び／又は空気出口を制御することは有利である。この実施形態において、空気キャビティが乱流部材の上流に存在することが測定されたか否かに基づいて、空気インジェクター及び／又は出口を開くあるいは閉じることが可能である。
【００２１】
例えば、空気キャビティの存在を測定するセンサーを各乱流部材の上流に設けることが可能である。空気キャビティは、最初の乱流部材で生成され、その結果、空気キャビティの存在は、２番目の乱流部材の上流で測定することができる。しかしながら、３番目の乱流部材の上流で空気キャビティの存在が測定されない場合、これは、２番目の乱流部材による空気キャビティの生成を妨害する最初の乱流部材によって生成される空気キャビティによって引き起こされるかもしれない。２番目の乱流部材の近くの上流の空気出口は、空気を出すために開かれてもよい。その後、３番目の乱流部材の前のセンサーは、２番目の乱流部材によって生成された空気キャビティの存在を測定してもよい。抵抗低減システムの効率は、空気キャビティの長さを制御することにより増加し、約１０％の抵抗の低減につながるかもしれない。
【００２２】
実施形態において、複数のキールは、船の底から実質的に同じ高さまで延在し、この高さは、０．０５〜０．３０ｍの範囲にあってもよい。
【００２３】
別の態様では、発明は、前の請求項のいずれか１つによる平底の船の底で少なくとも１つの空気キャビティの長さを制御する方法に関する。この方法は、
ある速度で船を移動させること、
乱流部材の少なくとも一つので、あるいはその近くで空気を噴射すること、
船の速度及び船の底より下の深さを測定すること、
を備え、
ここで、船が第１範囲内の速度を有するとき、空気は、それぞれの乱流部材であるいはその近くで噴射され、最も前方の乱流部材を除いたそれぞれの乱流部材の近くの上流で出され、船が第１範囲よりも大きい第２範囲内の速度を有するとき、空気は、隣接していない乱流部材であるいはその近くの上流で出される。
【００２４】
空気は、すべての空気噴射口で噴射されるとは限らないので、空気キャビティを生成するために、より少ない空気でよい。これは経済的利益につながるので、より少ない空気でよいことは有利である。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】図１は、発明による使用における船の実施形態の底面図を示す。
【図２】図２は、図１のラインＩＩ−ＩＩによる図１の船の断面図を示す。
【図３】図３は、図１のラインＩＩＩ−ＩＩＩによる図１の船の断面図を示す。
【図４】図４のａ），ｂ）は、異なる速度での図３における詳細ＩＶを拡大したものを示す。
【図５】図５のａ），ｂ）は、反対方向に移動するときの図３における詳細ＩＶを拡大したものを示す。
【図６】図６のａ）−ｄ）は、船の底での空気キャビティの発達を示す。
【図７】図７のａ）−ｄ）は、異なる速度での図１のような船を示す。
【図８】図８は、図３における詳細ＩＶの別の実施形態を示す。
【図９】図９は、図８の代わりの実施形態を示す。
【図１０】図１０のａ）−ｃ）は、乱流部材の実施形態を示す。
【図１１】図１１のａ）−ｄ）は、キールの実施形態を示す。
【図１２】図１２は、発明による使用における２つの隣接する船を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
発明の態様は、図面に示される発明の例示的な実施形態を参照することによって、より詳しく説明されるだろう。
【００２７】
バージのような船は、水上で貨物、特に重量貨物の輸送用に主として使用される。バージは、川及び／又は運河を経由する輸送に主として使用される。水を通るこのような船の移動中、流速の相対的方向において、力が船の外板に作用する。これは抵抗（drag）と呼ばれる。この抵抗を減少するために、空気キャビティが船の底の外板と水との間に供給されてもよい。抵抗を減少することは、例えば、燃料の節約あるいは船の高速化の可能性につながる。
【００２８】
したがって、図１、図２及び図３は、発明による船１の底２を示す。複数の乱流部材３が船１の底２に装着される。乱流部材３は、船１の長手方向において互いに対して間隔をあけて配置される。したがって、それぞれの乱流部材の後ろに空気キャビティ５の発達用に利用可能な十分なスペースが存在する。矢印Ｆが水の流れ方向を示す図１及び図３で見ることができるように、多くの空気キャビティが生成される。空気キャビティの数は、乱流部材３の数に対応する必要はない（図４を参照）。後で説明するように、乱流部材３の数は、空気キャビティの数よりも多いかもしれない。さらに、図１に示すように、乱流部材３は、船の幅の半分にわたり実質的に延在し、キール４にぶつかる各側部で終端する。
【００２９】
空気キャビティが生成されない底の一部は、水と接触するかもしれない。そのような部分は「ぬれた領域」と呼ばれ、９の参照符号で図１及び図３に示されている。船１の底２での「ぬれた領域」の量が小さいほど、抵抗は、より減少される。
【００３０】
さらに、キール４が船１の底２に設けられる。２つのキール４が底２の各側方に設けられ、この２つのキール４の間に３番目のキール４が設けられる。キール４は、船１の底２を２つのセクションに分割し、これによって、図２で見ることができるように、船１の安定性を増す。
【００３１】
２つのセクションのそれぞれにおいて、乱流部材３が設けられ、第１セクションに置かれた乱流部材３は、第２セクションに置かれた乱流部材３と実質的に平行である。このことは、船１の安定性に有利である。
【００３２】
流れ方向Ｆにおいて乱流部材３の直ぐ後ろに空気を噴射する空気インジェクター（図示せず）が乱流部材３の下流に設けられ、その結果、図６を参照して後述するように、空気キャビティ５が発達することができる。
【００３３】
図４のａは、図３における詳細ＩＶを拡大して、かつ第１速度で、及び／又は第１水深での状態を示す。空気噴射装置６は、流れ方向Ｆにおいて乱流部材３の後ろで空気を噴射する。空気キャビティ５は、乱流部材３から発達し、速度Ｖ３及び水深の影響下で、図４のａで見ることができるように、後の乱流部材３を越えて延在する。空気キャビティ５は、後の乱流部材３を越えて延在することから、その乱流部材３で空気を噴射することは必要ではない。しかしながら、生成された空気キャビティ５に十分な空気が存在すること、及び／又はその空気キャビティ５がさらに延在することができること、を確保するために、空気が後の乱流部材３で噴射されてもよい。
【００３４】
乱流部材３で生成された空気キャビティ５が後の１つの乱流部材３を越えて延在することが、記述され示されている。しかしながら、空気キャビティ５は、１つを超える後の乱流部材３を越えてさらに延在してもよく、その延長部分は、速度Ｖ３に依存し、噴射空気量には余り依存しない。
【００３５】
図４のｂは、図３における詳細ＩＶを拡大して、かつ速度Ｖ１で、及びある水深での状態を示す。速度Ｖ１は、速度Ｖ３未満である。図で見ることができるように、空気キャビティ５は、すべての乱流部材３の下流に生成されている。速度Ｖ１のため、空気キャビティは、図４のａと比較してより短い距離にわたり延在し、よって後の乱流部材３の前で終端する。したがって、速度Ｖ３で生成された空気キャビティの数と比較して、より多くの空気キャビティが速度Ｖ１で生成される。両速度において、船１の底２の表面の大きな部分が空気キャビティ５で覆われており、それによって、抵抗を低減している。
【００３６】
図５のａ及びｂは、抵抗低減システムが第１流れ方向Ｆにおいて使用されてもよいが、また逆の第２流れ方向において使用されてもよいことを示している。乱流部材３の形により、後で説明するように、抵抗低減システムは、両方の移動方向において抵抗を低減することができる。
【００３７】
２つの異なる移動方向において抵抗低減システムを使用可能であるために、各乱流部材の両側で空気を噴射する可能性を提供することが必要かもしれない。
【００３８】
図６のａ〜ｄは、船１の底２での空気キャビティ５の発達を示している。例えば図６のａの状態は、船１が移動し始めたとき、あるいは空気がまだ噴射されていない場合に発生するかもしれない。乱流部材３にあたる水の流れにより、乱流を有する領域１０は、乱流部材３の全長にわたり乱流部材３の下流に生成され、乱流部材３の両側のキール４で終了する。このことは、図１０に関して記述するように、乱流部材３の形状及び寸法によって引き起こされる。
【００３９】
図６のｂに示される次のステップでは、乱流部材３のすぐ後ろにある、乱流を有する領域１０に空気を噴射するステップを備える。乱流のため、噴射された空気は、乱流を有する領域１０の実質的に全てにわたり分布される。
【００４０】
船１の移動、及び水によって空気に作用する力のため、図６のｃに示すように、空気は下流へ移動する。ある時間経過後、船の速度、これは水流速度を意味する、空気噴射速度、及び船の底より下の深さに依存して、図６のｄに示されるかもしれないように、空気キャビティ５は、十分に発達し、重力波長の半分に等しい。
【００４１】
図７のａ〜ｄは、船１の底２での、及び船１の異なる速度の影響での空気キャビティの発達を示す。図７のａは、図４のｂに関して説明したような状況に関連し、図７のｄは図４のａに関して説明したような状況に関連する。
【００４２】
速度Ｖ３と速度Ｖ１との間にある速度Ｖ２では、図７のｂに示すような状況が生じるかもしれない。速度のため、空気キャビティ５の一部分１１により示されるように、乱流部材３で生成された空気キャビティ５は、後の乱流部材３をちょうど越えて延在する。その結果、後の乱流部材３での空気キャビティ生成は、先の空気キャビティ５によって妨害され、それ故に、後の乱流部材３で空気キャビティは生成されず、少なくとも１つの大きなぬれた表面９が生じる。この状況が生じたとき、抵抗低減システムの効率は低減する。
【００４３】
この状況は、図７のｃ示すように、空気を出すことで克服できる。先の乱流部材３によって生成された空気キャビティ５の空気を出すための空気出口（図示せず）がそれぞれの乱流部材３の近くで上流に設けられる。すべての乱流部材の下流に空気キャビティ５が生成されるという結果をもたらすことから、生成された空気キャビティ５が後の乱流部材３をちょうど越えて延在することは防止される。したがって、抵抗低減システムの効率は増加し、ぬれた表面９は最小になる。
【００４４】
船１の操作者は、それぞれの乱流部材３の上流での空気出口を制御することができてもよい。例えば、船が第１速度範囲内の速度で移動している場合に、空気を出すことができる。第１速度範囲は、図７のａ〜ｃで示した状況をもたらす速度を備えてもよい。船１が第２速度範囲内の速度で移動している場合、空気はもはや出されず、図７のｄに示すような状況が生じるかもしれない。
【００４５】
したがって、抵抗低減システムの効率は、空気キャビティ５の長さを制御することによって改善することができる。空気キャビティの長さを制御することにより、船１の底２のできるだけ多くの表面が空気キャビティ５で覆われる。
【００４６】
図８は、図３における詳細ＩＶの別の実施形態を示す。この実施形態では、図７に関して記述されるように、空気を出すための空気出口１２が設けられる。空気出口１２は、周囲に直接、空気を出すようにしてもよく、あるいは空気インジェクター６に空気を出して、空気が再使用されるようにしてもよい。
【００４７】
空気出口１２は、キール４の１つにおける、あるいは船１の底２における開口によって形成されてもよいことが注目される。空気出口１２は、閉じることができてもよく、あるいは空気出口は、空気インジェクター６によって制御されてもよい。また、空気入口も、キール４の１つにおける、あるいは船１の底２における開口によって形成されてもよい。
【００４８】
図９は、図８の別の実施形態を示す。この実施形態では、センサー７が乱流部材３の近くで上流に、及び／又は空気出口１２の上流に設けられる。センサー７は、第１（最初の）センサー７’あるいは第２（次の）センサー７’’の位置で空気キャビティの存在を測定する。第１センサー７’が空気キャビティ５を測定し、第２センサー７’’が空気キャビティ５の存在を測定しないという場合には、これは、底２のほとんどの表面が空気キャビティ５によって覆われているということを示しているかもしれない。
【００４９】
第１センサー７’及び第２センサー７’’が空気キャビティ５の存在を測定しない場合には、図７のｂに関して記述したような状況が適用可能かもしれない。この測定は、空気を出す、あるいは空気出口１２を閉じるために空気出口１２を制御するために使用されてもよい。またその測定は、噴射される空気量を調節するために、図７のａ、ｃ及びｄの１つに関して記述するような状況を完成するために、コントローラー（図示せず）による空気インジェクター６を制御するためにも使用されてもよい。
【００５０】
センサー７’及びセンサー７’’は、例えば、光センサ、超音波センサー、容量性センサ、などであってもよいことは注目される。
【００５１】
図１０のａ〜ｃは、乱流部材３の異なる可能な実施形態を示す。図１０のａを参照して、乱流部材３は三角形の断面部分を備え、この三角形部分は二等辺三角形の形をしている。図１０のｂを参照して、乱流部材３は、１つの、三角形の断面部分を備え、この三角形部分は直角三角形の形をしている。図１０のｃを参照して、船の底から離れて面する、乱流部材の側面は、実質的に平坦である。いくつかの実施形態では、Ｂは５ｍｍ未満であり、Ｈは２．５−２５ｍｍの範囲にあり、ａ１及びａ２は分離端における９０度未満の角度であることを適用する。
【００５２】
いくつかの実施形態では、乱流部材の幅は、乱流部材の高さよりも小さいかもしれないことが注目される。他の実施形態では、乱流部材の幅と乱流部材の高さとの比は、１：１であってもよい。さらに他の実施形態では、乱流部材の幅は３０ｍｍまで延び、あるいは２０ｍｍまで延在するかもしれない。
【００５３】
記述した実施形態において、乱流部材３は、キール４にぶつかって終端することが示されている。他の実施形態では、乱流部材３の終端とキール４との間には隙間があってもよく、この隙間は、０．２ｍ未満、あるいは０．１ｍ未満であるかもしれない。
【００５４】
図１１のａ〜ｄは、キール４の考えられる実施形態を示している。図１１のａは、キールとして使用される単純なプレートを示している。図１１のａにおいて矢印によって示されるように、空気出口及び入口が船１の底２に設けられてもよい。図１１のｂ〜ｄは、異なる種類の中空構造がキール４として使用されてもよいことを示している。上述したように空気キャビティ５の長さを制御するために、１つ以上の空気出口がキールに設けられてもよい。同じことが空気インジェクターに適用される。
【００５５】
示された実施形態では、キール４は、底２からある距離で延在する。この距離は、０．０５〜０．３０、あるいは０．４０ｍの範囲にあるかもしれない。
【００５６】
図１２は、２つのバージ１を示し、これは押し船８で押される。各バージ１の底には、多数の乱流部材３が設けられ、ここで空気インジェクターが各乱流部材３の下流に設けられる。さらに、乱流部材３の側部に接続された状態でキール４が設けられ、その結果、生成された空気キャビティは、乱流部材３及び２つのキール４によって囲まれる。
【００５７】
図面は概略で、必ずしもスケール通りではなく、また、本発明の理解に必要でない詳細は省略されるかもしれないことに注意されたい。「上方に（upward）」、「下方に（downward）」、「下に（below）」、「上に（above）」などの用語は、別段の定めがない限り図面において配向されるように実施形態に関連する。さらに、少なくとも実質的に同一である、あるいは少なくとも実質的に同一の機能を実行する構成要素は、同じ数字によって表示されている。
【００５８】
発明は上述の実施形態に限定されず、また、請求範囲の権利範囲内における多くの方法にて変更可能である。例えば、空気インジェクターは、異なる圧力で各キャビティへ空気を噴射することが可能である。例えば、船が刻み角（pitch angle）で移動するとき、最初のキャビティにおける圧力は、最後のもの（同じヒールで）における圧力とは異なる。動作中、作動する空気インジェクターの異なる組み合わせをアレンジしてもよい。例えば、全てのキャビティが発達される場合には、当該システムは、最初の乱流部材の上流にのみ空気を噴射してもよい。
【００５９】
さらに、船は自力で推進するバージ、あるいは押し船で押される必要のあるバージであってもよいことは注目される。また、船は観光船でもあり得る。
【００６０】
さらに、乱流部材及び／又はキールは、フレキシブルなシートに取り付けられてもよいことは注目される。このシートは、船の外板に取り付けられる、あるいは取り付け可能であってもよい。また、船首の近くに位置する乱流部材は、船首近くの流れにおける局所的変化のため、以後の乱流部材と比較して、異なる距離で、例えば大きな距離で、間隔をあけて配置されるかもしれないことはあり得る。
【００６１】
乱流部材に関して、乱流部材は、流れの分離を生成するあらゆる対象物であってもよい。実際には、それは底に溶接された角のある外形であってもよい。乱流部材はまた、船の底に取り付けられた接合部によって、あるいは船の異なる部品と共に溶接して生み出されたものによって形成されてもよい。乱流部材が接合部によって形成される場合、その接合部の下流側が研磨されてもよく、その結果、接合部の下流側に段（step）が形成される。また、段が形成されるように接合部に溝が削られてもよい。
【図１】
0006521970.tif 000002
【図２】
0006521970.tif 000003
【図３】
0006521970.tif 000004
【図４ａ）】
0006521970.tif 000005
【図４ｂ）】
0006521970.tif 000006
【図５ａ）】
0006521970.tif 000007
【図５ｂ）】
0006521970.tif 000008
【図６ａ）】
0006521970.tif 000009
【図６ｂ）】
0006521970.tif 000010
【図６ｃ）】
0006521970.tif 000011
【図６ｄ）】
0006521970.tif 000012
【図７ａ）】
0006521970.tif 000013
【図７ｂ）】
0006521970.tif 000014
【図７ｃ）】
0006521970.tif 000015
【図７ｄ）】
0006521970.tif 000016
【図８】
0006521970.tif 000017
【図９】
0006521970.tif 000018
【図１０ａ）】
0006521970.tif 000019
【図１０ｂ）】
0006521970.tif 000020
【図１０ｃ）】
0006521970.tif 000021
【図１１ａ）】
0006521970.tif 000022
【図１１ｂ）】
0006521970.tif 000023
【図１１ｃ）】
0006521970.tif 000024
【図１１ｄ）】
0006521970.tif 000025
【図１２】
0006521970.tif 000026