(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のビード部間でトロイダル状に跨るラジアル配列コードのカーカスプライからなるカーカスと、当該カーカスのタイヤ半径方向外側に設けられ、トレッド踏面を形成するトレッドゴムと、当該トレッドゴムのタイヤ幅方向外側に位置し、バットレス部を形成するバットレスゴムと、を備えた乗用車用空気入りラジアルタイヤであって、
前記タイヤをリムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａ以上とした際に、
前記タイヤの断面幅ＳＷが１６５（ｍｍ）未満である場合は、前記タイヤの断面幅ＳＷと外径ＯＤ（ｍｍ）との比ＳＷ／ＯＤが０．２６以下であり、
前記タイヤの断面幅ＳＷが１６５（ｍｍ）以上である場合は、前記タイヤの断面幅ＳＷおよび外径ＯＤ（ｍｍ）が、関係式、
２．１３５×ＳＷ＋２８２．３≦ＯＤ
を満たし、
前記トレッドゴムの、３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、６．０〜１２．０ＭＰａであり、且つ、当該トレッドゴムの、６０℃における損失正接ｔａｎδが、０．０５〜０．１５であり、
前記バットレスゴムの、３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、前記トレッドゴムの動的貯蔵弾性率Ｅ’の１／２以下であり、且つ、当該バットレスゴムの、６０℃における損失正接ｔａｎδが、０．１以下であり、
前記トレッドゴムは、一対のトレッド接地端Ｅを通りタイヤ半径方向に延びる一対の第１仮想線Ｌｅのそれぞれに挟まれる部分に配設されており、
前記バットレスゴムは、前記第１仮想線Ｌｅと、前記トレッド接地端Ｅから前記タイヤの断面幅ＳＷとなるタイヤ表面位置までのペリフェリ長さの半分の長さとなるタイヤ表面位置を通りタイヤ幅方向に延びる第２仮想線Ｌｈと、で挟まれる部分に配設されていることを特徴とする、乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項２】
前記トレッドゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、７．９〜１１．０ＭＰａであり、
前記バットレスゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、３ＭＰａ以下である、請求項１に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項３】
前記トレッドゴムの体積Ｖ１に対する、前記トレッド踏面に形成した溝の合計体積Ｖ２の割合である溝体積率が、２０％以下であり、
前記トレッド踏面の面積に対する、前記トレッド踏面に形成した溝の溝面積の割合であるネガティブ率が、２０％以下である、請求項１又は２に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項４】
前記タイヤをリムに装着し、前記タイヤを装着する車両毎に規定される最高空気圧を充填して平板上に垂直に置き、前記タイヤを装着する車両毎に規定される最大負荷に相当する重量を負荷した際の、前記平板との接触面における、タイヤ幅方向両端点を、第２接地端Ｅ’とし、
前記タイヤのタイヤ幅方向断面にて、タイヤ赤道面ＣＬにおけるトレッド表面上の点Ｐを通りタイヤ幅方向に平行な直線を第１直線ｍ１とし、前記第２接地端Ｅ’を通りタイヤ幅方向に平行な直線を第２直線ｍ２として、前記第１直線ｍ１と前記第２直線ｍ２とのタイヤ径方向の距離を落ち高ＬCRとし、前記タイヤのトレッド幅をＴＷ’とするとき、
比ＬCR／ＴＷ’が０．０４５以下である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項５】
前記タイヤのタイヤ最大幅部におけるサイドウォール部のゲージＴｓと、ビードコアのタイヤ径方向中心位置におけるビード幅Ｔｂとの比Ｔｓ／Ｔｂが、１５％以上４０％以下である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項６】
前記タイヤのタイヤ最大幅部におけるサイドウォール部のゲージＴｓと、カーカスコードの径Ｔｃとの比Ｔｓ／Ｔｃが、５以上１０以下である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【請求項７】
前記タイヤは、タイヤ周方向に対して傾斜して延びるコードのゴム引き層からなる傾斜ベルト層を１層のみ備えている、請求項１〜６のいずれか一項に記載の乗用車用空気入りラジアルタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、乗用車用空気入りラジアルタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の１９６０年頃までの車両は、車両の重量が軽く、車両に要求される巡航速度も遅かったため、タイヤへの負担が軽く、タイヤの断面幅が狭いバイアスタイヤが用いられていたが、現在、車両の重量化、高速化に伴いタイヤのラジアル化、幅広化が進められている（例えば、特許文献１）。【０００３】
しかし、タイヤの幅広化は、車両スペースを圧迫し車内の居住性を低下させる。また、空気抵抗が増大するため、燃費が悪くなるという問題がある。
近年、環境問題への関心の高まりにより、低燃費性への要求が厳しくなってきている。かかる低燃費性は、転がり抵抗（ＲＲ）によって評価することができ、低転がり抵抗であるほど、低燃費となることが知られている。【０００４】
ここで、低燃費性を向上させるためにタイヤの転がり抵抗値（ＲＲＣ）を低減するには、タイヤを大径化、幅広化することが有効であることが知られているが、タイヤを大径化、幅広化すると、タイヤ重量および空気抵抗が増大するため、車両抵抗が増大し、また、タイヤの負荷能力も過剰となってしまうという問題がある。【０００５】
この問題に対して、本出願人は、タイヤの内圧と断面幅（ＳＷ）とタイヤの外径（ＯＤ）とが、特定の関係を満たす、いわば、狭幅（狭いタイヤ幅）、大径（大きなタイヤ外径）の乗用車用空気入りラジアルタイヤに係る技術を提案している（例えば、特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平７−４０７０６号公報
【特許文献２】国際公開第２０１２／１７６４７６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、このような狭幅、大径のラジアルタイヤでは、湿潤路面での制動性能に関する指標であるウェット性能に検討の余地があったことから、本出願人は、当該ラジアルタイヤのトレッドゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’を調整することによってウェット性能を向上させる検討を行ってきており、動的貯蔵弾性率Ｅ’を所定の範囲に調整することで、ウェット性能を向上させることができることを見出している。しかし、かかる場合であっても、ウェット性能および転がり抵抗性能のさらなる改善が求められていた。【０００８】
そこで、本発明は、狭幅、大径のラジアルタイヤにおいて、ウェット性能および転がり抵抗性能を向上させた乗用車用空気入りラジアルタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の乗用車用空気入りラジアルタイヤは、一対のビード部間でトロイダル状に跨るラジアル配列コードのカーカスプライからなるカーカスと、当該カーカスのタイヤ半径方向外側に設けられ、トレッド踏面を形成するトレッドゴムと、当該トレッドゴムのタイヤ幅方向外側に位置し、バットレス部を形成するバットレスゴムと、を備えた乗用車用空気入りラジアルタイヤであって、前記タイヤをリムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａ以上とした際に、前記タイヤの断面幅ＳＷが１６５（ｍｍ）未満である場合は、前記タイヤの断面幅ＳＷと外径ＯＤ（ｍｍ）との比ＳＷ／ＯＤが０．２６以下であり、前記タイヤの断面幅ＳＷが１６５（ｍｍ）以上である場合は、前記タイヤの断面幅ＳＷおよび外径ＯＤ（ｍｍ）が、関係式、
２．１３５×ＳＷ＋２８２．３≦ＯＤ
を満たし、前記トレッドゴムの、３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、６．０〜１２．０ＭＰａであり、且つ、当該トレッドゴムの、６０℃における損失正接ｔａｎδが、０．０５〜０．１５であり、前記バットレスゴムの、３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、前記トレッドゴムの動的貯蔵弾性率Ｅ’の１／２以下であり、且つ、当該バットレスゴムの、６０℃における損失正接ｔａｎδが、０．１以下であることを特徴とする。
本発明によれば、狭幅、大径のラジアルタイヤにおいて、ウェット性能および転がり抵抗性能を向上させることができる。【００１０】
本発明において、タイヤの断面幅ＳＷおよび外径ＯＤは、それぞれ、タイヤをリムに装着し、内圧を２５０ｋＰａ以上とした無負荷状態での、ＪＩＳ  Ｄ  ４２０２−１９９４に規定の断面幅、外径をいう。
なお、上記の「リム」とは、タイヤが生産され、使用される地域に有効な産業規格であって、日本ではＪＡＴＭＡ（日本自動車タイヤ協会）のＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ、欧州ではＥＴＲＴＯ（Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｙｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ）のＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬ、米国ではＴＲＡ（Ｔｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，Ｉｎｃ．）のＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ等に記載されているまたは将来的に記載される、適用サイズにおける標準リム（ＥＴＲＴＯのＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬではＭｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ、ＴＲＡのＹＥＡＲ  ＢＯＯＫではＤｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ）を指す（即ち、上記の「リム」には、現行サイズに加えて将来的に上記産業規格に含まれ得るサイズも含む。「将来的に記載されるサイズ」の例としては、ＥＴＲＴＯ  ２０１３年度版において「ＦＵＴＵＲＥ  ＤＥＶＥＬＯＰＭＥＮＴＳ」として記載されているサイズを挙げることができる。）が、上記産業規格に記載のないサイズの場合は、タイヤのビード幅に対応した幅のリムをいう。【００１１】
本発明において、動的貯蔵弾性率Ｅ’（ＭＰａ）および損失正接ｔａｎδ（動的損失弾性率（Ｅ’’）と動的貯蔵弾性率（Ｅ’）との比（Ｅ’’／Ｅ’））とは、加硫ゴムに関し、厚さ：２ｍｍ、幅：５ｍｍ、長さ：２０ｍｍの試験片に初期荷重：１６０ｇを与え、初期歪み：１％、振動数：５０Ｈｚの条件で測定した値をいい、動的貯蔵弾性率Ｅ’は、別段の記載がない限り、温度３０℃で測定した値であり（以下、３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’を単に「Ｅ’」ということがある）、損失正接ｔａｎδは、別段の記載がない限り、温度６０℃で測定した値である（以下、６０℃における損失正接ｔａｎδを単に「ｔａｎδ」ということがある）。
本発明において、バットレス部とは、タイヤ幅方向断面視において、トレッド接地端を通りタイヤ半径方向に延びる仮想線と、トレッド接地端からタイヤの断面幅ＳＷとなるタイヤ表面位置までのペリフェリ長さの半分の長さとなるタイヤ表面位置を通りタイヤ幅方向に延びる仮想線と、で挟まれるタイヤ部分を指す。
本発明において、トレッド接地端とは、トレッド踏面の、トレッド幅方向の最外位置をいい、トレッド踏面とは、上記のリムに組み込むとともに２５０ｋＰａ以上の内圧を適用したタイヤを、最大負荷能力の７５％の負荷を加えた状態でタイヤを転動させた際に、路面に接触することになる、タイヤの全周にわたる外周面を指す。
本発明において、トレッドゴムおよびバットレスゴムとは、トレッド部およびバットレス部に任意に含まれるベルトおよびカーカス等の部材を含まないゴムを意味する。
本発明において、バットレスゴムが、所望の３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’、および、所望の６０℃における損失正接ｔａｎδであるとは、タイヤ幅方向断面視において、バットレスゴムのうち、バットレス部のタイヤ半径方向内端と、トレッド接地端からペリフェリ長さで１０ｍｍだけタイヤ幅方向外側に移動したタイヤ表面位置を通りタイヤ半径方向に延びる仮想線と、に挟まれるゴムが少なくとも所望のＥ’およびｔａｎδであることを意味する。【００１２】
ここで、本発明の乗用車用空気入りラジアルタイヤでは、前記トレッドゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、７．９〜１１．０ＭＰａであり、前記バットレスゴムの３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、３ＭＰａ以下であることが好ましい。
この構成によれば、ウェット性能および転がり抵抗性能をより向上させることができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、狭幅、大径のラジアルタイヤにおいて、ウェット性能および転がり抵抗性能を向上させた乗用車用空気入りラジアルタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る乗用車用空気入りラジアルタイヤを示す、タイヤ幅方向断面図である。
【図２】（ａ）広幅のラジアルタイヤのウェット性能について説明するための図であり、（ｂ）狭幅のラジアルタイヤのウェット性能について説明するための図である。
【図３】トレッドパターンの第１の例を示す概略的な展開図である。
【図４】トレッドパターンの第２の例を示す概略的な展開図である。
【図５】トレッドパターンの第３の例を示す概略的な展開図である。
【図６】トレッドパターンの第４の例を示す概略的な展開図である。
【図７】本発明の第２の実施形態に係る乗用車用空気入りタイヤのタイヤ幅方向半部のタイヤ幅方向概略断面図である。
【図８】ベルト構造の第１の例を示す概略的な平面図である。
【図９】ベルト構造の第２の例を示す概略的な平面図である。
【図１０】ベルト構造の第３の例を示す概略的な平面図である。
【図１１】本発明の第３の実施形態に係る乗用車用空気入りタイヤのタイヤ幅方向半部のタイヤ幅方向概略断面図である。
【図１２】本発明の第４の実施形態に係る乗用車用空気入りタイヤのタイヤ幅方向半部のタイヤ幅方向概略一部断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に、図面を参照しながら本発明の第１の実施形態に係る乗用車用空気入りラジアルタイヤ（以下、単に「タイヤ」とも称す）１について、詳細に例示説明する。なお、以下の記載および図面は、本発明に係るタイヤ１を説明するための一例であり、本発明は記載および図示された形態に何ら限定されない。
【００１６】
本発明の第１の実施形態に係るタイヤ１は、例えば、図１のタイヤ幅方向断面図に示すように、一対のビード部２間でトロイダル状に跨るラジアル配列コードのカーカスプライからなるカーカス３と、カーカス３のタイヤ半径方向外側に設けられるトレッドゴム４１と、トレッドゴム４１のタイヤ幅方向外側に位置し、バットレス部５を形成するバットレスゴム５１と、を少なくとも備えている。
【００１７】
さらに具体的には、タイヤ１は、トレッド部４と、トレッド部４の側部に連続して延びる一対のバットレス部５と、各バットレス部５に連続してタイヤ半径方向内側に延びる一対のサイドウォール部６と、各サイドウォール部６のタイヤ半径方向の内端に連続するビード部２とを備えている。また、タイヤ１は、一方のビード部２から他方のビード部２までトロイダル状に延びて上記各部を補強する１枚以上（図示の例では１枚）のカーカスプライからなるカーカス３と、トレッド部４を補強する１層以上（図示の例では、３層）のベルト層からなるベルト７とを備えている。
【００１８】
トレッド部４には、カーカス３のタイヤ半径方向外側に、より具体的には、カーカス３およびベルト７のタイヤ半径方向外側であって、トレッド接地端Ｅを通りタイヤ半径方向に延びる仮想線Ｌｅのそれぞれに挟まれる部分に、トレッドゴム４１が配設されている。
また、図１に例示するこの実施形態では、トレッド踏面Ｔに、タイヤ周方向に連続して延びる周方向主溝８を設けることができ、図示の例では、２本の周方向主溝８によって、トレッド踏面Ｔに３本のリブ状の陸部が形成されている。なお、本発明では、周方向主溝８は必須の構成ではない。
【００１９】
また、バットレス部５には、カーカス３よりタイヤ外表面側に、より具体的には、カーカス３およびベルト７よりタイヤ外表面側に、トレッドゴム４１のタイヤ幅方向外側に隣接して位置するバットレスゴム５１が配設されている。
なお、バットレス部５は、具体的には、タイヤ幅方向断面視において、トレッド接地端Ｅを通りタイヤ半径方向に延びる仮想線Ｌｅと、トレッド接地端Ｅからタイヤ１の断面幅ＳＷとなるタイヤ表面位置までのペリフェリ長さの半分の長さとなるタイヤ表面位置を通りタイヤ幅方向に延びる仮想線Ｌｈと、で挟まれるタイヤ部分である。
【００２０】
またこのタイヤ１では、タイヤ１をリムに組み込み、内圧を２５０ｋＰａ以上とした無負荷状態において、タイヤ１の断面幅ＳＷが１６５（ｍｍ）未満である場合は、タイヤ１の断面幅ＳＷと外径ＯＤ（ｍｍ）との比ＳＷ／ＯＤが０．２６以下であり、タイヤ１の断面幅ＳＷが１６５（ｍｍ）以上である場合は、タイヤ１の断面幅ＳＷおよび外径ＯＤ（ｍｍ）が、関係式、
２．１３５×ＳＷ＋２８２．３≦ＯＤ
を満たす（以下、関係式（１）を満たすとも称す）。タイヤ１が、上記の関係であることにより、狭幅、大径の形状となり、タイヤ１の転がり抵抗性能を向上させ（転がり抵抗値を低減させ）、かつ、タイヤ１を軽量化することができる。
また、タイヤ１の内圧は、２５０ｋＰａ以上であることが好ましく、２５０〜３５０ｋＰａであることがより好ましい。上記関係式（１）を満たすようなタイヤでは、接地長が増大しやすいが、２５０ｋＰａ以上とすることにより接地長の増大を抑えて、トレッドゴムの変形量を低減し、転がり抵抗をさらに低減することができるからである。
また、タイヤ１の転がり抵抗値を低減し、かつ、タイヤ１を軽量化する観点から、タイヤ１の内圧が２５０ｋＰａ以上の場合に、タイヤ１の断面幅ＳＷと外径ＯＤは、−０．０１８７×ＳＷ2＋９．１５×ＳＷ−３８０≦ＯＤであることが好ましい（以下この式を関係式（２）とも称す）。
【００２１】
ベルト７は、１層以上の任意の層数のベルト層で構成することができるところ、図示の例では、カーカス３のタイヤ半径方向外側に、順に、ベルトコードが相互にタイヤ周方向に対して逆向きに傾斜して交錯する２層の傾斜ベルト層７１、７２と、ベルトコードがタイヤ周方向に沿って延びる１層のベルト補強層７３とで構成される。
この例では、２層の傾斜ベルト層７１、７２は、それぞれタイヤ周方向に対して３５°以上の角度で傾斜しており、タイヤ半径方向内側の傾斜ベルト層７１が、外側の傾斜ベルト層７２よりも広幅である。また、１層のベルト補強層７３は、傾斜ベルト層７１、７２を覆うような幅を有している。傾斜ベルト層７１、７２がタイヤ周方向に対して３５°以上傾斜することにより、タイヤ１の断面幅ＳＷおよび外径ＯＤが上記の範囲であるタイヤ１において、転がり抵抗性能およびコーナリング時のコーナリングパワーを向上させることができる。
【００２２】
ここで、このタイヤ１では、トレッドゴム４１の３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、６．０〜１２．０ＭＰａである。狭幅、大径のラジアルタイヤ１において、トレッドゴム４１の動的貯蔵弾性率Ｅ’を上記特定範囲にすることにより、ウェット時の摩擦係数μを向上させることができるので、ウェット性能を向上させることができる。また、上記の動的貯蔵弾性率Ｅ’とすることで、コーナリング時のコーナリングパワーを向上させ操縦安定性を改良することもできる。なお、同様の観点から、動的貯蔵弾性率Ｅ’は、７．９〜１２．０ＭＰａであることが好ましく、８．０〜１１．０ＭＰａであることがより好ましい。
【００２３】
また、トレッドゴム４１の６０℃における損失正接ｔａｎδが、０．０５〜０．１５である。これにより、転がり抵抗性能を向上させることができる。
【００２４】
ここで、このタイヤ１は、上記のようなトレッドゴム４１を備えるので、ウェット性能および転がり抵抗性能を向上できるものの、特にウェット性能および転がり抵抗性能のさらなる改善が求められていた。
そこで、このタイヤ１では、バットレスゴム５１の、３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’を、トレッドゴム４１の動的貯蔵弾性率Ｅ’の１／２以下とし、且つ、バットレスゴム５１の、６０℃における損失正接ｔａｎδを、０．１以下としている。
【００２５】
この構成によれば、タイヤ１の転がり抵抗性能を向上させることができる。具体的には、タイヤ１は、転動する際、タイヤ１の接地面に隣接するバットレスゴム５１が屈曲して歪みが生じるので、ゴムの歪みとゴムの剛性との積によって求まる転がり抵抗値に影響を与えていた。特に、タイヤ１は狭幅大径の形状であるので、タイヤ１の接地時のワイピングによる歪エネルギーロスが大きい傾向があった。そこで、このタイヤ１では、バットレスゴム５１の動的貯蔵弾性率Ｅ’および損失正接ｔａｎδを上記の範囲とすることにより、バットレスゴム５１のＥ’およびｔａｎδが上記の範囲外、例えばバットレスゴム５１をトレッドゴム４１と同様な物性を有するゴムとした場合と比較して、バットレスゴム５１の剛性が低下するので、転がり抵抗値を低下させることができる（即ち、転がり抵抗性能を向上させることができる）。なお、ワイピングとは、タイヤ幅方向断面視で、トレッド踏面Ｔのタイヤ幅方向長さと、トレッド部４のベルト７のタイヤ幅方向長さとの差に起因して、タイヤ１が接地した際に路面に接地するトレッドゴム４１がバットレスゴム５１とともにベルトに引っ張られてタイヤ幅方向内側の剪断歪みが生じることである。
【００２６】
なお、バットレスゴム５１の動的貯蔵弾性率Ｅ’が、トレッドゴム４１の動的貯蔵弾性率Ｅ’の１／２超であり、且つ、バットレスゴム５１の損失正接ｔａｎδが、０．１以下である場合には、ゴムの粘弾性に起因するヒステリシスロスは小さいが、バットレスゴム５１の歪エネルギー(歪×応力)が大きく、歪エネルギーロスが大きくなるので転がり抵抗値を低減させることができない。
また、バットレスゴム５１の動的貯蔵弾性率Ｅ’が、トレッドゴム４１の動的貯蔵弾性率Ｅ’の１／２以下であり、且つ、バットレスゴム５１の損失正接ｔａｎδが、０．１超である場合には、バットレスゴム５１の歪エネルギー(歪×応力)は小さいが、ゴムの粘弾性に起因するヒステリシスロスが大きく、歪エネルギーロスが大きくなるので転がり抵抗値を低減させることができない。
またなお、バットレスゴム５１の動的貯蔵弾性率Ｅ’を、トレッドゴム４１の動的貯蔵弾性率Ｅ’に対して規定するのは、トレッドゴム４１は高い動的貯蔵弾性率Ｅ’ほど歪エネルギー(歪×応力)は小さいが、バットレスゴム５１は逆に高い動的貯蔵弾性率Ｅ’ほど歪エネルギー(歪×応力)が大きいためである。
【００２７】
ここで、トレッドゴム４１の３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、７．９〜１１．０ＭＰａであり、バットレスゴム５１の３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’が、３ＭＰａ以下であることが好ましい。これによれば、ウェット性能および転がり抵抗性能をより向上させることができる。具体的には、トレッドゴム４１の動的貯蔵弾性率Ｅ’を上記範囲にすることにより、ウェット時の摩擦係数μを向上させてウェット性能を向上させつつ、コーナリングパワーを向上させて操縦安定性を改良することができ、バットレスゴム５１の動的貯蔵弾性率Ｅ’を３ＭＰａ以下とすることにより、高い動的貯蔵弾性率Ｅ’(＞６．０ＭＰａ)のトレッドゴム４１使用の場合に、よりバットレスゴム５１の歪エネルギーロスを低減させることができる。
【００２８】
なお、バットレス部５を形成するバットレスゴム５１は、その全体が、上記の所定の範囲の動的貯蔵弾性率Ｅ’および損失正接ｔａｎδであることが好ましい。しかし、タイヤ幅方向断面視において、バットレスゴム５１のうち、トレッド接地端Ｅを通りタイヤ半径方向に延びる仮想線Ｌｅと、トレッド接地端Ｅからペリフェリ長さで１０ｍｍだけタイヤ幅方向外側に移動したタイヤ表面位置を通りタイヤ半径方向に延びる仮想線Ｌｅ’と、に挟まれるゴムが、上記のＥ’およびｔａｎδの範囲外となるものとすることもできる。換言すれば、バットレスゴム５１のうち、バットレス部５のタイヤ半径方向内端（仮想線Ｌｈ）と、上記仮想線Ｌｅ’と、に挟まれるゴムが少なくとも上記の所定の範囲のＥ’およびｔａｎδであればよい。なお、バットレスゴム５１のうち、上記の仮想線Ｌｅと、仮想線Ｌｅ’とに挟まれるゴムは、例えば、トレッドゴム４１と同様な動的貯蔵弾性率Ｅ’および損失正接ｔａｎδとすることができる。そして、かかる場合でも、転がり抵抗性能をより向上させることができる。
【００２９】
また、バットレスゴム５１は、サイドウォール部６を形成するサイドウォールゴムと別々のゴム部材で構成することもでき、または、同じゴム部材で一体的に構成することもできる。
【００３０】
そして、上述のように、図示の例のタイヤ１では、２層の傾斜ベルト層７１、７２は、それぞれタイヤ周方向に対して３５°以上の角度で傾斜しているが、傾斜ベルト層７１、７２が３５°以上に傾斜すると、３５°未満の傾斜の場合と比較して、バットレス部５に歪みが生じやすいので、３５°以上に傾斜するベルト層を有するタイヤ１のバットレスゴム５１について、上記のような範囲の動的貯蔵弾性率Ｅ’および損失正接ｔａｎδとすることが、特に効果的である。
【００３１】
ここで、トレッドゴム４１およびバットレスゴム５１は、従来公知のゴム成分に加えて、任意に従来公知の充填剤、老化防止剤、加硫剤、加硫促進剤、プロセス油、スコーチ防止剤、亜鉛華、ステアリン酸等を含むゴム組成物を、常法に従い混練、加硫することによって形成することができる。
混練の条件としては、特に制限はなく、バンバリーミキサー、ロール、インターナルミキサー等を用いて、配合処方、混練装置への投入体積等に応じて、適宜、ローターの回転速度、ラム圧、混練温度、混練時間を調節すればよい。
また、ゴム組成物を加硫する際の条件としては、加硫温度は、例えば、１００〜１９０℃とすることができる。加硫時間は、例えば、５〜８０分とすることができる。
【００３２】
トレッドゴム４１およびバットレスゴム５１のゴム成分としては、例えば、変性または未変性の、スチレン−ブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、ポリイソプレンゴム（ＩＲ）、イソブチレンイソプレンゴム（ＩＩＲ）、ハロゲン化ブチルゴム、スチレン−イソプレン共重合体ゴム（ＳＩＲ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）等の合成ゴム、および天然ゴム（ＮＲ）等が挙げられる。
ＳＢＲ、ＢＲなどの共役ジエン重合体を変性する方法は、特に限定されず、従来公知の方法を用いることができ、例えば、国際公開第２００８／０５０８４５号に記載の方法（共役ジエン系重合体の活性末端に、変性剤を反応させ、チタン系縮合促進剤の存在下、当該変性剤が関与する縮合反応を行う方法）等を用いることができる。
前記共役ジエン系重合体としては、例えば、１，３−ブタジエンとスチレンとの共重合体が好適に挙げられる。
変性剤としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルメチルジエトキシシラン、１−トリメチルシリル−２−エトキシ−２−メチル−１−アザ−２−シラシクロペンタンが好適に挙げられる。
チタン系縮合促進剤としては、例えば、テトラキス（２−エチル−１，３−ヘキサンジオラト）チタン、テトラキス（２−エチルヘキソキシ）チタン、チタンジ−ｎ−ブトキサイド（ビス−２，４−ペンタンジオネート）が好適に挙げられる。
上述したゴム成分を１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３３】
前記充填剤としては、例えば、従来公知のカーボンブラック、シリカ、炭酸カルシウム、タルク、クレイ等が挙げられる。上記の充填剤を１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３４】
このタイヤ１では、トレッドゴム４１を形成するゴム組成物が、少なくともゴム成分と充填剤とを含み、ゴム組成物において、ゴム成分１００質量部に対して、充填剤が、５０〜１００質量部含まれていることが好ましい。これにより、耐摩耗性と加工性に優れるという利点がある。同様の観点から、ゴム成分１００質量部に対して、充填剤が、５５〜８５質量部含まれていることがより好ましく、７５〜８５質量部含まれていることがさらに好ましい。また、ジエン系ポリマー（ジエン系ゴム）１００質量部に対して、充填剤が、５０〜９０質量部含まれていることがより好ましい。
【００３５】
このタイヤ１では、トレッドゴム４１の前記充填剤がシリカを含み、当該シリカが、ゴム成分１００質量部に対して、２５〜１００質量部含まれていることが好ましい。これにより、ウェット性能に優れるという利点がある。また、同様の観点から、シリカが、ゴム成分１００質量部に対して、５０〜７５質量部含まれていることがより好ましく、６０〜７５質量部含まれていることがさらに好ましい。
充填剤としてシリカを用いる場合は、シリカをシランカップリング剤で処理してもよい。
【００３６】
ところで、上記のようにトレッドゴム４１の動的貯蔵弾性率Ｅ’を６．０〜１２．０ＭＰａとするためには、例えば、配合をジエン系ポリマー１００ｐｈｒのうち、変性Ｓ−ＳＢＲを２０〜７０ｐｈｒの範囲、且つ、充填剤５０〜８０ｐｈｒのうち、シリカを３０〜８０ｐｈｒの範囲で適宜変更すればよい。
また、上記のようにトレッドゴム４１の損失正接ｔａｎδを０．０５〜０．１５とするためには、例えば、配合をジエン系ポリマー１００ｐｈｒのうち、ＮＲを０〜２０ｐｈｒの範囲、変性Ｓ−ＳＢＲを２０〜７０ｐｈｒの範囲、且つ、充填剤５０〜８０ｐｈｒのうち、シリカを３０〜８０ｐｈｒの範囲で適宜変更すればよい。
なお、「ｐｈｒ」は、ゴム成分１００質量部に対する各種成分の配合量（質量部）をいう。
【００３７】
本発明の乗用車用空気入りラジアルタイヤのタイヤサイズとしては、具体的には、１０５／５０Ｒ１６、１１５／５０Ｒ１７、１２５／５５Ｒ２０、１２５／６０Ｒ１８、１２５／６５Ｒ１９、１３５／４５Ｒ２１、１３５／５５Ｒ２０、１３５／６０Ｒ１７、１３５／６０Ｒ１８、１３５／６０Ｒ１９、１３５／６５Ｒ１９、１４５／４５Ｒ２１、１４５／５５Ｒ２０、１４５／６０Ｒ１６、１４５／６０Ｒ１７、１４５／６０Ｒ１８、１４５／６０Ｒ１９、１４５／６５Ｒ１９、１５５／４５Ｒ１８、１５５／４５Ｒ２１、１５５／５５Ｒ１８、１５５／５５Ｒ１９、１５５／５５Ｒ２１、１５５／６０Ｒ１７、１５５／６５Ｒ１３、１５５／６５Ｒ１８、１５５／７０Ｒ１７、１５５／７０Ｒ１９、１６５／４５Ｒ２２、１６５／５５Ｒ１６、１６５／５５Ｒ１８、１６５／５５Ｒ１９、１６５／５５Ｒ２０、１６５／５５Ｒ２１、１６５／６０Ｒ１９、１６５／６５Ｒ１９、１６５／７０Ｒ１８、１７５／４５Ｒ２３、１７５／５５Ｒ１８、１７５／５５Ｒ１９、１７５／５５Ｒ２０、１７５／５５Ｒ２２、１７５／６０Ｒ１８、１７５／６５Ｒ１５、１８５／４５Ｒ２２、１８５／５０Ｒ１６、１８５／５０Ｒ２０、１８５／５５Ｒ１９、１８５／５５Ｒ２０、１８５／６０Ｒ１７、１８５／６０Ｒ１９、１８５／６０Ｒ２０、１９５／５０Ｒ２０、１９５／５５Ｒ２０、１９５／６０Ｒ１９、１９５／６５Ｒ１７、２０５／５０Ｒ２１、２０５／５５Ｒ１６、２０５／５５Ｒ２０、２０５／６０Ｒ１６、２０５／６０Ｒ１８、２１５／５０Ｒ２１、２１５／６０Ｒ１７、２２５／６５Ｒ１７が例として挙げられる。
【００３８】
ここで、本発明では、トレッドを占める溝量を少なくすることがウェット性能とその他の性能との両立の観点から好ましい。具体的には、溝体積率（溝体積Ｖ２／トレッドゴム体積Ｖ１）を２０％以下とすることが好ましく、また、ネガティブ率（トレッド踏面の面積に対する、溝面積の割合）を２０％以下とすることが好ましい。これらの値は、従来サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤにおける標準的な値よりも低い値である。
ウェット性能を向上させるには、溝量を増やすのが一般的な考え方であるが、上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤの場合には、接地面の幅Ｗが狭くなるため、図２（ｂ）に、図２（ａ）との対比で示すように、水がタイヤ幅方向に排出されやすくなる。このため、溝量を減らしてもウェット性能は維持され、かつ陸部剛性の向上によりコーナリングパワーなど他性能も向上させることができるのである。
なお、溝体積率は、例えば、ベルト層のうちタイヤ幅方向に最大幅を有する、最大幅ベルト層の幅方向両端部よりタイヤ幅方向内側にあり、且つ、タイヤ幅方向中央位置における、タイヤ径方向最外側の補強部材（ベルト層及びベルト補強層）よりタイヤ径方向外側にあるトレッドゴムの体積をＶ１とし、トレッド踏面に形成した溝の合計体積をＶ２とするとき、比Ｖ２／Ｖ１と定義される。
【００３９】
上記の関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤの場合には、２本の周方向主溝もしくは周方向主溝とトレッド接地端Ｅとによりタイヤ幅方向を区画された、リブ状陸部を主体とするパターンであることが好ましい。ここでリブ状陸部とはタイヤ幅方向に横断する幅方向溝を有さずにタイヤ周方向に延びる陸部をいうが、リブ状陸部はサイプやリブ状陸部内で終端する幅方向溝は有していてもよい。このことは、従来サイズの標準的な乗用車用空気入りラジアルタイヤにおいては、ウェット性能を向上させるために幅方向溝を有するパターンが多くみられるのに対し対照的である。
これは、上記の関係式（１）及び／又は（２）を満たすような狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤでは、接地幅が狭く、また、特に高内圧（例えば２５０ｋＰａ以上）使用下において高接地圧となるため、周方向せん断剛性を増加させることによりウェット路面上での接地性が向上するためと考えられる。
リブ状陸部を主体とするパターンの例としては、例えば図３に示す実施形態のように、タイヤ赤道面ＣＬを中心とするトレッド幅ＴＷの８０％のタイヤ幅方向領域（図３において、２本の境界線ｍに挟まれる領域）においてリブ状陸部のみからなる（すなわち、幅方向溝を有しない）トレッドパターンとすることができる。このタイヤ幅方向領域における排水性能が特にウェット性能への寄与が大きいためである。
【００４０】
また、図３に示すように、トレッド踏面にサイプ１００を設けることにより、様々な性能を向上させることができる。
特にウェット性能を向上させる観点からは、サイプの両端部のうち一方の端が溝に開口し他方の端が陸部内で終端する片側開口サイプ１００とすることがましい。片側開口サイプ１００によって接地面内の水膜を除去しつつ、両端開口サイプの場合との対比で周方向せん断剛性を増大させることができるため、周方向せん断剛性向上によるウェット性能向上の効果を得ることができるためである。同様の理由により、図３に示すように、片側開口サイプ１００をリブ状陸部主体のパターンと組み合わせて用いることが好ましい。
【００４１】
本発明の乗用車用空気入りラジアルタイヤにおいて、さらにウェット性能を向上させる観点からは、高剛性ゴムをトレッドゴムに用いた場合に、図４に示すように、周方向サイプ１１０及び／又は小穴１１１を設けることが好ましい。高剛性ゴムを用いた場合は、周方向せん断剛性が増大して排水が促進されるが、一方で、タイヤと路面との実接地面積が減少してウェット性能を押し下げる要因となりうる。そこで、ゴムの圧縮剛性を低下させる周方向サイプ１１０及び／又は小穴１１１を用いることにより、ゴムの圧縮剛性を低減して実接地面積を増大させることができる。ここで、周方向サイプ１１０及び／又は小穴１１１は、周方向せん断剛性を低減させる効果が十分に小さいため、周方向せん断剛性の向上によるウェット性能の向上効果は維持することができる。
【００４２】
ここで、本発明にあっては、タイヤの車両装着方向が指定される場合には、タイヤ赤道面ＣＬを境界とした車両装着内側と車両装着外側とのタイヤ幅方向半部間でネガティブ率に差を設けてもよい。
【００４３】
本発明にあっては、図５に示すように、タイヤ赤道面ＣＬの近傍からトレッド接地端Ｅまでタイヤ幅方向に延びる幅方向溝１２０を有するパターンとしてもよく、この場合は、周方向主溝を含まなくてもよい。このような幅方向溝１２０が主体のパターンによれば、特に雪上性能を効果的に発揮することができる。
【００４４】
本発明では、リブ状陸部のうち、タイヤ幅方向最外側の周方向主溝とトレッド接地端Ｅにより区分されるショルダーリブ状陸部に関しては、様々な構成を採用することができる。例えば、車両装着方向が指定されるタイヤおいて、車両装着外側と内側におけるショルダーリブ状陸部のタイヤ幅方向の幅を変えることもできる。なお、操縦安定性を考慮した場合には車両装着外側のショルダーリブ状陸部のタイヤ幅方向の幅を車両装着内側のショルダーリブ状陸部のタイヤ幅方向の幅よりも大きくすることが好ましい。
【００４５】
上記関係式（１）及び／又は（２）を満たす、本発明の狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤの場合には、バックリングを抑制してコーナリングパワーを向上させる観点からは、タイヤを車両に装着した際に周方向主溝から車両装着内側に延びる一端開口溝を設けることが好ましい。
具体的には、図６に示すように、トレッド踏面における、タイヤ赤道面ＣＬを境界とする少なくとも一方の半部において、トレッド接地端Ｅに隣接し、且つトレッド接地端Ｅとのトレッド幅方向の距離が、トレッド幅ＴＷの２５％以上離間した、トレッド周方向に延びるトレッド端側主溝１３０を有し、トレッド端側主溝１３０とトレッド接地端Ｅとによって区画されるトレッド接地端側陸部に隣接する陸部１３１の１つに、トレッド接地端側主溝１３０からトレッド幅方向に延びて隣接陸部１３１内に留まる、少なくとも１本の一端開口溝１３２を有することが好ましい。なお、図６における、溝１３３は、主溝より溝深さの小さい浅溝である。
上記関係式（１）及び／又は（２）を満たす、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤの場合には、車両装着外側では圧縮応力を受け、車両装着内側では引張応力を受けることとなり、これらの応力により、トレッドゴムが変形し、ベルトが変形して、接地面が浮き上がってしまう。
ここで、トレッド接地端側主溝１３０からトレッド幅方向に延びて陸部１３１内に留まる一端開口溝１３２を有するため、陸部内の車両装着外側においては、圧縮応力により一端開口溝１３２が閉じる構造となるため、一端開口溝１３２を設けない場合や、一端開口溝１３２が車両装着外側まで延びていない場合と比べて、圧縮応力によるトレッドやベルトの変形が抑制される。
さらに、一端開口溝１３２が陸部内に留まるため、車両装着内側まで一端開口溝１３２が延在している場合と比較して、車両装着内側での引張応力に対する剛性が高くなり、これによりトレッドやベルトの変形が抑制される。
【００４６】
上記関係式（１）及び／又は（２）を満たす、本発明の狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤの場合には、図７に示すように、タイヤ幅方向断面にて、タイヤ赤道面ＣＬにおけるトレッド表面上の点Ｐを通りタイヤ幅方向に平行な直線をｍ１とし、接地端Ｅ’を通りタイヤ幅方向に平行な直線をｍ２として、直線ｍ１と直線ｍ２とのタイヤ径方向の距離を落ち高ＬCRとし、タイヤのトレッド幅をＴＷ’とするとき、比ＬCR／ＴＷ’を０．０４５以下とすることが好ましい。比ＬCR／ＴＷ’を上記の範囲とすることにより、タイヤのクラウン部がフラット化（平坦化）し、接地面積が増大して、路面からの入力（圧力）を緩和して、タイヤ径方向の撓み率を低減し、タイヤの耐久性及び耐摩耗性を向上させることができる。
ここで、上記「接地端Ｅ’」とは、タイヤをリムに装着し、タイヤを装着する車両毎に規定される最高空気圧を充填して平板上に垂直に置き、タイヤを装着する車両毎に規定される最大負荷に相当する重量を負荷した際の、平板との接触面における、タイヤ幅方向両端点をいう。
【００４７】
本発明では、トレッドゴムは、異なる複数のゴム層がタイヤ径方向に積層されて形成されていてもよい。上記の複数のゴム層としては正接損失、モジュラス、硬度、ガラス転移温度、材質等が異なっているものを用いることができる。また、複数のゴム層のタイヤ径方向の厚さの比率は、タイヤ幅方向に変化していてもよく、また周方向主溝底のみ等をその周辺と異なるゴム層とすることもできる。
【００４８】
本発明では、トレッドゴムはタイヤ幅方向に異なる複数のゴム層で形成されていてもよい。上記の複数のゴム層としては正接損失、モジュラス、硬度、ガラス転移温度、材質等が異なっているものを使用することができる。なお、トレッドゴムをタイヤ幅方向で異なるゴム層で形成する場合には、「トレッドゴムの、３０℃における動的貯蔵弾性率Ｅ’」および「トレッドゴムの、６０℃における損失正接ｔａｎδ」は、各ゴム層の動的貯蔵弾性率Ｅ’および損失正接ｔａｎδに当該ゴム層のタイヤ幅方向長さを乗じた値をそれぞれ足し合わせて、ゴム層全体のタイヤ幅方向長さで除した値を指すものとする。
【００４９】
本発明のタイヤは、タイヤ周方向に対して傾斜して延びるコードのゴム引き層からなる傾斜ベルト層を有することが好ましく、この場合、傾斜ベルト層は１層のみとすることもできる。但し、上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用ラジアルタイヤにおいては、傾斜ベルト層が１層のみでは旋回時の接地面形状が歪みやすいため、２層以上の層間でコードが互いに交差する方向に延びる傾斜ベルト層とすることが好ましい。本発明の乗用車用空気入りラジアルタイヤでは、２層のベルト層が傾斜ベルト層を形成するベルト構造が最も好ましい。
【００５０】
本発明では、最もタイヤ幅方向の幅の大きい最大幅傾斜ベルト層のタイヤ幅方向の幅が、トレッド幅ＴＷの９０％〜１１５％であることが好ましく、トレッド幅ＴＷの１００％〜１０５％であることが特に好ましい。
【００５１】
本発明において、傾斜ベルト層のベルトコードとしては、金属コード、特にスチールコードを用いるのが最も一般的であるが、有機繊維コードを用いることも可能である。スチールコードはスチールを主成分とし、炭素、マンガン、ケイ素、リン、硫黄、銅、クロムなど種々の微量含有物を含むことができる。
【００５２】
本発明において、傾斜ベルト層のベルトコードはモノフィラメントコードや、複数のフィラメントを撚り合せたコードを用いることができる。撚り構造も種々の設計が採用可能であり、断面構造、撚りピッチ、撚り方向、隣接するフィラメント同士の距離も様々なものを用いることができる。さらには異なる材質のフィラメントを撚り合せたコードを用いることもでき、断面構造としても特に限定されず、単撚り、層撚り、複撚りなど様々な撚り構造を取ることができる。
【００５３】
本発明では、傾斜ベルト層のベルトコードの傾斜角度は、タイヤ周方向に対して１０°以上とすることが好ましい。
【００５４】
本発明では、傾斜ベルト層のベルトコードの傾斜角度を高角度、具体的にはタイヤ周方向に対して３５°以上、特にタイヤ周方向に対して５５°〜８５°の範囲とすることが好ましい。
傾斜角度を３５°以上とすることにより、タイヤ幅方向に対する剛性を高め、特にコーナリング時の操縦安定性能を向上させることができるからである。また、層間ゴムのせん断変形を減少させて、転がり抵抗性能を向上させることができるからである。
【００５５】
本発明のタイヤは、傾斜ベルト層のタイヤ径方向外側に１層以上の周方向ベルト層からなる周方向ベルトを有することができる。
傾斜ベルト層のベルトコードの傾斜角度θ１、θ２が３５°以上の場合には、周方向ベルトは、タイヤ赤道面ＣＬを含む中央領域Ｃの単位幅あたりのタイヤ周方向剛性が、その他の領域の単位幅あたりのタイヤ周方向剛性より高いことが好ましい。
図８は、ベルト構造の一例を概略的に示しており、傾斜ベルト層１４１、１４２のタイヤ径方向外側に周方向ベルト層１４３、１４４が積層されており、中央領域Ｃにおいて、周方向ベルト層１４３、１４４が互いにタイヤ径方向に重なっている。
例えば、図８に示すように、当該中央領域Ｃにおける周方向ベルト層の層数をその他の領域より多くすることにより、中央領域Ｃの単位幅あたりのタイヤ周方向剛性を、その他の領域の単位幅あたりのタイヤ周方向剛性より高くすることができる。
傾斜ベルト層のベルトコードがタイヤ周方向に対して３５°以上で傾斜するタイヤの多くは、４００Ｈｚ〜２ｋＨｚの高周波域において、断面方向の１次、２次および３次等の振動モードにて、トレッド踏面が一律に大きく振動する形状となるため、大きな放射音が生じる。そこで、トレッドのタイヤ幅方向中央領域のタイヤ周方向剛性を局所的に増加させると、トレッドのタイヤ幅方向中央領域がタイヤ周方向に広がり難くなり、トレッド踏面のタイヤ周方向への広がりが抑制される結果、放射音を減少させることができる。
さらに、上述のごとく、タイヤ赤道面ＣＬを含む中央領域のタイヤ周方向の剛性を高めたタイヤでは、トレッドはトレッド踏面の少なくともタイヤ赤道面ＣＬを含む領域に、タイヤ周方向に連続する陸部を有することが好ましい。タイヤ赤道面ＣＬ上又はその付近に周方向主溝を配置すると、当該領域におけるトレッドの剛性が低下して、該周方向主溝を区画する陸部における接地長が極端に短くなる場合がある。そこで、タイヤ赤道面ＣＬを含む一定領域にわたって、タイヤ周方向に連続する陸部（リブ状陸部）を配置することが、コーナリングパワーを低減させることなく騒音性能を改善する観点から好ましい。
【００５６】
図９は、ベルト構造の他の例を概略的に示しており、２層の傾斜ベルト層１５１、１５２のタイヤ径方向外側に、１層の周方向ベルト層１５３が積層されている。
本発明にあっては、図９に示す例のように、傾斜ベルト層のベルトコードの傾斜角度が３５°以上の場合には、傾斜ベルト層は、タイヤ幅方向の幅の異なる２層の傾斜ベルト層を少なくとも含み、最広幅の傾斜ベルト層をなすコードのタイヤ周方向に対する傾斜角度θ１と、最狭幅の傾斜ベルト層をなすコードのタイヤ周方向に対する傾斜角度θ２とが、３５°≦θ１≦８５°、１０°≦θ２≦３０°、及び、θ１＞θ２を満たすことが好ましい。
タイヤ周方向に対して３５°以上で傾斜するベルトコードを有する傾斜ベルト層を備えたタイヤの多くは、４００Ｈｚ〜２ｋＨｚの高周波域において、断面方向の１次、２次および３次等の振動モードにて、トレッド踏面が一律に大きく振動する形状となるため、大きな放射音が生じる。そこで、トレッドのタイヤ幅方向中央領域のタイヤ周方向剛性を局所的に増加させると、トレッドのタイヤ幅方向中央領域がタイヤ周方向に広がり難くなり、トレッド面のタイヤ周方向への広がりが抑制される結果、放射音を減少させることができる。
【００５７】
図１０は、ベルト構造の別の例を概略的に示しており、２層の傾斜ベルト層１６１、１６２のタイヤ径方向外側に、１層の周方向ベルト層１６３が積層されている。
上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用ラジアルタイヤにおいては、周方向ベルト層は高剛性であることが好ましく、より具体的にはタイヤ周方向に延びるコードのゴム引き層からなり、コードのヤング率をＹ（ＧＰａ）、打ち込み数をｎ（本／５０ｍｍ）とし、周方向ベルト層をｍ層として、Ｘ＝Ｙ×ｎ×ｍと定義するとき、１５００≧Ｘ≧７５０であることが好ましい。上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用ラジアルタイヤにおいては、路面からの旋回時における入力に対しタイヤ周方向において局所的な変形を起こし、接地面は略三角形状、すなわち、タイヤ幅方向の位置によって周方向の接地長が大きく変化する形状となりやすい。これに対し、高剛性の周方向ベルト層とすることにより、タイヤのリング剛性が向上して、タイヤ周方向の変形が抑制されることとなるため、ゴムの非圧縮性により、タイヤ幅方向の変形も抑制され、接地形状が変化しにくくなる。さらには、リング剛性が向上することにより偏心変形が促進され、転がり抵抗も同時に向上する。この転がり抵抗の向上効果は、上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤにおいて、特に向上効果の幅が大きくなる。
【００５８】
さらに、上記のように高剛性の周方向ベルト層を用いた場合には、傾斜ベルト層のベルトコードのタイヤ周方向に対する傾斜角度を高角度、具体的には３５°以上とすることが好ましい。高剛性の周方向ベルト層を用いた場合には、タイヤ周方向の剛性が高くなるこいとにより、タイヤによっては、接地長が減少してしまうことがある。そこで、高角度の傾斜ベルト層を用いることにより、タイヤ周方向の面外曲げ剛性を低下させて、踏面変形時のゴムのタイヤ周方向の伸びを増大させ、接地長の減少を抑制することができる。
【００５９】
また、本発明では、周方向ベルト層には、破断強度を高めるために波状のコードを用いてもよい。同様に破断強度を高めるために、ハイエロンゲーションコード（例えば破断時の伸びが４．５〜５．５％）を用いてもよい。
【００６０】
さらに、本発明では、周方向ベルト層には、種々の材質が採用可能であり、代表的な例としては、レーヨン、ナイロン、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ），ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、アラミド、ガラス繊維、カーボン繊維、スチール等が採用できる。軽量化の点から、有機繊維コードが特に好ましい。
【００６１】
ここで、本発明では、周方向ベルト層のコードはモノフィラメントコードや、複数のフィラメントを縒り合せたコード、さらには異なる材質のフィラメントを縒り合せたハイブリットコードを採用することもできる。
【００６２】
また、本発明では、周方向ベルト層の打ち込み数は、２０〜６０本／５０ｍｍの範囲とすることができるが、この範囲に限定されるのもではない。
【００６３】
さらに、本発明では、タイヤ幅方向に剛性・材質・層数・打ち込み密度等の分布を持たせることもでき、例えばタイヤ幅方向端部のみにおいて、周方向ベルト層の層数を増やすこともでき、一方でセンター部のみにおいて、周方向ベルト層の層数を増やすこともできる。
【００６４】
また、本発明では、周方向ベルト層は、傾斜ベルト層よりも広幅または狭幅に設計することができる。例えば、傾斜ベルト層のうちタイヤ幅方向の幅の最も大きい最大幅傾斜ベルト層の９０％〜１１０％のタイヤ幅方向の幅とすることができる。
【００６５】
ここで、周方向ベルト層は、スパイラル層として構成することが製造の観点から特に有利である。
【００６６】
なお、本発明では、周方向ベルト層を設けないことも可能である。
【００６７】
本発明では、カーカスラインには様々な構造を採用することができる。例えば、タイヤ径方向において、カーカス最大幅位置をビード部側に近づけることも、トレッド側に近づけることもできる。例えば、カーカス最大幅位置は、ビードベース部からタイヤ径方向外側に、タイヤ断面高さ対比で５０％〜９０％の範囲に設けることができる。
【００６８】
また、本発明では、カーカスも様々な構造を採用することができる。例えば、カーカスの打ち込み数としては、２０〜６０本／５０ｍｍの範囲とすることができるが、これに限定されるものではない。
【００６９】
さらに、例えば、カーカスの折り返し端をビードフィラのタイヤ径方向端よりもタイヤ径方向内側に位置させることができ、またカーカス折り返し端をビードフィラのタイヤ径方向外側端やタイヤ最大幅位置よりもタイヤ径方向外側に位置させ、場合によっては傾斜ベルト層のタイヤ幅方向端よりもタイヤ幅方向内側まで延在させることもできる。さらに、カーカスが複数枚のカーカスプライで構成される場合には、カーカス折り返し端のタイヤ径方向位置を異ならせることもできる。また、そもそもカーカス折り返し部を存在させずに、複数のビードコア部材で挟みこんだり、ビードコアに巻きつけた構造を採用したりすることもできる。
【００７０】
上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤにおいて、タイヤサイド部を薄くすることが好ましい。「タイヤサイド部を薄くする」とは、例えば、ビードフィラのタイヤ幅方向断面積Ｓ１を、ビードコアのタイヤ幅方向断面積Ｓ２の１倍以上４倍以下とすることができる。また、タイヤ最大幅部におけるサイドウォール部のゲージＴｓと、ビードコアのタイヤ径方向中心位置におけるビード幅Ｔｂとの比Ｔｓ／Ｔｂを、１５％以上４０％以下とすることができる。また、タイヤ最大幅部におけるサイドウォール部のゲージＴｓと、カーカスコードの径Ｔｃとの比Ｔｓ／Ｔｃを５以上１０以下とすることができる。
なお、ゲージＴｓはゴム、補強部材、インナーライナーなどすべての部材の厚みの合計となる。また、ビードコアがカーカスによって複数の小ビードコアに分割されている構造の場合には、全小ビードコアのうち幅方向最内側端部と最外側端部の距離をＴｂとする。
【００７１】
本発明では、タイヤ最大幅位置は、ビードベース部からタイヤ径方向外側に、タイヤ断面高さ対比で５０％〜９０％の範囲に設けることができる。
【００７２】
本発明のタイヤは、リムガードを有する構造とすることもできる。
【００７３】
本発明のタイヤは、ビードフィラを設けない構造とすることもできる。
【００７４】
本発明では、ビードコアは断面円形や断面多角形状など、様々な構造を採用することができる。また、カーカスをビードコアに巻きつける構造のほか、カーカスを複数のビードコア部材で挟みこむ構造とすることもできる。
【００７５】
本発明では、ビード部には補強等を目的としてゴム層・コード層等をさらに設けることもできる。このような追加部材はカーカスやビードフィラに対して様々な位置に設けることができる。
【００７６】
本発明では、インナーライナーを厚くすることが、８０−１００Ｈｚの車内騒音を低減する観点から好ましい。具体的には通常（１．０ｍｍ程度）よりも厚い１．５ｍｍ〜２．８ｍｍ程度とすることが好ましい。
上記関係式（１）及び／又は（２）を満たす、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤは特に高内圧使用化において８０−１００Ｈｚの車内騒音が悪化しやすいという知見が得られている。インナーライナーを厚くすることで振動減衰性を高め、８０−１００Ｈｚの車内騒音を低減することができる。なお、インナーライナーは転がり抵抗に寄与するロスが、トレッド等の他の部材と比較すると小さいため、転がり抵抗の悪化を最小限にとどめつつ、騒音性能を改善することができる。
【００７７】
本発明では、インナーライナーは、ブチルゴムを主体としたゴム層のほか、樹脂を主成分とするフィルム層によって形成することもできる。
【００７８】
本発明では、空洞共鳴音を低減するために、タイヤ内面に、多孔質部材を配置したり、静電植毛加工を行ったりすることもできる。
【００７９】
本発明のタイヤは、タイヤ内面に、パンク時の空気の漏れを防ぐためのシーラント部材を備えることもできる。
【００８０】
本発明の乗用車用空気入りラジアルタイヤは、タイヤサイド部に断面三日月型の補強ゴムを有した、サイド補強型ランフラットタイヤとすることもできる。
【００８１】
狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤにおいて、サイド補強型ランフラットタイヤとする場合には、サイド部を簡素化させた構造により、ランフラット耐久性と燃費性能の両立を実現することができる。これは、上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルランフラットタイヤの場合には、ランフラット走行時に、サイド部及びトレッド部の変形が相対的に小さく、一方でショルダー部からバットレス部にかけて相対的に変形が大きくなるという知見に基づくものである。この変形は、従来サイズではサイド部に変形が相対的に大きくなるのと対照的である。
このような、上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズに特徴的な変形のために、簡素化構造によってもランフラット耐久性を十分に確保し、かつ燃費性能をさらに向上させることができる。
具体的な簡素化手法としては少なくとも以下の（ｉ）〜（ｉｉｉ）のいずれか一つの条件を満たすことにより可能となる。
図１１は、本発明のタイヤがランフラットタイヤである場合における、本発明の第３の実施形態にかかるタイヤのタイヤ幅方向断面図である。
（ｉ）図１１に示すように、カーカス折り返し部の折り返し端Ａが、タイヤ最大幅位置Ｐよりタイヤ径方向内側に位置する、（ｉｉ）タイヤをリムに組み込み、所定の内圧を充填し、無負荷とした、基準状態の際のタイヤ幅方向断面における、サイド補強ゴム１７１のタイヤ径方向最大長さをＨ１とし、ビードフィラのタイヤ径方向最外側点とビードコアのタイヤ径方向最外側点とを結んだ線分の長さをＨ２とするとき、１．８≦Ｈ１／Ｈ２≦３．５、を満たす、（ｉｉｉ）タイヤをリムに組み込み、所定の内圧を充填し、無負荷とした、基準状態の際のタイヤ幅方向断面における、サイド補強ゴム１７１のタイヤ径方向最大長さをＨ１（ｍｍ）とするとき、関係式、１０（ｍｍ）≦（ＳＷ／ＯＤ）×Ｈ１≦２０（ｍｍ）を満たす。
【００８２】
上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルタイヤにおいて、サイド補強型ランフラットタイヤとする場合には、タイヤ幅方向最外側の周方向主溝を、タイヤ幅方向のタイヤ赤道面ＣＬよりに配置することにより、ランフラット耐久性の更なる向上を実現することができる。これは、上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズの乗用車用空気入りラジアルランフラットタイヤの場合には、ランフラット走行時に、サイド部及びトレッド部の変形が相対的に小さく、一方でショルダー部からバットレス部にかけて相対的に変形が大きくなるという知見に基づくものである。この変形は、従来サイズではサイド部に変形が相対的に大きくなるのと対照的である。このような、上記関係式（１）及び／又は（２）を満たすような、狭幅大径サイズに特徴的な変形のために、タイヤ幅方向最外側の周方向主溝をタイヤ赤道面ＣＬよりに配置することで、ランフラット走行時のショルダー陸部からバットレス部にかけての接地性を高めることができ接地圧が緩和される。この結果として、ランフラット耐久性をさらに向上させることができる。
図１２は、本発明のタイヤがランフラットタイヤである場合における、本発明の第４の実施形態にかかるタイヤのタイヤ幅方向断面図である。
具体的には、タイヤをリムに組み込み、所定の内圧を充填し、無負荷とした、基準状態の際のタイヤ幅方向断面における、１層以上のベルト層のうちタイヤ幅方向の幅が最大のベルト層のタイヤ幅方向の半幅をＷＢとし、タイヤ幅方向の幅が最大のベルト層のタイヤ幅方向端部から１本以上の周方向主溝のうちタイヤ幅方向最外側の周方向主溝１８１のタイヤ幅方向中心位置までのタイヤ幅方向距離をＷＧとするとき、関係式、０．５≦ＷＧ／ＷＢ≦０．８を満たすことが好ましい。
【００８３】
以上、図面を参照して本発明の実施形態を説明したが、本発明の乗用車用空気入りラジアルタイヤは、上記の例に限定されることは無く、適宜変更を加えることができる。
【実施例】
【００８４】
以下、実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明は下記の実施例になんら限定されるものではない。【００８５】
本発明の効果を確かめるため、以下の実施例１〜４および比較例１〜７のタイヤをそれぞれ試作した。【００８６】
実施例１のタイヤは、図１に示すような、タイヤサイズ１６５／６０Ｒ１９であるタイヤであって、表１に示す諸元の構成を有している。また、実施例１のタイヤは、ベルトコードが相互にタイヤ周方向に対して逆向きに傾斜して交錯する２層の傾斜ベルト層と１層のベルト補強層とを備えており、また、トレッド踏面に、３本の周方向主溝（溝幅：７．５ｍｍ）が配設されている。なお、実施例１のタイヤは、トレッド踏面のタイヤ幅方向の幅は１２５ｍｍである。
実施例２〜４のタイヤは、各諸元を表１に示すように変化させた以外、実施例１のタイヤと同様である。
比較例１〜３、６のタイヤは、タイヤサイズ１９５／６５Ｒ１５であるタイヤであって、表１に示す諸元の構成を有している。また、比較例１のタイヤは、ベルトコードが相互にタイヤ周方向に対して逆向きに傾斜して交錯する２層の傾斜ベルト層と１層のベルト補強層とを備えており、また、トレッド踏面に、３本の周方向主溝（溝幅：８．５ｍｍ）が配設されている。なお、比較例１のタイヤは、トレッド踏面のタイヤ幅方向の幅は１４５ｍｍである。
比較例４、５、７のタイヤは、各諸元を表１に示すように変化させた以外、実施例１のタイヤと同様である。【００８７】
上記の各供試タイヤを以下に示す方法で評価した。
［ウェット性能］
上記の各供試タイヤを、下記の条件でリムに装着し内圧を充填して、車両に装着した後、ウェット路面を時速８０ｋｍ／ｈで走行させた。そして、上記状態で走行後、フルブレーキを行った際の、停止距離（ｍ）を計測し、このときの平均減速度（ｍ／ｓ2）＝Ｖ2／２５．９２Ｌを算出した（平均減速度ａ、初速ｖ、質量ｍ、停止距離Ｌとすると、ｍｖ2／２＝ｍａＬより、ａ＝ｖ2／２Ｌと計算できる。ウェット時の摩擦係数（ｗｅｔ  μ））。評価結果は、各供試タイヤについての値を逆数にして、比較例１に記載のタイヤを１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほどウェット性能がよいことを意味する。
実施例１〜４、比較例４、５、７：リムサイズ５．５J１９、内圧３００ｋＰａ
比較例１〜３、６：リムサイズ６．５J１５、内圧２２０ｋＰａ
［転がり抵抗性能］
上記の各供試タイヤを、ウェット性能の測定条件と同じ条件で、リムに装着し内圧を充填して、各タイヤに規定される最大荷重を負荷して、ドラム回転速度１００ｋｍ／ｈの条件にて転がり抵抗値を測定した。
評価結果は、各供試タイヤについての値を逆数にして、比較例１に記載のタイヤを１００とする指数にて示した。この指数値が大きいほど転がり抵抗性能がよいことを意味する。【００８８】
なお、動的貯蔵弾性率Ｅ’および損失正接ｔａｎδは、株式会社東洋精機製作所製のスペクトロメータを用いて、厚さ：２ｍｍ、幅：５ｍｍ、長さ：２０ｍｍの試験片に初期荷重：１６０ｇを与え、初期歪み：１％、振動数：５０Ｈｚの条件で測定し、ここで、動的貯蔵弾性率Ｅ’は、３０℃で測定し、損失正接ｔａｎδは、０℃および６０℃で測定した。【００８９】
【表１】
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【００９０】
表１より実施例１〜４は、比較例１〜７のタイヤと比較して、ウェット性能、転がり抵抗性能が向上していることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００９１】
本発明によれば、狭幅、大径のラジアルタイヤにおいて、ウェット性能および転がり抵抗性能を向上させた乗用車用空気入りラジアルタイヤを提供することができる。
【符号の説明】
【００９２】
１：乗用車用空気入りラジアルタイヤ
２：ビード部
３：カーカス
４：トレッド部
４１：トレッドゴム
５：バットレス部
５１：バットレスゴム
６：サイドウォール部
７：ベルト
７１、７２：傾斜ベルト層
７３：ベルト補強層
８：周方向主溝
１００：サイプ
１１０：周方向サイプ
１１１：小穴
１２０：幅方向溝
１３０：トレッド端側主溝
１３１：隣接陸部
１３２：一端開口溝
１３３：浅溝
１４１、１４２：傾斜ベルト層
１４３、１４４：周方向ベルト層
１５１、１５２：傾斜ベルト層
１５３：周方向ベルト層
１６１、１６２：傾斜ベルト層
１６３：周方向ベルト層
１７１：サイド補強ゴム
１８１：周方向主溝
ＣＬ：タイヤ赤道面
Ｅ：トレッド接地端
Ｌｅ、Ｌｈ、Ｌｅ’：仮想線
Ｔ：トレッド踏面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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