(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）によって信号を送信する方法であって、前記方法は、
複素シンボルのブロックをＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）にマッピングすることと、
前記マッピング後、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）信号を送信することと
を含み、
前記マッピング時にサブバンドに基づいた周波数ホッピングが使われ、かつ、前記複素シンボルのブロックがＤ２Ｄコミュニケーション信号のためのものである場合、前記サブバンドに基づいた周波数ホッピングのために、Ｄ２Ｄリソースプールのリインデックシングされたサブフレームから誘導されるスロットインデックスが使われる、方法。
【請求項２】
前記Ｄ２Ｄリソースプールのスロットインデックスは、前記Ｄ２Ｄリソースプールに含まれたサブフレームのみをリインデックシングすることによって生成される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記Ｄ２Ｄリソースプールは、Ｄ２Ｄコミュニケーション信号の伝送のために設定される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記Ｄ２Ｄ  ＵＥには伝送モード２が設定される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記マッピング時に前記サブバンドに基づいた周波数ホッピングが使われる場合、サブバンドの大きさは１に固定され、セルＩＤ（Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）は、前もって設定されたＩＤである、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記Ｄ２Ｄ  ＵＥがカバレージ外ＵＥである場合、セルＩＤは、カバレージ内ＵＥのためのセルＩＤ及びＷＡＮ（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）ＵＥのためのセルＩＤと区別される、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）信号を送信するＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）であって、前記ＵＥは、
伝送モジュールと、
プロセッサと
を含み、
前記プロセッサは、複素シンボルのブロックをＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）にマッピングすることと、前記マッピング後、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）信号を送信することとを実行するように構成され、
前記マッピング時にサブバンドに基づいた周波数ホッピングが使われ、かつ、前記複素シンボルのブロックがＤ２Ｄコミュニケーション信号のためのものである場合、前記サブバンドに基づいた周波数ホッピングのために、Ｄ２Ｄリソースプールのリインデックシングされたサブフレームから誘導されるスロットインデックスが使われる、ＵＥ。
【請求項８】
前記Ｄ２Ｄリソースプールのスロットインデックスは、前記Ｄ２Ｄリソースプールに含まれたサブフレームのみをリインデックシングすることによって生成される、請求項７に記載のＵＥ。
【請求項９】
前記Ｄ２ＤリソースプールはＤ２Ｄコミュニケーション信号の伝送のために設定される、請求項７に記載のＵＥ。
【請求項１０】
前記ＵＥには伝送モード２が設定される、請求項７に記載のＵＥ。
【請求項１１】
前記マッピング時に前記サブバンドに基づいた周波数ホッピングが使われる場合、サブバンドの大きさは１に固定され、セルＩＤ（Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）は、前もって設定されたＩＤである、請求項１０に記載のＵＥ。
【請求項１２】
前記ＵＥがカバレージ外ＵＥである場合、セルＩＤは、カバレージ内ＵＥのためのセルＩＤ及びＷＡＮ（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）ＵＥのためのセルＩＤと区別される、請求項１１に記載のＵＥ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は無線通信システムに関するもので、より詳しくは装置対装置通信において周波数ホッピングを用いて信号を送受信する方法及び装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような様々な通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、可用のシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムである。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【０００３】
装置対装置（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ；Ｄ２Ｄ）通信とは、端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＵＥ）間に直接的なリンクを設定し、基地局（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ；ｅＮＢ）の介入無しで端末間に音声、データなどを直接やり取りする通信方式のことをいう。Ｄ２Ｄ通信は、端末−対−端末（ＵＥ−ｔｏ−ＵＥ）通信、ピア−対−ピア（Ｐｅｅｒ−ｔｏ−Ｐｅｅｒ）通信などの方式を含むことができる。また、Ｄ２Ｄ通信方式は、Ｍ２Ｍ（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ）通信、ＭＴＣ（Ｍａｃｈｉｎｅ  Ｔｙｐｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）などに応用することができる。
【０００４】
Ｄ２Ｄ通信は、急増しているデータトラフィックによる基地局の負担を解決可能な一つの方案として考慮されている。例えば、Ｄ２Ｄ通信によれば、既存の無線通信システムと違い、基地局の介入無しで装置間にデータをやり取りするので、ネットワークの過負荷が減る。また、Ｄ２Ｄ通信を導入することによって、基地局における手順の減少、Ｄ２Ｄに参加する装置の消費電力の低減、データ送信速度の増加、ネットワークの収容能力の増大、負荷の分散、セルカバレージの拡大などの効果を期待することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明はリソース衝突を防止することができるＤ２Ｄホッピング方法を開示する。
【０００６】
本発明で達成しようとする技術的課題は以上で言及した技術的課題に制限されなく、言及しなかった他の技術的課題は下記の記載から本発明が属する技術分野で通常の知識を有する者に明らかに理解可能であろう。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１技術的態様は、無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）端末が信号を送信する方法であって、複素シンボルのブロックを物理リソースブロックにマッピングする段階；及び前記マッピング後、ＳＣ−ＦＤＭＡ信号を生成して送信する段階を含み、前記マッピング時に周波数ホッピングが使われる場合、前記物理リソースブロックの中で最低ＰＲＢインデックスは、伝送ブロックのための伝送番号の変更によって第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスの間で変更され、前記複素シンボルのブロックがＤ２Ｄコミュニケーション信号である場合、前記伝送ブロックのための伝送番号はＤ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスに取り替えられる、Ｄ２Ｄ信号伝送方法である。
【０００８】
本発明の第２技術的態様は、無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）信号を送信する端末装置であって、伝送モジュール；及びプロセッサを含み、前記プロセッサは、複素シンボルのブロックを物理リソースブロックにマッピングし、前記マッピング後、ＳＣ−ＦＤＭＡ信号を生成して送信し、前記マッピング時に周波数ホッピングが使われる場合、前記物理リソースブロックの中で最低ＰＲＢインデックスは、伝送ブロックのための伝送番号の変更によって第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスの間で変更され、前記複素シンボルのブロックがＤ２Ｄコミュニケーション信号である場合、前記伝送ブロックのための伝送番号はＤ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスに取り替えられる、端末装置である。
【０００９】
前記第１技術的態様及び第２技術的態様は次の事項の全部又は一部を含むことができる。
【００１０】
前記Ｄ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスは前記Ｄ２Ｄリソースプールに含まれたサブフレームのみでリインデックシングされることができる。
【００１１】
前記Ｄ２ＤリソースプールはＤ２Ｄコミュニケーション信号の伝送のために設定されることができる。
【００１２】
前記Ｄ２Ｄ端末には伝送モード２が設定されることができる。
【００１３】
前記周波数ホッピングタイプは前記端末に設定された伝送モードによって違うことができる。
【００１４】
前記マッピング時に周波数ホッピングが使われる場合、サブバンドの大きさは１に固定され、セルＩＤは前もって設定されたＩＤが使われることができる。
【００１５】
前記端末がカバレージ外（ｏｕｔ−ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末である場合、セルＩＤはカバレージ内（ｉｎ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末及びＷＡＮ端末のためのセルＩＤと区別されることができる。
【００１６】
前記周波数ホッピングタイプ及び周波数ホッピングに関連したパラメーターは上位階層シグナリングによって伝達されることができる。
本明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ  ｔｏ  Ｄｅｖｉｃｅ）端末が信号を送信する方法であって、
複素シンボルのブロックを物理リソースブロックにマッピングする段階；及び
前記マッピング後、ＳＣ−ＦＤＭＡ信号を生成して送信する段階
を含み、
前記マッピング時に周波数ホッピングが使われる場合、前記物理リソースブロックの中で最低ＰＲＢインデックスは、伝送ブロックのための伝送番号の変更によって第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスの間で変更され、
前記複素シンボルのブロックがＤ２Ｄコミュニケーション信号である場合、前記伝送ブロックのための伝送番号はＤ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスに取り替えられる、Ｄ２Ｄ信号伝送方法。
（項目２）
前記Ｄ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスは前記Ｄ２Ｄリソースプールに含まれたサブフレームのみでリインデックシングされる、項目１に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目３）
前記Ｄ２ＤリソースプールはＤ２Ｄコミュニケーション信号の伝送のために設定される、項目１に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目４）
前記Ｄ２Ｄ端末には伝送モード２が設定される、項目１に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目５）
前記周波数ホッピングタイプは前記端末に設定された伝送モードによって違う、項目１に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目６）
前記マッピング時に周波数ホッピングが使われる場合、サブバンドの大きさは１に固定され、セルＩＤは前もって設定されたＩＤが使われる、項目４に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目７）
前記端末がカバレージ外（ｏｕｔ−ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）端末である場合、セルＩＤはカバレージ内（ｉｎ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）端末及びＷＡＮ端末のためのセルＩＤと区別される、項目５に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目８）
前記周波数ホッピングタイプ及び周波数ホッピングに関連したパラメーターは上位階層シグナリングによって伝達される、項目４に記載のＤ２Ｄ信号伝送方法。
（項目９）
無線通信システムにおいてＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ−ｔｏ−Ｄｅｖｉｃｅ）信号を送信する端末装置であって、
伝送モジュール；及び
プロセッサを含み、
前記プロセッサは、複素シンボルのブロックを物理リソースブロックにマッピングし、前記マッピング後、ＳＣ−ＦＤＭＡ信号を生成して送信し、
前記マッピング時に周波数ホッピングが使われる場合、前記物理リソースブロックの中で最低ＰＲＢインデックスは、伝送ブロックのための伝送番号の変更によって第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスの間で変更され、
前記複素シンボルのブロックがＤ２Ｄコミュニケーション信号である場合、前記伝送ブロックのための伝送番号はＤ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスに取り替えられる、端末装置。
（項目１０）
前記Ｄ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスは前記Ｄ２Ｄリソースプールに含まれたサブフレームのみでリインデックシングされる、項目９に記載の端末装置。
（項目１１）
前記Ｄ２ＤリソースプールはＤ２Ｄコミュニケーション信号の伝送のために設定される、項目９に記載の端末装置。
（項目１２）
前記Ｄ２Ｄ端末には伝送モード２が設定される、項目９に記載の端末装置。
（項目１３）
前記周波数ホッピングタイプは前記端末に設定された伝送モードによって違う、項目９に記載の端末装置。
（項目１４）
前記マッピング時に周波数ホッピングが使われる場合、サブバンドの大きさは１に固定され、セルＩＤは前もって設定されたＩＤが使われる、項目１３に記載の端末装置。
（項目１５）
前記端末がカバレージ外（ｏｕｔ−ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末である場合、セルＩＤはカバレージ内（ｉｎ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末及びＷＡＮ端末のためのセルＩＤと区別される、項目１４に記載の端末装置。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によると、相異なる伝送パターンを有するＤ２Ｄ端末の間にホッピングを用いるとき、リソース衝突を防止することができる。
【００１８】
本発明で得られる効果は以上で言及した効果に制限されなく、言及しなかった他の効果は下記の記載から本発明が属する技術分野で通常の知識を有する者に明らかに理解可能であろう。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
本明細書に添付する図面は本発明の理解を助けるためのもので、本発明の多様な実施形態を示し、明細書の記載と一緒に本発明の原理を説明するためのものである。
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットのリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】周波数ホッピングを説明するための図である。
【図６】周波数ホッピングを説明するための図である。
【図７】本発明の一実施例によるホッピング方法を説明するための図である。
【図８】本発明の一実施例によるホッピング方法を説明するための図である。
【図９】本発明の一実施例によるホッピング方法を説明するための図である。
【図１０】本発明の一実施例によるホッピング方法を説明するための図である。
【図１１】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されてもよく、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００２１】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われてもよい。
【００２２】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮｏｄｅ  Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。
【００２３】
以下に記述されるセルの名称は、基地局（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ、ｅＮＢ）、セクタ（ｓｅｃｔｏｒ）、リモートラジオヘッド（ｒｅｍｏｔｅ  ｒａｄｉｏ  ｈｅａｄ、ＲＲＨ）、リレー（ｒｅｌａｙ）などの送受信ポイントに適用され、また、特定送受信ポイントで構成搬送波（ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  ｃａｒｒｉｅｒ）を区分するための包括的な用語で使われてもよい。
【００２４】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００２５】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略するか、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示すこともできる。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００２６】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書でサポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００２７】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに用いることができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ（登録商標）  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２。１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２。１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）  ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ  ８０２。１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ  ８０２。１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００２８】
ＬＴＡ／ＬＴＡ−Ａリソース構造／チャネル
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００２９】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００３０】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０。５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いているため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当て単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３１】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なってもよい。ＣＰには、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）及び一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１  ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、一般ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために、拡張ＣＰを用いることができる。
【００３２】
一般ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００３３】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレーム、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）、及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）で構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンク間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００３４】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更されてもよい。
【００３５】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７  ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６  ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮＤＬは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットは下りリンクスロットと同一の構造を有することができる。
【００３６】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で第１のスロットにおける先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  ＩｎｄｉｃａｔｏｒＣｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含むか、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当て情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信されてもよく、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組合せ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当て単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００３７】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００３８】
（ＰＵＳＣＨホッピング）
周波数ダイバーシティのために、ＰＵＳＣＨ伝送には周波数ホッピングを適用することができる。ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムにおいて、周波数ホッピングはタイプ１周波数ホッピング及びタイプ２周波数ホッピングの二つに区分される。タイプ１周波数ホッピングは上りリンク承認ＤＣＩで指示するホッピングビットによってホッピング帯域幅の１／４、−１／４、１／２の中で一つのホッピングが決定される。具体的に、一番目スロットの最低ＰＲＢインデックスは
【００３９】
【化１】
0006450831.tif 000002
【００４０】
であり、
【００４１】
【化２】
0006450831.tif 000003
【００４２】
であり、
【００４３】
【化３】
0006450831.tif 000004
【００４４】
は上りリンク承認で求めることができる。一番目スロットで最低ＰＲＢインデックスが決定されれば、次の数式１及び表１によって二番目スロットで最低ＰＲＢインデックスの位置が決定される。
【００４５】
【数１】
0006450831.tif 000005
【００４６】
はホッピングオフセット（ｐｕｓｃｈ−ＨｏｐｐｉｎｇＯｆｆｓｅｔ、０〜９８）であるが、
【００４７】
【化４】
0006450831.tif 000006
【００４８】
が奇数であれば
【００４９】
【化５】
0006450831.tif 000007
【００５０】
であり、偶数であれば
【００５１】
【化６】
0006450831.tif 000008
【００５２】
である。
【００５３】
【表１】
0006450831.tif 000009
【００５４】
（前記表で
【００５５】
【化７】
0006450831.tif 000010
【００５６】
はＰＵＳＣＨＲＢ個数（ホッピング帯域幅））
図５にはタイプ１ホッピングの例が示されている。図５では、２ビットのホッピングビットが０１を前提した。したがって、
【００５７】
【化８】
0006450831.tif 000011
【００５８】
である。数式１によって一番目スロットの最低ＰＲＢインデックスから−１／４ホッピング帯域幅だけホッピングされた、二番目スロットの最低ＰＲＢインデックス
【００５９】
【化９】
0006450831.tif 000012
【００６０】
が分かる。
【００６１】
タイプ１周波数ホッピングで、ホッピングモード（Ｈｏｐｐｉｎｇ−ｍｏｄｅ）がｉｎｔｅｒ−ｓｕｂｆｒａｍｅであれば、一番目スロットリソース割当ては偶数のＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢに適用され、二番目スロットのリソース割当ては奇数のＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢに適用される。ここで、ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢはスロット
【００６２】
【化１０】
0006450831.tif 000013
【００６３】
で送信される伝送ブロック（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ）の伝送番号（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｎｕｍｂｅｒ）を示す。
【００６４】
タイプ２ＰＵＳＣＨホッピングはサブバンドに基づいたホッピングである。ミラーリングが適用されない場合、スロット
【００６５】
【化１１】
0006450831.tif 000014
【００６６】
で最低ＰＲＢインデックスは次の数式２の通りである。
【００６７】
【数２】
0006450831.tif 000015
【００６８】
ここで、
【００６９】
【化１２】
0006450831.tif 000016
【００７０】
は上位階層シグナリングされるサブバンドの個数であり、
【００７１】
【化１３】
0006450831.tif 000017
【００７２】
は次の数式３の通りであり、
【００７３】
【数３】
0006450831.tif 000018
【００７４】
であり、ホッピング関数
【００７５】
【化１４】
0006450831.tif 000019
【００７６】
は次の数式４の通りである。
【００７７】
【数４】
0006450831.tif 000020
【００７８】
ミラーリング関数
【００７９】
【化１５】
0006450831.tif 000021
【００８０】
は数式５の通りである。
【００８１】
【数５】
0006450831.tif 000022
【００８２】
ここで、
【００８３】
【化１６】
0006450831.tif 000023
【００８４】
であり、ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢはスロット
【００８５】
【化１７】
0006450831.tif 000024
【００８６】
で伝送ブロック（ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ）の伝送番号（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｎｕｍｂｅｒ）を示す。疑似ランダムシーケンス発生関数
【００８７】
【化１８】
0006450831.tif 000025
【００８８】
（３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１１，７．２参照）は次のように初期化される。フレーム構造タイプ１の場合
【００８９】
【化１９】
0006450831.tif 000026
【００９０】
フレーム構造タイプ２の場合、各フレームの始めで
【００９１】
【化２０】
0006450831.tif 000027
【００９２】
である。
【００９３】
すなわち、タイプ２ホッピングは、ホッピング関数
【００９４】
【化２１】
0006450831.tif 000028
【００９５】
によってサブバンド単位のホッピングが遂行されるとともにサブバンド内で伝送リソースを使う手順を逆にするミラーリングを適用するものである。ここで、ホッピング関数は疑似ランダムシーケンス
【００９６】
【化２２】
0006450831.tif 000029
【００９７】
に決定され、この疑似ランダムシーケンス
【００９８】
【化２３】
0006450831.tif 000030
【００９９】
はセルＩＤの関数である（ミラーリングパターンもセルＩＤの関数）。したがって、一つのセル内の全ての端末はホッピングパターンが同一である。タイプ２ホッピングにはセル−特定ミラーリングが適用されることもある。
【０１００】
図６にはサブバンドの個数
【０１０１】
【化２４】
0006450831.tif 000031
【０１０２】
が４である場合のタイプ２ホッピングの例が示されている。図６（ａ）で仮想リソースブロック６０１を基準に、一番目スロットの場合は１サブバンドだけ、二番目スロットの場合は２サブバンドだけホッピングが遂行されることを例示する。図６（ｂ）には二番目スロットにミラーリングが適用されたものを示す。
【０１０３】
Ｄ２Ｄ端末の同期獲得
以下では、前述した説明及び既存ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムに基づき、Ｄ２Ｄ通信における端末間同期獲得について説明する。ＯＦＤＭシステムでは、時間／周波数同期が合わない場合、セル間干渉（Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）によってＯＦＤＭ信号で相異なる端末の間にマルチプレックシングができなくなることがあり得る。同期を合わせるために、Ｄ２Ｄ端末が直接同期信号を送受信して全ての端末が個別的に同期を合わせることは非効率的である。したがって、Ｄ２Ｄのような分散ノードシステムでは、特定のノードが代表同期信号を送信し、残りのＵＥがこれと同期を合わせることができる。言い換えれば、Ｄ２Ｄ信号送受信のために、一部のノードが（この時、ノードはｅＮＢ、ＵＥ又はＳＲＮ（ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｎｏｄｅ又はｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｏｕｒｃｅであってもよい）同期ソースとしてＤ２Ｄ同期信号（Ｄ２ＤＳＳ、  Ｄ２Ｄ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  Ｓｉｇｎａｌ）を周期的に送信し、残りの端末がこれと同期を合わせて信号を送受信することができる。
【０１０４】
Ｄ２ＤＳＳの送信周期は４０ｍｓより小さくなく、サブフレームにおいて一つ以上のシンボルがＤ２ＤＳＳの送信に使われることができる。
【０１０５】
Ｄ２Ｄ同期信号にはプライマリー同期信号（ＰＤ２ＤＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ又はＰＳＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））、セカンダリー同期信号（ＳＤ２ＤＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｄ２ＤＳＳ又はＳＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｉｄｅｌｉｎｋ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ））があり得る。ＰＤ２ＤＳＳは所定長さのザドフ−チューシーケンス（Ｚａｄｏｆｆ−ｃｈｕ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）又はＰＳＳの類似／変形／繰返しの構造などであってもよい。ＳＤ２ＤＳＳはＭ−シーケンス又はＳＳＳの類似／変形／繰返しの構造などであってもよい。
【０１０６】
Ｄ２Ｄ端末がＤ２Ｄ同期ソースを選択するに際して、同じ優先順位基準が適用されなければならない。カバレージ外の状況で、端末は全ての受信されたＤ２ＤＳＳの信号強度が前もって設定された値以下の場合に同期ソースとなることができる。そして、カバレージ内の状況で、端末はｅＮＢによって同期ソースに設定されることができる。仮に、端末がｅＮＢから同期を合わせる場合、同期ソースはｅＮＢであってもよく、Ｄ２ＤＳＳはＰＳＳ／ＳＳＳであってもよい。ｅＮＢから誘導された同期ソースのＤ２ＤＳＳはｅＮＢから誘導されない同期ソースのＤ２ＤＳＳと違うことができる。
【０１０７】
ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）はＤ２Ｄ信号送受信の前に端末が一番先に分からなければならない基本となる（システム）情報（例えば、Ｄ２ＤＳＳに関連した情報、デュプレックスモード（Ｄｕｐｌｅｘ  Ｍｏｄｅ、ＤＭ）、ＴＤＤ  ＵＬ／ＤＬ構成、リソースプール関連情報、Ｄ２ＤＳＳに関連したアプリケーションの種類など）が送信される（放送）チャネルであってもよい。ＰＤ２ＤＳＣＨはＤ２ＤＳＳと同一のサブフレーム上で又は後行のサブフレーム上で送信できる。
【０１０８】
Ｄ２ＤＳＳは特定のシーケンス形態であってもよく、ＰＤ２ＤＳＣＨは特定の情報を示すシーケンスか前もって決まったチャネルコーディングを経た後のコードワード形態であってもよい。ここで、ＳＲＮはｅＮＢ又は特定のＤ２Ｄ端末となることができる。部分ネットワークカバレージ（ｐａｒｔｉａｌ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）又はカバレージ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｎｅｔｗｏｒｋ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の場合には端末が同期ソースとなることができる。
【０１０９】
図7のような状況で、カバレージ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）端末とのＤ２Ｄ通信のためにＤ２ＤＳＳはリレーされることができる。また、Ｄ２ＤＳＳは多重ホップによってリレーされることができる。以下の説明で、同期信号をリレーするとは、直接基地局の同期信号をＡＦリレーすることだけではなく、同期信号受信時点と合わせて別個のフォーマットのＤ２Ｄ同期信号を送信することも含む概念である。このように、Ｄ２Ｄ同期信号がリレーされることによってカバレージ内の端末とカバレージ外の端末が直接通信することができる。
【０１１０】
以下では上述した説明に基づき、Ｄ２Ｄで信号伝送、周波数リソースホッピング方法について説明する。図８にはＤ２Ｄ通信環境でリソースプールに対する例が示されている。図８（ａ）の端末１（ＵＥ１）は一連のリソース集合を意味するリソースプール内で特定リソースに相当するリソースユニットを選択し、選択されたリソースユニットを使ってＤ２Ｄ信号を送信することができる。端末２（ＵＥ２）は端末１が信号を送信することができるリソースプールの構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）を受けて端末１の信号を検出することができる。ここで、リソースプールの構成はシステム情報に含まれて基地局から送信されるものであってもよく、システム情報にリソースプールについての情報がない場合、端末の要請によって送信されるものであってもよい。基地局のカバレージ外の端末の場合、他の端末（例えば、Ｄ２Ｄリレー端末）が知らせるかあるいは前もって設定されたリソース領域が使われることもできる。
【０１１１】
リソースプールは複数のリソースユニットで構成されることができ、端末は一つ以上のリソースユニットを介してＤ２Ｄ信号を送信することができる。図８（ｂ）にはリソースユニットの例が示されている。具体的に、全ての周波数リソースがＮＦ個に分割され、全ての時間リソースがＮＴ個に分割されて全部ＮＦ＊ＮＴ個のリソースユニットが定義されることができる。また、リソースユニットはＮＴサブフレームを周期で繰り返されることもできる。若しくは、時間又は周波数の次元でのダイバーシティ効果を得るために、一つの論理的なリソースユニットがマッピングされる物理的リソースユニットのインデックスが時間によって前もって決まったパターンに変化することもできる。このようなリソースユニット構造において、リソースプールとはＤ２Ｄ信号を送信しようとするＵＥが送信に使えるリソースユニットの集合を意味することができる。
【０１１２】
前記リソースプールはどのＤ２Ｄ信号を送信するかによって区分可能である。例えば、Ｄ２Ｄ制御チャネル（ＳＡ（Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ））、Ｄ２Ｄデータチャネル、Ｄ２Ｄディスカバリーチャネル別にリソースプールはそれぞれ区別可能である。また、Ｄ２Ｄ信号種類ごとに多数のリソースプールが設定されることができる。ＳＡは各送信端末が後行のＤ２Ｄデータチャネルの伝送に使うリソースの位置及びその外のデータチャネルの復調のために必要なＭＣＳ（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ）又は（送信又は受信）ＵＥ  ＩＤ、ＭＩＭＯ伝送方式、タイミングアドバンスなどの情報を含む信号を意味することができる。この信号は同じリソースユニット上でＤ２Ｄデータと一緒にマルチプレックスされて送信されることもできる。この場合、ＳＡリソースプールとはＳＡがＤ２Ｄデータと一緒にマルチプレックスされて送信されるリソースのプールを意味することができる。Ｄ２ＤデータチャネルのためのリソースプールはＳＡを介して指定されたリソースを使って送信端末が使用者データを送信するのに使うリソースのプールを意味することができる。仮に、同じリソースユニット上でＤ２Ｄデータと一緒にマルチプレックスされて送信されることも可能な場合には、Ｄ２ＤデータチャネルのためのリソースプールではＳＡ情報を除いた形態のＤ２Ｄデータチャネルのみが送信される形態となることができる。言い換えれば、ＳＡリソースプール内の個別リソースユニット上でＳＡ情報を送信するのに使われたＲＥをＤ２Ｄデータチャネルリソースプールでは依然としてＤ２Ｄデータを送信するのに使うのである。ディスカバリー信号のためのリソースプールは、送信端末が自分のＩＤなどの情報を送信し、隣接端末が自分を見つけるようにするメッセージのためのリソースプールを意味する。ＰＤ２ＤＳＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄ２Ｄ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）：ＰＢＣＨのようにＤ２Ｄ同期信号（Ｄ２ＤＳＳ）と一緒に送信されるチャネルであり、Ｓｙｓｔｅｍ  ｂａｎｄｗｉｄｔｈ、ＴＤＤ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ、ｓｙｓｔｅｍ  ｆｒａｍｅ  ｎｕｍｂｅｒなどの情報を含んでいる。
【０１１３】
Ｄ２Ｄ信号の種類／タイプ／コンデンツが同一である場合にもＤ２Ｄ信号の送受信属性によって違うリソースプールを使うことができる。例えば、同じＤ２Ｄデータチャネル又はディスカバリーメッセージであると言っても、Ｄ２Ｄ信号の送信タイミング決定方式（例えば、同期基準信号の受信時点で送信されるかあるいはその受信時点で一定のタイミングアドバンスを適用して送信されるかなど）又はリソース割当て方式（例えば、個別信号の伝送リソースを基地局が個別送信端末に指定するかそれとも個別送信端末がプール内で自ら個別信号伝送リソースを選択するか）、信号フォーマット（例えば、各Ｄ２Ｄ信号が一サブフレームで占めるシンボルの個数、又は一Ｄ２Ｄ信号の伝送に使われるサブフレームの個数）、基地局からの信号強度、Ｄ２Ｄ端末の送信電力強度などによってさらに相異なるリソースプールに区分されることができる。説明の便宜上、Ｄ２Ｄコミュニケーションにおいて、基地局がＤ２Ｄ送信端末の送信リソースを直接指示する方法をモード１、伝送リソース領域が前もって設定されているか、基地局が伝送リソース領域を指定し、端末が直接送信リソースを選択する方法をモード２と呼ぶことにする。Ｄ２Ｄディスカバリーにおいて、基地局が直接リソースを指示する場合にはタイプ２、前もって設定されたリソース領域又は基地局が指示したリソース領域で端末が直接伝送リソースを選択する場合はタイプ１と呼ぶことにする。
【０１１４】
以下ではＤ２Ｄ信号を送信するときの周波数ホッピング技法を提案する。参考として、以下の説明でタイプ１／２ホッピングは前述したタイプ１／２ディスカバリーとは区分されなければならない。タイプ１／２ホッピングはＬＴＥシステムにおいて周波数ホッピング方式を指称するものであり、タイプ１／２ディスカバリーはＤ２Ｄディスカバリーでリソース割当て方式の違いによって区分するために付けた名前である。したがって、ディスカバリータイプ１／２、コミュニケーションモード１／２でタイプ１／２ホッピング技法を適用することができ、以下では用語の混同があってはいけない。
【０１１５】
前述したように、既存ＰＵＳＣＨホッピングは、タイプ１ホッピングの場合にはＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢによって周波数位置が変更され、タイプ２ホッピングの場合にはサブフレーム（スロット）インデックスによって周波数リソースの位置が変わる。Ｄ２Ｄ信号が送信される場合、モード１では基地局がＴ−ＰＲＴを指示し、周波数リソースの位置も基地局が指示する。
【０１１６】
Ｄ２Ｄ端末は複素シンボルのブロックを物理リソースブロックにマッピングし、前記マッピング後、ＳＣ−ＦＤＭＡ信号を生成して送信することができる。これについての詳細な説明は３ＧＰＰ  ｓｐｅｃｉｆｉｃａｉｔｏｎに定義されている上りリンク信号伝送部分を参照することができる。この際、前記マッピング時に周波数ホッピングが使用（ｅｎａｂｌｅ）される場合、前記物理リソースブロックの中で最低ＰＲＢインデックスは、伝送ブロックのための伝送番号の変更によって第１ＰＲＢインデックスと第２ＰＲＢインデックスとの間で変更され（ここで、第１ＰＲＢインデックス及び第２ＰＲＢインデックスはそれぞれ前記数式１によって決定されるものであってもよい）、複素シンボルのブロックがＤ２Ｄコミュニケーション信号の場合（すなわち、Ｄ２Ｄ信号伝送の場合）、前記伝送ブロックのための伝送番号はＤ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスに取り替えられることができる。すなわち、伝送ブロックのための伝送番号（ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢ）の変更ではなく、サブフレームインデックスの変更によってホッピングされるようにするものである。
【０１１７】
言い換えれば、ディスカバリー又はコミュニケーション情報が送信されるリソースプールでＤ２Ｄパケットが伝送されるリソースはサブフレームインデックスが変わる度に周波数シフトが適用されるものである。この方式は、仮想周波数リソースを割り当て、サブフレームインデックスによって仮想周波数リソースが物理リソースに特定規則に従ってマッピングされる方式で具現されることができる。例えば、タイプ１ＰＵＳＣＨホッピングがＤ２Ｄに適用される場合、各Ｄ２Ｄ  Ｔｘ端末はＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢとはかかわらず、サブフレームインデックスによって周波数リソース位置を決定することになる。
【０１１８】
前記Ｄ２Ｄリソースプールのサブフレームインデックスは前記Ｄ２Ｄリソースプールに含まれたサブフレームのみでリインデックシングされたものであってもよい。言い換えれば、Ｄ２Ｄリソースプール内のサブフレームをリインデックシングしてリソースプール内の相対的なサブフレームインデックスによってホッピングパターンを決定するものである。この方式は、リソースプールごとに正確なサブフレームインデックスが分かりにくい場合（例えば、同期が合わない隣接した二つのセルのＤ２Ｄリソースプールの場合、特定セルのＵＥは他のセルのＤ２Ｄリソースプールの相対的なサブフレームインデックスのみ分かり、他のセルの正確なサブフレームインデックスは獲得しにくいこともある）、あるいはＴＤＤの場合にＵＬサブフレームが連続して位置しない場合、Ｄ２Ｄリソースプール内の相対的なＵＬサブフレームの位置を用いてホッピングに適用するものである。先に提案したサブフレームインデックスが変わる度に周波数シフトが適用される方式と、Ｄ２Ｄリソースプール内のＵＬサブフレームをリインデックシングし、リインデックシングされたサブフレームインデックスが変わる度に周波数シフトが適用される方式の相違点は実際サブフレームインデックスがホッピングに使われるものではなく、Ｄ２Ｄリソースプール内でサブフレームをリインデックシングすることにより、新たなインデックスがホッピングに使われるものである。一例として、タイプ２ＰＵＳＣＨホッピングが使われる場合はスロット（又はサブフレーム）インデックスではなく、Ｄ２Ｄリソースプール内のサブフレームをリインデックシングしたときのスロット（又はサブフレーム）インデックスが使われる。
【０１１９】
上述した方式、すなわち周波数ホッピングが伝送ブロックのための伝送番号（ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢ）の変更ではなく、サブフレームインデックスによって行われる場合、互いに異なるＴ−ＲＰＴ（Ｔｍｅ−Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｐａｔｔｅｒｎ  ｆｏｒ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）を有する端末の間にホッピングによる衝突を防止することができる。これに対して図９を参照して調べる。図９には互いに異なるＴ−ＲＰＴを有する端末１（ＵＥ１）と端末２（ＵＥ２）のホッピングパターンが示されている。図９（ａ）は伝送ブロックのための伝送番号（ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢ）の変更によってホッピングパターンが変更される場合を、図９（ｂ）はサブフレームインデックスによってホッピングパターンが変更される場合を示す。図９（ａ）で、端末１と端末２が最初伝送ブロックの伝送は互いに異なるサブフレームで遂行したが、Ｔ−ＲＰＴによって同じサブフレームで二番目伝送ブロックを送信することになる。この時、ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢによってホッピングが遂行されるので、端末１及び端末２が共にホッピングを遂行するため、図示のように、リソース衝突が発生する。これに対し、図９（ｂ）ではサブフレームインデックスの変更によってホッピングが遂行されるので、図９（ａ）と同様に互いに異なるサブフレームで一番目伝送ブロックを送信した端末１と端末２が二番目伝送を遂行するとき、ホッピング遂行後に衝突が発生しなくなる。
【０１２０】
続いて、本発明の他の実施例によるホッピング方式について説明する。
【０１２１】
Ｄ２Ｄ信号伝送の際、ホッピングはＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢによって遂行されることができる。すなわち、ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢが変わる度に周波数領域の位置が変わることになる。この方式は、各Ｄ２Ｄパケット周波数ダイバーシティを最大化することができる利点がある。例えば、タイプ１ホッピングのような場合、ホッピングの使用時、所定の周波数オフセット（例えば、ＰＵＳＣＨ領域のＲＢ数の半分又はＤ２ＤリソースプールのＲＢ数の半分）だけ周波数位置が移動して送信される。この際、周波数オフセットの大きさは前もって決まっているかあるいは物理階層又は上位階層信号として端末にシグナリングされることができる。特に、オフセットの大きさはＲＢ単位でシグナリングされるか、あるいはＤ２Ｄ信号の最小又は最大リソースユニット大きさ単位でシグナリングされることができる。
【０１２２】
ここで、ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢはＤ２Ｄリソース周期内でＭＡＣ  ＰＤＵ最初伝送ごとに０に初期化され、同じＭＡＣ  ＰＤＵが送信される度に１ずつ増加するように設定されることができる。この場合、各ＭＡＣ  ＰＤＵごとにホッピングを適用するから、周波数領域ダイバーシティを最大化することができる。図１０（ａ）にこのようなＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢを使ったホッピングが示されている。
【０１２３】
若しくは、図１０（ｂ）のようにホッピングが遂行されるように、ＣＵＲＲＥＮＴ＿ＴＸ＿ＮＢをＤ２Ｄリソース周期の始めごとに０に初期化し、周期内で伝送が発生する度に１ずつ増加するように設定することができる。すなわち、新たなパラメーター（例えば、ＴＸ＿ＮＢ＿ＩＮ＿ＰＥＲＩＯＤ）が定義され、このパラメーターは周期内で伝送ごとに１ずつ増加するものである。この方式は毎伝送ごとに周波数領域を移動して送信する。この時、ＭＡＣ  ＰＤＵの個数に関係なく周波数領域を移動してホッピングパターンを単純化する利点がある。
【０１２４】
一方、上述した本発明の実施例によるホッピング（周波数ホッピングタイプ）は伝送モードによって変わるものであってもよい。
【０１２５】
第１方式で、モード１／２の場合、ネットワークがＰＵＳＣＨで使うように構成したホッピングパターンに従うことができる。例えば、ネットワークがＰＵＳＣＨにタイプ２ホッピングを構成した場合、Ｄ２Ｄ信号もタイプ２ホッピングパターンに従う。この時、Ｄ２Ｄ受信端末がどのホッピングパターンを使うかが分かるようにするために、ネットワークは物理階層又は上位階層信号でホッピングタイプ、ホッピングタイプによる上位階層パラメーター（例えば、
【０１２６】
【化２５】
0006450831.tif 000032
【０１２７】
をＤ２Ｄ端末にシグナリングすることができる。タイプ２ＰＵＳＣＨホッピングの場合にはセルＩＤが必要である（サブバンドホッピングパターンとミラーリングパターンを決定するため）。この時、セルＩＤは特定値に固定されるか、物理階層又は上位階層信号でシグナリングされることができる。若しくは、ミラーリングパターンとサブバンドホッピングパターンが前もって特定のパターン又は特定のＩＤによるパターンに決まることができる。例えば、サブバンドの大きさは１で、サブバンドホッピングはいつも遂行しなく、ミラーリングパターンは１０１０…などに設定されることができる。仮に、カバレージ外（ｏｕｔ  ｏｆ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）の場合には、このようなパラメーターとホッピングタイプが前もって特定値に設定されていることもある。この方式は、既存セルラー信号とＤ２Ｄ信号が同一のホッピングパターンを有することによってＷＡＮとＤ２Ｄ信号の間の衝突を避けることができる利点がある。また、このようなホッピングパラメーターはＤ２Ｄリソースプールごとに違って設定されることができる。このために、ネットワークはＤ２Ｄリソースプールごとに違ってホッピング関連パラメーターを端末に物理階層又は上位階層信号でシグナリングすることができる。一例として、特定のＤ２Ｄリソースプールはタイプ２ＰＵＳＣＨホッピングを使い、他のＤ２Ｄリソースプールはタイプ１ＰＵＳＣＨホッピングを使うことができるものである。このようにホッピングモード、パラメーター及びホッピング可否は、ディスカバリータイプ、コミュニケーションモードによって違って設定されることができ、ディスカバリー、コミュニケーションリソースプールごとに違う方式が適用されることができる。
【０１２８】
第２方式で、モード１はネットワークがＰＵＳＣＨで使うように構成したホッピングを用い、モード２はＤ２Ｄのために前もって定義されたホッピングパターンを使うことができる。ここで、Ｄ２Ｄのために前もってホッピングパターンとは既存ＰＵＳＣＨで使うホッピングパターンの中で特定のタイプに固定されるか、前述した本発明の実施例によるホッピング方式の一つ、又は別に定義された新たなホッピングパターンであってもよい。モード２はいつもＰＵＳＣＨタイプ１ホッピングに使われるように規則が決まることができる。この時、タイプ１ホッピングに使われるパラメーター（周波数シフトの大きさＮ＿ＰＵＳＣＨ＿ＲＢ／２又は＋／−Ｎ＿ＰＵＳＣＨ＿ＲＢ／４、ＮＰＵＳＣＨ  ＲＢ、ホッピングオフセット）はＤ２Ｄリソースプール構成のパラメーターが使われることができる。例えば、Ｎ＿ＰＵＳＣＨ  ＲＢはＤ２Ｄリソースプールの周波数リソースの大きさが使われることができ、ホッピングオフセットはＤ２Ｄ周波数リソースプールの始点と終点によって決定されることができる。周波数ホッピングの適用可否はネットワークによって構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅ）されることもでき、カバレージ外（ｏｕｔ−ｃｏｖｅｒａｇｅ）の端末の場合には、前もって周波数ホッピングが適用される（あるいは適用されない）モードがデフォルト（ｄｅｆａｕｌｔ）になるように設定されることができる。
【０１２９】
第３方式で、モード１／モード２は既存ＰＵＳＣＨでネットワークが指示したホッピングタイプとは別に前もって決まったホッピングパターンが使われることができる。ここで、前もって決まったホッピングパターンとは、既存ＰＵＳＣＨホッピング方式で特定のタイプに固定されることもでき、前述した本発明の実施例によるホッピング方式の一つで設定されるか、あるいは第３のホッピングパターンが使われることもできる。この時、ホッピングに使われるパラメーター（周波数シフトの大きさＮ＿ＰＵＳＣＨ＿ＲＢ／２又は＋／−Ｎ＿ＰＵＳＣＨ＿ＲＢ／４、ＮＰＵＳＣＨ  ＲＢ、ホッピングオフセット）はＤ２Ｄリソースプール構成におけるパラメーターを使って決定されることができる。例えば、Ｎ＿ＰＵＳＣＨ  ＲＢはＤ２Ｄリソースプールの周波数リソースの大きさが使われることができ、ホッピングオフセットはＤ２Ｄ周波数リソースプールの始点と終点によって決定されることができる。この方式は、ＲＲＣ  ｉｄｌｅでありながらＤ２Ｄ信号受信端末が付加のパラメーター受信なしでもＤ２Ｄ信号のホッピングパターンが分かるので、Ｄ２Ｄ信号を効果的に受信することができる利点がある。この方式は、その代わりにＰＵＳＣＨのホッピングパターンと衝突が発生し得る。このようなことを防止するために、基地局はＷＡＮ  ＰＵＳＣＨとＤ２Ｄ  ＰＵＳＣＨが衝突しないようにスケジューリングしなければならない。
【０１３０】
一方、ＳＡ又はタイプ１ディスカバリーの場合には、Ｄ２Ｄ受信端末が付加のシグナリングなしでデコードすることができるように前もって周波数ホッピングタイプが固定されていることもある。ＳＡ及び／又はタイプ１ディスカバリーに使われるホッピングには前述した内容の一つ以上が適用されることができる。
【０１３１】
（本発明の実施例による装置構成）
図１１は本発明の実施形態による送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【０１３２】
図１１を参照すると、本発明による送信ポイント装置１０は、受信モジュール１１、送信モジュール１２、プロセッサ１３、メモリ１４及び複数のアンテナ１５を含むことができる。複数のアンテナ１５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する送信ポイント装置を意味する。受信モジュール１１は端末からの上りリンク上の各種の信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１２は、端末への下りリンク上の各種の信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１３は送信ポイント装置１０の全般動作を制御することができる。
【０１３３】
本発明の一実施例による送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、前述した各実施例の必要な事項を処理することができる
送信ポイント装置１０のプロセッサ１３は、その外にも送信ポイント装置１０が受信した情報、外部へ送信すべき情報などを演算処理する機能を果たし、メモリ１４は演算処理された情報などを所定時間の間に記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に取り替えられることができる。
【０１３４】
つぎに、図１１を参照すると、本発明による端末装置２０は、受信モジュール２１、送信モジュール２２、プロセッサ２３、メモリ２４及び複数のアンテナ２５を含むことができる。複数のアンテナ２５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。受信モジュール２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ２３は端末装置２０の全般動作を制御することができる。
【０１３５】
本発明の一実施例による端末装置２０のプロセッサ２３は前述した各実施例に必要な事項を処理することができる。
【０１３６】
端末装置２０のプロセッサ２３は、その外にも端末装置２０が受信した情報、外部へ送信すべき情報などを演算処理する機能を果たし、メモリ２４は演算処理された情報などを所定時間の間に記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に取り替えられることができる。
【０１３７】
このような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の多様な実施例で説明した事項が独立的に適用されるかあるいは二つ以上の実施例が同時に適用されるように具現されることができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【０１３８】
また、図１１についての説明において、送信ポイント装置１０についての説明は下りリンク送信主体又は上りリンク受信主体としての中継器装置にも同様に適用されることができ、端末装置２０についての説明は下りリンク受信主体又は上りリンク送信主体としての中継器装置にも同様に適用されることができる。
【０１３９】
前述した本発明の実施例は多様な手段によって具現されることができる。例えば、本発明の実施例は、ハードウェア、ファームウエア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの組合せなどによって具現可能である。
【０１４０】
ハードウェアによる具現の場合、本発明の実施例による方法は、一つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラー、マイクロコントローラー、マイクロプロセッサなどによって具現されることができる。
【０１４１】
ファームウエア又はソフトウェアによる具現の場合、本発明の実施例による方法は、以上で説明した機能又は動作を行うモジュール、手順又は関数などの形態に具現されることができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに記憶され、プロセッサによって駆動されることができる。前記メモリユニットは前記プロセッサの内部又は外部に位置し、既に知られた多様な手段によって前記プロセッサとデータを取り交わすことができる。
【０１４２】
前述したように開示された本発明の好適な実施例についての詳細な説明は当業者が本発明を具現して実施することができるように提供された。前記では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術分野の熟練した当業者は本発明の領域から逸脱しない範疇内で本発明を多様に修正及び変更することができることを理解することが可能であろう。例えば、当業者は前述した実施例に記載されたそれぞれの構成を互いに組み合わせる方式で用いることができる。したがって、本発明はここに開示した実施形態に制限されるものではなく、ここに開示した原理及び新規の特徴と一致する最広の範囲を付与しようとするものである。
【０１４３】
本発明は本発明の精神及び必須の特徴を逸脱しない範疇内で他の特定の形態に具体化されることができる。よって、前記の詳細な説明は全ての面で制限的に解釈されてはいけなく、例示的なものに考慮しなければならない。本発明の範囲は添付の請求範囲の合理的解釈によって決まらなければならなく、本発明の等価的範囲内の全ての変更は本発明の範囲に含まれる。本発明はここに開示した実施形態に制限されるものではなく、ここに開示した原理及び新規の特徴と一致する最広の範囲を付与しようとするものである。また、特許請求範囲で明示的引用関係がない請求項を組み合わせて実施例を構成するかあるいは出願後の補正によって新しい請求項として含むことができる。
【産業上の利用可能性】
【０１４４】
上述したような本発明の実施形態は多様な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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