(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁気共鳴画像化システムの被験者支持アセンブリであって、
前記磁気共鳴画像化システムの磁石の画像化ゾーン内にある、無線周波数送信コイルと被験者を支持する被験者支持器を有し、
前記被験者支持アセンブリは、前記被験者支持器が前記磁気共鳴画像化システムにおいて利用されているときに、前記無線周波数送信コイルを駆動する、前記画像化ゾーンの外に配置された少なくとも一つの無線周波数増幅器を支持し、
前記被験者支持アセンブリは、直流電力を前記少なくとも一つの無線周波数増幅器に供給する直流電源を備え、
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は、前記被験者支持器により着脱可能に支持され、
前記被験者支持器は第１の直流電気コネクタを有し、
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は第２の直流電気コネクタを有し、
前記第１の直流電気コネクタは前記第２の直流電気コネクタと電気的に接続するように動作可能であり、
前記被験者支持器は、前記第１の直流電気コネクタが前記第２の直流電気コネクタに接続されているとき、前記少なくとも一つの無線周波数増幅器に直流電力を供給するように動作可能である、被験者支持アセンブリ。
【請求項２】
前記被験者支持器は第１の冷却剤コネクタを有し、
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は第２の冷却剤コネクタを有し、
前記第１の冷却剤コネクタは前記第２の冷却剤コネクタと接続を形成するよう動作可能であり、
前記被験者支持器は、前記第１の冷却剤コネクタが前記第２の冷却剤コネクタに接続されているとき、前記少なくとも一つの無線周波数増幅器に冷却剤を供給するよう動作可能である、
請求項１に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項３】
前記被験者支持器は、前記少なくとも一つの無線周波数発生器が前記被験者支持器に接続されているか判断するように動作可能なセンサを有する、
請求項１または２に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項４】
前記被験者支持器は第１の光ファイバコネクタを有し、
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は第２の光ファイバコネクタを有し、
前記第１の光ファイバコネクタは前記第２の光ファイバコネクタと接続を形成するよう動作可能であり、
前記被験者支持器は、前記少なくとも一つの無線周波数増幅器に無線周波数制御信号を送信し、又は前記少なくとも一つの無線周波数増幅器からデータを受信し、又はこれらの組み合わせを行う、
請求項１ないし３いずれか一項に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項５】
前記被験者支持器は前記少なくとも一つの無線周波数増幅器を有する、
請求項１ないし４いずれか一項に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項６】
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は、前記少なくとも一つの無線周波数増幅器によるパルス化された無線周波数パルスの生成にパワーを供給するように動作可能な電力貯蔵デバイスを有する、
請求項５に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項７】
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器の各々は、一以上の磁気共鳴画像化送信コイルに接続する少なくとも一つの無線周波数コネクタを有する、
請求項５または６に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項８】
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は、マルチエレメント磁気共鳴画像化送信コイルを制御するＲＦコンバイナネットワークを有する、
請求項５ないし７いずれか一項に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項９】
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器はＤ級またはＥ級の増幅器である、
請求項５ないし８いずれか一項に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項１０】
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は、動作状態を表示する、又は安全状態を表示する、又は前記少なくとも一つの無線周波数増幅器のサービスモードを制御するように動作可能のディスプレイを有する、
請求項５ないし９いずれか一項に記載の被験者支持アセンブリ。
【請求項１１】
磁気共鳴画像化システムであって、
請求項１ないし１０いずれか一項に記載の被験者支持アセンブリを有し、
前記磁気共鳴画像化システムは画像化ゾーンを有する磁石を有する、
磁気共鳴画像化システム。
【請求項１２】
前記磁気共鳴画像化システムは、介入デバイス、カテーテルシステム、バイオプシーニードルシステム、マイクロ波アブレーションカテーテルシステム、無線周波数アブレーションカテーテルシステム、アブレーションカテーテルシステム、ステント配置システム、放射線シード配置システム、冷凍アブレーションシステム、高密度焦点式超音波カテーテルシステム、高密度焦点式超音波システム、化学塞栓システム、ＥＣＧシステム、及びこれらの組み合わせのうち一つを含む、
請求項１１に記載の磁気共鳴画像化システム。
【請求項１３】
前記被験者支持器は前記少なくとも一つの無線周波数増幅器を着脱可能に取り付けるように動作可能であり、
前記被験者支持器は第１の直流電気コネクタを有し、
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は第２の直流電気コネクタを有し、
前記第１の直流電気コネクタは前記第２の直流電気コネクタと電気的に接続するように動作可能であり、
前記被験者支持器は、前記第１の直流電気コネクタが前記第２の直流電気コネクタに接続されているとき、前記少なくとも一つの無線周波数増幅器に直流電力を供給するように動作可能であり、
前記少なくとも一つの無線周波数増幅器は、前記少なくとも一つの無線周波数増幅器によるパルス化された無線周波数パルスの生成にパワーを供給するように動作可能な直流電力貯蔵デバイスを有し、
前記磁気共鳴画像化システムは、前記少なくとも一つの無線周波数発生器を受け入れるように動作可能な充電器をさらに有し、
前記充電器は、前記直流電力貯蔵デバイスを充電するように動作可能である、
請求項１１または１２に記載の磁気共鳴画像化システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は磁気共鳴画像化に関し、具体的には、ＮＭＲ共鳴を励起するのに用いる無線周波数発生器に関する。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴画像化においては、患者の身体内の画像を生成する手順の一部として、磁場を用いて原子の核スピンを整列させる。この磁場はＢ０磁場と呼ばれる。ＭＲＩスキャン中、送信器または増幅器及びアンテナにより発生された無線周波数（ＲＦ）パルスが、局所磁場に摂動を生じ、Ｂ０磁場に対して核スピンの方向を操作するのに用いることができる。核スピンにより放射されるＲＦ信号は受信コイルにより検出され、これらのＲＦ信号を用いてＭＲＩ画像を再構成する。
【０００３】
特許文献１は、ＭＲＩシステムにおいて被験者を乗せるトップボードを開示している。トップボードの上面はコイル支持部を有する。コイル支持部は、無線周波数コイルを信号ケーブルに電気的に接続するように構成されたポートを有する。トップボードは、さらに、そのポートがスライドできるようにするガイドグルーブを含む支持部材を有する。特許文献２は、国際出願ＰＣＴ／ＪＰ２０１２／０６２７１５の継続出願であるが、システムコネクタが患者台にマウントされたＭＲＩ装置を記載している。ローカルコイルはシステムコネクタと結合するコイルコネクタを有する。既知のＭＲＩ装置のローカルコイルは基板に取り付けられた前置増幅器を有する。さらに、送信器はリモート信号ラインによりコイルコネクタの先に設けられる。特許文献３は、無線周波数コイルに電力供給する直流電力無線周波数増幅器を有するＭＲＩシステムに関する。直流電力は電力バスにより分配される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第７，５７０，０５６号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２０１３／０２４９５６０号明細書
【特許文献３】欧州特許出願第２１８４６１５号明細書
【発明の概要】
【０００５】
本発明は、独立項に記載の被験者支持アセンブリと磁気共鳴画像化システムとを提供する。実施形態は従属項に記載されている。
【０００６】
本技術分野の当業者には言うまでもないが、本発明の態様は装置、方法、またはコンピュータプログラム製品として実施され得る。したがって、本発明の態様は、完全にハードウェアによる実施形態、（ファームウェア、常駐ソフトウェア、マイクロコードなどを含む）完全にソフトウェアによる実施形態、またはソフトウェアとハードウェアの態様を組み合わせた実施形態の形式を取り得る。これらはすべてここでは概して「回路」、「モジュール」または「システム」と呼ぶ。さらに、本発明の態様は、コンピュータ実行可能コードが記録された一以上のコンピュータ読み取り可能媒体に化体されたコンピュータプログラムの形式を取っても良い。
【０００７】
一以上のコンピュータ読み取り可能媒体の任意の組み合わせを利用してもよい。コンピュータ読み取り可能媒体は、コンピュータ読み取り可能信号媒体であっても、コンピュータ読み取り可能記憶媒体であってもよい。ここで用いる「コンピュータ読み取り可能記憶媒体」は、コンピューティングデバイスのプロセッサにより実行できる命令を記憶できる有体の記憶媒体を含む。コンピュータ読み取り可能記憶媒体は、コンピュータ読み取り可能な、非一時的記憶媒体として使われることもある。コンピュータ読み取り可能記憶媒体は、有体のコンピュータ読み取り可能な媒体として使われることもある。実施形態によっては、コンピュータ読み取り可能記憶媒体は、コンピューティングデバイスのプロセッサによりアクセスされるデータを記憶することもできる。コンピュータ読み取り可能記憶媒体の例には、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ハードディスクドライブ、固体ハードディスク、フラッシュメモリ、ＵＳＢサムドライブ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、光ディスク、光磁気ディスク、及びプロセッサのレジスタが含まれるが、これらに限定されない。光ディスクの例には、コンパクトディスク（ＣＤ）及びデジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）が含まれ、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−ＲＷ、ＣＤ−Ｒ、ＤＶＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ−ＲＷ、ＤＶＤ−Ｒディスクなどが含まれる。また、コンピュータ読み取り可能記憶媒体との用語は、ネットワークまたは通信リンクを介してコンピュータデバイスによりアクセスできる様々なタイプの記録媒体を言う。例えば、データはモデムにより、インターネットにより、またはローカルエリアネットワークにより読み出すことができる。コンピュータ読み取り可能媒体に化体されたコンピュータ実行可能コードは、無線、有線、光ファイバケーブル、ＲＦなど、またはこれらの任意の好適な組み合わせを含むがこれらに限定されない任意の適切な媒体を用いて送信されてもよい。
【０００８】
コンピュータ読み取り可能信号媒体は、例えば、ベースバンドに、または搬送波の一部としてコンピュータ実行可能コードが化体された伝搬データ信号を含んでいても良い。かかる伝搬信号は、電磁的、光学的、またはそれらの好適な組み合わせを含むがこれらに限定されないさまざまな形式を取り得る。コンピュータ読み取り可能信号媒体は、コンピュータ読み取り可能記憶媒体ではなく、命令実行システム、装置、又はデバイスによる使用のため、またはそれに関連して、プログラムを伝送、伝搬、又は輸送できる任意のコンピュータ読み取り可能媒体であってもよい。
【０００９】
「コンピュータメモリ」または「メモリ」は、コンピュータ読み取り可能記憶媒体の一例である。コンピュータメモリはプロセッサから直接アクセス可能な任意のメモリである。  「コンピュータ記憶装置」または「記憶装置」は、コンピュータ読み取り可能記憶媒体の別の一例である。コンピュータ記憶媒体は、任意の不揮発性コンピュータ読み取り可能記憶媒体である。また、ある実施形態では、コンピュータ記憶装置はコンピュータメモリであってもよく、その逆でもよい。
【００１０】
ここで用いる「プロセッサ」は、プログラムまたは機械実行可能命令またはコンピュータ実行可能コードを実行できる電子コンポーネントを含む。「プロセッサ」を有する計算デバイスと言うとき、２以上のプロセッサまたは処理コアを含む場合もあると解釈すべきである。プロセッサは、例えば、複数コアプロセッサであってもよい。また、プロセッサは、単一のコンピュータシステム中のまたは複数のコンピュータシステムに分散した複数のプロセッサのコレクションを言う場合もある。コンピューティングデバイスとの用語は、それぞれが一または複数のプロセッサを有するコンピューティングデバイスのコレクションまたはネットワークを言う場合もあると解釈すべきである。コンピュータ実行可能コードは、同じコンピューティングデバイス内にある複数のプロセッサにより、または複数のコンピューティングデバイスに分散した複数のプロセッサにより、実行されてもよい。
【００１１】
コンピュータ実行可能コードは、機械実行可能命令、またはプロセッサに本発明の一態様を実行させるプログラムを含んでいてもよい。本発明の態様の動作を実行するコンピュータ実行可能コードは、Ｊａｖａ（登録商標）、Ｓｍａｌｌｔａｌｋ、Ｃ＋＋などのオブジェクト指向プログラミング言語やＣプログラミング言語や同様のプログラミング言語などの従来の手続型プログラミング言語や同様のプログラミング言語を含む１つ以上のプログラミング言語の任意の組み合わせで記述できる。幾つかの場合には、コンピュータ実行可能コードは、高級言語の形式またはコンパイル前の形式であってもよく、その場で機械実行可能命令を生成するインタープリタと共に用いられても良い。
【００１２】
コンピュータ実行可能コードは、ユーザのコンピュータ上で全部を実行してもよく、ユーザのコンピュータ上でスタンドアロンソフトウェアパッケージとして一部を実行してもよく、ユーザのコンピュータで一部を実行し、リモートコンピュータで一部を実行してもよく、リモートコンピュータまたはサーバで全部を実行してもよい。後者のシナリオでは、リモートコンピュータは、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）やワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）を含む任意のタイプのネットワークを通じてユーザコンピュータに接続されていてもよく、接続は（例えば、インターネットサービスプロバイダを用いてインターネットを通して）外部コンピュータにされていてもよい。
【００１３】
本発明の態様は、本発明の実施形態による方法、装置（システム）及びコンピュータプログラムのフローチャート及び／又はブロック図を参照して説明される。言うまでもなく、フローチャート及び／又はブロック図の各ブロックまたはその一部は、適用できる場合、コンピュータ実行可能コードの形式でコンピュータプログラム命令により実装できる。さらに、言うまでもなく、相互に排他的でなければ、異なるフローチャート、図、及び／又はブロック図のブロックは組み合わせてもよい。これらのコンピュータプログラム命令は、汎用コンピュータ、特殊用途コンピュータ、またはその他のプログラマブルデータ処理装置のプロセッサに供給され、機械を提供し、命令が、コンピュータその他のプログラマブルデータ処理装置のプロセッサにより実行され、フローチャート及び／又はブロック図のブロックに指定された機能／動作を実装する手段を生成してもよい。
【００１４】
これらのコンピュータプログラム命令は、コンピュータ、他のプログラマブルデータ処理装置、又は他のデバイスに、フローチャート及び／又はブロック図のブロックに指定された機能／動作を実装する命令を含む、コンピュータ読み取り可能媒体に記憶された命令が製品となるように機能するように指示できるコンピュータ読み取り可能媒体に記憶されてもよい。
【００１５】
コンピュータプログラム命令は、コンピュータ、その他のプログラマブルデータ処理装置、又はその他のデバイスにロードされ、一連の動作ステップがそのコンピュータ、その他のプログラマブルデータ処理装置、又はその他のデバイスで実行され、コンピュータ実装プロセスとなり、コンピュータまたはその他のプログラマブルデータ処理装置上で実行された命令がフローチャート及び／又はブロック図のブロックに指定された機能／動作を実装するプロセスを提供するようにする。
【００１６】
ここで「ユーザインタフェース」とは、ユーザまたはオペレータがコンピュータまたはコンピュータシステムとインターラクトできるインタフェースである。「ユーザインタフェース」は「ヒューマンインタフェースデバイス」と言う場合もある。ユーザインタフェースは、オペレータに情報またはデータを提供し、及び／またはオペレータから情報またはデータを受け取る。ユーザインタフェースは、オペレータからの入力をコンピュータにより受け取られるようにし、コンピュータからユーザへの出力を提供する。言い換えると、ユーザインタフェースは、オペレータがコンピュータを制御または操作できるようにし、インタフェースは、コンピュータがオペレータの制御や操作の効果を表示できるようにする。ディスプレイまたはグラフィカルユーザインタフェースへのデータまたは情報の表示は、オペレータへの情報提供の一例である。キーボード、マウス、トラックボール、タッチパッド、ポインティングスティック、グラフィックスタブレット、ジョイスティック、ゲームパッド、ウェブカメラ、ヘッドセット、ギアスティック、ステアリングホイール、ペダル、ワイアドグローブ、ダンスパッド、リモートコントロール、及び加速度計によるデータの受け取りは、すべて、オペレータからの情報またはデータの受け取りを可能にするユーザインタフェースコンポーネントの例である。
【００１７】
ここで「ハードウェアインタフェース」は、コンピュータシステムのプロセッサが外部のコンピューティングデバイス及び／または装置とインターラクト及び／またはそれらを制御できるようにするインタフェースを含む。ハードウェアインタフェースは、プロセッサに、外部コンピューティングデバイス及び／または装置に制御信号または命令を送れるようにする。また、ハードウェアインタフェースは、プロセッサに、外部コンピューティングデバイス及び／または装置とデータを交換できるようにする。ハードウェアインタフェースの例には、ユニバーサルシリアルバス、ＩＥＥＥ１３９４ポート、パラレルポート、ＩＥＥＥ１２８４ポート、シリアルポート、ＲＳ−２３２ポート、ＩＥＥＥ４８８ポート、ブルートゥース接続、無線ローカルエリアネットワーク接続、ＴＣＰ／ＩＰ接続、イーサネット（登録商標）接続、制御電圧インタフェース、ＭＩＤＩインタフェース、アナログ入力インタフェース、及びデジタル入力インタフェースを含むが、これに限定されない。
【００１８】
ここで、「ディスプレイ」または「ディスプレイデバイス」とは、画像またはデータを表示するように適応された出力デバイスまたはユーザインタフェースを含む。ディスプレイはビジュアル、オーディオ、及び触覚データを出力してもよい。ディスプレイの例は、限定ではないが、以下を含む：コンピュータモニタ、テレビジョンスクリーン、タッチスクリーン、触覚電子ディスプレイ、ブレイルスクリーン、陰極線管（ＣＲＴ）、ストレージチューブ、双安定ディスプレイ、電子ペーパー、ベクトルディスプレイ、フラットパネルディスプレイ、真空蛍光ディスプレイ（ＶＦ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレイ、電子蛍光ディスプレイ（ＥＬＤ）、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、有機発光ダイオードディスプレイ（ＯＬＥＤ）、プロジェクタ、ヘッドマウントディスプレイ。
【００１９】
磁気共鳴（ＭＲ）データは、ここで、磁気共鳴画像化スキャン中に磁気共鳴装置のアンテナにより記録された、原子スピンにより放射された無線周波数信号の測定値と定義する。磁気共鳴データは医療画像データの一例である。磁気共鳴画像化（ＭＲＩ）画像は、ここで、磁気共鳴画像化データ中に含まれたアナトミックデータの再構成された２次元または３次元の可視化として定義される。可視化はコンピュータを用いて行える。
【００２０】
一態様では、本発明は、磁気共鳴画像化システム用の被験者支持アセンブリを提供する。被験者支持器は、磁気共鳴画像化システムの磁石の画像化ゾーン内で被験者を支持するように動作する。幾つかの実施形態では、被験者支持器は、磁気共鳴画像化システムとは別体であってもよく、じっとしていても、使用するところに動かされてもよい。他の実施形態では、被験者支持アセンブリは磁気共鳴画像化システムに組み込まれて、または一体化される。
【００２１】
被験者支持器は画像化ゾーンの外の少なくとも一つの無線周波数増幅器を支持するように動作可能である。ここで用いている無線周波数増幅器は、無線周波数信号を発生でき、被験者においてＮＭＲまたはＭＲＩ共鳴を励起するのに使うアンテナまたはコイル系を駆動する電子装置を含む。被験者支持器は少なくとも一つの無線周波数増幅器に直流電力を供給するように動作可能である。無線周波数増幅器は画像化ゾーンの外にある方が良いかも知れない。無線周波数増幅器による画像化ゾーンへの影響が少ない、または無線周波数増幅器が画像化ゾーンに影響しない可能性があるからである。ここで用いる画像化ゾーンは、磁気共鳴画像化を行うために、磁場が十分強く十分一様な領域である。無線周波数増幅器を被験者支持器に取り付けることは、一方では、無線周波数増幅器がアンテナまたはコイルに近く、無線周波数増幅器とコイルまたはアンテナとの間の伝送損失が小さくなるため、利益となり得る。無線周波数増幅器を被験者支持器と一体化すると、磁気共鳴画像化システムに対し問題となるケーブルの問題を解消する役にたつため、利益となり得る。例えば、無線周波数増幅器への供給に使われる直流電流は、磁気共鳴画像化システムの磁場に影響を与える。ケーブルは、台と一体化することにより、画像化ゾーンの磁場への影響を減らすように、固定して、またはさらに有益な方法で引き回すことができる。
【００２２】
他の一実施形態では、被験者支持器は少なくとも一つの無線周波数増幅器を着脱可能に取り付けるように動作可能である。ここで「着脱可能に取り付ける（ｄｅｔａｃｈａｂｌｙ  ｒｅｃｅｉｖｉｎｇ）」との用語は、無線周波数増幅器が被験者支持器に容易に取り付け取り外しができることを意味する。さまざまな実施形態では、そのような無線周波数増幅器があってもよいし、複数の無線周波数増幅器がすべて同じ被験者支持器に取り付け可能であってもよい。磁気共鳴画像化システムの使用に応じて、少なくとも一つの無線周波数増幅器の配置を入れ替えたり位置を動かしたりすることにも利益がある。無線周波数増幅器を被験者支持器に取り付けられる複数の位置があってもよい。
【００２３】
被験者支持器は第１の直流電気コネクタを有する。少なくとも一つの無線周波数増幅器は第２の直流電気コネクタを有する。第１の直流電気コネクタは第２の直流電気コネクタと電気的に接続するように動作可能である。被験者支持器は、第１の直流電気コネクタが第２の直流電気コネクタに接続されているとき、少なくとも一つの無線周波数増幅器に直流電力を供給するように動作可能である。被験者支持器において直流電気コネクタを用いることにより、複数の無線周波数増幅器があり、磁気共鳴画像化手順中にカスタマイズするために、無線周波数増幅器を異なる位置に移動できる被験者支持器を構成することが容易になる。
【００２４】
例えば、被験者支持器と一体化された複数の第１の直流電気コネクタがあってもよく、増幅器を必要に応じて動かし得る。複数の直流電気コネクタがある場合、二以上の増幅器を用い得る場合もある。
【００２５】
他の一実施形態では、被験者支持器は第１の冷却剤コネクタを有する。ここで用いる冷却剤は、冷却された流体または空気であり、少なくともそれが接続されている無線周波数増幅器から熱を取り除くよう動作する。少なくとも一つの無線周波数増幅器は第２の冷却剤コネクタを有する。第１の冷却剤コネクタは第２の冷却剤コネクトと接続されるよう動作可能である。被験者支持器は、少なくとも一つの無線周波数増幅器に冷却剤を供給するよう動作可能であり、第１の冷却剤コネクタは第２の冷却剤コネクタに接続されている。コネクタの使用により、複数のコネクタが被験者支持器に一体化されているとき、少なくとも一つの無線周波数増幅器を異なる場所に移動することが容易になり得る。
【００２６】
被験者支持器は、さらに、少なくとも一つの無線周波数発生器が被験者支持器に接続されているか判断するように動作可能なセンサを有する。この実施形態は有益であり得る。センサが磁気共鳴画像化システムのコントローラにネットワークまたは接続でき、これを、被験者支持器上の無線周波数発生器が正しく接続されているか否か判断するのに使えるからである。これは重要でありえ、またはシステムの安全性を高める役に立つ。例えば、ある場所に無線周波数発生器を検出できないとき、コネクタへの直流電力を停止してもよい。
【００２７】
他の一実施形態では、被験者支持器は第１の光ファイバコネクタを有する。少なくとも一つの無線周波数増幅器は第２の光ファイバコネクタを有する。第１の光ファイバコネクタは第２の光ファイバコネクタと接続を形成するよう動作可能である。被験者支持器は、少なくとも一つの無線周波数増幅器に無線周波数制御信号を送信し、又は少なくとも一つの無線周波数増幅器からデータを受信し、又はこれらの組み合わせを行う。この実施形態は有益であり得る。磁気共鳴画像化システムのコントローラまたはコンピュータと、少なくとも一つの無線周波数増幅器との間のデータ交換を、光伝送を用いて行い得るからである。磁気共鳴画像化システムは、高磁場中で動作し、無線周波数干渉も多い。光ファイバの利用により、少なくとも一つの無線周波数増幅器の制御を改善できる可能性がある。
【００２８】
他の一実施形態では、被験者支持器は少なくとも一つの無線周波数増幅器を有する。
【００２９】
他の一実施形態では、少なくとも一つの無線周波数増幅器は被験者支持器に組み込まれている。この実施形態では、少なくとも一つの無線周波数増幅器は、取り外ししにくいように、被験者支持器に取り付けまたは組み込まれている。この実施形態は、被験者支持器における増幅器の位置をほぼ永続的なものにしたい場合、有益であり得る。
【００３０】
無線周波数増幅器が被験者支持器に組み込まれ、少なくとも一つの無線周波数増幅器の光ファイバ制御が使用されるとき、冷却剤を用いた無線周波数増幅器の冷却を用いてもよい。
【００３１】
他の一実施形態では、少なくとも一つの無線周波数増幅器は、少なくとも一つの無線周波数増幅器によるパルス化された無線周波数パルスの生成にパワーを供給するように動作可能な電力貯蔵デバイスを有する。直流電力貯蔵デバイスは、限定ではないが、電池、キャパシタ、及びその組み合わせであってもよい。無線周波数増幅器は、この実施形態では、ＤＣ電力を供給する動作をできる。パルス方式磁気共鳴画像化の場合、直流ケーブル及びコネクタにパルス直流電流ストレスがかからないように、必要なエネルギーは無線周波数増幅器にローカルに蓄積できる。言い換えると、増幅器は、連続的にトリクル充電される、または磁気共鳴画像化システムが磁気共鳴データを収集していない時に充電される直流電気ポート電力貯蔵デバイスを有することができる。これにより、直流ケーブルへのストレスが低減し得る。大電力パルスが使われず、直流電力を供給するケーブルにより発生する浮遊磁場も低減できるからである。
【００３２】
他の一実施形態では、少なくとも一つの無線周波数増幅器の各々は、一以上の磁気共鳴画像化送信コイルに接続する少なくとも一つの無線周波数コネクタを有する。磁気共鳴画像化送信コイルは、画像化ゾーン内において被験者のＮＭＲまたはＭＲＩ共鳴を励起するのに使われるまたは動作可能なコイルまたはアンテナである。無線周波数増幅器ハウジングはさらに別のコネクタ、例えばさらに別のコイルを有しても良い。これらは、例えば受信コイル、カテーテル上のマイクロコイル、及びその他のセンサであってもよい。幾つかの実施形態では、これらはすべて無線周波数増幅器に接続されたローカル送信器受信コイルと共に同時に用いられても良い。
【００３３】
他の一実施形態では、少なくとも一つの無線周波数増幅器は、マルチエレメント磁気共鳴画像化送信コイルを制御するＲＦコンバイナネットワークを有する。これは、例えばキャピタルセンス（ｃａｐｉｔａｌ  ｓｅｎｓｅ）などの手法を行うのに有用であり得る。
【００３４】
他の一実施形態では、少なくとも一つの無線周波数増幅器はクラスＤまたはクラスＥの増幅器である。これら二つのタイプの増幅器は高磁場内で機能するのに特に適している。
【００３５】
他の一実施形態では、少なくとも一つの無線周波数増幅器は、動作状態を表示する、又は安全状態を表示する、又は少なくとも一つの無線周波数増幅器のサービスモードを制御するように動作可能のディスプレイを有する。
【００３６】
他の一実施形態では、少なくとも一つの無線周波数増幅器は送受信器である。これは有益であり得る。無線周波数増幅器は、画像化ゾーン内の原子核を励起するのに加え、磁気共鳴データを収集するのに用いられるからである。
【００３７】
他の態様では、本発明は、本発明の一実施形態による被験者支持アセンブリを有する磁気共鳴画像化システムを提供する。磁気共鳴画像化システムは画像化ゾーンを有する磁石を有する。幾つかの実施形態では、被験者支持器への直流電力は、磁石により生成されるＢ０磁場への外乱を低下するように配置または構成された直流ケーブルのマッチドペア（ｍａｔｃｈｅｄ  ｐａｉｒ）により供給されてもよい。
【００３８】
他の一実施形態では、磁気共鳴画像化システムは、介入デバイス、カテーテルシステム、バイオプシーニードルシステム、マイクロ波アブレーションカテーテルシステム、無線周波数アブレーションカテーテルシステム、アブレーションカテーテルシステム、ステント配置システム、放射線シード配置システム、冷凍アブレーションシステム、高密度焦点式超音波カテーテルシステム、高密度焦点式超音波システム、化学塞栓システム、ＥＣＧシステム、及びこれらの組み合わせのうち一つを含む。この実施形態は有益である。増幅器が被験者支持器に取り付けられているので、別の従来タイプのデバイスや測定システムを追加するのにより便利でありより多くのスペースがあるからである。
【００３９】
他の一実施形態では、被験者支持器は少なくとも一つの無線周波数増幅器を着脱可能に取り付けるように動作可能である。被験者支持器は第１の直流電気コネクタを有する。少なくとも一つの無線周波数増幅器は第２の直流電気コネクタを有する。第１の直流電気コネクタは第２の直流電気コネクタと電気的に接続するように動作可能である。被験者支持器は、第１の直流電気コネクタが第２の直流電気コネクタに接続されているとき、少なくとも一つの無線周波数増幅器に直流電力を供給するように動作可能である。少なくとも一つの無線周波数増幅器は、少なくとも一つの無線周波数増幅器によるパルス化された無線周波数パルスの生成にパワーを供給するように動作可能な電力貯蔵デバイスを有する。磁気共鳴画像化システムは、少なくとも一つの無線周波数発生器を受け入れるように動作可能な充電器をさらに有する。充電器は、無線周波数増幅器の直流電力貯蔵デバイスを充電するように動作可能である。例えば、増幅器は、被験者支持器から取り外されているとき、充電器に置いても良い。幾つかの実施形態では、充電器は、直流電力貯蔵デバイスを充電するだけではなく、無線周波数増幅器の機能をテストし、少なくとも一つの無線周波数増幅器に新しいソフトウェアやファームウェアの更新をインストールするのにも使える。              
言うまでもなく、本発明の上記の実施形態のうちの一以上の実施形態は、組み合わせられた実施形態が相互に排他的でない限り、組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
以下、本発明の好ましい実施形態を、例として、図面を参照して説明する。
【図１】磁気共鳴画像化システムの一例を示す図である。
【図２】磁気共鳴画像化システムの別の一例を示す図である。
【図３】磁気共鳴画像化システムの別の一例を示す図である。
【図４】磁気共鳴画像化システムの別の一例を示す図である。
【図５】磁気共鳴画像化システムの別の一例を示す図である。
【図６】被験者支持アセンブリの一例を示す図である。
【図７】被験者支持アセンブリの別の一例を示す図である。
【図８】無線周波数増幅器の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４１】
これらの図面で同じ数字を付した要素は同じ要素か同じ機能の実行である。前に説明した要素は、機能が同じであれば、後の図面では必ずしも説明しない。
【００４２】
図１は磁気共鳴画像化システム１００の一例を示す図である。磁気共鳴画像化システム１００は、磁石１０４を有する。磁石１０４は、円筒形の超伝導磁石１０４であり、貫通したボア（ｂｏｒｅ）１０６を有する。異なるタイプの磁石の利用も可能であり、例えば、スプリット円筒磁石やいわゆるオープンマグネットの利用も可能である。スプリット円筒磁石は、クライオスタットが２つのセクションに分離され、磁石のイソプレイン（ｉｓｏ−ｐｌａｎｅ）にアクセスできる点を除き、標準的な円筒磁石と同様である。かかる磁石は、例えば荷電粒子ビーム治療とともに用いることができる。オープンマグネットは２つの磁石セクションを有し、一方は間隔をあけて他方の上にあり、被験者を受けるのに十分な大きさであり、２つのセクションのエリアの構成はヘルムホルツコイルの構成と同様である。オープンマグネットは、被験者への制約が少ないので、よく使われる。円筒磁石のクライオスタットの内部には超伝導コイルのコレクションが入っている。円筒磁石１０４のボア１０６内には、画像化ゾーン１０８があり、ここでは、磁場が十分に強くて一様であり、磁気共鳴画像化を行える。
【００４３】
磁石のボア１０６内には、磁場グラジエントコイル１１０がある。これは、磁石１０４の画像化ゾーン１０８内で磁気スピンを空間的にエンコードする磁気共鳴データの取得に使われる。磁場グラジエントコイル１１０は磁場グラジエントコイル電源１１２に接続される。磁場グラジエントコイル１１０は代表的なものであるとする。典型的な磁場グラジエントコイル１１０は、３つの直交する空間的方向で空間的エンコーディングをする３組のコイルを含む。磁場グラジエント電源は、磁場グラジエントコイルに電流を供給する。磁場グラジエントコイル１１０に供給される電流は、時間の関数として制御され、ランプ（ｒａｍｐ）されまたはパルス化されてもよい。
【００４４】
磁石１０４のボア１０６内には身体コイル１１４がある。身体コイル１１４は、受信器１１６に接続されているように示されている。幾つかの実施形態において、身体コイル１１４は、全身コイル無線周波数増幅器に接続されていてもよいが、これはこの例には示されていない。送信器と受信器１１６とが両方とも全身コイル１１４に接続されていると、送受信モード間を切り替える手段が設けられる。例えば、ＰＩＮダイオードを有する回路を用いて、送受信モードを選択してもよい。
【００４５】
画像化ゾーン１０８の外側の被験者支持器１２０の端に、ローカル送信及び／又は受信コイル用の無線周波数増幅器１２４がある。ＤＣ電源１２２は、患者支持器１２８０を通して無線周波数増幅器１２４にＤＣパワーを供給する。無線周波数増幅器は送信コイル１２６に接続される。送信コイルは全身コイルより小型であり、被験者の近くに配置される。送信コイル１２６は、被験者１１８に隣接した画像化ゾーン１０８内に配置されているように示されている。一般的に、全身コイル無線周波数増幅器は、磁石１０４の近くに配置され、一般的には、無線周波数増幅器１２４より高いパワーを有する。
【００４６】
送信コイル１２６は、画像化ゾーン１０８内の磁気スピンの方向を操作し、かつ画像化ゾーン１０８内のスピンから無線送信を受信する無線周波数コイルである。無線周波数アンテナは複数のコイル要素を含んでいてもよい。また、無線周波数アンテナは、チャンネルまたはアンテナと呼ばれることもある。無線周波数コイル１２６は無線周波数増幅器１２４に接続される。無線周波数コイル１２６と無線周波数増幅器１２４は、送受信コイル及び送受信器が集積されたものにより置き換えられてもよい。
【００４７】
無線周波数増幅器１２４の出力と送信コイル１２６との間には接続１２８がある。磁場グラジエントコイル電源１１２、受信器１１６、及び無線周波数増幅器１２４は、コンピュータ１３０のハードウェアインタフェース１３２に接続されているものとして示した。ハードウェアインタフェース１３２と無線周波数増幅器１２４との間には接続があり、ラベル１２９で示されている。幾つかの実施形態において、１２９はハードウェアインタフェース１３２と無線周波数増幅器１２４との間の光ファイバ接続であってもよい。幾つかの実施形態では、光ファイバ１２９は被験者支持器１２０を通して転送される。
【００４８】
コンピュータシステム１３０は、さらにプロセッサ１３４を有する。プロセッサ１３４は、ハードウェアインタフェース１３２、ユーザインタフェース１３６、コンピュータストレージ１３８、及びコンピュータメモリ１４０に接続されている。コンピュータストレージ１３８はパルスシーケンス１５０を含むように示されている。パルスシーケンスは、一連のコマンド、または磁気共鳴画像化システム１００が磁気共鳴データを収集する動作を制御するコマンドを生成するのに用いられてもよい情報である。コンピュータストレージは、パルスシーケンス１５０を用いて収集された磁気共鳴データ１５２を含むようにも示されている。コンピュータストレージ１３８は、磁気共鳴データ１５２から再構成された磁気共鳴画像１５４を含むようにも図示されている。
【００４９】
コンピュータメモリ１４０は制御モジュール１６０を含むように示されている。制御モジュール１６０は、プロセッサ１３４が磁気共鳴画像化装置１００の動作と機能を制御できるようにするコンピュータ実行可能コードを含む。これは、パルスシーケンス１５０を用いて磁気共鳴データ１５２を収集することを含む。コンピュータメモリ１４０は、さらに画像再構成モジュール１６２を含むように示されている。画像再構成モジュールは、プロセッサ１３４が磁気共鳴データ１５２に数学関数を作用させて、磁気共鳴画像１５４を再構成できるようにするコンピュータ実行可能コードを含む。
【００５０】
幾つかの例には、受信器１１６と送受信器１２４とは単一ユニットに組み込まれ、この場合には、受信器１１６はＲＦ発生器１２４に組み込まれるかも知れない。幾つかの実施形態では、送信コイル１２６は送受信コイルでもある。幾つかの実施形態では、身体コイル１１４は増幅器１２４にも接続されてもよく、無線周波数コイル１２６は受信コイルとして用いられても良い。これは例えば、送受信モードを変更するローカルＰＩＮダイオードスイッチを用いることにより実現できる。
【００５１】
幾つかの実施形態では、送信コイル１２６は複数のコイル要素を有する。この場合、無線周波数増幅器１２４は、コイル１２６の各要素に接続するため、複数の出力を有してもよい。増幅器１２４は、これらのコイル要素の各々に供給される無線周波数の振幅と位相とを制御するよう動作してもよい。
【００５２】
図２は、図１に示したものと同様の磁気共鳴画像化システム２００を示す。しかし、被験者支持器１２０に組み込まれた追加機能がある。被験者支持器１２０には、ＤＣ電源１２２に接続された第１のＤＣ電気コネクタ２０２がある。無線周波数増幅器１２４に接続された第２のＤＣ電気コネクタ２０４がある。これらのコネクタにより、無線周波数増幅器１２４はＤＣ電源１２２からＤＣ電力を受け取ることができる。被験者支持器１２０に組み込まれたセンサ２０６も示されている。センサ２０６は、無線周波数発生器１２４がそこにマウントされているか否か検出できる。コネクタ２０２、２０４により、無線周波数増幅器１２４は容易に取り外したり取り付けたりできる。
【００５３】
幾つかの場合には、複数のコネクタがあり、それにより無線周波数増幅器１２４を異なる場所に配置できても、複数の増幅器を同時に用いることができてもよい。センサ２０６はハードウェアインタフェース１３２と接続され、それにより制御モジュール１６０は無線周波数増幅器１２４がそこにあるか否か判断することができる。幾つかの実施形態では、コンピュータシステム１３０は、無線周波数増幅器１２４がマウントされていないとき、ＤＣ電力１２２の供給を制御して、ＤＣ電力を停止することもある。他の実施形態では、センサ２０６はＤＣ電源１２２に直接接続されていてもよい。ＤＣ電源１２２内のコントローラが、無線周波数増幅器１２４がマウントされている場所への電力の供給を開始または停止する。
【００５４】
冷却装置２０８も示されている。冷却装置は第１の冷却剤コネクタ２１０を介して被験者支持器１２０に接続されている。無線周波数増幅器１２４は、第１の冷却剤コネクタ２１０と結合した第２の冷却剤コネクタ２１２を有し、冷却装置２０８が冷却剤で無線周波数増幅器を冷却できるようにする。この図には示していないが、無線周波数増幅器１２４の動作を制御するのに用いる接続１２９は、被験者支持器１２０内のコネクタを介したものであってもよい。
【００５５】
図３は、図１及び図２に示したものと同様の磁気共鳴画像化システム３００の一例を示す。この例では、再び、被験者支持器１２０内にコネクタ２０２と２０４が示されている。しかし、この実施形態では、ＤＣ電源１２２により充電されるＤＣ電力貯蔵装置３０２がある。これは、送信コイル１２６に供給される無線周波数パワーがパルス状に供給される場合に、特に有益である。ＤＣ電力貯蔵装置３０２の利用は、ＤＣパワーのパルスが無線周波数発生器１２４を作動させることを要しない。この構成は、ＤＣ電力貯蔵装置３０２が細流充電（ｔｒｉｃｋｌｅ  ｃｈａｒｇｅｄ）されるように作動してもよい。幾つかの実施形態では、磁気共鳴データの収集中にＤＣパワーが停止されてもよい。この例には、充電装置３０４も示されている。
【００５６】
充電装置３０４は、ＤＣ電源１２２に接続され、発生器１２４と同一の無線周波数発生器１２４’を有する。これは有益である。無線周波数増幅器１２４’が、被験者支持器１２０にインストールされたとき、フル充電されているからである。充電装置３０４は幾つかの例では追加の機能を有しても良い。例えば、無線周波数発生器１２４’を制御及びテストできる光ファイバ接続を有していてもよい。例えば、充電装置３０４は、無線周波数発生器１２４’を接続できるダミー負荷（ｄｕｍｍｙ  ｌｏａｄｓ）を有していてもよい。充電装置３０４は、無線周波数発生器１２４’に新しいソフトウェアまたはファームウェアを供給できるように適応されていてもよい。かかる実施形態では、ハードウェアインタフェース１３２は充電装置３０４及び／又はＤＣ電源１２２に接続されていてもよい。
【００５７】
図４は、図１に示したものと同様の磁気共鳴画像化システムの別の一例を示す。しかし、この場合、無線周波数発生器１２４はディスプレイ４０２を有する。ディスプレイにはメッセージ４０４が表示されている。メッセージ４０４は、例えば、安全性に関するメッセージや動作状態を表示するのに用いることができる。他の実施形態では、ディスプレイ４０２はタッチスクリーンその他のユーザインタフェースを組み込まれても、またはそれで置き換えられてもよい。これにより、サービススタッフは無線周波数発生器１２４のサービスモードに入ることができる。
【００５８】
図５は、図１に示したものと同様の磁気共鳴画像化システム５００を示す。しかし、このシステムでは、介入デバイス５０２があり、ハードウェアインタフェース１３２に接続されている。介入デバイスは、被験者１１８に挿入されるカテーテル５０４に接続される。プロセッサ１３４は、制御モジュール１６０のコードを用いて介入デバイス５０２を制御できる。介入デバイス５０２とカテーテル５０４は代表的なものであることを意図している。さまざまな種類のデバイスやセンサが追加的に被験者１１８に対して用いられてもよい。例えば、限定ではないが、介入デバイス、カテーテルシステム、バイオプシーニードルシステム、マイクロ波アブレーションカテーテルシステム、無線周波数アブレーションカテーテルシステム、アブレーションカテーテルシステム、ステント配置システム、放射線シード配置システム、冷凍アブレーションシステム、高密度焦点式超音波カテーテルシステム、高密度焦点式超音波システム、化学塞栓システム、ＥＣＧシステムであってもよい。この実施形態では、被験者支持器１２０または光ファイバ１２９による無線周波数増幅器１２４への接続５０６があることが示されている。例えば、被験者支持器１２０にコネクタがあり、無線周波数増幅器１２４に結合コネクタがあってもよい。
【００５９】
従来のトンネル型磁気共鳴（ＭＲ）システムの磁石には、ボアサイズを大きくする、または磁場強度を高くするなどの問題を解決する場合に、厳しい制限がある。ＭＲシステムをスケーリングすることによりボアサイズを大きくすると、コンポーネントのコストが大幅に上昇し、身体コイルが非効率になり、極端に強いＲＦパワーが必要となる、特にマルチ送信システムではそうである。
【００６０】
ここに説明する例は、ＲＦ増幅器が患者台に挿入された表面Ｔｘ／Ｒｘコイルアレイを駆動さうるように動作し得る。ＲＦチェーンは、このモジュラーかつスケーラブルアプローチの恩恵を受け、コストが下がり性能が上がるだろう。ＴＲアレイへの近さを確保し、パワー損失を最小化するために、最適な位置は患者台の中である。
【００６１】
患者台に組み込まれた増幅器はサービスのためにアクセスしやすい。
【００６２】
ＲＦコイルは磁気共鳴画像化における信号励起と受診の手段である。ボアが大きいＭＲＩシステムは、一般的には、システムにおける制約（コスト、利用できるＲＦパワーなど）及びシステム身体コイル性能が悪いため、Ｂ１レベルが低い。多くの高度な医療アプリケーションの場合、ＲＦ調整（ＲＦ  ｓｈｉｍｍｉｎｇ）、拡散加重実験、流入抑制（ｉｎｆｌｏｗ  ｓｕｐｐｒｅｓｓｉｏｎ）などに高いローカルＢ１が要求される。
【００６３】
ここに説明の例は、送信／受信（Ｔｘ／Ｒｘ）送信アレイを用いて、ＲＦ場を発生しても良く、コイルを駆動する必要がある増幅器は患者台の中に隠される。理想的には、１つのＴｘチャンネルあたり１つの増幅器が必要である。
【００６４】
ここに説明の例は、下記の問題や欠点を解消できる：
−増幅器とＴｘコイルとの間の長いケーブルによるパワー損失、
−インタフェースの関連ＲＦパラメータの制御（すなわち、高インピーダンス）、
−Ｔｘ／Ｒｘコイルへの配線（ｃａｂｌｉｎｇ）及び接続の複雑性
−Ｔｘ／Ｒｘコイルを患者台内で独立ユニットにする、
−各増幅器はサービスのため容易にアクセス可能なＦＲＵであってもよい、
−必要に応じて、患者台において冷却をすることができる。
【００６５】
ここに説明する例は、ＲＦ増幅器が患者台に挿入された表面Ｔｘ／Ｒｘコイルアレイを駆動し得る。増幅器を患者台に組み込むことにより、幾つかの可能性が生じる：
−モジュラーかつスケーラブルアプローチ：（コストと性能の）必要に応じて、より多くのモジュールを追加する可能性、
−Ｔｘ／Ｒｘコイルへの近さ：ＲＦ特性及び損失の制御
−患者台内のＲＦ増幅器を冷却する可能性、及び
−サービスのためアクセスしやすい。
【００６６】
図６は、被験者支持アセンブリ１２５の一例を示す図である。被験者支持アセンブリは、被験者支持器１２０と複数のコネクタ６００とを有する。例えば、コネクタはカバーを有し、スライドして閉じられると、ＤＣ電気コネクタ及び／又は光ファイバコネクタ及び／又は冷却剤システムコネクタを保護する。複数のコネクタ６００を有することにより、２つ以上の無線周波数発生器１２４を、被験者支持アセンブリ１２５上に配置して取り付けることができる。幾つかの実施形態では、１つのコネクタ６００ですべてが供給される。他の実施形態では、各コネクタ６００には特定の極性が供給される。
【００６７】
図６は、患者台中の増幅器の模式図を示す。個々の増幅器の例は、患者ベッドの両端に配置されている。ここで、増幅器はポケットまたは凹部の開口に組み込まれている。供給、冷却及び制御は患者ベッドに集められている（ｒｏｏｔｅｄ  ａｎｄ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ）。
【００６８】
図７は、再び被験者支持アセンブリ１２５を示している。被験者支持器１２０があり、被験者支持器１２０上に横になっている被験者１１８がいる。被験者の頭の近くに取り付けられた第１の無線周波数発生器１２４と、被験者１１８の脚の近くに取り付けられた第２の無線周波数発生器１２４’とがある。磁気共鳴画像化システムに挿入されたとき、増幅器は画像化ゾーンからは離れている。無線周波数発生器１２４と１２４’とは取り外し可能であるように示されている。２つの発生器１２４、１２４’は、コネクタ６００に接続されるプラグを有する。第１の無線周波数発生器１２４は増幅器とコイル１２８との間の第１のセクションを有する。これにより頭部送信コイル７００に接続できる。
【００６９】
第２の無線周波数増幅器１２４’は第２の接続１２８’と第３の接続１２８”とを有する。第１の接続１２８’は、膝送信コイル７０４に接続され、第３の接続１２８”は、前面送信コイル７０２に接続されている。図７は、磁気共鳴画像化システムにおける所望の測定に応じて、無線周波数システムがどう構成されるかを示す図である。例えば、被験者１１８の頭部だけを測定したい場合、無線周波数増幅器１２４’と関連コイル７０２、７０４は除去される。
【００７０】
図７は、ＲＦ増幅器１２４、１２４’が患者台１２０に配置されていることを示している。ＲＦ増幅器アダプタは、ＲＦ増幅器、及び／又は（増幅器が台に組み込まれている場合には）ＲＦ増幅器のモニタ及び信号調節器を含み得る。膝７０４、頭部７００または身体面コイル７０２などのローカル送信コイル及び受信コイルは、増幅器アダプタに接続されている。ケーブル接続が短いので、接続ケーブルによるＲＦ損失は無視できる。
【００７１】
図８は、無線周波数増幅器１２４の一例を示す図である。インタフェース接続８００があり、被験者支持器の２つのコネクタを接続するのに使い得る。これは、光ファイバコントロール、ＤＣパワー、及び／又は冷却剤の接続も含む。この例では、コネクタ８００は、ダイレクトデジタルシンセサイザ（ＤＤＳ）８０４に接続されているように示されている。ＤＤＳにより生成された個々の複素ＲＦパルスは、振幅、位相及び周波数が制御されている。幾つかの例では、マルチチャンネル送信アレイは複数のコイル要素に接続されている。この例では、各ＲＦ増幅器は、個々の送信信号を発生するように動作可能であってもよい。ＤＤＳのデジタル入力信号は、幾つかの例では、光接続を介してコンピュータに送られてもよい。
【００７２】
ＤＤＳ８０４はＲＦ増幅器８０６に接続されている。ＲＦ増幅器８０６は、デジタル制御、供給及びドライバ８０８により制御される。ＲＦ増幅器８０６の出力は送信及び受信スイッチ８１０に接続される。送信及び受信スイッチ８１０は、コイルアレイ８０２へのインタフェースコネクタと、アナログ・ツー・デジタルコンバータに接続される前置増幅器８１２とにも接続されている。スイッチ８１０は、無線周波数増幅器の出力をコネクタ８０２に接続し、またはコネクタ８０２を前置増幅器８１２の入力に接続する。このように、無線周波数発生器１２４は信号を送信し、かつ受信するように構成されている。これは例えば送信及び受信コイルに接続できる。
【００７３】
図８は、ＲＦ増幅器が組み込まれたアダプタハウジングの一実施形態を示す。一つのＲＦチェーンのみを示したが、より複雑な設計では、複数のＲＦチェーンとすることもできる。アダプタは、信号の供給と制御のため、患者台にインタフェース接続８００を有する。制御信号はコネクタを介して光として送信されるので、信号接続は旧式となる。ＭＲ送信パルスは、ＲＦアンプアダプタに収納されたＤＤＳ８０４を介してローカルで生成される。ローカル増幅器の追加的冷却が、インタフェース接続を介して行われる（水冷、強制空冷）。効率的なスイッチモードクラスＤ／Ｅ  ＭＲ  ＲＦ増幅器の出現により、ＲＦモジュールの冷却が実現可能である。
【００７４】
図１ないし８に示した様々な例の特徴は組み合わせることができる。
【００７５】
本発明を、図面と上記の説明に詳しく示し説明したが、かかる例示と説明は例であり限定ではなく、本発明は開示した実施形態には限定されない。
【００７６】
請求項に記載した発明を実施する際、図面、本開示、及び添付した特許請求の範囲を研究して、開示した実施形態のその他のバリエーションを、当業者は理解して実施することができるであろう。  請求項において、「有する（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という用語は他の要素やステップを排除するものではなく、「１つの（“ａ”  ｏｒ  “ａｎ”）」という表現は複数ある場合を排除するものではない。単一のプロセッサまたはその他のアイテムが請求項に記載した複数のユニットの機能を満たすこともできる。相異なる従属クレームに手段が記載されているからといって、その手段を組み合わせて有利に使用することができないということではない。コンピュータプログラムは、光記憶媒体や他のハードウェアとともに、またはその一部として供給される固体媒体などの適切な媒体に記憶／配布することができ、インターネットや有線または無線の電気通信システムなどを介して他の形式で配信することもできる。請求項に含まれる参照符号は、その請求項の範囲を限定するものと解してはならない。
参照数字リスト
１００  磁気共鳴画像化システム
１０４  磁石
１０６  磁石のボア
１０８  画像化ゾーン
１１０  磁場グラジエントコイル
１１２  磁場グラジエントコイル電源
１１４  身体コイル
１１６  受信器
１１８  被験者
１２０  被験者支持器
１２２  直流電源
１２４  無線周波数増幅器
１２４’  無線周波数増幅器
１２５  被験者支持アセンブリ
１２６  送信コイル
１２８  増幅器及びコイル間の接続
１２８’  増幅器及びコイル間の接続
１２８’’  増幅器及びコイル間の接続
１２９  光ファイバ
１３０  コンピュータシステム
１３２  ハードウェアインタフェース
１３４  プロセッサ
１３６  ユーザインタフェース
１３８  コンピュータ記憶装置
１４０  コンピュータメモリ
１５０  パルスシーケンス
１５２  磁気共鳴データ
１５４  磁気共鳴画像
１６０  制御モジュール
１６２  画像再構成モジュール
２００  磁気共鳴画像化システム
２０２  第１の直流電気コネクタ
２０４  第２の直流電気コネクタ
２０６  センサ
２０８  冷却器
２１０  第１の冷却剤コネクタ
２１２  第２の冷却剤コネクタ
３００  磁気共鳴画像化システム
３０２  直流電力貯蔵デバイス
３０４  充電器
４００  磁気共鳴画像化システム
４０２  ディスプレイ
４０４  メッセージ
５００  磁気共鳴画像化システム
５０２  介入デバイス
５０４  カテーテル
５０６  接続
１２５  被験者支持アセンブリ
６００  コネクタ
７００  頭部送信コイル
７０２  前面送信コイル
７０４  膝送信コイル
８００  台とのインタフェース接続
８０２  コイルアレイとのインタフェース接続
８０４  ＤＤＳ
８０６  ＲＦ増幅器
８０８  デジタル制御、供給及びドライバ
８１０  送信／受信スイッチ
８１２  ＡＤコンバータへの前置増幅器
【図１】
0006450750.tif 000002
【図２】
0006450750.tif 000003
【図３】
0006450750.tif 000004
【図４】
0006450750.tif 000005
【図５】
0006450750.tif 000006
【図６】
0006450750.tif 000007
【図７】
0006450750.tif 000008
【図８】
0006450750.tif 000009