(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両のルーフに形成された開口の車両の幅方向両縁部に、少なくとも一部が互いに非平行になるように配設される一対のガイドレールと、
前記両ガイドレールに沿って摺動自在な一対の摺動部材と、
前記開口を開閉する可動パネルの前部及び後部に取着される一対の支持部材と、
前記両摺動部材の各々に固定され、前端及び後端がそれぞれ前記両支持部材に車両の幅方向に移動自在に支持された移動部材と、
前記可動パネルの前部及び後部にそれぞれ回動自在に支持された前側回動体及び後側回動体と、
一側端部が前記両移動部材の前端に固定され、前記可動パネルの車両の幅方向における中心からそれら両移動部材の前端までの離間距離が互いに同等になるように他側端部が前記前側回動体に連結された一対の前側伝達部材と、
一側端部が前記両移動部材の後端に固定され、前記可動パネルの車両の幅方向における中心からそれら両移動部材の後端までの離間距離が互いに同等になるように他側端部が前記後側回動体に連結された一対の後側伝達部材とを備え、
前記一対の支持部材の一方には、前記一対の前側伝達部材の各々の移動を案内する前側ガイド溝が形成され、
前記一対の支持部材の他方には、前記一対の後側伝達部材の各々の移動を案内する後側ガイド溝が形成された、サンルーフ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のサンルーフ装置において、
前記前側回動体及び前記前側伝達部材は、それぞれ前側ピニオン及び該前側ピニオンに噛合する前側ラックギヤであり、
前記後側回動体及び前記後側伝達部材は、それぞれ後側ピニオン及び該後側ピニオンに噛合する後側ラックギヤである、サンルーフ装置。
【請求項３】
請求項２に記載のサンルーフ装置において、
前記両支持部材の一方は、前記両前側ラックギヤの移動を案内する前側ガイドとして兼用され、
前記両支持部材の他方は、前記両後側ラックギヤの移動を案内する後側ガイドとして兼用された、サンルーフ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サンルーフ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、サンルーフ装置としては、例えば特許文献１に記載されたものが知られている。このサンルーフ装置は、車両のルーフの意匠に合わせて湾曲する両側縁に沿って少なくとも一部が互いに非平行になるように延在する一対のガイドレールと、可動パネルの両側縁に沿って延びるように設けられた一対の回動アームとを備える。各回動アームは、後端部が車両の高さ方向に延びる軸線周りに可動パネルに回動自在に連結され、前端部が可動パネルに固着されたガイド部に車両の幅方向に移動自在に連結されている。また、このサンルーフ装置は、前端部に設けられたガイドシューが各ガイドレールに沿って移動自在な状態で各回動アームに取着された曲成部材を備える。
【０００３】
そして、曲成部材のガイドシューがガイドレールに沿って移動すると、回動アームが一体で移動することで、可動パネルが開閉作動すべく一体で移動する。このとき、曲成部材のガイドシューがガイドレールの形状に合わせて車両の幅方向に変位することになるが、回動アームがその軸線周りに回動しながら前端部を可動パネルのガイド部に沿って車両の幅方向に移動（摺動）させることで、当該変位が吸収されるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】欧州特許第２  ６０７  １２４  Ｂ１号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１では、両回動アームの各々の前端部が可動パネルのガイド部に沿って車両の幅方向に移動自在であることで、例えば可動パネルの開閉作動中に車両の幅方向の外力を受けると、可動パネルが当該方向の片側にずれてしまう可能性、即ち可動パネルの車両の幅方向における中心の保持が困難になる可能性がある。
【０００６】
本発明の目的は、可動パネルの車両の幅方向における中心をより堅固に保持できるサンルーフ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するサンルーフ装置は、車両のルーフに形成された開口の車両の幅方向両縁部に、少なくとも一部が互いに非平行になるように配設される一対のガイドレールと、前記両ガイドレールに沿って摺動自在な一対の摺動部材と、前記開口を開閉する可動パネルの前部及び後部に取着される一対の支持部材と、前記両摺動部材の各々に固定され、前端及び後端がそれぞれ前記両支持部材に車両の幅方向に移動自在に支持された移動部材と、前記可動パネルの前部及び後部にそれぞれ回動自在に支持された前側回動体及び後側回動体と、一側端部が前記両移動部材の前端に固定され、前記可動パネルの車両の幅方向における中心からそれら両移動部材の前端までの離間距離が互いに同等になるように他側端部が前記前側回動体に連結された一対の前側伝達部材と、一側端部が前記両移動部材の後端に固定され、前記可動パネルの車両の幅方向における中心からそれら両移動部材の後端までの離間距離が互いに同等になるように他側端部が前記後側回動体に連結された一対の後側伝達部材とを備え、前記一対の支持部材の一方には、前記一対の前側伝達部材の各々の移動を案内する前側ガイド溝が形成され、前記一対の支持部材の他方には、前記一対の後側伝達部材の各々の移動を案内する後側ガイド溝が形成される。
【０００８】
この構成によれば、前記両摺動部材が前記両ガイドレールに沿って摺動すると、前記両移動部材が一体で移動することで、それら両移動部材を支持する前記両支持部材の取着された前記可動パネルが開閉作動すべく一体で移動する。このとき、前記両摺動部材の各々が前記各ガイドレールの形状に合わせて車両の幅方向に変位することになるが、前記両移動部材の各々の前端及び後端が前記両支持部材を車両幅方向に移動することで当該変位が吸収される。特に、前記両移動部材の前端は、前記可動パネルの車両幅方向における中心からそれら両移動部材の前端までの離間距離が互いに同等になるように前記両前側伝達部材を介して前記前側回動体に連結されている。同様に、前記両移動部材の後端は、前記可動パネルの車両幅方向における中心からそれら両移動部材の後端までの離間距離が互いに同等になるように前記両後側伝達部材を介して前記後側回動体に連結されている。従って、例えば前記可動パネルの開閉作動中に車両の幅方向の外力を受けたとしても、該可動パネルが当該方向のずれることが抑えられ、前記可動パネルの車両の幅方向における中心をより堅固に保持できる。
【０００９】
上記サンルーフ装置について、前記前側回動体及び前記前側伝達部材は、それぞれ前側ピニオン及び該前側ピニオンに噛合する前側ラックギヤであり、前記後側回動体及び前記後側伝達部材は、それぞれ後側ピニオン及び該後側ピニオンに噛合する後側ラックギヤであることが好ましい。
【００１０】
この構成によれば、前記前側ピニオン（前側回動体）及び前記後側ピニオン（後側回動体）は、回動に伴い前記両前側ラックギヤの自由端及び前記両後側ラックギヤの自由端をそれぞれ進退させつつ、前記可動パネルの車両の幅方向における中心を保持させる。この場合、前記前側ピニオン又は前記後側ピニオンの回動量が増加すれば、前記各移動部材の前端又は後端の車両幅方向の移動量が自ずと増加することになる。従って、前記各移動部材の前端又は後端の車両幅方向の移動量を増加するために、前記前側ピニオンの外径又は前記後側ピニオンの外径を大きくする必要性を軽減できる。
【００１１】
上記サンルーフ装置について、前記両支持部材の一方は、前記両前側ラックギヤの移動を案内する前側ガイドとして兼用され、前記両支持部材の他方は、前記両後側ラックギヤの移動を案内する後側ガイドとして兼用されることが好ましい。
【００１２】
この構成によれば、前記両支持部材を前記前側ガイド及び前記後側ガイドとして兼用することで、部品点数を削減することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明は、可動パネルの車両の幅方向における中心をより堅固に保持できる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】サンルーフ装置の一実施形態が適用されるルーフの斜視図であって、（ａ）、（ｂ）は閉状態及び開状態に相当する斜視図。
【図２】同実施形態のサンルーフ装置についてその構造を示す分解斜視図。
【図３】（ａ）、（ｂ）は、図２の３Ａ−３Ａ線及び３Ｂ−３Ｂ線に沿った断面図。
【図４】同実施形態のサンルーフ装置についてその作用を示す平面図。
【図５】サンルーフ装置の変形形態についてその構造及び作用を示す平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、サンルーフ装置の一実施形態について説明する。なお、以下では、車両の前後方向を「前後方向」といい、車両の高さ方向上方及び下方をそれぞれ「上方」及び「下方」という。また、車室内方に向かう車両の幅方向内側を「車内側」といい、車室外方に向かう車両の幅方向外側を「車外側」という。
【００１６】
図１（ａ）、（ｂ）に示すように、自動車などの車両のルーフ１０には、略四角形の開口１１が形成されるとともに、例えばガラス製又は樹脂製の板材からなる略四角形の可動パネル１２及び固定パネル１３が設置されている。可動パネル１２は、開口１１の前側開口１１ａを開閉可能に取り付けられている。すなわち、可動パネル１２は、その前側部位を支点に後側部位が上昇するチルトアップ作動及び前後方向へのスライド作動可能に取り付けられている。可動パネル１２による前側開口１１ａの開閉作動においては、チルトアップ状態のままスライド作動する、いわゆるアウタースライディング式が採用されている。一方、固定パネル１３は、開口１１の後側開口１１ｂを常時閉塞するように取り付けられている。
【００１７】
なお、開口１１は、車両の前方に向かうに従い幅方向に徐々に拡幅されるルーフ１０の意匠に合わせて、車両の前方に向かうに従い幅方向に徐々に拡開されている。つまり、ルーフ１０の意匠は、その後端（固定パネル１３の後端）において車両の幅方向で最小の寸法Ｗｍになるように形成されており、開口１１は、その後端において車両の幅方向で最小の開口幅になるように形成されている。これにより、開口１１は、車両の幅方向で最小の開口幅になる後端に合わせて前後方向の全長に亘って当該開口幅を維持する開口に比べて開口量が拡大されている。同図では、参考として前述のように開口幅を維持する開口に対する開口１１の開口量の拡大範囲Ｅをパターンで表している。同図から明らかなように、開口１１の開口量は、車両の前方に向かうに従い幅方向に徐々に拡大されていることが確認される。可動パネル１２及び固定パネル１３が、開口１１（前側開口１１ａ及び後側開口１１ｂ）に合わせて、車両の前方側が幅広の略等脚台形状に成形されていることはいうまでもない。
【００１８】
そして、開口１１の車両の幅方向両縁部には、一対のガイドレール２０が配置・固定されている。各ガイドレール２０は、例えばアルミニウム合金の押出材からなり、長手方向に一定断面を有して前後方向に延在する。より厳密には、両ガイドレール２０は、前述のルーフ１０の意匠に合わせて、車両の前方に向かうに従い幅方向の離間距離が徐々に長くなるように互いに非平行に概ね前後方向に延在している。
【００１９】
なお、両ガイドレール２０には、一対の摺動部材（図示略）がそれらの延在方向（概ね前後方向）にそれぞれ移動可能に支持されている。両摺動部材には、それらの間に橋渡しされる状態で可動パネル１２が連係及び支持されている。可動パネル１２は、両摺動部材の前後方向の移動に伴って開閉作動する。両摺動部材の各々が各ガイドレール２０の形状に合わせて車両の幅方向に変位することはいうまでもない。
【００２０】
次に、両摺動部材及び可動パネル１２の連係構造について説明する。
図２及び図３（ａ）、（ｂ）に示すように、可動パネル１２の下面には、その前縁部及び後縁部に沿って互いに平行に車両の幅方向に延在する一対の略長尺状の支持部材３０が取着されている。両支持部材３０は、前後方向において互いに対称な形状を呈する。各支持部材３０には、前後方向に離間された状態で当該方向に互いに対向するように開口する断面略Ｃ字状の第１ガイド溝３１及び第２ガイド溝３２が形成されている。また、各支持部材３０には、第２ガイド溝３２の上方で可動パネル１２の中心に向かって開口する断面略Ｕ字状の支持溝３３が形成されている。さらに、各支持部材３０の車両の幅方向中央部には、第１ガイド溝３１の可動パネル１２の中心側の先端から上向きに略爪状の支持片３４が突設されている。支持片３４は、支持溝３３との協働で軸支持部３５を構成する。
【００２１】
軸支持部３５には、固定軸３６が支持されている。この固定軸３６は、軸支持部３５に嵌着される略四角板状の台部３７を有するとともに、第１ガイド溝３１及び第２ガイド溝３２間に位置する台部３７の中央部から下方に突設された略円柱状の軸部３８を有する。そして、軸部３８には、第１ガイド溝３１及び第２ガイド溝３２の車両の高さ方向の位置で、略円筒状のピニオン３９が軸支されている。このピニオン３９のギヤ径は、第１ガイド溝３１及び第２ガイド溝３２内に歯が進入するように設定されている。
【００２２】
両支持部材３０の一側（図２において右側）端部には、概ね前後方向に延在する移動部材としての略長尺状の第１移動部材４１の前端及び後端が車両の幅方向にそれぞれ移動自在に装着されている。同様に、両支持部材３０の他側（図２において左側）端部には、概ね前後方向に延在する移動部材としての略長尺状の第２移動部材４２の前端及び後端が車両の幅方向にそれぞれ移動自在に装着されている。第１及び第２移動部材４１，４２の各々は、前端部及び後端部において摺動部材に連結・固定されている。従って、第１及び第２移動部材４１，４２の各々は、基本的にガイドレール２０に沿って移動する摺動部材の車両の幅方向の変位に追従して当該方向に変位する。
【００２３】
なお、第１移動部材４１の前端及び後端は、共に可動パネル１２の中心に向かって屈曲して第１ガイド溝３１内に進入しており（図３（ａ）参照）、第２移動部材４２の前端及び後端は、共に可動パネル１２の反中心に向かって屈曲して第２ガイド溝３２内に進入している。
【００２４】
第１移動部材４１の前端及び後端は、両支持部材３０の第１ガイド溝３１に沿って車両の幅方向にそれぞれ移動自在に嵌着された前側伝達部材としての前側ラックギヤ４５及び後側伝達部材としての後側ラックギヤ４６にそれぞれ一体移動するように連結されている。同様に、第２移動部材４２の前端及び後端は、両支持部材３０の第２ガイド溝３２に沿って車両の幅方向にそれぞれ移動自在に嵌着された前側伝達部材としての前側ラックギヤ４７及び後側伝達部材としての後側ラックギヤ４８にそれぞれ一体移動するように連結されている。
【００２５】
両前側ラックギヤ４５，４７は、可動パネル１２の車両の幅方向における中心から第１及び第２移動部材４１，４２の前端までの離間距離が互いに同等になる状態で前側の支持部材３０に配置されたピニオン３９（以下、前側回動体としての前側ピニオン３９Ｆともいう）に噛合する。同様に、両後側ラックギヤ４６，４８は、可動パネル１２の車両の幅方向における中心から第１及び第２移動部材４１，４２の後端までの離間距離が互いに同等になる状態で後側の支持部材３０に配置されたピニオン３９（以下、後側回動体としての後側ピニオン３９Ｒともいう）に噛合する。
【００２６】
なお、図４に示すように、前側ピニオン３９Ｆの一方向への回転に伴い両前側ラックギヤ４５，４７が共に車外側に押し出され、前側ピニオン３９Ｆの他方向への回転に伴い両前側ラックギヤ４５，４７が共に車内側に引き込まれる。同様に、後側ピニオン３９Ｒの一方向への回転に伴い両後側ラックギヤ４６，４８が共に車外側に押し出され、後側ピニオン３９Ｒの他方向への回転に伴い両後側ラックギヤ４６，４８が共に車内側に引き込まれる。つまり、前側ピニオン３９Ｆの回転により両前側ラックギヤ４５，４７の車両の幅方向における動きが互いに同期するとともに、後側ピニオン３９Ｒの回転により両後側ラックギヤ４６，４８の車両の幅方向における動きが互いに同期する。そして、ピニオン３９の回転に関わらず、可動パネル１２の車両の幅方向における中心から第１及び第２移動部材４１，４２の前端又は後端までの離間距離が互いに同等になる状態が維持される（センタリング機能）。換言すれば、第１及び第２移動部材４１，４２の前端又は後端が車両の幅方向に変位する際には、ピニオン３９の回転を伴うことで、可動パネル１２の車両の幅方向における中心からの離間距離が互いに同等になる状態が維持される。
【００２７】
以上詳述したように、本実施形態によれば、以下の作用効果を奏することができる。
（１）本実施形態では、両摺動部材が両ガイドレール２０に沿って摺動すると、第１及び第２移動部材４１，４２が一体で移動することで、それら第１及び第２移動部材４１，４２を支持する両支持部材３０の取着された可動パネル１２が開閉作動すべく一体で移動する。このとき、両摺動部材の各々が各ガイドレール２０の形状に合わせて車両の幅方向に変位することになるが、第１及び第２移動部材４１，４２の各々の前端及び後端が両支持部材３０を車両幅方向に移動することで当該変位が吸収される。特に、第１及び第２移動部材４１，４２の前端は、可動パネル１２の車両幅方向における中心からそれら第１及び第２移動部材４１，４２の前端までの離間距離が互いに同等になるように両前側ラックギヤ４５，４７を介して前側ピニオン３９Ｆに連結されている。同様に、第１及び第２移動部材４１，４２の後端は、可動パネル１２の車両幅方向における中心からそれら第１及び第２移動部材４１，４２の後端までの離間距離が互いに同等になるように両後側ラックギヤ４６，４８を介して後側ピニオン３９Ｒに連結されている。従って、例えば可動パネル１２の開閉作動中に車両の幅方向の外力を受けたとしても、該可動パネル１２が当該方向のずれることが抑えられ、可動パネル１２の車両の幅方向における中心（即ち車両の幅方向において、可動パネル１２の中心がルーフ１０の中心に一致する状態）をより堅固に保持できる。そして、例えば可動パネル１２が必要なく車両の幅方向に揺れたりすることを抑制できる。あるいは、開閉作動中の可動パネル１２の静粛性を確保できる。
【００２８】
（２）本実施形態では、前側ピニオン３９Ｆ及び後側ピニオン３９Ｒは、回動に伴い両前側ラックギヤ４５，４７の自由端及び両後側ラックギヤ４６，４８の自由端をそれぞれ進退させつつ、可動パネル１２の車両の幅方向における中心を保持させる。この場合、前側ピニオン３９Ｆ及び後側ピニオン３９Ｒの回動量を増加すれば、第１及び第２移動部材４１，４２の各々の前端及び後端の車両幅方向の移動量が自ずとそれぞれ増加することになる。従って、第１及び第２移動部材４１，４２の各々の前端及び後端の車両幅方向の移動量を増加するために、前側ピニオン３９Ｆの外径及び後側ピニオン３９Ｒの外径をそれぞれ大きくする必要性を軽減でき、ひいては車両搭載性をより向上できる。
【００２９】
（３）本実施形態では、前側の支持部材３０（第１及び第２ガイド溝３１，３２）は、両前側ラックギヤ４５，４７の移動を案内する前側ガイドとして兼用され、後側の支持部材３０（第１及び第２ガイド溝３１，３２）は、両後側ラックギヤ４６，４８の移動を案内する後側ガイドとして兼用された。従って、例えば前側ガイド又は後側ガイドを別設する場合に比べて部品点数を削減することができる。
【００３０】
また、前側の支持部材３０の第１及び第２ガイド溝３１，３２（前側ガイド）により、両前側ラックギヤ４５，４７の姿勢をより安定化できる。同様に、後側の支持部材３０の第１及び第２ガイド溝３１，３２（後側ガイド）により、両後側ラックギヤ４６，４８の姿勢をより安定化できる。
【００３１】
（４）本実施形態では、ルーフ１０の車両の幅方向における最小の寸法Ｗｍによって、両ガイドレール２０全体の配置が制約されるわけではないことで、当該方向における開口１１の開口幅をより拡大できる。そして、ルーフ１０の意匠における車両の幅方向の寸法を最大限に開口１１の開口幅に反映することができ、乗員に対してより多くの開放感を与えることができる。
【００３２】
（５）本実施形態では、前側ピニオン３９Ｆの軸線は車両の高さ方向に延びるとともに、両前側ラックギヤ４５，４７は前側ピニオン３９Ｆの車両の前方及び後方で該前側ピニオン３９Ｆに噛合する。従って、両前側ラックギヤ４５，４７を、前側ピニオン３９Ｆの車両の前方及び後方に配索することができ、例えば両前側ラックギヤ４５，４７の収容空間が車両の高さ方向に拡大することを抑制できる。同様に、後側ピニオン３９Ｒの軸線は車両の高さ方向に延びるとともに、両後側ラックギヤ４６，４８は後側ピニオン３９Ｒの車両の前方及び後方で該後側ピニオン３９Ｒに噛合する。従って、両後側ラックギヤ４６，４８を、後側ピニオン３９Ｒの車両の前方及び後方に配索することができ、例えば両後側ラックギヤ４６，４８の収容空間が車両の高さ方向に拡大することを抑制できる。
【００３３】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・図５に示すように、前側ピニオン３９Ｆ及びこれに噛合する両前側ラックギヤ４５，４７に代えて、軸部３８に軸支された略円盤状の前側回動体としての回動体５１及びこれに連結された一対の前側伝達部材としての伝達ロッド５２，５３を採用してもよい。両伝達ロッド５２，５３は、例えば金属製の棒材からなり、一側端部が第１及び第２移動部材４１，４２の前端に固定され、他側端部が回動体５１の外周部に回動自在に連結されている。両伝達ロッド５２，５３の他側端部及び回動体５１の連結部位は、軸部３８を中心とする互いに相反する径方向に位置しており、可動パネル１２の車両幅方向における中心からそれら第１及び第２移動部材４１，４２の前端までの離間距離が互いに同等になるように設定されている。
【００３４】
この場合、回動体５１の一方向への回転に伴い両伝達ロッド５２，５３が共に車外側に押し出され、回動体５１の他方向への回転に伴い両伝達ロッド５２，５３が共に車内側に引き込まれる。つまり、回動体５１の回動に関わらず、可動パネル１２の車両の幅方向における中心から第１及び第２移動部材４１，４２の前端までの離間距離が互いに同等になる状態が維持される。
【００３５】
なお、後側ピニオン３９Ｒ及びこれに噛合する両後側ラックギヤ４６，４８に代えて、同様の回動体５１及び両伝達ロッド５２，５３を採用してもよい。
このように変更しても、前記実施形態の（１）、（４）と同様の効果が得られる。
【００３６】
・前記実施形態において、両ガイドレール２０は、少なくとも一部が互いに非平行であれば、例えばＳ字状や円弧状に曲成されていてもよい。いずれにしても、両ガイドレール２０をルーフ１０の意匠に沿う車両の幅方向の最外側に配置できることがより好ましい。
【００３７】
・前記実施形態において、軸部３８（固定軸３６）は、支持部材３０に一体的に設けられていてもよい。
・前記実施形態において、前側ピニオン３９Ｆを複数設けてもよい。つまり、各前側ラックギヤ４５，４７の噛み合い位置は、複数の前側ピニオン３９Ｆに対する複数箇所であってもよい。同様に、後側ピニオン３９Ｒを複数設けてもよい。つまり、各後側ラックギヤ４６，４８の噛み合い位置は、複数の後側ピニオン３９Ｒに対する複数箇所であってもよい。いずれにおいても、複数の前側ピニオン３９Ｆ又は後側ピニオン３９Ｒは、車両の幅方向において対称に配置することがより好ましい。
【００３８】
・前記実施形態において、両前側ラックギヤ４５，４７の移動を案内する前側ガイドを、前側の支持部材３０とは別に（独立で）設けてもよい。同様に、両後側ラックギヤ４６，４８の移動を案内する後側ガイドを、後側の支持部材３０とは別に（独立で）設けてもよい。
【００３９】
また、これらの場合、ピニオン３９（固定軸３６）を支持部材３０以外の適宜箇所（可動パネル１２の前部又は後部やこれと一体作動する任意の部材）に固定してもよい。
・前記実施形態において、ピニオン３９（固定軸３６）の軸線は、例えば前後方向に延びていてもよい。この場合、両前側ラックギヤ４５，４７（又は両後側ラックギヤ４６，４８）は、ピニオン３９の上方及び下方のいずれか一方及び他方でこれに噛合すればよい。
【００４０】
・前記実施形態において、可動パネル１２の開閉作動において、チルトダウン状態のままスライド作動する、いわゆるインナースライディング式を採用してもよい。
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。
【００４１】
（イ）上記サンルーフ装置において、
前記前側ピニオンの軸線は車両の高さ方向に延びるとともに、前記両前側ラックギヤは前記前側ピニオンの車両の前方及び後方で該前側ピニオンに噛合し、
前記後側ピニオンの軸線は車両の高さ方向に延びるとともに、前記両後側ラックギヤは前記後側ピニオンの車両の前方及び後方で該後側ピニオンに噛合する、サンルーフ装置。
【００４２】
この構成によれば、前記両前側ラックギヤを、前記前側ピニオンの車両の前方及び後方に配索することができ、例えば前記両前側ラックギヤの収容空間が車両の高さ方向に拡大することを抑制できる。同様に、前記両後側ラックギヤを、前記後側ピニオンの車両の前方及び後方に配索することができ、例えば前記両後側ラックギヤの収容空間が車両の高さ方向に拡大することを抑制できる。
【００４３】
（ロ）上記サンルーフ装置において、
前記両前側伝達部材は、前記前側回動体の軸線を中心とする互いに相反する径方向の位置で前記前側回動体の外周部に連結された一対の前側伝達ロッドであり、
前記両後側伝達部材は、前記後側回動体の軸線を中心とする互いに相反する径方向の位置で前記後側回動体の外周部に連結された一対の後側伝達ロッドである、サンルーフ装置。
【符号の説明】
【００４４】
１０…ルーフ、１１…開口、１２…可動パネル、２０…ガイドレール、３０…支持部材、３１…第１ガイド溝（前側ガイド、後側ガイド）、３２…第２ガイド溝（前側ガイド、後側ガイド）、３９…ピニオン、３９Ｆ…前側ピニオン（前側回動体）、３９Ｒ…後側ピニオン（後側回動体）、４１…第１移動部材（移動部材）、４２…第２移動部材（移動部材）、４５，４７…前側ラックギヤ（前側伝達部材）、４６，４８…後側ラックギヤ（後側伝達部材）、５１…回動体（前側回動体、後側回動体）、５２，５３…伝達ロッド（前側伝達部材、後側伝達部材）。
【図１】
0006569483.tif 000002
【図２】
0006569483.tif 000003
【図３】
0006569483.tif 000004
【図４】
0006569483.tif 000005
【図５】
0006569483.tif 000006