(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被塗物（Ｃ）上に、乾燥膜厚５０μｍ以上の所望乾燥膜厚を有する乾燥塗膜（Ａ）を形成する塗料組成物であって、
（Ｉ）乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となり、かつ、
（ＩＩ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）および乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差である、Ｒａ−Ｒｃが２％以上となる、
赤外線反射強度により乾燥膜厚の測定が可能な塗料組成物。
【請求項２】
被塗物（Ｃ）上に、厚み５０μｍ以上の所望ウェット膜厚を有するウェット塗膜（Ａ'）を形成する塗料組成物であって、
（ｉ）ウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となり、かつ、
（ｉｉ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）およびウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差である、Ｒａ−Ｒｃが２％以上となる、
赤外線反射強度によりウェット膜厚の測定が可能な塗料組成物。
【請求項３】
前記乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が１０％以上であり、かつ、前記Ｒａ−Ｒｃが３％以上である、請求項１または２に記載の塗料組成物。
【請求項４】
前記塗料組成物が、前記乾燥塗膜（Ａ）１００容量％に対し、赤外線反射顔料を０．０３〜３容量％となる量で含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の塗料組成物。
【請求項５】
前記赤外線反射顔料が、二酸化チタン、亜酸化銅、酸化亜鉛、弁柄、黄色弁柄、クロムグリーンブラックヘマタイト、マンガンビスマスブラック顔料、クロミウムアイアンオキサイド、ニッケルアンチモンチタニウムイエロールチル、クロムアンチモンチタニウムバフルチルおよびルチルスズ亜鉛からなる群より選ばれる少なくとも１種の顔料である、請求項４に記載の塗料組成物。
【請求項６】
被塗物（Ｃ）上に、乾燥膜厚５０μｍ以上の所望乾燥膜厚を有する乾燥塗膜（Ａ）を形成する方法であって、
（Ｉ）乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となり、かつ、
（ＩＩ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）および乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差である、Ｒａ−Ｒｃが２％以上となる、
塗料組成物を被塗物（Ｃ）上に塗布し、乾燥させた後、
赤外線反射強度測定装置により赤外線反射強度を測定することで、乾燥塗膜が所望の膜厚に達しているか否かを判断する、乾燥塗膜の形成方法。
【請求項７】
被塗物（Ｃ）上に、厚み５０μｍ以上の所望ウェット膜厚を有するウェット塗膜（Ａ'）を形成する方法であって、
（ｉ）ウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となり、かつ、
（ｉｉ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）およびウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差である、Ｒａ−Ｒｃが２％以上となる、
塗料組成物を被塗物（Ｃ）上に塗布し、
赤外線反射強度測定装置により赤外線反射強度を測定することで、ウェット塗膜が所望の厚みに達しているか否かを判断する、ウェット塗膜の形成方法。
【請求項８】
前記ウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）の厚みが、所望の膜厚に達しているか否かを前記のウェット塗膜（Ａ'）の膜厚から判断する、請求項７に記載の形成方法。
【請求項９】
前記乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が１０％以上であり、かつ、前記Ｒａ−Ｒｃが３％以上である、請求項６〜８のいずれか１項に記載の形成方法。
【請求項１０】
前記塗料組成物が、前記乾燥塗膜（Ａ）１００容量％に対し、赤外線反射顔料を０．０３〜３容量％となる量で含む、請求項６〜９のいずれか１項に記載の形成方法。
【請求項１１】
前記赤外線反射顔料が、二酸化チタン、亜酸化銅、酸化亜鉛、弁柄、黄色弁柄、クロムグリーンブラックヘマタイト、マンガンビスマスブラック顔料、クロミウムアイアンオキサイド、ニッケルアンチモンチタニウムイエロールチル、クロムアンチモンチタニウムバフルチルおよびルチルスズ亜鉛からなる群より選ばれる少なくとも１種の顔料である、請求項１０に記載の形成方法。
【請求項１２】
前記赤外線反射強度測定装置が、赤外線を照射可能な光源と、赤外線を被塗物に照射したときに反射される赤外線強度を検出するセンサーと、該センサーが検知した赤外線反射強度を解析する装置とを含む、請求項６〜１１のいずれか１項に記載の形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、船舶、海洋構造物、橋梁、建築物、プラント設備、鋼構造物、コンクリート構造物、自動車等の運送機械などに用いられる、５０μｍ以上の所望厚さの塗膜を容易に形成可能な塗料組成物に関する。
また、その塗料組成物を用いて、所望膜厚の塗膜を容易に形成可能な塗膜の形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
船舶構造物の内部などにおける膜厚の測定は、ウェット塗膜ではウェットゲージ、乾燥塗膜では電磁膜厚計を用いるのが通常であり、所望膜厚の塗膜を得るために、塗装現場では、様々な箇所で数多く膜厚を測定することが要求されている。
【０００３】
膜厚の測定方法としては、前記の方法以外に、非接触方式の膜厚測定方法があり、該方法の一つとして、赤外線を用いた膜厚測定方法がある（例えば、特許文献１〜２）。
船舶構造物等では、その防食性を確保するために、欠陥がなく、少なくとも数十μｍの膜厚の塗膜を形成する必要があるが、前記特許文献１〜２に記載の方法などの従来の赤外線を用いた膜厚測定方法では、このような用途にほとんど適用することができなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭６１−１７２００２号公報
【特許文献２】特開２００２−３６５２１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記のように、赤外線の反射光を塗膜の膜厚測定に利用した例は種々あるが、いずれも数μｍ程度までの薄膜を対象とした技術であり、５０μｍ以上の膜厚を測定できる技術ではなかった。
【０００６】
さらに、従来の方法では、船舶構造物の内部などの暗所における膜厚測定が容易ではなく、特に、このような塗装現場では、膜厚測定のためだけに膨大な労力が投入されているのが現状である。
【０００７】
本発明は、前記課題に鑑みてなされたものであり、赤外線反射強度に基づいて、塗膜の膜厚（５０μｍ以上の厚膜）を容易に測定できる塗料組成物および該塗膜の膜厚を容易に測定する方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、所定の赤外線透過率と所定の赤外線反射率とを示す塗膜を形成可能な塗料組成物によれば、前記課題を解決できることを見出し、本発明を完成した。本発明の構成例は以下のとおりである。
【０００９】
［１］  被塗物（Ｃ）上に、乾燥膜厚５０μｍ以上の所望乾燥膜厚を有する乾燥塗膜（Ａ）を形成する塗料組成物であって、
（Ｉ）乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となり、かつ、
（ＩＩ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）および乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差の絶対値が２％以上となる、
赤外線反射強度により乾燥膜厚の測定が可能な塗料組成物。
【００１０】
［２］  被塗物（Ｃ）上に、厚み５０μｍ以上の所望ウェット膜厚を有するウェット塗膜（Ａ'）を形成する塗料組成物であって、
（ｉ）ウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となり、かつ、
（ｉｉ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）およびウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差の絶対値が２％以上となる、
赤外線反射強度によりウェット膜厚の測定が可能な塗料組成物。
【００１１】
［３］  前記乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が１０％以上であり、かつ、ＲｃとＲａとの差の絶対値が３％以上である、［１］または［２］に記載の塗料組成物。
【００１２】
［４］  前記塗料組成物が、前記乾燥塗膜（Ａ）１００容量％に対し、赤外線反射顔料を０．０３〜３容量％となる量で含む、［１］〜［３］のいずれかに記載の塗料組成物。
［５］  前記赤外線反射顔料が、二酸化チタン、亜酸化銅、酸化亜鉛、弁柄、黄色弁柄、クロムグリーンブラックヘマタイト、マンガンビスマスブラック顔料、クロミウムアイアンオキサイド、ニッケルアンチモンチタニウムイエロールチル、クロムアンチモンチタニウムバフルチルおよびルチルスズ亜鉛からなる群より選ばれる少なくとも１種の顔料である、［４］に記載の塗料組成物。
【００１３】
［６］  被塗物（Ｃ）上に、乾燥膜厚５０μｍ以上の所望乾燥膜厚を有する乾燥塗膜（Ａ）を形成する方法であって、
（Ｉ）乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となり、かつ、
（ＩＩ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）および乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差の絶対値が２％以上となる、
塗料組成物を被塗物（Ｃ）上に塗布し、乾燥させた後、
赤外線反射強度測定装置により赤外線反射強度を測定することで、乾燥塗膜が所望の膜厚に達しているか否かを判断する、乾燥塗膜の形成方法。
【００１４】
［７］
被塗物（Ｃ）上に、厚み５０μｍ以上の所望ウェット膜厚を有するウェット塗膜（Ａ'）を形成する方法であって、
（ｉ）ウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となり、かつ、
（ｉｉ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）およびウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差の絶対値が２％以上となる、
塗料組成物を被塗物（Ｃ）上に塗布し、
赤外線反射強度測定装置により赤外線反射強度を測定することで、ウェット塗膜が所望の厚みに達しているか否かを判断する、ウェット塗膜の形成方法。
【００１５】
［８］  前記ウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）の厚みが、所望の膜厚に達しているか否かを前記のウェット塗膜（Ａ'）の膜厚から判断する、［７］に記載の形成方法。
【００１６】
［９］  前記乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が１０％以上であり、かつ、ＲｃとＲａとの差の絶対値が３％以上である、［６］〜［８］のいずれかに記載の形成方法。
【００１７】
［１０］  前記塗料組成物が、前記乾燥塗膜（Ａ）１００容量％に対し、赤外線反射顔料を０．０３〜３容量％となる量で含む、［６］〜［９］のいずれかに記載の形成方法。
［１１］  前記赤外線反射顔料が、二酸化チタン、亜酸化銅、酸化亜鉛、弁柄、黄色弁柄、クロムグリーンブラックヘマタイト、マンガンビスマスブラック顔料、クロミウムアイアンオキサイド、ニッケルアンチモンチタニウムイエロールチル、クロムアンチモンチタニウムバフルチルおよびルチルスズ亜鉛からなる群より選ばれる少なくとも１種の顔料である、［１０］に記載の形成方法。
【００１８】
［１２］  前記赤外線反射強度測定装置が、赤外線を照射可能な光源と、赤外線を被塗物に照射したときに反射される赤外線強度を検出するセンサーと、該センサーが検知した赤外線反射強度を解析する装置とを含む、［６］〜［１１］のいずれかに記載の形成方法。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、赤外線反射強度に基づいて、塗膜の膜厚（５０μｍ以上の厚膜）を容易に測定できる塗料組成物および該塗膜の膜厚を容易に測定する方法を提供することができる。
特に、本発明によれば、従来の赤外線を用いた方法では測定できなかった５０μｍ以上の厚膜の膜厚測定が可能となるとともに、従来困難であった非接触方式による膜厚測定が可能となる。さらには、ウェット塗膜の状態における赤外線反射強度を測定することで、該塗膜が乾燥した後に得られる膜厚を判断することができる。
【００２０】
本発明によれば、赤外線反射強度により膜厚を測定するため、十分な明るさがない塗装現場においても、問題なく膜厚を測定することができる。
また、本発明によれば、非接触方式で膜厚を測定できるため、従来のウェットゲージや電磁膜厚計などの接触式膜厚計を用いた膜厚測定方法に比べ、迅速に膜厚を測定でき、作業効率の大幅な改善を期待することができる。接触式膜厚測定方法では、膜厚計等を塗膜に接触させるための足場を設ける必要があるが、塗装場所によっては、このような足場の設置が難しい箇所もある。本発明は非接触方式で膜厚を測定できるため、このような箇所においても膜厚の測定が可能である。
【００２１】
さらに、本発明によれば、特に、ウェット塗膜の膜厚管理を行うことができるため、被塗物に対し、所望の乾燥膜厚となる量を超える過剰量の塗料の塗装を防止でき、所望の乾燥膜厚を過剰に超えた膜厚の塗膜の形成を抑制できるため、クラックの発生等が起こりにくい乾燥塗膜を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は、実施例１で得られた上塗り塗膜の膜厚と、赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフである。
【図２】図２は、実施例１で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフである。
【図３】図３は、実施例１で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置２で測定した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧とをプロットしたグラフである。
【図４】図４は、実施例１で得られたウェット上塗り塗膜の膜厚と、装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフである。
【図５】図５は、実施例２で得られた上塗り塗膜の膜厚と、赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフである。
【図６】図６は、実施例２で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置２で測定した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧とをプロットしたグラフである。
【図７】図７は、実施例２で得られたウェット上塗り塗膜の膜厚と、装置２で測定した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧とをプロットしたグラフである。
【図８】図８は、下塗り塗料としてＳＰ−ＢＫを用いた場合の、実施例３で得られた上塗り塗膜の膜厚と、赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフである。
【図９】図９は、下塗り塗料としてＳＰ−ＢＫを用いた場合の、実施例３で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフである。
【図１０】図１０は、下塗り塗料としてＳＰ−ＢＫを用いた場合の、実施例３で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置２で測定した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧とをプロットしたグラフである。
【図１１】図１１は、比較例１で得られた上塗り塗膜の膜厚と、赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフである。
【図１２】図１２は、比較例１で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフである。
【図１３】図１３は、比較例２で得られた上塗り塗膜の膜厚と、赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフである。
【図１４】図１４は、比較例３で得られた上塗り塗膜の膜厚と、赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフである。
【図１５】図１５は、比較例４で得られた上塗り塗膜の膜厚と、赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフである。
【図１６】図１６は、比較例２で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフである。
【図１７】図１７は、比較例３で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフである。
【図１８】図１８は、比較例４で得られた上塗り塗膜の膜厚と、装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
≪塗料組成物≫
本発明にかかる塗料組成物（以下「上塗り塗料」ともいう。）は、被塗物（Ｃ）上に、乾燥膜厚５０μｍ以上の所望乾燥膜厚を有する乾燥塗膜（Ａ）を形成する、または、厚み５０μｍ以上の所望ウェット膜厚を有するウェット塗膜（Ａ'）を形成する塗料組成物であり、下記要件（Ｉ）および（ＩＩ）または（ｉ）および（ｉｉ）を満たす、赤外線反射強度により乾燥膜厚またはウェット膜厚の測定が可能な塗料組成物である。
（Ｉ）乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となる
（ＩＩ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率（被塗物（Ｃ）の乾燥塗膜（Ａ）を形成する側から測定した赤外線反射率、以下同様）Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）および乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差の絶対値が２％以上となる
（ｉ）ウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）の赤外線透過率が２％以上となる
（ｉｉ）被塗物（Ｃ）の赤外線反射率Ｒｃ％と、被塗物（Ｃ）およびウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜（Ａ）を含んでなる積層体の、該乾燥塗膜（Ａ）が積層された側から測定した赤外線反射率Ｒａ％との差の絶対値が２％以上となる
【００２４】
前記（Ｉ）および（ＩＩ）または（ｉ）および（ｉｉ）を満たすことで初めて、赤外線反射強度により塗膜（厚み５０μｍ以上）の膜厚を測定することができる塗料組成物となる。
【００２５】
なお、本発明において、乾燥塗膜とは、被塗物に塗料を塗布し、乾燥工程を経て得られる塗膜のことをいい、通常、該塗膜中の揮発成分（溶剤量）が、１０重量％以下の塗膜のことをいう。一方、ウェット塗膜とは、被塗物上に形成された前記乾燥塗膜以外の塗膜のことをいう。
本発明において、単に「塗膜」という用語は、乾燥塗膜およびウェット塗膜を含む意味で用いる。
【００２６】
また、所望ウェット膜厚を有するウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜は、該ウェット塗膜（Ａ'）から乾燥工程を経て得られる塗膜であれば特に制限されないが、通常、該ウェット塗膜（Ａ'）を乾燥させた乾燥塗膜は、所望乾燥膜厚を有する乾燥塗膜（Ａ）であるため、便宜上、「乾燥塗膜（Ａ）」と記載する。
【００２７】
前記所望乾燥膜厚は、５０μｍ以上であれば、特に制限されず、所望の用途に応じて適宜選択すればよいが、好ましくは１００〜１０００μｍであり、より好ましくは１００〜６００μｍである。
また、前記所望ウェット膜厚も、５０μｍ以上であれば、特に制限されず、所望の用途に応じて適宜選択すればよいが、ウェット塗膜を乾燥させた後の膜厚が前記範囲となるような膜厚であることが好ましい。このようなウェット塗膜の膜厚は好ましくは１１０〜２０００μｍであり、より好ましくは１１０〜８００μｍである。
【００２８】
前記（Ｉ）および（ｉ）における赤外線透過率は、２％以上であり、好ましくは１０％以上である。
前記（ＩＩ）および（ｉｉ）におけるＲａとＲｃとの差の絶対値は、２％以上であり、好ましくは３％以上である。
なお、前記赤外線およびＲａとＲｃの測定に用いる赤外線の波長領域は、好ましくは８００ｎｍ〜１０００μｍである。
【００２９】
前記（Ｉ）および（ＩＩ）または（ｉ）および（ｉｉ）を満たす塗料組成物を用いることで、赤外線反射強度により塗膜の膜厚を測定することができ、上記効果を奏する塗料組成物となる。また、前記（Ｉ）および（ＩＩ）または（ｉ）および（ｉｉ）を満たす塗料組成物を用いることで、膜厚と赤外線反射強度との関係をプロットしたグラフは適度な傾きを有するグラフとなるため、このグラフに基づいて、実際の塗装下での膜厚を赤外線反射強度により測定することができる。さらに、前記（Ｉ）および（ＩＩ）または（ｉ）および（ｉｉ）を満たす塗料組成物を用いることで、溶剤による影響がほとんどなく、ウェット状態での膜厚管理が可能となる。
【００３０】
前記赤外線透過率および赤外線反射率は、具体的には、下記実施例に記載の方法で測定することができる。
【００３１】
本発明の塗料組成物は、赤外線反射強度により塗膜の膜厚の測定が可能な塗料組成物であるため、該塗料組成物および該組成物から得られる塗膜の色相は制限されない。
赤外線の波長領域は、約８００ｎｍ〜１０００μｍであり、我々が目視により色相を認識する波長、約３８０〜７８０ｎｍとは無関係であるため、例えば、色相の変化で膜厚の確認ができない条件である、黒い下塗り塗膜の上に黒い上塗り塗料を塗装する条件下であっても、前記要件（Ｉ）および（ＩＩ）または（ｉ）および（ｉｉ）を満たせば、赤外線反射強度により正確に膜厚を測定することができる。
【００３２】
＜赤外線反射強度により塗膜の膜厚を測定する方法＞
本発明の塗料組成物から得られる塗膜の膜厚は、赤外線反射強度により測定される。
赤外線反射強度により塗膜の膜厚を測定する方法としては、具体的には、用いる塗料組成物から形成される塗膜の膜厚と、その膜厚における赤外線反射強度（被塗物上に形成された塗膜の塗膜側から赤外線を照射し、測定された反射強度）を数点測定し、膜厚と赤外線反射強度との関係（曲線グラフ）を予め求めた上で、該関係に基づいて、実際の塗装の際に測定される赤外線反射強度から、現在の塗膜の厚みを測定する（導き出す）方法が好ましい。
【００３３】
このような方法によれば、塗装中の塗膜の厚みを容易に測定することができ、該塗膜としては、乾燥塗膜はもちろん、ウェット塗膜であっても、電磁膜厚計やウェットゲージ等で測定した膜厚と同程度の実際の膜厚に近い膜厚を測定することができる。また、赤外線反射強度により膜厚を測定するため、暗条件下（例えば２０ルクス未満の環境）でも膜厚を非接触方式で測定することができる。
【００３４】
このような赤外線反射強度は、紫外可視近赤外分光光度計等の従来公知の装置を用いて測定できるが、赤外線を照射可能な光源と、赤外線を被塗物に照射したときに反射される赤外線強度を検出するセンサーと、該センサーが検知した赤外線反射強度を解析する装置とを含む赤外線反射強度測定装置を用いて測定することが好ましい。
【００３５】
さらに、近赤外線領域から選ばれる１または２以上の波長の赤外線を利用する赤外線反射強度測定装置は、室温付近における温度の影響を受けにくく、また感度も良好であるため好ましい。
【００３６】
前記光源としては、赤外線を照射できる光源であれば任意に選ぶことができ、例えば、ハロゲンランプ、写真撮影用のレフライト、ＬＥＤ、レーザー光、太陽光が挙げられる。
【００３７】
前記赤外線反射強度を検出するセンサーとしては、赤外線領域に感度をもつセンサーであれば任意に選ぶことができ、例えば、ＰｂＳ、ＩｎＳｂまたはＩｎＧａＡｓ等からなる半導体素子を用いた検出器、光電子増倍管、これらを組み込んだ赤外線カメラが挙げられる。
【００３８】
前記センサーが検知した赤外線反射強度を解析する装置としては、任意に選ぶことができ、例えば、解析用プログラム（Ａｌｔａｉｒ（製造元：FLIR Systems, Inc.）など）、オシロスコープ、電圧計が挙げられる。
【００３９】
前記赤外線反射強度測定装置としては、下記実施例で用いた、赤外線反射強度測定装置１および赤外線反射強度測定装置２が好ましい。
【００４０】
＜塗料組成物の原料＞
前記塗料組成物としては、前記要件（Ｉ）および（ＩＩ）または（ｉ）および（ｉｉ）を満たすような組成物であれば特に制限されない。
【００４１】
赤外線反射強度測定装置による赤外線反射強度は、顔料の種類と配合量にもっとも大きく依存する。
この顔料として、前記塗料組成物が、赤外線反射顔料を含む場合、前記要件（Ｉ）および（ＩＩ）または（ｉ）および（ｉｉ）を満たす塗料組成物を容易に得ることができ、該顔料を用いることで他の成分の配合の自由度が大きくなるため好ましい。また、前記赤外線反射顔料を含む塗料組成物を用いることで、塗装直後のウェットの状態における塗膜の赤外線反射強度から導かれる乾燥塗膜の膜厚は、実際に得られる乾燥塗膜の膜厚に非常に近い値となるため好ましい。
【００４２】
本発明において、「赤外線反射顔料」とは、下記表１の下塗り塗料ＳＰ−ＢＫを乾燥膜厚が約１０μｍになるように塗装し乾燥させて形成した塗膜上に、塗料固形分中の顔料の含有量が０．６容量％となるような量で顔料を含む上塗り塗料を塗装し、６０℃で２４時間乾燥させることで上塗り塗膜を形成するとき、膜厚４００μｍにおける上塗り塗膜の赤外線反射率が１５％以上になる顔料のことをいい、この顔料としては、該赤外線反射率が１５〜６０％となる顔料であることが好ましい。
前記膜厚４００μｍにおける上塗り塗膜の赤外線反射率は、具体的には下記実施例に記載の方法で求める。
【００４３】
前記赤外線反射顔料としては、特に制限されないが、例えば、二酸化チタン、亜酸化銅、酸化亜鉛、弁柄、黄色弁柄、クロムグリーンブラックヘマタイト、マンガンビスマスブラック顔料、クロミウムアイアンオキサイド、ニッケルアンチモンチタニウムイエロールチル、クロムアンチモンチタニウムバフルチルおよびルチルスズ亜鉛が挙げられる。
【００４４】
前記赤外線反射顔料の市販品としては、「Ｔｉｔｏｎｅ  Ｒ−５Ｎ」（商品名）（堺化学工業（株）製、二酸化チタン）、「タイペークＲ−９３０」（商品名）（石原産業（株）製）、「月光ＢＢ」（商品名）（戸田ピグメント（株）製、酸化第二鉄（弁柄））、「ＮＣ−３０１」（商品名）（日進ケムコ（株）製、亜酸化銅）、「酸化亜鉛 ３種」（商品名）（九州白水（株）製、酸化亜鉛）、「弁柄４０４」（森下弁柄工業（株）製、酸化第二鉄）、「ＴＡＲＯＸ  ＬＬ−ＸＬＯ」（商品名）（チタン工業（株）製、黄色系合成酸化鉄（α−オキシ水酸化鉄））、「ブラック  １０Ｃ９０９Ａ」（商品名）（Shepherd Color Company製、クロムグリーンブラックヘマタイト）、「ブラック  ６３０１」（商品名）（アサヒ化成工業（株）製、マンガンビスマスブラック顔料）、「ブラック  ４１１Ａ」（商品名）（Shepherd Color Company製、クロミウムアイアンオキサイド）、「イエロー  １０Ｃ１１２」（商品名）（Shepherd Color Company製、ニッケルアンチモンチタニウムイエロールチル）、「イエロー  １０Ｃ２４２」（商品名）（Shepherd Color Company製、クロムアンチモンチタニウムバフルチル）、および「オレンジ  １０Ｐ３２０」（Shepherd Color Company製、ルチルスズ亜鉛）等が挙げられる。
【００４５】
前記赤外線反射顔料の配合量は、少なすぎると、特に０．０３容量％未満では、膜厚が増加しても赤外線領域の光の反射率の変化が少ないため、十分な感度を有する塗料組成物および塗膜を得ることができない場合がある。これとは逆に、前記赤外線反射顔料の配合量が多すぎる場合には、赤外線領域の光の透過率が減少するため、塗膜の深部にまで赤外線が届きにくく、特に３．０容量％を超えると、５０μｍを超えるような厚膜の膜厚測定が難しくなる傾向にある。
【００４６】
前記赤外線反射顔料は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。２種以上を組み合わせて用いる場合には、それら複数種類の赤外線反射顔料の合計配合量が、前記配合量の範囲となるようにすることが好ましい。
【００４７】
なお、前記赤外線反射顔料の中でも、特に赤外線領域の反射率が高く透過率の低い赤外線反射顔料、例えば、二酸化チタン、弁柄、黄色弁柄などを配合する場合には、前記（Ｉ）や（ｉ）を満たす塗膜を得るために、例えば二酸化チタンを用いる場合、乾燥塗膜中２．０容量％を超えないよう配合することが望ましい。
【００４８】
本発明の塗料組成物には、従来の塗料に用いられる公知の各成分を本発明の効果を損なわない範囲で配合することができる。これら配合される各成分、具体的には溶剤や樹脂、添加剤などは、顔料成分と比べて、得られる塗膜の赤外線透過率と反射率に与える影響が少ないため、任意に選ぶことができる。
【００４９】
（Ａ）バインダー樹脂
本発明の塗料組成物には、通常、バインダー樹脂が配合される。
このようなバインダー樹脂としては特に制限されないが、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、アルキド樹脂、アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、塩素化オレフィン樹脂、塩化ゴム、酢酸ビニル樹脂などが挙げられる。これらの中では、特に、エポキシ樹脂が好ましい。
前記バインダー樹脂は、１種単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００５０】
エポキシ樹脂としては、特に制限されず、例えば、特開平１１−３４３４５４号公報や特開平１０−２５９３５１号公報に記載の非タール系エポキシ樹脂が挙げられる。
【００５１】
エポキシ樹脂としては、分子内に２個以上のエポキシ基を含むポリマーあるいはオリゴマー、およびそのエポキシ基の開環反応によって生成するポリマーあるいはオリゴマー等が挙げられる。このようなエポキシ樹脂としては、ビスフェノール型エポキシ樹脂、グリシジルエステル型エポキシ樹脂、グリシジルアミン型エポキシ樹脂、フェノールノボラック型エポキシ樹脂、クレゾール型エポキシ樹脂、ダイマー酸変性エポキシ樹脂、脂肪族エポキシ樹脂、脂環族エポキシ樹脂、エポキシ化油系エポキシ樹脂等が挙げられる。
【００５２】
エポキシ樹脂は、従来公知の方法で合成して得てもよく、市販品でもよい。
市販品としては、常温で液状のものとして、「Ｅ０２８」（大竹明新化学（株）製、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル樹脂、エポキシ当量１８０〜１９０、粘度１２，０００〜１５，０００ｍＰａ・s／２５℃）、「ｊＥＲ−８０７」（三菱化学（株）製、ビスフェノールＦジグリシジルエーテル樹脂、エポキシ当量１６０〜１７５、粘度３，０００〜４，５００ｍＰａ・ｓ／２５℃）、「フレップ６０」（東レ・ファインケミカル（株）製、エポキシ当量約２８０、粘度約１７，０００ｍＰａ・s／２５℃）、「Ｅ−０２８−９０Ｘ」（大竹明新化学（株）製、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル樹脂のキシレン溶液（８２８タイプエポキシ樹脂溶液）、エポキシ当量約２１０）、「エポトートＹＤ−１２８」（東都化成（株）製、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル樹脂、エポキシ当量１８４〜１９４、粘度１２，０００〜１５，０００ｃｐｓ／２５℃）等が挙げられる。
【００５３】
常温で半固形状のものとして、「ｊＥＲ−８３４」（三菱化学（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、エポキシ当量２３０〜２７０）、「Ｅ−８３４−８５Ｘ」（大竹明新化学（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂のキシレン溶液（８３４タイプエポキシ樹脂溶液）、エポキシ当量約３００）等が挙げられる。
【００５４】
常温で固形状のものとして、「ｊＥＲ１００１」（三菱化学（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、エポキシ当量４５０〜５００）、「Ｅ−００１−７５Ｘ」（大竹明新化学（株）製、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂のキシレン溶液（１００１タイプエポキシ樹脂溶液）、エポキシ当量約６３０）、「エポキシ樹脂１００１」（大竹明新化学（株）製、ビスフェノールＡ型固形エポキシ樹脂）等が挙げられる。
【００５５】
前記エポキシ樹脂は、１種単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００５６】
前記エポキシ樹脂としては、基材に対する密着性に優れる組成物が得られる等の点から、常温（１５〜２５℃の温度、以下同様。）で液状または半固形状のものが好ましい。
【００５７】
前記エポキシ樹脂のエポキシ当量は、防食性等の点から、好ましくは１５０〜１０００、より好ましくは１５０〜６００、特に好ましくは１８０〜５００である。
【００５８】
前記エポキシ樹脂のＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフ）で測定した重量平均分子量は、得られる組成物の塗装硬化条件（例：常乾塗装または焼付け塗装）などにもより、一概に決定されないが、好ましくは３５０〜２０，０００である。
【００５９】
前記バインダー樹脂は、本発明の塗料組成物中に、好ましくは５〜７０重量％、より好ましくは１０〜３０重量％の量で含まれる。
また、前記バインダー樹脂は、本発明の塗料組成物が主剤成分と硬化剤成分とからなる２成分型の組成物である場合、前記バインダー樹脂は主剤成分に含まれ、該主剤成分中に、好ましくは５〜８０重量％、より好ましくは５〜５０重量％の量で含まれていることが望ましい。
【００６０】
（Ｂ）硬化剤
本発明の塗料組成物には、硬化剤を配合してもよい。
このような硬化剤としては、特に制限されないが、前記バインダー樹脂を硬化可能な化合物であることが好ましく、従来公知のものを使用できる。また、バインダー樹脂のみで硬化可能な場合は、硬化剤を使用しなくてもよい。
【００６１】
例えば、前記硬化剤として、ウレタン樹脂を得るために、イソシアネート系化合物を用いてもよい。
また、前記エポキシ樹脂の硬化剤としては、特に制限されず、アミン硬化剤および酸無水物系硬化剤が挙げられるが、中でも、脂肪族系、脂環族系、芳香族系、複素環系などのアミン硬化剤が好ましい。
【００６２】
その他のアミン硬化剤としては、例えば、特公昭４９−４８４８０号公報に記載のアミン類（アミン化合物）を使用することもでき、さらに、ジエチルアミノプロピルアミン、ポリエーテルジアミン等を使用することもできる。
【００６３】
前記アミン硬化剤としては、さらに、上述したアミン硬化剤の変性物、例えば、ポリアミド、ポリアミドアミン（ポリアミド樹脂）、エポキシ化合物とのアミンアダクト、マンニッヒ化合物（例：マンニッヒ変性ポリアミドアミン）、マイケル付加物、ケチミン、アルジミン、フェナルカミンなどが挙げられる。
【００６４】
前記アミン硬化剤の活性水素当量は、防食性などに優れる塗膜が得られる等の点から、好ましくは５０〜１０００、より好ましくは８０〜４００である。
【００６５】
酸無水物系硬化剤としては、無水フタル酸、テトラヒドロ無水フタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、３，６−エンドメチレンテトラヒドロ無水フタル酸、ヘキサクロルエンドメチレンテトラヒドロ無水フタル酸、メチル−３，６−エンドメチレンテトラヒドロ無水フタル酸等が挙げられる。
【００６６】
前記硬化剤は、従来公知の方法で合成して得てもよく、市販品でもよい。
市販品としては、例えば、脂肪族ポリアミンである「ＡＣＩハードナーＫ−３９」（ＰＴＩジャパン（株）製）、ポリアミドアミンである「ＰＡ−６６」、「ＰＡ−２３」および「ＰＡ−２９０（Ａ）」（いずれも、大竹明新化学（株）製）、変性ポリアミンである「ＭＡＤ−２０４（Ａ）」（大竹明新化学（株）製）、マンニッヒ変性ポリアミドアミンである「アデカハードナーＥＨ−３４２Ｗ３」（（株）ＡＤＥＫＡ製）、マンニッヒ変性脂肪族ポリアミンである「サンマイドＣＸ−１１５４」（三和化学（株）製）、フェノルカミンアダクトである「カードライトＮＣ５５６Ｘ８０」（カードライト社製）が挙げられる。
【００６７】
前記硬化剤は、１種単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００６８】
本発明の塗料組成物において、前記硬化剤と前記エポキシ樹脂とは、その当量比（硬化剤の使用量／活性水素当量）／(エポキシ樹脂の使用量／エポキシ当量）が、好ましくは０．３〜１．５、より好ましくは０．５〜１．０となるような量で用いることが望ましい。
【００６９】
（Ｃ）顔料
本発明の塗料組成物には、顔料（但し、前記赤外線反射顔料を除く）を配合してもよい。
顔料としては、従来公知のものが挙げられ、例えば、「塗料原料便覧  第９版」（一般社団法人  日本塗料工業会発刊）、「有機顔料ハンドブック」（カラーオフィス編、橋本勲著）に記載の顔料を用いることができる。
前記顔料（Ｃ）は、１種単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
本発明の塗料組成物に前記顔料を配合する場合には、該顔料の配合量は、本発明の塗料組成物の不揮発分１００重量部に対し、好ましくは０．０３〜８０重量部、より好ましくは５〜７０重量部である。
【００７０】
前記顔料の具体例としては、例えば、ＭＩＯ（Ｍｉｃａｃｅｏｕｓ  Ｉｒｏｎ  Ｏｘｉｄｅ：雲母状酸化鉄）、アニリンブラック、チャンネルブラック、ファーネスブラック、導電性カーボンブラック、カーボンブラック、グラファイト、黒色弁柄、複合金属酸化物、ペリレンブラック、Ｎ,Ｎ'−ビス(２−フェニルエチル)−３,４,９,１０−ペリレンビスカルボジイミド、ビクトリアピュアブルーＢ０レーキ、フタロシアニンブルーＲ、フタロシアニンブルーＧ、フタロシアニンブルーＥ、無金属フタロシアニンブルー、ファーストスカイブルー、紺青、コバルトブルー、群青、インダントロンブルー３Ｒ、Ｄｅｃａｃｈｌｏｒｉｎａｔｅｄ、縮合アゾブラウン、ベンズイミダゾロンブラウンＨＲ、フタロシアニングリーン、クロムグリーン、酸化クロムグリーン、フタロシアニングリーン６Ｙ、アルミ、アルペーストゴールド色、アルペースト（ノンリーフィング）、アルペースト（リーフィング）、亜鉛末、ジニトロアニリンオレンジ、ピラゾロンオレンジ、ジアニジジンオレンジ、カドミウムオレンジ、赤口黄鉛、ピラゾロンオレンジＴＭＰ、ベンズイミダゾロンオレンジ、ナフトールオレンジ（３８）、ペリノンオレンジ、ピラントロンオレンジ（５１）、イソインドリノンオレンジ（６１）、ベンズイミダゾロンオレンジＨ５Ｇ、ピラゾロキナゾロンオレンジ、サンドリンオレンジ６ＲＬ、ジケトピロロピロール、パーマネントレッドＦＲＲ、パーマネントレッド４Ｒ、パーマネントレッドＲ、ナフトールカーミンＦＢ、ナフトールレッドＦ４Ｒ、ナフトールレッドＦＲＬＬ、ナフトールボルドーＦＲＲ、ナフトールボルドーＦＧＲ、ナフトールマルーン、ナフトールレッドＭ、不溶性モノアゾ、ブリリアントファーストスカーレット、ナフトールレッドＲＢＳ、ナフトールレッド  ＲＮ、バルカンファーストレッド  Ｂ、パーマネントレッド２Ｂ、バリウムリソールレッド、カルシウムリソールレッド、レーキレッドＤ、ボンレーキレッドＣ、レーキレッドＣ、ブリリアントカーミン６Ｂ、ボンマルーンＬ、ボルドー１０Ｂ、ボンマルーンＭ、ローダミン６Ｇレーキ（ＰＴＭＡ）、マダーレーキ、チオインジゴボルドー、赤色弁柄、モリブデートオレンジ、鉛丹、カドミウムレッド、ナフトールレッドＦＧＲ、ブリリアントカーミンＢＳ、キナクリドンマゼンタＹ、ペリレンバーミリオン、縮合アゾレッド、ナフトールカーミンＦＢＢ、ペリレンレッドＢＬ、ナフトールカーミンＨＲ、縮合アゾスカーレットＲ、ジブロモアンタントロンレッド、ナフトールレッドＦ５ＲＫ、ベンズイミダゾロンマルーンＨＦＭ、ベンズイミダゾロンレッドＨＦＴ、ジアントラキノニルレッド、ペリレンレッドＧＣ、ペリレンマルーン、ナフトールルビンＦ６Ｂ、ベンズイミダゾロンカーミンＨＦ４Ｃ、ナフトールレッドＨＦ４Ｂ、ナフトールレッドＨＦ３Ｓ、ペリノンレッドＴＧ、キナクリドンマゼンタＢ、キナクリドンレッドスカーレット、ベンズイミダゾロンレッドＨＦ２Ｂ、キナクリドンレッドＹ、ナフトールレッドＦ６ＲＫ、縮合アゾレッドＢ、ピラントロンレッドＲ、縮合アゾレッド２Ｂ、ペリレンレッドＹ、ピラントロンレッドＹ、縮合アゾスカーレット４ＲＦ、ピラゾロキナゾロンレッドＧ、ジケトピロロピロールレッド、ニッケルイソインドロンレッドバイオレット３ＲＬ、メチルバイオレットレーキ（ＰＴＭＡ）、メチルバイオレットタンニンレーキ、ウルトラマリンバイオレット、キナクリドンレッド、キナクリドンレッドβ型、キナクリドンレッドγ型、ジオキサジンバイオレット、ベンズイミダゾロンボルドーＨＦ３Ｒ、ジオキサジンバイオレット（３７）、ナフトールバイオレット（５０）、鉛白、塩基性硫酸鉛、一酸化チタン、酸化アンチモン、軽質炭酸カルシウム、重質炭酸カルシウム、膠質炭酸カルシウム、カオリン、クレー、マイカ、沈降性硫酸バリウム、簸性硫酸バリウム、硫酸カルシウム、タルク、シリカ、リン酸亜鉛、ファーストイエローＧ、ファーストイエロー１０Ｇ、ジスアゾイエローＡＡＡ、ジスアゾイエローＡＡＭＸ、ジスアゾイエローＡＡＯＴ、ジスアゾイエローＮＣＧ、ジスアゾイエローＡＡＯＡ、フラバントロンイエロー、ストロンチウムクロメート、黄鉛、カドミウムジンクイエロー、クロム酸亜鉛、ジンククロメート（ＺＰＣ）、ジンククロメート（ＺＴＯ）、カドミウムイエロー、チタンイエロー、ジスアゾイエローＡＡＰＴ、イルガライトイエローＷＳＲ、ファーストイエローＲＮ、ファーストイエローＧＸ、ファーストイエローＧＹ、ジスアゾイエローＨ１０Ｇ、ジスアゾイエローＨＲ、縮合アゾイエロー３Ｇ、縮合アゾイエローＧＲ、ファーストイエローＦＧＬ、アントラピリミジンイエロー、イソインドリノンイエローＧ、イソインドリノンイエローＲ、ファーストイエローＥＲ、銅アゾメチンイエロー、ベンズイミダゾロンイエローＨ２Ｇ、縮合アゾイエローＧＧ、銅アゾメチンイエロー５Ｇ、モノアゾイエローＡＡＡ、アゾレーキ、キノフタロンイエロー、イソインドリノンイエロー、ベンズイミダゾロンイエローＨ４Ｇ、ジスアゾイエローＹＲ、ニッケルジオキシンイエロー、ベンズイミダゾロンイエローＨ３Ｇ、サンドリンイエロー４Ｇ、モノアゾイエロー、モノアゾイエローレーキ、ジスアゾイエローＦＲ、ベンズイミダゾロンイエローＨ６Ｇ、サンドリンイエローＧ、ビスマスバナデート、１：２クロム錯体、フタロシアニン、アンスラキノン、１：２コバルト錯体、アルミナ、カリ長石、クロム酸鉛、シアナミド亜鉛、シアナミド鉛、ストロンチウムクロメート、ソーダ長石、トリポリリン酸２水素アルミニウム、ドロマイト、ホウ酸亜鉛、メタホウ酸ストロンチウム、メタホウ酸バリウム、モリブデン酸カルシウム、モリブデン酸亜鉛、リンモリブデン酸アルミニウム、リン酸カルシウム、リン酸クロム、亜リン酸アルミニウム、亜リン酸カルシウム、亜リン酸亜鉛、亜リン酸亜鉛カリウム、亜リン酸亜鉛カルシウム、亜酸化鉛、塩基性硫酸マグネシウム、塩基性硫酸鉛が挙げられる。
【００７１】
本発明の塗料組成物に、顔料として、赤外線領域における光の透過率が高い顔料であって反射率が低い顔料、例えばタルクや硫酸バリウムのような低反射顔料に属する顔料のみを用いる場合、得られる塗膜は、その膜厚が増加しても赤外線反射率が殆ど増加しない傾向にあるため、赤外線反射強度による塗膜の膜厚の測定が容易な塗料組成物を得にくい場合がある。従って、これらの赤外線領域における光の透過率が高い顔料であって反射率が低い顔料を使用する場合は、前記赤外線反射顔料から選ばれる少なくとも１種の顔料を併用することが好ましい。
【００７２】
また、赤外線領域において、光をほとんど透過も反射もしない顔料、例えばカーボンブラックなどを用いると、赤外線反射強度による塗膜の膜厚の測定が容易な塗料組成物を得にくい傾向がある。従って、赤外線領域において、光をほとんど透過も反射もしない顔料は配合しないことが望ましいが、配合する場合は、得られる乾燥塗膜中０．０５容量％を超えないよう配合することが望ましい。
【００７３】
（Ｄ）可塑剤
本発明の塗料組成物には、得られる塗膜の柔軟性および耐侯性などを向上させる等の点から、可塑剤を配合することも好ましい。
前記可塑剤は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７４】
可塑剤としては、従来より公知のものを広く使用でき、塩素化パラフィン（ＣＥＲＥＣＬＯＲ  Ｓ５２など）、トリクレシルフォスフェイト、ジオクチルフタレート、ナフサを熱分解して得られる低沸点留分等の液状炭化水素樹脂、常温で固形の石油樹脂、キシレン樹脂、クマロンインデン樹脂等が挙げられる。具体的には、特開２００６−３４２３６０号公報に記載の液状炭化水素樹脂および可撓性付与樹脂等が挙げられる。
【００７５】
これらの中でも、エポキシ樹脂との相溶性がよい等の点から、液状炭化水素樹脂、ならびに、水酸基含有の、常温で固形の石油樹脂、キシレン樹脂およびクマロンインデン樹脂が好ましい。
【００７６】
前記液状炭化水素樹脂の市販品としては、「ネシレス  ＥＰＸ−Ｌ」、「ネシレス  ＥＰＸ−Ｌ２」（以上、ＮＥＶＣＩＮ社製／フェノール変性炭化水素樹脂）、「ＨＩＲＥＮＯＬ  ＰＬ−１０００Ｓ」（ＫＯＬＯＮケミカル社製／液状炭化水素樹脂）、常温で固形の石油系樹脂の市販品としては、「ネオポリマー  Ｅ−１００」、「ネオポリマー  Ｋ−２」、「ネオポリマー  Ｋ３」（以上、新日本石油化学（株）製／Ｃ９系炭化水素樹脂）、クマロンインデン樹脂の市販品としては、「ＮＯＶＡＲＥＳ ＣＡ １００」（Ｒｕｔｇｅｒｓ Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ ＡＧ社製）、キシレン樹脂の市販品としては「ニカノールＹ−５１」（三菱ガス化学（株）製）等が挙げられる。
【００７７】
本発明の塗料組成物に前記可塑剤を配合する場合には、耐候性および耐クラック性などに優れる塗膜が得られる等の点から、該可塑剤の配合量は、本発明の塗料組成物１００重量部に対し、好ましくは１〜５０重量部、より好ましくは３〜３０重量部である。
【００７８】
（Ｅ）硬化促進剤
本発明の塗料組成物には、硬化速度の調整、特に促進に寄与できる硬化促進剤を配合することも好ましい。
前記硬化促進剤としては、例えば、３級アミン類が挙げられる。
前記硬化促進剤は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７９】
硬化促進剤としては、例えば、トリエタノールアミン、ジアルキルアミノエタノール、トリエチレンジアミン［１，４−ジアザシクロ（２，２，２）オクタン］、２，４，６−トリ（ジメチルアミノメチル）フェノール（例：商品名「バーサミンＥＨ３０」（ヘンケル白水（株）製）、商品名「アンカミンＫ−５４」（エアープロダクツジャパン（株）製））が挙げられる。
これら硬化促進剤は、本発明の塗料組成物中に、好ましくは０．０５〜２．０重量％の量で配合される。
【００８０】
（Ｆ）溶剤
本発明の塗料組成物には、塗料組成物の調製容易性、塗装容易性等の点から溶剤を配合することが好ましい。
溶剤としては、特に限定されず、従来より公知の溶媒が使用でき、例えば、キシレン、トルエン、メチルイソブチルケトン、メチルエチルケトン、酢酸ブチル、ｎ−ブタノール、イソプロピルアルコール、ＰＧＭ（プロピレングリコールモノメチルエーテル）、ブチルセロソルブ等が挙げられる。
前記溶剤は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８１】
本発明の塗料組成物に前記溶剤を配合する場合、前記溶剤の配合量は特に制限されず、本発明の塗料組成物を塗装する際の塗装方法等に応じて適宜調整すればよいが、本発明の塗料組成物の塗装性などを考慮すると、本発明の塗料組成物の不揮発分の濃度が、好ましくは１０〜９８重量％、より好ましくは６５〜９５重量％となるような量で含まれることが望ましい。
また、前記溶剤は、本発明の塗料組成物をスプレー塗装する場合には、塗装性等の点から、本発明の塗料組成物の不揮発分の濃度が、好ましくは２０〜９５重量％、より好ましくは６５〜９０重量％となるような量で含まれることが望ましい。
【００８２】
（Ｇ）添加剤
本発明の塗料組成物には、前記（Ａ）〜（Ｆ）および赤外線反射顔料の他に、添加剤（Ｇ）を配合してもよい。
添加剤（Ｇ）としては、従来公知のものが使用できる。例えば、タレ止め・沈降防止剤、シランカップリング剤、消泡剤などが挙げられるが、これらに限定されない。
前記添加剤（Ｇ）は、１種単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００８３】
タレ止め・沈降防止剤は、本発明の塗料組成物に揺変性（チクソトロピー）を付与し、該組成物の被塗物への密着性を向上させることができる。
前記タレ止め・沈降防止剤としては、特に制限されないが、有機系揺変剤および無機系揺変剤が挙げられる。
前記タレ止め・沈降防止剤は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８４】
前記有機系揺変剤としては、例えば、アマイドワックス、水素添加ひまし油系、酸化ポリエチレン系、植物油重合油系、界面活性剤系の揺変剤、または、これらを２種以上併用した揺変剤が挙げられる。
【００８５】
塗料組成物の被塗物に対するタレ止めを向上させるために、従来からタレ止め剤・沈降防止剤（揺変剤）が用いられ、種々の化合物が知られているが、タレ止め効果に優れている等の点から、アマイドワックスを用いることが好ましい。
【００８６】
前記アマイドワックスとしては、特に制限されないが、例えば、植物油脂肪酸とアミンより合成されるアマイドワックスが挙げられる。
このようなアマイドワックスは、従来公知の方法で合成して得てもよく、市販品でもよい。市販品としては、楠本化成（株）製の「ディスパロンＡ６３０−２０Ｘ」、「ディスパロン６６５０」、伊藤製油（株）製の「ＡＳＡ  Ｔ−２５０Ｆ」等が挙げられる。
【００８７】
また、前記無機系揺変剤としては、例えば、微粉化シリカ（通常、走査型電子顕微鏡観察法により測定した場合に、１次粒子の平均粒子径が４０ｎｍ以下、比表面積はＢＥＴ法で測定した場合に、５０〜４１０ｍ2／ｇのシリカ）、ベントナイト、シラン化合物等で表面を処理したシリカ、第４級アンモニウム塩等で表面を処理したベントナイト（有機ベントナイト）、極微細表面処理炭酸カルシウム、または、これらの混合物が挙げられる。具体的には、無機系揺変剤としては、乾式法により微粉化したシリカ微粉末［例えば、日本アエロジル（株）製、商品名：アエロジル３００］、シリカ微粉末をヘキサメチルジシラザンで変性した微粉末［例えば、日本アエロジル（株）製、商品名：アエロジルＲＸ３００］、シリカ微粉末をポリジメチルシロキサンで変性した微粉末［例えば、日本アエロジル（株）製、商品名：アエロジルＲＹ３００］、微粉シリカをジメチルジクロロシランで処理した疎水性微粉シリカ（日本アエロジル（株）製、商品名：アエロジルＲ９７２）、有機ベントナイト（Elementis Specialties, Inc 社製、商品名：ベントンＳＤ−２）等が挙げられる。
【００８８】
これら無機系揺変剤の中では、被塗物への密着性に優れる塗料組成物が得られる等の点から、シラン化合物等で表面を処理したシリカ、および、第４級アンモニウム塩等で表面を処理したベントナイトを併用することが好ましい。
【００８９】
本発明の塗料組成物に前記タレ止め・沈降防止剤を配合する場合には、塗料粘度、塗装作業性、貯蔵安定性に優れる組成物が得られる等の点から、該タレ止め・沈降防止剤の配合量（固形分）は、本発明の塗料組成物の不揮発分１００重量部に対し、好ましくは０．１〜５重量部、より好ましくは０．３〜２重量部である。
【００９０】
前記シランカップリング剤を用いることで、得られる塗膜の被塗物への密着性をさらに向上させることができるため、本発明の塗料組成物はシランカップリング剤を含むことが好ましい。
前記シランカップリング剤は、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９１】
シランカップリング剤としては、特に制限されず従来公知のものを用いることができるが、同一分子内に少なくとも２つの加水分解性基を有し、被塗物に対する密着性の向上、塗料組成物の粘度の低下等に寄与できる化合物であることが好ましく、式：Ｘ−Ｓｉ（ＯＲ）3［Ｘは、有機質との反応が可能な官能基（例：アミノ基、ビニル基、エポキシ基、メルカプト基、イソシアネート基、メタクリル基、ウレイド基、サルファー基またはこれらの基を含有する炭化水素基等。なお、この炭化水素基にはエーテル結合等が存在していてもよい。）またはアルキル基を示し、ＯＲは、加水分解性基（例：メトキシ基、エトキシ基）を示す。］で表される化合物であることがより好ましい。
【００９２】
好ましいシランカップリング剤としては、具体的には、「ＫＢＭ４０３」（γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、信越化学工業（株）製）、「サイラエースＳ−５１０」（ＪＮＣ（株）製）等が挙げられる。
【００９３】
本発明の塗料組成物に前記シランカップリング剤を配合する場合には、該シランカップリング剤の配合量は、本発明の塗料組成物１００重量部に対し、好ましくは０．１〜１０重量部、より好ましくは０．３〜５重量部である。このような量でシランカップリング剤を含む組成物を用いると、基材に対する密着性などの塗膜の性能が向上し、本発明の塗料組成物の粘度を下げることができるため、塗装作業性が向上する。
【００９４】
＜被塗物（Ｃ）＞
被塗物（Ｃ）としては、凡そ塗装対象となる限り、特に制限なく用いることができるが、好ましくは、前記（ＩＩ）や（ｉｉ）を満たすような被塗物である。ただし、前記被塗物（Ｃ）は、塗装したい箇所であればよく、前記（ＩＩ）や（ｉｉ）を満たすように、上塗り塗料の組成を調整するのが通常である。
本発明の塗料組成物は、前記要件（ＩＩ）または（ｉｉ）を満たすため、被塗物表面の性状等により制限されず、塗膜の膜厚を容易に測定できる。
【００９５】
被塗物（Ｃ）としては、船舶、海洋構造物、橋梁、建築物、プラント設備、鋼構造物、コンクリート構造物、自動車等の運送機械等の構造物が挙げられる。
また、被塗物（Ｃ）の材質としては、例えば、金属、木材、合成樹脂、天然樹脂、コンクリート等が挙げられる。
【００９６】
本発明において、被塗物（Ｃ）とは、前記構造物そのまま（それらの表面が未処理）であってもよいし、前記構造物の表面に存在しうる塗膜、錆、油脂、水分、塵埃、スライム、塩分などを、部分的、全面的に清掃・除去処理したものであってもよいし、前記構造物の表面に下塗り塗料（防食塗料等）などの塗料から形成された塗膜が存在しているものでもよい。
【００９７】
前記下塗り塗料としては、公知の塗料を、基材の材質や用途に応じて適宜変更して用いることができる。
前記下塗り塗料としては、具体的には、ショッププライマーや防食塗料等が挙げられる。
【００９８】
≪塗膜の形成方法≫
本発明に係る塗膜の形成方法は、前記被塗物（Ｃ）上に、前記乾燥塗膜（Ａ）を形成する方法であり、
前記要件（Ｉ）および（ＩＩ）を満たす本発明の塗料組成物を被塗物（Ｃ）上に塗布し、乾燥させた後、
赤外線反射強度測定装置により赤外線反射強度を測定することで、乾燥塗膜が所望の膜厚に達しているか否かを判断することにより行われる、または、
前記被塗物（Ｃ）上に、前記ウェット塗膜（Ａ'）を形成する方法であり、
前記要件（ｉ）および（ｉｉ）を満たす本発明の塗料組成物を被塗物（Ｃ）上に塗布し、
赤外線反射強度測定装置により赤外線反射強度を測定することで、ウェット塗膜が所望の膜厚に達しているか否かを判断することにより行われる。
【００９９】
赤外線反射強度を測定することで、乾燥塗膜またはウェット塗膜が所望の膜厚に達しているか否かを判断する方法としては、特に制限されないが、前記＜赤外線反射強度により塗膜の膜厚を測定する方法＞の欄で具体的に説明した方法が好ましい。
【０１００】
本発明の塗料組成物を被塗物上に塗布する方法としては、特に制限されず、所望の被塗物、塗装場所に応じて、従来公知の方法を適宜選択すればよい。例えば、船舶等の大型構造物に塗装する場合には、スプレー塗装が採用される。
また、塗布された塗料組成物を乾燥させる方法も特に制限されず、所望の用途や用いる塗料組成物に応じて適宜選択すればよいが、例えば、乾燥温度は、１０〜４０℃程度であり、乾燥時間は、６時間〜１週間程度である。冬季の乾燥条件としては、乾燥温度が−５〜１０℃程度であり、乾燥時間が１６時間〜２週間程度であってもよい。
【実施例】
【０１０１】
以下の試験で用いた、下塗り塗料の組成を表１に、上塗り塗料の組成および試験結果を表２〜４に示す。また、表１および表２〜４における原材料の詳細を表５に示す。
【０１０２】
なお、下塗り塗料は、表１に示す組成で各成分を混合することで得た塗料である。また、上塗り塗料は、表２〜４に示す組成で各材料を混合することで、主剤成分および硬化剤成分を調製し、使用直前に、得られた主剤成分と硬化剤成分とを混合することで得た塗料である。
【０１０３】
また、表５中の「４００μｍ換算反射率」とは、以下の方法で測定した膜厚４００μｍにおける上塗り塗膜の赤外線反射率のことをいう。
１５０ｍｍ×７０ｍｍ×２．３ｍｍのサンドブラストした試験板（材質：ＪＩＳ  Ｇ３１０１  ＳＳ−４００）に、表１の下塗り塗料ＳＰ−ＢＫ（黒）を乾燥膜厚が約１０μｍになるように塗装し乾燥させて形成した塗膜上に、上塗り塗料をＢＹＫガードナー製マルチアプリケーターを用いて塗装し、６０℃で２４時間乾燥させた。この際に、アプリケーターの隙間を適宜調整（例：１５Ｍｉｌまたは３０Ｍｉｌ）し、乾燥膜厚が４００μｍ未満の上塗り塗膜または４００μｍ以上の上塗り塗膜が形成された試験板をそれぞれ作成した。なお、前記上塗り塗料に用いる顔料以外の成分および含有量は、表２の上塗り塗料ＴＣ−１に準じた（ただし、塗料固形分中の顔料の含有量は０．６容量％である）。顔料が「Titone R-5N」の場合は、表２の上塗り塗料ＴＣ−１を用いた。
得られた２つの試験板における上塗り塗膜の膜厚それぞれを電磁膜厚計（Ｋｅｔｔ社  ＬＺ−９９０）で測定した。
また、得られた２つの試験板それぞれにおける、得られた積層体の上塗り塗膜側から、紫外可視近赤外分光光度計（（株）島津製作所製、Ｓｏｌｉｄ  Ｓｐｅｃ−３７００型、以下同様）を用いて赤外線反射率を測定した。具体的には、３００〜２６００ｎｍの波長範囲を１ｎｍの分解能で測定し、波長９００〜１７００ｎｍにおける反射率の平均値を赤外線反射率とした。２つの試験板を用いて得られた赤外線反射率と膜厚との関係（一次関数）から、膜厚４００μｍにおける上塗り塗膜の赤外線反射率を求めた。
【０１０４】
≪試験方法≫
＜上塗り塗膜の赤外線透過率の測定方法＞
下記表２〜４に記載の上塗り塗料から得られる上塗り塗膜の赤外線透過率は、紫外可視近赤外分光光度計で測定した。
具体的には、３００〜２６００ｎｍの波長範囲を１ｎｍの分解能で測定し、赤外線の波長範囲である９００〜１７００ｎｍにおける、上塗り塗膜の赤外線透過率を測定した。
なお、下記赤外線反射率も同様の装置および条件下で測定した。
【０１０５】
赤外線透過率測定に用いる塗膜は、以下のようにして作成した。
ＢＹＫガードナー製マルチアプリケーターを用い、表２〜４の上塗り塗料を、リケイ紙上に塗布した。この際に、アプリケーターの隙間を１５Ｍｉｌまたは隙間３０Ｍｉｌにし、２種類の厚みのウェット塗膜を形成した。得られたウェット塗膜を６０℃で２４時間乾燥させた後、リケイ紙から剥離することで塗膜（上塗り塗膜）を作成した。
【０１０６】
上塗り塗膜の膜厚はマイクロメーター（（株）ミツトヨ製、ＭＤＣ−２５ＭＪ）で測定した。得られた上塗り塗膜の膜厚は、４００μｍ未満および４００μｍ以上であった。
なお、Ｌａｍｂｅｒｔ−Ｂｅｅｒの法則からＬｏｇ透過率と膜厚が直線関係になることを用いて、得られた２種類の塗膜の膜厚とＬｏｇ透過率との一次式から、膜厚４００μｍにおける塗膜の赤外線透過率を前記赤外線透過率とした。
【０１０７】
＜被塗物の赤外線反射率の測定方法＞
鋼板（幅７０ｍｍ×長さ１５０ｍｍ×厚み１．６ｍｍ、サンドブラスト処理（処理グレードＳＡ２．５（ＩＳＯ８５０１−１：２００７））、以下同様）上に、表１の下塗り塗料を、約１０μｍの乾燥膜厚となるようにスプレー塗装し、室温で１週間乾燥させた。乾燥した塗膜（下塗り塗膜）付鋼板の塗膜側から測定した赤外線反射率Ｒｃ（％）を紫外可視近赤外分光光度計で測定した。結果を表１および表２〜４に示す。また、下塗り塗膜の乾燥膜厚は、電磁膜厚計（Ｋｅｔｔ社製、ＬＺ−９９０）で測定した。
【０１０８】
＜被塗物および塗膜を含んでなる積層体の、塗膜が積層された側から測定した赤外線反射率の測定方法＞
Ｒｃ（％）の測定を終えた下塗り塗膜付鋼板の下塗り塗膜上に、ＢＹＫガードナー製マルチアプリケーターを用い、表２〜４の上塗り塗料を塗布した。この際に、アプリケーターの隙間を１０Ｍｉｌ、１５Ｍｉｌ、３０Ｍｉｌまたは５０Ｍｉｌにし、４種類の厚みのウェット塗膜を形成した。得られたウェット塗膜それぞれを６０℃で２４時間乾燥させ、膜厚が５０〜１０００μｍの範囲にある、下塗り塗膜と上塗り塗膜とを含む積層体を４種類得た。この積層体の膜厚を電磁膜厚計（ＬＺ−９９０）で測定し、その値から下塗り塗膜の膜厚を引いて、上塗り塗膜の膜厚を算出した。この４種類の積層体について、上塗り塗膜が積層された側から、紫外可視近赤外分光光度計で赤外線反射率を測定した。
【０１０９】
４種類の積層体の中で、上塗り塗膜の乾燥膜厚が４００μｍ以上であり、かつ、４００μｍに最も近い塗膜を含む積層体と、上塗り塗膜の乾燥膜厚が４００μｍ未満であり、かつ、４００μｍに最も近い塗膜を含む積層体について、反射率と上塗り塗膜の膜厚との関係を一次関数として求め、この関数の、膜厚４００μｍにおけるの赤外線反射率を前記赤外線反射率Ｒａ（％）とした。
【０１１０】
そして、被塗物の赤外線反射率と、被塗物および上塗り塗膜を含んでなる積層体の、該上塗り塗膜が積層された側から測定した赤外線反射率との差の絶対値を、前記ＲａとＲｃとから算出した。
【０１１１】
＜膜厚と赤外線反射率の差（ＲａとＲｃの差の絶対値）との相関性の評価基準＞
以下の基準で、膜厚と赤外線反射率の差（ＲａとＲｃの差の絶対値）との相関性を評価した。結果を表２〜４に示す。
○：膜厚５０〜１０００μｍの範囲において、膜厚と赤外線の反射率の差とが正の相関関係を示す
×：膜厚と赤外線反射率の差に相関関係が見られない
【０１１２】
膜厚と赤外線の反射率の差とが正の相関関係を示すことで、この関係を示す範囲の膜厚において、膜厚測定が可能であると考えられる。
【０１１３】
＜赤外線反射強度測定装置１を用いた赤外線反射強度の測定＞
赤外線を照射可能な光源としてパナソニック（株）製のレフライト（写真撮影用、５００Ｗ型散光タイプ）、赤外線を対象物に照射したときに反射される赤外線領域の反射光強度を検出するセンサーとしてＦＬＩＲ社製の赤外線カメラＳＣ２５００−ＮＩＲ、および、該センサーが検知した赤外線反射強度を解析する装置として赤外線カメラに付属の画像解析ソフトウェアＡｌｔａｉｒ（FLIR Systems, Inc.製）を用いて、赤外線反射強度測定装置１（以下「装置１」ともいう。）を作成した。
【０１１４】
表２〜４の下塗り塗料を、前記＜被塗物の赤外線反射率の測定方法＞と同様に鋼板上に塗布し、乾燥させることで、下塗り塗膜を形成した。この下塗り塗膜付鋼板の下塗り塗膜上に、ＢＹＫガードナー製マルチアプリケーターを用い、表２〜４の上塗り塗料を塗布し、室温で１週間乾燥させることで、上塗り塗膜および下塗り塗膜付鋼板を得た。この際に、アプリケーターの隙間を変化させることで、上塗り塗膜の膜厚が異なる、上塗りおよび下塗り塗膜付鋼板を複数枚得た（以下「試験板」ともいう。）。得られた試験板それぞれの上塗り塗膜の膜厚を、電磁膜厚計（ＬＺ−９９０）で測定し、次いで、該試験板の上塗り塗膜側から測定した赤外線反射強度を、前記装置１を用いて測定した。
電磁膜厚計で測定した上塗り塗膜の膜厚をグラフの横軸に、前記装置１が検出した赤外線反射強度であるエネルギーレベル（デジタルレベル）をグラフの縦軸にプロットし、膜厚５０〜１０００μｍの塗膜の膜厚の測定が可能か否かを下記評価基準に沿って評価した。
【０１１５】
＜赤外線反射強度測定装置２を用いた赤外線反射強度の測定＞
赤外線を照射可能な光源として京セミ（株）製のＬＥＤ・ＫＥＤＥ１４５２Ｈ（２．８ｍＷ、発光波長１２００〜１６００ｎｍ）、赤外線を対象物に照射したときに反射される赤外線領域の反射光強度を検出するセンサーとして京セミ（株）製の長波長ＩｎＧａＡｓフォトダイオード・ＫＰＤＥ０８６Ｓ（検出波長９００〜１７００ｎｍ）、および、該センサーが検知した赤外線反射強度を解析する装置としてＯＷＯＮ製のオシロスコープ・ＰＤＳ５０２２Ｔを用いて、赤外線反射強度測定装置２（以下「装置２」ともいう。）を作成した。
【０１１６】
試験板の赤外線反射強度を、前記装置１の代わりに、前記装置２で測定した以外は、前記装置１を用いた赤外線反射強度の測定と同様にして、試験板上の上塗り塗膜の厚みと該試験板の上塗り塗膜側から測定した赤外線反射強度とを測定した。
電磁膜厚計で測定した上塗り塗膜の膜厚をグラフの横軸に、前記装置２が検出した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧をグラフの縦軸にプロットし、膜厚５０〜１０００μｍの塗膜の膜厚の測定が可能か否かを下記評価基準に沿って評価した。
【０１１７】
＜膜厚と装置１または２で得られる赤外線反射強度との相関性の評価基準＞
以下の基準で、膜厚と装置１または２で得られる赤外線反射強度との相関性を評価した。結果を表２〜４に示す。
○：膜厚５０〜１０００μｍの範囲において、膜厚と装置１または２で得られる赤外線反射強度とが正の相関関係を示す
×：膜厚と装置１または２で得られる赤外線反射強度との相関性（グラフ）に基づいて膜厚が測定できない
【０１１８】
膜厚と装置１または２で得られる赤外線反射強度とが正の相関関係を示すことで、この関係を示す範囲の膜厚において、膜厚測定が可能であると考えられる。
【０１１９】
［実施例１］
上塗り塗料としてＦ−５を用い、下塗り塗料としてＳＰ−ＢＫを用いた。これらの塗料を用い、前記＜被塗物の赤外線反射率の測定方法＞、＜被塗物および塗膜を含んでなる積層体の、塗膜が積層された側から測定した赤外線反射率の測定方法＞に記載の方法で得られた上塗り塗膜の膜厚と赤外線反射率の差（ＲａとＲｃの差の絶対値）との関係をプロットしたグラフを図１に示す。
また、得られた上塗り塗膜の膜厚と装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフを図２に示し、得られた上塗り塗膜の膜厚と装置２で測定した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧（単位：ボルト）とをプロットしたグラフを図３に示す。
【０１２０】
図１、図２および図３はほぼ同様の形状の曲線を示し、少なくとも膜厚約５０〜８００μｍの範囲において、該曲線は、正の相関関係を示した。
下塗り塗料ＳＰ−ＢＫから形成された下塗り塗膜上に塗装した上塗り塗料Ｆ−５から形成された上塗り塗膜は、赤外線を用いた非接触式膜厚計測装置である前記装置１や２により、少なくとも膜厚約５０〜８００μｍの範囲において、乾燥膜厚を測定することが可能である。
【０１２１】
つまり、例えば、実際の塗装に用いる塗料を用いて所定の試験板を作成し、図１〜３のようなグラフを作成しておくことにより、所望の乾燥膜厚の塗膜を形成することが可能である。
【０１２２】
実際に、下塗り塗料ＳＰ−ＢＫを、前記と同様に鋼板上に塗布し、乾燥させることで、下塗り塗膜を形成した。この下塗り塗膜付鋼板の下塗り塗膜上に、上塗り塗料Ｆ−５をスプレー塗装し、塗膜を乾燥させた。この操作を、乾燥させることで得られる塗膜の赤外線反射強度が図２において約４００μｍに相当する値になるまで行った。この時の、下塗り塗膜（膜厚約１０μｍ）および上塗り塗膜からなる積層体の乾燥膜厚を電磁膜厚計（ＬＺ−９９０）を用いて測定したところ、約４１０μｍであった。図３において約４００μｍに相当する値になるまで塗装を行った場合も同様であった。つまり、赤外線反射強度に基づく乾燥膜厚と実際に測定した乾燥膜厚とは、ほぼ同程度の厚みであった。
なお、この際の、前記と同様の方法で測定した膜厚４００μｍの乾燥塗膜の赤外線透過率は３９．０％であり、Ｒａ−Ｒｃは２２．３％であった。
【０１２３】
同様にして、赤外線反射強度が図２または図３において約５０μｍまたは約８００μｍに相当する値になるまで塗装を行い、得られた乾燥膜厚の実際の膜厚を電磁膜厚計（ＬＺ−９９０）を用いて測定したところ、赤外線反射強度に基づく乾燥膜厚と実際に測定した乾燥膜厚とは、ほぼ同程度の厚みであった。なお、この際の、前記と同様の方法で測定した膜厚５０μｍの乾燥塗膜の赤外線透過率は７９．２％であり、Ｒａ−Ｒｃは３．６％であり、膜厚８００μｍの乾燥塗膜の赤外線透過率は１７．３％であり、Ｒａ−Ｒｃは２９．９％であった。
【０１２４】
以上のことから、下塗り塗料ＳＰ−ＢＫから形成された下塗り塗膜上に塗装した上塗り塗料Ｆ−５から形成された上塗り塗膜は、赤外線を用いた非接触式膜厚計測装置である前記装置１や２により、少なくとも膜厚約５０〜８００μｍの範囲において乾燥膜厚を測定（判断）することが可能であることが分かった。
【０１２５】
なお、装置１および２を用いて赤外線反射強度を測定する際に、照明の点灯と消灯を繰り返し、明条件下（照度：１５０ルクス）および暗条件下（照度：２０ルクス）での、デジタルレベルおよびフォトダイオード電圧の変化の確認を行ったが、照明の点灯と消灯による測定値の変化はほとんど見られなかった。
つまり、明条件下および暗条件下のいずれの条件下においても、本発明によれば膜厚を測定することができ、所望の乾燥膜厚の塗膜を形成することが可能である。
【０１２６】
下塗り塗料ＳＰ−ＢＫを、前記と同様に鋼板上に塗布し、乾燥させることで、下塗り塗膜を形成した。この下塗り塗膜付鋼板の下塗り塗膜上に、上塗り塗料Ｆ−５を塗装することで、ウェット上塗り塗膜付鋼板を得た。この際に、塗装条件を変化させることで、ウェット上塗り塗膜の膜厚が異なる、ウェット上塗り塗膜付鋼板を複数枚得た。得られた鋼板それぞれのウェット上塗り塗膜の膜厚を、ウェットゲージ（旭サナック（株）製）で測定し、次いで、装置１または装置２を用いて該鋼板のウェット上塗り塗膜側から赤外線反射強度を測定した。
ウェットゲージで測定したウェット上塗り塗膜の膜厚と、装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフを図４に示す。
【０１２７】
図４から、少なくとも膜厚約５０〜１０００μｍの範囲において、該曲線は、正の相関関係を示した。
下塗り塗料ＳＰ−ＢＫから形成された下塗り塗膜上に塗装した上塗り塗料Ｆ−５から形成されたウェット上塗り塗膜は、赤外線を用いた非接触式膜厚計測装置である前記装置１や２により、少なくとも膜厚約５０〜１０００μｍの範囲において、ウェット膜厚を測定することが可能である。
【０１２８】
つまり、例えば、実際の塗装に用いる塗料を用いて所定の塗装板を作成し、図４のようなグラフを作成しておくことにより、実際の塗装の際に測定される赤外線反射強度が該グラフ上の所望のウェット膜厚に相当する所定の値になった際に塗装を終了することで、所望のウェット膜厚の塗膜を形成することが可能である。さらに、塗料組成物中に含まれる固形分量に基づけば、ウェット塗膜の状態であっても、該ウェット塗膜から得られる乾燥塗膜の膜厚が分かる。念のため、この塗料組成物中に含まれる固形分量に基づく結果と、電磁膜厚計で測定した、ウェット塗膜から得られた乾燥塗膜の膜厚との関係を調べたが、これらの値はほぼ一致した。つまり、下塗り塗料ＳＰ−ＢＫから形成された下塗り塗膜上に上塗り塗料Ｆ−５の塗膜を形成する際には、塗装中の塗膜をいったん乾燥させ、その膜厚を測定することで、所定の膜厚の塗膜が得られているか否かを確認することなく、塗装中のウェット塗膜の状態で赤外線反射強度を測定することで、所定の乾燥塗膜の膜厚が得られているか否かを判断することができる。
【０１２９】
実際に、下塗り塗料ＳＰ−ＢＫを、前記と同様に鋼板上に塗布し、乾燥させることで、下塗り塗膜を形成した。この下塗り塗膜付鋼板の下塗り塗膜上に、装置１を用いて赤外線反射強度を測定しながら上塗り塗料Ｆ−５をスプレー塗装し、該赤外線反射強度が図４において約４６０μｍに相当する値となった時に塗装を終了した。ウェットゲージで、塗装を終了した部分のウェット膜厚を測定したところ、４５０μｍの山まで塗料が付着した。つまり、赤外線反射強度に基づくウェット膜厚と実際に測定したウェット膜厚とは、ほぼ同程度の厚みであった。
【０１３０】
スプレー塗装から７日後、十分乾燥した上塗り塗膜付鋼板の上塗り塗膜側から装置１を用いて赤外線反射強度を測定したところ、図２に基づけば、該赤外線反射強度は、膜厚３２０μｍに相当することが分かった。また、下塗り塗膜（膜厚約１０μｍ）および上塗り塗膜からなる積層体の膜厚を電磁膜厚計（ＬＺ−９９０）を用いて測定したところ、３３０μｍであった。
つまり、赤外線反射強度に基づく乾燥膜厚と実際に測定した乾燥膜厚とは、ほぼ同程度の厚みであった。また、上塗り塗料Ｆ−５は、固形分量が約７０ｖｏｌ％であるため、該塗料から得られるウェット膜厚４６０μｍの塗膜は、乾燥膜厚が約３２０μｍになると考えられる。従って、赤外線反射強度に基づくウェット膜厚から塗料の固形分量に基づいて算出される乾燥膜厚と、実際に測定した乾燥膜厚とは、ほぼ同程度の厚みであるため、塗装中のウェット塗膜の赤外線反射強度を測定しながら塗装することで、所定の膜厚の乾燥塗膜を得ることができる。
なお、上塗り塗料Ｆ−５は、前記のように、少なくともウェット膜厚５０〜１０００μｍにおいて前記要件（ｉ）および（ｉｉ）を満たす。
上塗り塗料Ｆ−５は、該塗料に含まれる溶剤が赤外線反射強度に与える影響がほとんどない塗料であるともいえることが分かった。
【０１３１】
さらに、実施例１では、ＳＰ−ＢＫの代わりに、下塗り塗料として、ＳＰ−ＧＹ、ＳＰ−ＬＧ、ＳＰ−ＢＬ、ＳＰ−ＢＲまたはＳＰ−ＧＮを用いて、前記と同様の評価を行った。結果を表２に示す。
これらの下塗り塗料を用いた場合も、前記ＳＰ−ＢＫを用いた場合と同様の結果となり、上塗り塗料Ｆ−５から形成された上塗り塗膜は、赤外線を用いた非接触式膜厚計測装置である前記装置１や２により、少なくとも膜厚約５０〜１０００μｍの範囲において、ウェット膜厚を測定することが可能であり、少なくとも膜厚約５０〜８００μｍの範囲において、乾燥膜厚を測定することが可能であった。
【０１３２】
［実施例２］
下塗り塗料としてＳＰ−ＢＫを用い、上塗り塗料としてＩＲ−Ｕを用いた以外は実施例１と同様にして試験を行った。
得られた上塗り塗膜の膜厚と赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフ図５と、得られた上塗り塗膜の膜厚と装置２で測定した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧とをプロットしたグラフ図６とは、実施例１と同様に、ほぼ同様の形状であり、正の相関関係を示した。
また、実施例１において、装置１の代わりに装置２を用いた以外は、実施例１と同様にして測定した、ウェット上塗り塗膜の膜厚と、装置２で測定した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧とをプロットしたグラフを図７に示す。
【０１３３】
実施例１の結果と同様に、上塗り塗料ＩＲ−Ｕから形成された上塗り塗膜は、赤外線を用いた非接触式膜厚計測装置である前記装置１や２により、少なくとも膜厚約５０〜１０００μｍの範囲において、ウェット膜厚を測定することが可能であり、少なくとも膜厚約５０〜８００μｍの範囲において、乾燥膜厚を測定することが可能であった。
なお、この際の、前記と同様の方法で測定した膜厚５０μｍの乾燥塗膜の赤外線透過率は７１．６％であり、Ｒａ−Ｒｃは４．４％であり、膜厚８００μｍの乾燥塗膜の赤外線透過率は１０．５％であり、Ｒａ−Ｒｃは２９．３％であった。
【０１３４】
実際に、下塗り塗料ＳＰ−ＢＫを、前記と同様に鋼板上に塗布し、乾燥させることで、下塗り塗膜を形成した。この下塗り塗膜付鋼板の下塗り塗膜上に、装置２を用いて赤外線反射強度を測定しながら上塗り塗料ＩＲ−Ｕをスプレー塗装し、該赤外線反射強度が図７において約４４０μｍに相当する値となった時に塗装を終了した。ウェットゲージで、塗装を終了した部分のウェット膜厚を測定したところ、４００μｍの山まで塗料が付着した。
つまり、赤外線反射強度に基づくウェット膜厚と実際に測定したウェット膜厚とは、ほぼ同程度の厚みであった。
【０１３５】
スプレー塗装から７日後、十分乾燥した上塗り塗膜付鋼板の上塗り塗膜側から装置２を用いて赤外線反射強度を測定したところ、図６に基づけば、該赤外線反射強度は、膜厚約３２０μｍに相当することが分かった。また、下塗り塗膜（膜厚約１０μｍ）および上塗り塗膜からなる積層体の膜厚を電磁膜厚計（ＬＺ−９９０）を用いて測定したところ、３３０μｍであった。つまり、赤外線反射強度に基づく乾燥膜厚と実際に測定した乾燥膜厚とは、ほぼ同程度の厚みであった。
また、上塗り塗料ＩＲ−Ｕは、固形分量が約７３ｖｏｌ％であるため、該塗料から得られるウェット膜厚４４０μｍの塗膜は、乾燥膜厚が約３２０μｍになると考えられる。従って、赤外線反射強度に基づくウェット膜厚から塗料の固形分量に基づいて算出される乾燥膜厚と、実際に測定した乾燥膜厚とは、ほぼ同程度の厚みであるため、塗装中のウェット塗膜の赤外線反射強度を測定しながら塗装することで、所定の膜厚の乾燥塗膜を得ることができる。
なお、上塗り塗料ＩＲ−Ｕは、前記のように、少なくともウェット膜厚５０〜１０００μｍにおいて前記要件（ｉ）および（ｉｉ）を満たす。また、上塗り塗料ＩＲ−Ｕは、該塗料に含まれる溶剤が赤外線反射強度に与える影響がほとんどない塗料であるともいえることが分かった。
【０１３６】
［実施例３〜１７］
下塗り塗料および上塗り塗料として表２〜３の塗料を用いた以外は、実施例１および２と同様にして試験を行った。
得られた上塗り塗膜の膜厚と赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフと、得られた上塗り塗膜の膜厚と装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフと、得られた上塗り塗膜の膜厚と装置２で測定した赤外線反射強度であるフォトダイオード電圧とをプロットしたグラフとは、実施例１や２と同様に、ほぼ同様の形状であり、正の相関関係を示した。下塗り塗料としてＳＰ−ＢＫを用いた場合の、実施例３で得られたこれらのグラフを、それぞれ、図８〜１０として示す。
また、実施例１や２の結果と同様に、各実施例で用いた上塗り塗料から形成された上塗り塗膜は、赤外線を用いた非接触式膜厚計測装置である前記装置１や２により、少なくとも膜厚約５０〜１０００μｍの範囲において、ウェット膜厚を測定することが可能であり、少なくとも膜厚約５０〜８００μｍの範囲において、乾燥膜厚を測定することが可能であった。
【０１３７】
［比較例１］
下塗り塗料として表１のＳＰ−ＢＫを用い、上塗り塗料として表４のＦ−６を用いた以外は、実施例１と同様にして試験を行った。
この塗料Ｆ−６は、所望乾燥膜厚４００μｍにおいて、前記要件（ＩＩ）を満たさなかった。
【０１３８】
得られた上塗り塗膜の膜厚と赤外線反射率の差との関係をプロットしたグラフを図１１に示し、得られた上塗り塗膜の膜厚と装置１で測定した赤外線反射強度であるデジタルレベルとをプロットしたグラフを図１２に示す。
図１１と図１２とはほぼ同様の形状の曲線を示したが、膜厚の変化に対し、赤外線反射強度がほとんど変化しないため、下塗り塗料ＳＰ−ＢＫから形成された下塗り塗膜上に塗装した上塗り塗料Ｆ−６から形成された上塗り塗膜の乾燥膜厚は、赤外線を用いた非接触式膜厚計測装置である前記装置１や２により測定することが困難であった。
【０１３９】
［比較例２〜４］
下塗り塗料および上塗り塗料として表４の塗料を用いた以外は、比較例１と同様にして試験を行った。
比較例２〜４で用いた上塗り塗料は、所望乾燥膜厚４００μｍにおいて、少なくとも前記要件（ＩＩ）を満たさなかった。
【０１４０】
比較例２〜４において、前記図１１に相当する図を、それぞれ図１３〜１５として示し、前記図１２に相当する図を、それぞれ図１６〜１８として示す。
比較例２〜４それぞれにおいて、これらの各図同士はほぼ同様の形状の曲線を示したが、これらの比較例の上塗り塗料を用いた場合には、赤外線を用いた非接触式膜厚計測装置である前記装置１や２により、乾燥膜厚を測定することが困難であった。
【０１４１】
【表１】
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【０１４２】
【表２】
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【０１４３】
【表３】
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【０１４４】
【表４】
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【０１４５】
【表５】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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