(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化１】
0006521253.tif 000061
［一般式（１）において、Ｘは酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ1〜Ｒ8は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ8の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である。Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ5とＲ6、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化２】
0006521253.tif 000062
0006521253.tif 000063
［一般式（２）〜（６）において、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60を介して一般式（１）の環骨格に結合する。Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【請求項２】
前記一般式（１）のＲ3またはＲ6のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項１に記載の発光材料。
【請求項３】
前記一般式（１）のＲ3とＲ6が、前記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項２に記載の発光材料。
【請求項４】
前記一般式（１）のＲ3またはＲ6のうちの少なくとも１つが、前記一般式（３）で表される基であることを特徴とする請求項２に記載の発光材料。
【請求項５】
前記一般式（１）のＲ3またはＲ6のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする請求項２に記載の発光材料。
【請求項６】
前記一般式（２）〜（６）のＲ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68の少なくとも１つが、置換基であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項７】
前記一般式（２）〜（６）のＲ23、Ｒ26、Ｒ33、Ｒ36、Ｒ43、Ｒ46、Ｒ53、Ｒ56、Ｒ63、Ｒ66の少なくとも１つが、置換基であることを特徴とする請求項６に記載の発光材料。
【請求項８】
前記置換基が、前記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項７に記載の発光材料。
【請求項９】
前記一般式（２）〜（６）のＬが、単結合であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項１０】
前記一般式（１）のＸが、酸素原子であることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項１１】
Ｒ1〜Ｒ8の少なくとも１つが前記一般式（２）、（３）、（５）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項１２】
前記一般式（１）のＸが酸素原子であって、Ｒ1〜Ｒ8の少なくとも１つが前記一般式（２）、（３）、（５）のいずれかで表される基であることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の発光材料。
【請求項１３】
下記一般式（１）で表される化合物からなる遅延蛍光体。
【化３】
0006521253.tif 000064
［一般式（１）において、Ｘは酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ1〜Ｒ8は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ8の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である。Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ5とＲ6、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化４】
0006521253.tif 000065
0006521253.tif 000066
［一般式（２）〜（６）において、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60を介して一般式（１）の環骨格に結合する。Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【請求項１４】
請求項１〜１２のいずれか１項に記載の発光材料を含むことを特徴とする有機発光素子。
【請求項１５】
遅延蛍光を放射することを特徴とする請求項１４に記載の有機発光素子。
【請求項１６】
有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする請求項１４または１５に記載の有機発光素子。
【請求項１７】
下記一般式（１’）で表される化合物。
【化５】
0006521253.tif 000067
［一般式（１’）において、Ｘ’は酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ1’〜Ｒ8 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1’〜Ｒ8 ’の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２’）〜（６’）のいずれかで表される基である。Ｒ1’とＲ2’、Ｒ2’とＲ3’、Ｒ3’とＲ4’、Ｒ5’とＲ6’、Ｒ6’とＲ7’、Ｒ7’とＲ8’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｒ2’とＲ7’が下記一般式（２’）で表される基であり、且つ、Ｒ21’〜Ｒ28’が全て水素原子である場合を除く。］
【化６】
0006521253.tif 000068
0006521253.tif 000069
［一般式（２’）〜（６’）において、Ｌ20’，Ｌ30’，Ｌ40’、Ｌ50’，Ｌ60’は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｌ20’，Ｌ30’，Ｌ40’、Ｌ50’，Ｌ60’を介して一般式（１’）の環骨格に結合する。Ｒ21’〜Ｒ28 ’、Ｒ31’〜Ｒ38 ’、Ｒ3a’、Ｒ3b’、Ｒ41’〜Ｒ48’、Ｒ4a’、Ｒ51’〜Ｒ58’、Ｒ61’〜Ｒ68’は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21’とＲ22’、Ｒ22’とＲ23’、Ｒ23’とＲ24’、Ｒ24’とＲ25’、Ｒ25’とＲ26’、Ｒ26’とＲ27’、Ｒ27’とＲ28’、Ｒ31’とＲ32’、Ｒ32’とＲ33’、Ｒ33’とＲ34’、Ｒ35’とＲ36’、Ｒ36’とＲ37’、Ｒ37’とＲ38’、Ｒ3a’とＲ3b’、Ｒ41’とＲ42’、Ｒ42’とＲ43’、Ｒ43’とＲ44’、Ｒ45’とＲ46’、Ｒ46’とＲ47’、Ｒ47’とＲ48’、Ｒ51’とＲ52’、Ｒ52’とＲ53’、Ｒ53’とＲ54’、Ｒ55’とＲ56’、Ｒ56’とＲ57’、Ｒ57’とＲ58’、Ｒ61’とＲ62’、Ｒ62’とＲ63’、Ｒ63’とＲ64’、Ｒ65’とＲ66’、Ｒ66’とＲ67’、Ｒ67’とＲ68’はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発光材料として有用な化合物とそれを用いた有機発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの有機発光素子の発光効率を高める研究が盛んに行われている。特に、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する電子輸送材料、正孔輸送材料、発光材料などを新たに開発して組み合わせることにより、発光効率を高める工夫が種々なされてきている。その中には、フルオレノン誘導体を利用した有機エレクトロルミネッセンス素子に関する研究も見受けられる。【０００３】
非特許文献１には、フルオレノンの２位か７位の少なくとも一方にジアリールアミノ基を導入した化合物の溶液発光特性を検討した結果が記載されている。それによると、下記の構造を有するフルオレノン誘導体のヘキサンまたはアセトニトリル溶液に励起光を照射したところ可視領域に発光が認められたことが記載されている。しかしながら、特許文献１には、フルオレノン以外の類似骨格を有する化合物の発光特性については記載されていない。
【化１】
0006521253.tif 000002
【０００４】
一方、特許文献１には、下記の一般式で表される化合物を、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する一対の電極間に存在する発光層の中にホスト材料として用いた例や、正孔阻止層の中に用いた例が記載されている。下記の一般式中、Ａ1およびＡ2は置換基を表す。ｎ１およびｎ２は０〜３の整数を表す。Ｘ1は酸素原子、イオウ原子、アルキレン基、イミノ基、カルボニル基、スルホキシド基もしくはスルホニル基を表す。Ｘ2は酸素原子、イオウ原子、アルキレン基、イミノ基、カルボニル基、スルホキシド基、スルホニル基もしくは単なる結合手を表す。
【化２】
0006521253.tif 000003
【０００５】
上記の一般式において、Ｂ1およびＢ2は下記の一般式で表される化合物を表す。下記一般式中、Ｚ1およびＺ2は置換基を有していてもよい芳香族複素環、または芳香族炭化水素環を表し、Ｚ3は２価の連結基または単なる結合手を表す。
【化３】
0006521253.tif 000004
しかしながら、特許文献１には、上記一般式で表される化合物の発光特性については記載されていない。【０００６】
また、特許文献２には、下記の一般式で表される化合物を、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する一対の電極間に存在する発光層の中にホスト材料として用いた例や、正孔阻止層の中に用いた例が記載されている。下記の一般式中、Ａ1、Ａ2及びＡ3は置換基を表す。ｎ１及びｎ２は０〜３の整数を表す。Ｘ1及びＸ2は酸素原子、硫黄原子、アルキレン基、イミノ基、カルボニル基、スルホキシド基またはスルホニル基を表し、更にＸ2は単なる結合手でもよい。Ｚ1、Ｚ2、Ｚ3及びＺ4は置換基を有していてもよい芳香族複素環または芳香族炭化水素環を表す。但し、Ｚ1、Ｚ2、Ｚ3およびＺ4が同時に芳香族炭化水素環になることはない。しかしながら、特許文献２には、下記一般式で表される化合物の発光特性については記載されていない。
【化４】
0006521253.tif 000005
【０００７】
さらに、特許文献３には、下記一般式で表されるキサントン化合物を、有機エレクトロルミネッセンス素子を構成する発光層の中にホスト材料として用いた例や、ホールブロッキング層の中に用いた例が記載されている。下記一般式においてＲ1〜Ｒ8は水素原子または炭素数１〜４のアルキル基、置換あるいは無置換のフェニル基、置換あるいは無置換のナフチル基、置換あるいは無置換のフェナントリル基、置換あるいは無置換のフルオレニル基、置換あるいは無置換のトリフェニレニル基、置換あるいは無置換のクリセニル基、置換あるいは無置換のジベンゾフラニル基、置換あるいは無置換のジベンゾチエニル基からそれぞれ独立に選ばれる基である。しかしながら、特許文献３には、下記一般式で表される化合物の発光特性については記載されていない。
【化５】
0006521253.tif 000006
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Phys.Chem.Chem.Phys.,2012,14,11961-11968
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】国際公開２００６／１１４９６６号公報
【特許文献２】国際公開２０１０／１５０５９３号公報
【特許文献３】特開２０１１−２４９７５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上記のように、非特許文献１にはフルオレノン骨格にジアリールアミノ基を導入した化合物が発光材料として用い得ることが記載されている。しかしながら、本発明者らがフルオレノン骨格にジアリールアミノ基を導入した化合物の発光特性を実際に評価したところ、発光特性は十分に満足しうるものではなく、より優れた発光特性を有する発光材料を提供する必要があることが判明した。
そこで本発明者らは、フルオレノン骨格に類似する骨格を有する化合物群について種々の検討を始め、多数の類似骨格の中からキサントン骨格およびチオキサントン骨格を有する化合物群（キサントン誘導体）に発光材料として有用性があることを初めて見出し、さらに検討を進めることにした。上記のように、キサントン骨格等の２つのベンゼン環が連結基を介して連結した構造を有する化合物については、特許文献１〜３において有機エレクトロルミネッセンス素子の発光層のホスト材料や正孔阻止層の正孔阻止材料として有用であることが記載されている。しかしながら、特許文献１〜３に記載される化合物が、発光材料として機能しうるものであるか否かについては検討がなされていない。発光材料は、ホスト材料や正孔輸送材料とは要求される性質や機能が異なるため、特許文献１〜３の一般式で表される化合物の発光材料としての有用性は不明である。【００１１】
このような状況下において本発明者らは、キサントン誘導体の発光材料としての有用性についてさらに検討を進め、発光特性が優れた化合物を見出すことを目指して研究を重ねた。そして、発光材料として有用な化合物の一般式を導きだし、発光効率が高い有機発光素子の構成を一般化することを目的として鋭意検討を進めた。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
鋭意検討を進めた結果、本発明者らは、特定の構造を有するキサントン誘導体が発光材料として優れた性質を有することを見出した。また、そのような化合物群の中に、遅延蛍光材料として有用なものがあることを見出し、発光効率が高い有機発光素子を安価に提供しうることを明らかにした。本発明者らは、これらの知見に基づいて、上記の課題を解決する手段として、以下の本発明を提供するに至った。【００１３】
［１］  下記一般式（１）で表される化合物からなる発光材料。
【化６】
0006521253.tif 000007
［一般式（１）において、Ｘは酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ1〜Ｒ8は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ8の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である。Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ5とＲ6、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化７】
0006521253.tif 000008
［一般式（２）〜（６）において、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60を介して一般式（１）の環骨格に結合する。Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［２］  前記一般式（１）のＲ3またはＲ6のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることを特徴とする［１］に記載の発光材料。
［３］  前記一般式（１）のＲ3とＲ6が、前記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることを特徴とする［２］に記載の発光材料。
［４］  前記一般式（１）のＲ3またはＲ6のうちの少なくとも１つが、前記一般式（３）で表される基であることを特徴とする［２］に記載の発光材料。
［５］  前記一般式（１）のＲ3またはＲ6のうちの少なくとも１つが、前記一般式（２）で表される基であることを特徴とする［２］に記載の発光材料。
［６］  前記一般式（２）〜（６）のＲ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68の少なくとも１つが、置換基であることを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の発光材料。
［７］  前記一般式（２）〜（６）のＲ23、Ｒ26、Ｒ33、Ｒ36、Ｒ43、Ｒ46、Ｒ53、Ｒ56、Ｒ63、Ｒ66の少なくとも１つが、置換基であることを特徴とする［６］に記載の発光材料。
［８］  前記置換基が、前記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることを特徴とする［７］に記載の発光材料。
［９］  前記一般式（２）〜（６）のＬが、単結合であることを特徴とする［１］〜［８］のいずれか１項に記載の発光材料。
［１０］  前記一般式（１）のＸが、酸素原子であることを特徴とする［１］〜［９］のいずれか１項に記載の発光材料。
［１１］  下記一般式（１）で表される化合物からなる遅延蛍光体。
【化８】
0006521253.tif 000009
［一般式（１）において、Ｘは酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ1〜Ｒ8は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ8の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である。Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ5とＲ6、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
【化９】
0006521253.tif 000010
［一般式（２）〜（６）において、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60を介して一般式（１）の環骨格に結合する。Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］
［１２］  ［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の発光材料を含むことを特徴とする有機発光素子。
［１３］  遅延蛍光を放射することを特徴とする［１２］に記載の有機発光素子。
［１４］  有機エレクトロルミネッセンス素子であることを特徴とする［１２］または［１３］に記載の有機発光素子。
［１５］  下記一般式（１’）で表される化合物。
【化１０】
0006521253.tif 000011
［一般式（１’）において、Ｘ’は酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ1’〜Ｒ8 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1’〜Ｒ8 ’の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２’）〜（６’）のいずれかで表される基である。Ｒ1’とＲ2’、Ｒ2’とＲ3’、Ｒ3’とＲ4’、Ｒ5’とＲ6’、Ｒ6’とＲ7’、Ｒ7’とＲ8’は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。ただし、Ｒ2’とＲ7’が下記一般式（２’）で表される基であり、且つ、Ｒ21’〜Ｒ28’が全て水素原子である場合を除く。］
【化１１】
0006521253.tif 000012
［一般式（２’）〜（６’）において、Ｌ20’，Ｌ30’，Ｌ40’、Ｌ50’，Ｌ60’は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｌ20’，Ｌ30’，Ｌ40’、Ｌ50’，Ｌ60’を介して一般式（１’）の環骨格に結合する。Ｒ21’〜Ｒ28 ’、Ｒ31’〜Ｒ38 ’、Ｒ3a’、Ｒ3b’、Ｒ41’〜Ｒ48’、Ｒ4a’、Ｒ51’〜Ｒ58’、Ｒ61’〜Ｒ68’は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21’とＲ22’、Ｒ22’とＲ23’、Ｒ23’とＲ24’、Ｒ24’とＲ25’、Ｒ25’とＲ26’、Ｒ26’とＲ27’、Ｒ27’とＲ28’、Ｒ31’とＲ32’、Ｒ32’とＲ33’、Ｒ33’とＲ34’、Ｒ35’とＲ36’、Ｒ36’とＲ37’、Ｒ37’とＲ38’、Ｒ3a’とＲ3b’、Ｒ41’とＲ42’、Ｒ42’とＲ43’、Ｒ43’とＲ44’、Ｒ45’とＲ46’、Ｒ46’とＲ47’、Ｒ47’とＲ48’、Ｒ51’とＲ52’、Ｒ52’とＲ53’、Ｒ53’とＲ54’、Ｒ55’とＲ56’、Ｒ56’とＲ57’、Ｒ57’とＲ58’、Ｒ61’とＲ62’、Ｒ62’とＲ63’、Ｒ63’とＲ64’、Ｒ65’とＲ66’、Ｒ66’とＲ67’、Ｒ67’とＲ68’はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。］【００１４】
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。
【図２】実施例１の化合物１のトルエン溶液およびヘキサン溶液の過渡減衰曲線である。
【図３】実施例１の化合物１の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図４】実施例１の化合物１の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図５】実施例２の化合物２の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図６】実施例２の化合物２の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図７】実施例３の化合物３のトルエン溶液の発光スペクトルである。
【図８】実施例３の化合物３のトルエン溶液の過渡減衰曲線である。
【図９】実施例３の化合物３の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１０】実施例３の化合物３の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図１１】実施例４の化合物４の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１２】実施例４の化合物４のトルエン溶液およびヘキサン溶液の過渡減衰曲線である。
【図１３】実施例４の化合物４の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図１４】実施例５の化合物５のトルエン溶液の発光スペクトルである。
【図１５】実施例５の化合物５のトルエン溶液の過渡減衰曲線である。
【図１６】実施例６の化合物６のトルエン溶液の発光スペクトルである。
【図１７】実施例６の化合物６のトルエン溶液の過渡減衰曲線である。
【図１８】実施例６の化合物６の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図１９】実施例６の化合物６の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の過渡減衰曲線である。
【図２０】実施例７の化合物９の薄膜型有機フォトルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図２１】実施例７の化合物９のトルエン溶液のフォトルミネッセンス量子効率を波長毎にプロットした図である。
【図２２】実施例８の化合物１０のトルエン溶液の発光スペクトルである。
【図２３】実施例８の化合物１０のトルエン溶液の過渡減衰曲線である。
【図２４】実施例９の化合物１１のトルエン溶液の発光スペクトルである。
【図２５】実施例９の化合物１１のトルエン溶液の過渡減衰曲線である。
【図２６】実施例１０の化合物１の有機エレクトロミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図２７】実施例１０の化合物４の有機エレクトロミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図２８】実施例１０の化合物１および化合物４の有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性を示すグラフである。
【図２９】実施例１０の化合物１および化合物４の有機エレクトロルミネッセンス素子の発光強度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図３０】実施例１０の化合物１および化合物４の有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図３１】実施例１１の化合物１の濃度が１０重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図３２】実施例１１の化合物１の濃度が１０重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性をグラフである。
【図３３】実施例１１の化合物１の濃度が１０重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の発光強度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図３４】実施例１１の化合物１の濃度が１０重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図３５】実施例１１の化合物１の濃度が２０重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図３６】実施例１１の化合物１の濃度が２０重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性をグラフである。
【図３７】実施例１１の化合物１の濃度が２０重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の発光強度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図３８】実施例１１の化合物１の濃度が２０重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図３９】実施例１１の化合物１の濃度が１００重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図４０】実施例１１の化合物１の濃度が１００重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性をグラフである。
【図４１】実施例１１の化合物１の濃度が１００重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の発光強度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図４２】実施例１１の化合物１の濃度が１００重量％である有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図４３】実施例１２の化合物４の有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図４４】実施例１２の化合物４の有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性を示すグラフである。
【図４５】実施例１２の化合物４の有機エレクトロルミネッセンス素子の発光強度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【図４６】実施例１２の化合物４の有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−外部量子効率特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。また、本発明に用いられる化合物の分子内に存在する水素原子の同位体種は特に限定されず、例えば分子内の水素原子がすべて1Ｈであってもよいし、一部または全部が2Ｈ（デューテリウムＤ）であってもよい。
【００１７】
［一般式（１）で表される化合物］
本発明の発光材料は、下記一般式（１）で表される化合物からなることを特徴とする。
【化１２】
0006521253.tif 000013
【００１８】
一般式（１）において、Ｘは酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ1〜Ｒ8は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1〜Ｒ8の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である。Ｘは酸素原子または硫黄原子のいずれでもよいが、酸素原子であることが好ましい。
Ｒ1〜Ｒ8のうち下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基は、１つのみであってもよいし、２つ以上であってもよいが、１〜４つであることが好ましく、１つまたは２つであることがより好ましい。一般式（１）中に複数の一般式（２）〜（６）で表される基が存在する場合、それらの基は同一であっても異なっていてもよい。
下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基がＲ1〜Ｒ8のうちの１つのみであるときは、Ｒ2またはＲ3が下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることが好ましく、Ｒ3が下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることがより好ましい。
一方、Ｒ1〜Ｒ8のうちの２つ以上が下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であるときは、下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基は、Ｒ1〜Ｒ4の少なくとも１つと、Ｒ5〜Ｒ8の少なくとも１つであることが好ましい。このとき、下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基は、Ｒ1〜Ｒ4のうちの１〜３つ、Ｒ5〜Ｒ8のうちの１〜３つであることが好ましく、Ｒ1〜Ｒ4のうちの１または２つ、Ｒ5〜Ｒ8のうちの１または２つであることがより好ましい。Ｒ1〜Ｒ4のうち一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基の数と、Ｒ5〜Ｒ8のうち一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基の数は同じであっても異なっていてもよいが、同じであることが好ましい。Ｒ1〜Ｒ4のうちでは、Ｒ2〜Ｒ4の少なくとも１つが一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることが好ましく、少なくともＲ3が一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることがより好ましい。また、Ｒ5〜Ｒ8のうちでは、Ｒ5〜Ｒ7の少なくとも１つが一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることが好ましく、少なくともＲ6が一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることがより好ましい。好ましい化合物は、一般式（１）のＲ3とＲ6が一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である化合物、一般式（１）のＲ2とＲ7が一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である化合物、一般式（１）のＲ2、Ｒ3、Ｒ6、Ｒ7が一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である化合物であり、さらに好ましい化合物はＲ3とＲ6が一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基である化合物である。一般式（１）中に存在する複数の一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基は、同一であっても異なっていてもよいが、同一であることが好ましい。また、一般式（１）で表される基は対称構造をとっていることも好ましい。すなわち、Ｒ1とＲ8、Ｒ2とＲ7、Ｒ3とＲ6、Ｒ4とＲ5は、それぞれ同一であることが好ましい。
一般式（１）の化合物は、Ｒ3とＲ6の両方が下記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることがより好ましい。好ましい化合物は、一般式（１）のＲ3またはＲ6の少なくとも１つが下記一般式（２）または（３）で表される基である化合物である。
【００１９】
【化１３】
0006521253.tif 000014
【００２０】
一般式（２）〜（６）において、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68は、各々独立に水素原子または置換基を表す。
Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60は、単結合であっても二価の連結基であってもよいが、単結合であることが好ましい。一般式（１）のＲ1〜Ｒ8の少なくとも１つが、Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60が連結基である一般式（２）〜（６）で表される基であるとき、一般式（１）に存在する連結基の数は、１つのみであってもよいし、２つ以上であってもよい。一般式（１）中に複数の連結基が存在する場合、それらの連結基は同一であっても異なっていてもよい。Ｌ20，Ｌ30，Ｌ40、Ｌ50，Ｌ60がとりうるニ価の連結基としては、例えば、アルケニレン基、アルキニレン基、アリーレン基、チオフェンジイル基、これらの組み合わせからなる連結基を挙げることができる。アルキレン基やアルケニレン基の炭素数は２〜１０であることが好ましく、２〜６であることがより好ましく、２〜４であることがさらに好ましい。また、アリーレン基の炭素数は６〜１０であることが好ましく、６であることがより好ましく、パラフェニレン基がさらにより好ましい。チオフェンジイル基として、３，４−チオフェンジイル基、２，５−チオフェンジイル基を挙げることができる。好ましい連結基の一般式として−（ＣＲa＝ＣＲb）ｎ−で表される連結基を挙げることができる。ここでＲaおよびＲbは、各々独立に水素原子またはアルキル基を表す。アルキル基の炭素数は１〜６であることが好ましく、１〜３であることがより好ましい。ｎは１〜５であることが好ましく、１〜３であることがより好ましく、１または２であることがさらに好ましい。例えば、−ＣＨ＝ＣＨ−や−（ＣＨ＝ＣＨ）2−を挙げることができる。
【００２１】
一般式（２）〜（６）における置換基の数は特に制限されない。一般式（２）〜（６）のそれぞれにおいて、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68のすべてが無置換（すなわち水素原子）であってもよいが、Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68の少なくとも１つが置換基であることが好ましく、Ｒ23、Ｒ26、Ｒ33、Ｒ36、Ｒ43、Ｒ46、Ｒ53、Ｒ56、Ｒ63、Ｒ66の少なくとも１つが置換基であることがより好ましい。また、一般式（２）〜（６）に複数の置換基が存在する場合、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。
Ｒ21〜Ｒ28、Ｒ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3b、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ4a、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ68がとりうる置換基と、Ｒ1〜Ｒ8とりうる置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数２〜２０のアシル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜１０のアルコキシカルボニル基、炭素数１〜１０のアルキルスルホニル基、炭素数１〜１０のハロアルキル基、アミド基、炭素数２〜１０のアルキルアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基、炭素数４〜２０のトリアルキルシリルアルキル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルケニル基、炭素数５〜２０のトリアルキルシリルアルキニル基およびニトロ基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、ハロゲン原子、シアノ基、炭素数１〜２０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜４０の置換もしくは無置換のヘテロアリール基、炭素数１〜２０のジアルキル置換アミノ基である。さらに好ましい置換基は、フッ素原子、塩素原子、シアノ基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルコキシ基、炭素数６〜１５の置換もしくは無置換のアリール基、炭素数３〜１２の置換もしくは無置換のヘテロアリール基である。
また、Ｒ23、Ｒ26、Ｒ33、Ｒ36、Ｒ43、Ｒ46、Ｒ53、Ｒ56、Ｒ63、Ｒ66の少なくとも１つは、各々独立に上記一般式（２）〜（６）のいずれかで表される基であることが好ましい。
【００２２】
Ｒ1とＲ2、Ｒ2とＲ3、Ｒ3とＲ4、Ｒ5とＲ6、Ｒ6とＲ7、Ｒ7とＲ8、Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ24とＲ25、Ｒ25とＲ26、Ｒ26とＲ27、Ｒ27とＲ28、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ3aとＲ3b、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ65とＲ66、Ｒ66とＲ67、Ｒ67とＲ68は互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造は芳香環であっても脂肪環であってもよく、またヘテロ原子を含むものであってもよく、さらに環状構造は２環以上の縮合環であってもよい。ここでいうヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群より選択されるものであることが好ましい。形成される環状構造の例として、ベンゼン環、ナフタレン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、ピロール環、イミダゾール環、ピラゾール環、トリアゾール環、イミダゾリン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、チアゾール環、イソチアゾール環、シクロヘキサジエン環、シクロヘキセン環、シクロペンタエン環、シクロヘプタトリエン環、シクロヘプタジエン環、シクロヘプタエン環などを挙げることができる。
【００２３】
以下において、一般式（１）で表される化合物の具体例を例示する。ただし、本発明において用いることができる一般式（１）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。
【００２４】
【化１４】
0006521253.tif 000015
【００２５】
【化１５】
0006521253.tif 000016
【００２６】
【化１６】
0006521253.tif 000017
【００２７】
【化１７】
0006521253.tif 000018
【００２８】
一般式（１）で表される化合物の分子量は、例えば一般式（１）で表される化合物を含む有機層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさらに好ましく、８００以下であることがさらにより好ましい。分子量の下限値は、一般式（１）で表される最小化合物の分子量である。
一般式（１）で表される化合物は、分子量にかかわらず塗布法で成膜してもよい。塗布法を用いれば、分子量が比較的大きな化合物であっても成膜することが可能である。
【００２９】
本発明を応用して、分子内に一般式（１）で表される構造を複数個含む化合物を、発光材料として用いることも考えられる。
例えば、一般式（１）で表される構造中にあらかじめ重合性基を存在させておいて、その重合性基を重合させることによって得られる重合体を、発光材料として用いることが考えられる。具体的には、一般式（１）のＲ1〜Ｒ8のいずれかに重合性官能基を含むモノマーを用意して、これを単独で重合させるか、他のモノマーとともに共重合させることにより、繰り返し単位を有する重合体を得て、その重合体を発光材料として用いることが考えられる。あるいは、一般式（１）で表される構造を有する化合物どうしをカップリングさせることにより、二量体や三量体を得て、それらを発光材料として用いることも考えられる。
【００３０】
一般式（１）で表される構造を含む繰り返し単位を有する重合体の例として、下記一般式（９）または（１０）で表される構造を含む重合体を挙げることができる。
【化１８】
0006521253.tif 000019
【００３１】
一般式（９）または（１０）において、Ｑは一般式（１）で表される構造を含む基を表し、Ｌ1およびＬ2は連結基を表す。連結基の炭素数は、好ましくは０〜２０であり、より好ましくは１〜１５であり、さらに好ましくは２〜１０である。連結基は−Ｘ11−Ｌ11−で表される構造を有するものであることが好ましい。ここで、Ｘ11は酸素原子または硫黄原子を表し、酸素原子であることが好ましい。Ｌ11は連結基を表し、置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のアリーレン基であることが好ましく、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
一般式（９）または（１０）において、Ｒ101、Ｒ102、Ｒ103およびＲ104は、各々独立に置換基を表す。好ましくは、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基、フッ素原子、塩素原子であり、さらに好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基である。
Ｌ1およびＬ2で表される連結基は、Ｑを構成する一般式（１）の構造のＲ1〜Ｒ8のいずれか、一般式（２）のＲ21〜Ｒ28のいずれか、一般式（３）の構造のＲ31〜Ｒ38、Ｒ3a、Ｒ3bのいずれか、一般式（４）の構造のＲ41〜Ｒ48、Ｒ4aのいずれか、一般式（５）の構造のＲ51〜Ｒ58のいずれか、一般式（６）の構造のＲ61〜Ｒ68のいずれかに結合することができる。１つのＱに対して連結基が２つ以上連結して架橋構造や網目構造を形成していてもよい。
【００３２】
繰り返し単位の具体的な構造例として、下記式（１１）〜（１４）で表される構造を挙げることができる。
【化１９】
0006521253.tif 000020
【００３３】
これらの式（１１）〜（１４）を含む繰り返し単位を有する重合体は、一般式（１）の構造のＲ1〜Ｒ8いずれかにヒドロキシ基を導入しておき、それをリンカーとして下記化合物を反応させて重合性基を導入し、その重合性基を重合させることにより合成することができる。
【化２０】
0006521253.tif 000021
【００３４】
分子内に一般式（１）で表される構造を含む重合体は、一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位のみからなる重合体であってもよいし、それ以外の構造を有する繰り返し単位を含む重合体であってもよい。また、重合体の中に含まれる一般式（１）で表される構造を有する繰り返し単位は、単一種であってもよいし、２種以上であってもよい。一般式（１）で表される構造を有さない繰り返し単位としては、通常の共重合に用いられるモノマーから誘導されるものを挙げることができる。例えば、エチレン、スチレンなどのエチレン性不飽和結合を有するモノマーから誘導される繰り返し単位を挙げることができる。
【００３５】
［一般式（１’）で表される化合物］
一般式（１）で表される化合物のうち、下記一般式（１’）で表される化合物は新規化合物である。
【化２１】
0006521253.tif 000022
【００３６】
一般式（１’）において、Ｘ’は酸素原子または硫黄原子を表し、Ｒ1’〜Ｒ8 ’は各々独立に水素原子または置換基を表す。ただし、Ｒ1’〜Ｒ8 ’の少なくとも１つは、各々独立に下記一般式（２’）〜（６’）のいずれかで表される基である。ただし、Ｒ2’とＲ7’が下記一般式（２’）で表される基であり、且つ、Ｒ21’〜Ｒ28’が全て水素原子である場合を除く。
【化２２】
0006521253.tif 000023
【００３７】
一般式（２’）〜（６’）において、Ｌ20’，Ｌ30’，Ｌ40’、Ｌ50’，Ｌ60’は各々独立に単結合または二価の連結基を表し、Ｒ21’〜Ｒ28 ’、Ｒ31’〜Ｒ38 ’、Ｒ3a’、Ｒ3b’、Ｒ41’〜Ｒ48’、Ｒ4a’、Ｒ51’〜Ｒ58’、Ｒ61’〜Ｒ68’は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ1’とＲ2’、Ｒ2’とＲ3’、Ｒ3’とＲ4’、Ｒ5’とＲ6’、Ｒ6’とＲ7’、Ｒ7’とＲ8’、Ｒ21’とＲ22’、Ｒ22’とＲ23’、Ｒ23’とＲ24’、Ｒ24’とＲ25’、Ｒ25’とＲ26’、Ｒ26’とＲ27’、Ｒ27’とＲ28’、Ｒ31’とＲ32’、Ｒ32’とＲ33’、Ｒ33’とＲ34’、Ｒ35’とＲ36’、Ｒ36’とＲ37’、Ｒ37’とＲ38’、Ｒ3a’とＲ3b’、Ｒ41’とＲ42’、Ｒ42’とＲ43’、Ｒ43’とＲ44’、Ｒ45’とＲ46’、Ｒ46’とＲ47’、Ｒ47’とＲ48’、Ｒ51’とＲ52’、Ｒ52’とＲ53’、Ｒ53’とＲ54’、Ｒ55’とＲ56’、Ｒ56’とＲ57’、Ｒ57’とＲ58’、Ｒ61’とＲ62’、Ｒ62’とＲ63’、Ｒ63’とＲ64’、Ｒ65’とＲ66’、Ｒ66’とＲ67’、Ｒ67’とＲ68’はそれぞれ互いに結合して環状構造を形成していてもよい。
一般式（１’）におけるＲ1’〜Ｒ8’、Ｒ21’〜Ｒ28’、Ｒ31’〜Ｒ38’、Ｒ3a’、Ｒ3b’、Ｒ41’〜Ｒ48’、Ｒ4a’、Ｒ51’〜Ｒ58’、Ｒ61’〜Ｒ68’の説明と好ましい範囲については、一般式（１）で表される化合物の説明を参照することができる。ただし、Ｒ2’とＲ7’が下記一般式（２）で表される基であり、且つ、Ｒ21’〜Ｒ28’が全て水素原子である場合を除く。Ｒ2’とＲ7’がともに置換されている場合として、一般式（３’）〜（６’）のいずれかで表される基により置換されている化合物を挙げることができる。
【００３８】
［一般式（１’）で表される化合物の合成方法］
一般式（１’）で表される化合物は、既知の反応を組み合わせることによって合成することができる。例えば、一般式（１’）のＲ3’、Ｒ6’が一般式（３’）で表される基である化合物は、以下の２つの化合物を反応させることにより合成することが可能である。
【化２３】
0006521253.tif 000024
【００３９】
上記の反応式におけるＲ1’〜Ｒ5’、Ｒ7’’、Ｒ8’、Ｒ31’〜Ｒ38’、Ｒ3a’、Ｒ3b’の説明については、一般式（１’）における対応する記載を参照することができる。Ｚはハロゲン原子を表し、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができ、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましい。
上記の反応は、公知のカップリング反応を応用したものであり、公知の反応条件を適宜選択して用いることができる。上記の反応の詳細については、後述の合成例を参考にすることができる。また、一般式（１’）で表される化合物は、その他の公知の合成反応を組み合わせることによっても合成することができる。
【００４０】
［有機発光素子］
本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光材料として有用である。このため、本発明の一般式（１）で表される化合物は、有機発光素子の発光層に発光材料として効果的に用いることができる。一般式（１）で表される化合物の中には、遅延蛍光を放射する遅延蛍光材料（遅延蛍光体）が含まれている。すなわち本発明は、一般式（１）で表される構造を有する遅延蛍光体の発明と、一般式（１）で表される化合物を遅延蛍光体として使用する発明と、一般式（１）で表される化合物を用いて遅延蛍光を発光させる方法の発明も提供する。そのような化合物を発光材料として用いた有機発光素子は、遅延蛍光を放射し、発光効率が高いという特徴を有する。その原理を、有機エレクトロルミネッセンス素子を例にとって説明すると以下のようになる。
【００４１】
有機エレクトロルミネッセンス素子においては、正負の両電極より発光材料にキャリアを注入し、励起状態の発光材料を生成し、発光させる。通常、キャリア注入型の有機エレクトロルミネッセンス素子の場合、生成した励起子のうち、励起一重項状態に励起されるのは２５％であり、残り７５％は励起三重項状態に励起される。従って、励起三重項状態からの発光であるリン光を利用するほうが、エネルギーの利用効率が高い。しかしながら、励起三重項状態は寿命が長いため、励起状態の飽和や励起三重項状態の励起子との相互作用によるエネルギーの失活が起こり、一般にリン光の量子収率が高くないことが多い。一方、遅延蛍光材料は、項間交差等により励起三重項状態へとエネルギーが遷移した後、三重項−三重項消滅あるいは熱エネルギーの吸収により、励起一重項状態に逆項間交差され蛍光を放射する。有機エレクトロルミネッセンス素子においては、なかでも熱エネルギーの吸収による熱活性化型の遅延蛍光材料が特に有用であると考えられる。有機エレクトロルミネッセンス素子に遅延蛍光材料を利用した場合、励起一重項状態の励起子は通常通り蛍光を放射する。一方、励起三重項状態の励起子は、デバイスが発する熱を吸収して励起一重項へ項間交差され蛍光を放射する。このとき、励起一重項からの発光であるため蛍光と同波長での発光でありながら、励起三重項状態から励起一重項状態への逆項間交差により、生じる光の寿命（発光寿命）は通常の蛍光やりん光よりも長くなるため、これらよりも遅延した蛍光として観察される。これを遅延蛍光として定義できる。このような熱活性化型の励起子移動機構を用いれば、キャリア注入後に熱エネルギーの吸収を経ることにより、通常は２５％しか生成しなかった励起一重項状態の化合物の比率を２５％以上に引き上げることが可能となる。１００℃未満の低い温度でも強い蛍光および遅延蛍光を発する化合物を用いれば、デバイスの熱で充分に励起三重項状態から励起一重項状態への項間交差が生じて遅延蛍光を放射するため、発光効率を飛躍的に向上させることができる。
【００４２】
本発明の一般式（１）で表される化合物を発光層の発光材料として用いることにより、有機フォトルミネッセンス素子（有機ＰＬ素子）や有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの優れた有機発光素子を提供することができる。このとき、本発明の一般式（１）で表される化合物は、いわゆるアシストドーパントとして、発光層に含まれる他の発光材料の発光をアシストする機能を有するものであってもよい。すなわち、発光層に含まれる本発明の一般式（１）で表される化合物は、発光層に含まれるホスト材料の最低励起一重項エネルギー準位と発光層に含まれる他の発光材料の最低励起一重項エネルギー準位の間の最低励起一重項エネルギー準位を有するものであってもよい。
有機フォトルミネッセンス素子は、基板上に少なくとも発光層を形成した構造を有する。また、有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも陽極、陰極、および陽極と陰極の間に有機層を形成した構造を有する。有機層は、少なくとも発光層を含むものであり、発光層のみからなるものであってもよいし、発光層の他に１層以上の有機層を有するものであってもよい。そのような他の有機層として、正孔輸送層、正孔注入層、電子阻止層、正孔阻止層、電子注入層、電子輸送層、励起子阻止層などを挙げることができる。正孔輸送層は正孔注入機能を有した正孔注入輸送層でもよく、電子輸送層は電子注入機能を有した電子注入輸送層でもよい。具体的な有機エレクトロルミネッセンス素子の構造例を図１に示す。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔注入層、４は正孔輸送層、５は発光層、６は電子輸送層、７は陰極を表わす。
以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および各層について説明する。なお、基板と発光層の説明は有機フォトルミネッセンス素子の基板と発光層にも該当する。
【００４３】
（基板）
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、基板に支持されていることが好ましい。この基板については、特に制限はなく、従来から有機エレクトロルミネッセンス素子に慣用されているものであればよく、例えば、ガラス、透明プラスチック、石英、シリコンなどからなるものを用いることができる。
【００４４】
（陽極）
有機エレクトロルミネッセンス素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが好ましく用いられる。このような電極材料の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ2、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ2Ｏ3−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極材料の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な材料を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【００４５】
（陰極）
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが用いられる。このような電極材料の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／□以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陽極の説明で挙げた導電性透明材料を陰極に用いることで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【００４６】
（発光層）
発光層は、陽極および陰極のそれぞれから注入された正孔および電子が再結合することにより励起子が生成した後、発光する層であり、発光材料を単独で発光層に使用しても良いが、好ましくは発光材料とホスト材料を含む。発光材料としては、一般式（１）で表される本発明の化合物群から選ばれる１種または２種以上を用いることができる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子および有機フォトルミネッセンス素子が高い発光効率を発現するためには、発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、発光材料中に閉じ込めることが重要である。従って、発光層中に発光材料に加えてホスト材料を用いることが好ましい。ホスト材料としては、励起一重項エネルギー、励起三重項エネルギーの少なくとも何れか一方が本発明の発光材料よりも高い値を有する有機化合物を用いることができる。その結果、本発明の発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、本発明の発光材料の分子中に閉じ込めることが可能となり、その発光効率を十分に引き出すことが可能となる。もっとも、一重項励起子および三重項励起子を十分に閉じ込めることができなくても、高い発光効率を得ることが可能な場合もあるため、高い発光効率を実現しうるホスト材料であれば特に制約なく本発明に用いることができる。本発明の有機発光素子または有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光は発光層に含まれる本発明の発光材料から生じる。この発光は蛍光発光および遅延蛍光発光の両方を含む。但し、発光の一部或いは部分的にホスト材料からの発光があってもかまわない。
ホスト材料を用いる場合、発光材料である本発明の化合物が発光層中に含有される量は０．１重量％以上であることが好ましく、１重量％以上であることがより好ましく、また、５０重量％以下であることが好ましく、２０重量％以下であることがより好ましく、１０重量％以下であることがさらに好ましい。
発光層におけるホスト材料としては、正孔輸送能、電子輸送能を有し、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高いガラス転移温度を有する有機化合物であることが好ましい。
【００４７】
（注入層）
注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、正孔注入層と電子注入層があり、陽極と発光層または正孔輸送層の間、および陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層は必要に応じて設けることができる。
【００４８】
（阻止層）
阻止層は、発光層中に存在する電荷（電子もしくは正孔）および／または励起子の発光層外への拡散を阻止することができる層である。電子阻止層は、発光層および正孔輸送層の間に配置されることができ、電子が正孔輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。同様に、正孔阻止層は発光層および電子輸送層の間に配置されることができ、正孔が電子輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。阻止層はまた、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止するために用いることができる。すなわち電子阻止層、正孔阻止層はそれぞれ励起子阻止層としての機能も兼ね備えることができる。本明細書でいう電子阻止層または励起子阻止層は、一つの層で電子阻止層および励起子阻止層の機能を有する層を含む意味で使用される。
【００４９】
（正孔阻止層）
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は電子を輸送しつつ、正孔が電子輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層の材料としては、後述する電子輸送層の材料を必要に応じて用いることができる。
【００５０】
（電子阻止層）
電子阻止層とは、広い意味では正孔を輸送する機能を有する。電子阻止層は正孔を輸送しつつ、電子が正孔輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔が再結合する確率を向上させることができる。
【００５１】
（励起子阻止層）
励起子阻止層とは、発光層内で正孔と電子が再結合することにより生じた励起子が電荷輸送層に拡散することを阻止するための層であり、本層の挿入により励起子を効率的に発光層内に閉じ込めることが可能となり、素子の発光効率を向上させることができる。励起子阻止層は発光層に隣接して陽極側、陰極側のいずれにも挿入することができ、両方同時に挿入することも可能である。すなわち、励起子阻止層を陽極側に有する場合、正孔輸送層と発光層の間に、発光層に隣接して該層を挿入することができ、陰極側に挿入する場合、発光層と陰極との間に、発光層に隣接して該層を挿入することができる。また、陽極と、発光層の陽極側に隣接する励起子阻止層との間には、正孔注入層や電子阻止層などを有することができ、陰極と、発光層の陰極側に隣接する励起子阻止層との間には、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層などを有することができる。阻止層を配置する場合、阻止層として用いる材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーの少なくともいずれか一方は、発光材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーよりも高いことが好ましい。
【００５２】
（正孔輸送層）
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。使用できる公知の正孔輸送材料としては例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、芳香族第３級アミン化合物を用いることがより好ましい。
【００５３】
（電子輸送層）
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる場合もある）としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。使用できる電子輸送層としては例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【００５４】
有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際には、一般式（１）で表される化合物を発光層に用いるだけでなく、発光層以外の層にも用いてもよい。その際、発光層に用いる一般式（１）で表される化合物と、発光層以外の層に用いる一般式（１）で表される化合物は、同一であっても異なっていてもよい。例えば、上記の注入層、阻止層、正孔阻止層、電子阻止層、励起子阻止層、正孔輸送層、電子輸送層などにも一般式（１）で表される化合物を用いてもよい。これらの層の製膜方法は特に限定されず、ドライプロセス、ウェットプロセスのどちらで作製してもよい。
【００５５】
以下に、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示する。ただし、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲ、Ｒ2〜Ｒ7は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ｎは３〜５の整数を表す。
【００５６】
まず、発光層のホスト材料としても用いることができる好ましい化合物を挙げる。
【００５７】
【化２４】
0006521253.tif 000025
【００５８】
【化２５】
0006521253.tif 000026
【００５９】
【化２６】
0006521253.tif 000027
【００６０】
【化２７】
0006521253.tif 000028
【００６１】
【化２８】
0006521253.tif 000029
【００６２】
次に、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００６３】
【化２９】
0006521253.tif 000030
【００６４】
次に、正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００６５】
【化３０】
0006521253.tif 000031
【００６６】
【化３１】
0006521253.tif 000032
【００６７】
【化３２】
0006521253.tif 000033
【００６８】
【化３３】
0006521253.tif 000034
【００６９】
【化３４】
0006521253.tif 000035
【００７０】
【化３５】
0006521253.tif 000036
【００７１】
次に、電子阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００７２】
【化３６】
0006521253.tif 000037
【００７３】
次に、正孔阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００７４】
【化３７】
0006521253.tif 000038
【００７５】
次に、電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００７６】
【化３８】
0006521253.tif 000039
【００７７】
【化３９】
0006521253.tif 000040
【００７８】
【化４０】
0006521253.tif 000041
【００７９】
次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００８０】
【化４１】
0006521253.tif 000042
【００８１】
さらに添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。
【００８２】
【化４２】
0006521253.tif 000043
【００８３】
上述の方法により作製された有機エレクトロルミネッセンス素子は、得られた素子の陽極と陰極の間に電界を印加することにより発光する。このとき、励起一重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長の光が、蛍光発光および遅延蛍光発光として確認される。また、励起三重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長が、りん光として確認される。通常の蛍光は、遅延蛍光発光よりも蛍光寿命が短いため、発光寿命は蛍光と遅延蛍光で区別できる。
一方、りん光については、本発明の化合物のような通常の有機化合物では、励起三重項エネルギーは不安定で熱等に変換され、寿命が短く直ちに失活するため、室温では殆ど観測できない。通常の有機化合物の励起三重項エネルギーを測定するためには、極低温の条件での発光を観測することにより測定可能である。
【００８４】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、単一の素子、アレイ状に配置された構造からなる素子、陽極と陰極がＸ−Ｙマトリックス状に配置された構造のいずれにおいても適用することができる。本発明によれば、発光層に一般式（１）で表される化合物を含有させることにより、発光効率が大きく改善された有機発光素子が得られる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子は、さらに様々な用途へ応用することが可能である。例えば、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を用いて、有機エレクトロルミネッセンス表示装置を製造することが可能であり、詳細については、時任静士、安達千波矢、村田英幸共著「有機ＥＬディスプレイ」（オーム社）を参照することができる。また、特に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、需要が大きい有機エレクトロルミネッセンス照明やバックライトに応用することもできる。
【実施例】
【００８５】
以下に合成例および実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。なお、発光特性の評価は、ハイパフォーマンス紫外可視近赤外分光光度計（パーキンエルマー社製：Ｌａｍｂｄａ９５０）、蛍光分光光度計（堀場製作所社製：ＦｌｕｏｒｏＭａｘ−４）、絶対ＰＬ量子収率測定装置（浜松ホトニクス社製：Ｃ１１３４７）、ソースメータ（ケースレー社製：２４００シリーズ）、半導体パラメータ・アナライザ（アジレント・テクノロジー社製：Ｅ５２７３Ａ）、光パワーメータ測定装置（ニューポート社製：１９３０Ｃ）、光学分光器（オーシャンオプティクス社製：ＵＳＢ２０００）、分光放射計（トプコン社製：ＳＲ−３）およびストリークカメラ（浜松ホトニクス（株）製Ｃ４３３４型）を用いて行った。【００８６】
（合成例１）  化合物１の合成
以下の手順にしたがって化合物１を合成した。
【化４３】
0006521253.tif 000044
【００８７】
Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップを取り付けた三口フラスコにフェノール（１２．３５ｇ、１３１．２５ｍｍｏｌ），Ｋ2ＣＯ3（３４．５５ｇ，２５０ｍｍｏｌ），Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１２５ｍｌ），トルエン（１２５ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下で４時間還流させて系中から水の生成が認められなくなるまで脱水を行った。その後、Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップでトルエンを１００ｍｌ除去した。
室温に戻した後に４−ブロモ−２−フルオロベンゾニトリル（２５．０ｇ，１２５ｍｍｏｌ）を加え、窒素雰囲気下で４時間還流させた。反応終了後、溶液にトルエン（２００ｍｌ）を加えて希釈し、セライトを通して濾過した。これを分液ロートで二回水洗し、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、濾過した。これをシリカゲルクロマトグラフィー（移動相トルエン：酢酸エチル＝９：１）で精製し、濃縮により析出した試料をヘキサン２００ｍｌで超音波洗浄を５分間行い、ろ取した。これを真空乾燥（５０℃、４時間）し、白色の固体を得た（収量３１．２ｇ、収率９１％）。同定は1Ｈ−ＮＭＲとＥＳＩ−ＭＳにより行った。
1Ｈ ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：６．９７（ｓ，１Ｈ），７．１１（ｄ,２Ｈ），７．２５−７．３１（ｍ，２Ｈ），７．４２−７．４８（ｍ，２Ｈ），７．５１（ｄ，１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ２７２．９８    ｆｏｕｎｄ  ２７３．０９【００８８】
【化４４】
0006521253.tif 000045
【００８９】
二口フラスコに化合物１ａ（３１．１ｇ，１１３．５ｍｍｏｌ），水（５０ｍｌ）、硫酸（１００ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下で１８０℃において１２時間加熱撹拌した。反応終了後、室温まで冷却し、反応溶液を水（５００ｍｌ）中に注ぎ込み、ジクロロメタンで抽出、水洗した。無水硫酸マグネシウムで乾燥後、シリカゲルカラムを通して原点不純物を除去し、濃縮した。析出した試料をヘキサン１００ｍｌで超音波洗浄、ろ取した。これを真空乾燥（５０℃、４時間）し、白色の固体を得た（収量９．３２ｇ、収率３０％）。同定は1Ｈ−ＮＭＲとＥＳＩ−ＭＳにより行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：７．４１（ｔ，１Ｈ），７．４６−７．５４（ｍ,２Ｈ），７．７１（ｓ，１Ｈ），７．７５（ｔ，１Ｈ），８．２０（ｄ，１Ｈ）  ８．３３（ｄ，１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ２７３．９６    ｆｏｕｎｄ  ２７４．０８【００９０】
【化４５】
0006521253.tif 000046
【００９１】
二口フラスコに化合物１ｂ（１．３８ｇ、５ｍｍｏｌ），９，９−ジヒドロジメチルアクリジン（１．１５ｇ，５．５ｍｍｏｌ），ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド（０．９６ｇ，１０ｍｍｏｌ）、酢酸パラジウム（５６ｍｇ，０．２５ｍｍｏｌ），トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスホニウムテトラフルオロボラート（１４５ｍｇ，０．５ｍｍｏｌ）を入れ、容器内を窒素置換したのちに脱水トルエン５０ｍｌを入れ、窒素雰囲気下にて８時間還流させた。反応終了後、室温まで冷却し、セライトを用いて濾過した。ろ液を濃縮し、シリカゲルクロマトグラフィー（移動相ジクロロメタン）にて精製し、濃縮後、ヘキサン：酢酸エチル＝９：１ｍｌ／ｇで再結晶を２回行い、黄色の固体を得た（収量２．０６ｇ、収率８５％）。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：１．６８（ｓ，６Ｈ），６．５３（ｄ，２Ｈ），６．９６−７．０８（ｍ,  ４Ｈ），７.３８（ｄ，１Ｈ），７．４２（ｔ，１Ｈ），７．４６−７．５２（ｍ，３Ｈ），７．５３（ｓ，１Ｈ），７．７４（ｔ，１Ｈ）８．３８（ｄ，１Ｈ）  ８．５３（ｄ，１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ４０３．１６    ｆｏｕｎｄ  ４０３．２３【００９２】
（合成例２）  化合物４の合成
以下の手順にしたがって化合物４を合成した。
【化４６】
0006521253.tif 000047
【００９３】
Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップを取り付けた三口フラスコに３−ブロモフェノール（２２．７２ｇ、１３１．３ｍｍｏｌ），Ｋ2ＣＯ3（３４．５５ｇ，２５０ｍｍｏｌ），Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１３０ｍｌ），トルエン（１３０ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下で４時間還流させて系中から水の生成が認められなくなるまで脱水を行った。その後、Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋトラップでトルエンを１００ｍｌ除去した。
室温に戻した後に４−ブロモ−２−フルオロベンゾニトリル（２５．０ｇ，１２５ｍｍｏｌ）を加え、窒素雰囲気下で４時間還流させた。反応終了後、溶液にトルエン（２００ｍｌ）を加えて希釈し、セライトを通して濾過した。これを分液ロートで二回水洗し、無水硫酸マグネシウムで乾燥し、濾過した。これをシリカゲルクロマトグラフィー（移動相トルエン：酢酸エチル＝９：１）で精製し、濃縮により析出した試料をヘキサン（２００ｍｌ）で超音波洗浄を５分間行い、ろ取した。これを真空乾燥（５０℃、４時間）し、白色の固体を得た（収量４３．８ｇ、収率９９％）。同定は1Ｈ−ＮＭＲとＥＳＩ−ＭＳにより行った。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：７．０２（ｄ，１Ｈ），７．０５（ｄ，１Ｈ），７．２７（ｔ，１Ｈ），７．２９−７．３５（ｍ、２Ｈ），７．４１（ｄ，１Ｈ），７．５３（ｄ，１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ３５０．８９    ｆｏｕｎｄ  ３５１．０４【００９４】
【化４７】
0006521253.tif 000048
【００９５】
二口フラスコに化合物２ａ（３９．１８ｇ，１１１ｍｍｏｌ），水（５５ｍｌ）、硫酸（１１１ｍｌ）を入れ、窒素雰囲気下で１８０℃において１８時間加熱撹拌した。反応終了後、室温まで冷却し、反応溶液を水（５００ｍｌ）中に注ぎ込み、ジクロロメタンで抽出、水洗を２回、水酸化ナトリウム水溶液で洗浄した。無水硫酸マグネシウムで乾燥後、シリカゲルカラムを通して原点不純物を除去し、濃縮した。これをシリカゲルクロマトグラフィー（移動相ジクロロメタン）で２ｂと２ｃに分離し、２ｂについては試料に対して約１０ｍｌ／ｇのトルエン溶液から再結晶を行った。２ｃについては試料に対して約５ｍｌ／ｇのトルエン溶液を調製し、そこへメタノール約５ｍｌ／ｇを加えて再結晶を行った。これらを真空乾燥（５０℃、４時間）し、白色の固体を得た（２ｂ：収量１３．０８ｇ、収率３３％  ２ｃ：収量１４．８２ｇ、収率３８％）。同定は1Ｈ−ＮＭＲとＥＳＩ−ＭＳにより行った。
化合物２ｂ：
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：７．５２（ｄ，２Ｈ），７．６９（ｓ，２Ｈ），８．０７（ｄ，２Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ３５１．８７    ｆｏｕｎｄ  ３５１．５３
化合物２ｃ：
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：７．４４−７．５４（ｍ，３Ｈ），７．６５（ｄｄ，２Ｈ），８．１７（ｄ，１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ３５１．８７    ｆｏｕｎｄ  ３５１．５３【００９６】
【化４８】
0006521253.tif 000049
【００９７】
原料を化合物１ｂから２ｂに変えた以外は合成例１の化合物１と同様にして合成した（収量４．４５ｇ、収率７３％）。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：１．６９（ｓ，１２Ｈ），６．５７（ｄ，４Ｈ），６．９８−７．１１（ｍ，８Ｈ），７．４１（ｄ，２Ｈ），７．４７−７．５５（ｍ，６Ｈ），８．５７（ｄ，２Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ６１０．２６    ｆｏｕｎｄ  ６１０．２７【００９８】
（合成例３）  化合物２の合成
下記の反応式にしたがって、合成例１の化合物１と同様にして合成した（収率９７％）。
【化４９】
0006521253.tif 000050
【００９９】
二口フラスコに化合物１ｂ（０．８３ｇ，３ｍｍｏｌ）、９，９−ジメチル−１０−（４−（４，４，５，５−テトラメチル−１,３,２−ジオキサボロラン−２−イル）フェニル）−９，１０−ジヒドロアクリジン（１．３６ｇ、３．３ｍｍｏｌ），炭酸カリウムの２Ｍ水溶液３ｍｌ、１，２−ジメトキシエタン６ｍｌ、トルエン６ｍｌ、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（１０４mg、０．０９ｍｍｏｌ）を入れ、窒素雰囲気下にて４８時間還流させた。
反応終了後、分液ロートを用いてジクロロメタンで抽出を行い、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、濾過、濃縮した。これをシリカゲルカラムクロマトグラフィー（移動相：ジクロロメタン）で精製した。さらにこれを酢酸エチル：ｎ−ヘキサン＝１：１混合溶媒３０ｍｌで超音波洗浄を５分間行い、ろ取した。これを５０℃で６時間、真空乾燥して淡黄色の固体を得た（収量１．４ｇ、収率９７％）。同定は1Ｈ−ＮＭＲとＥＳＩ−ＭＳにより行った。【０１００】
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：１．７２（Ｓ，６Ｈ），６．３６（ｄ，２Ｈ），６．９２−７．０５（ｍ，４Ｈ），７．４３（ｔ，１Ｈ），７．４３−７．５２（ｍ，４Ｈ），７．５６（ｄ，１Ｈ），７.７２−７．８１（ｍ，２Ｈ），７．８３（ｓ，１Ｈ），７．９７（ｄ，２Ｈ），８．３９（ｄ，１Ｈ），８．４７（ｄ，１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ４７９．１９    ｆｏｕｎｄ  ４７９．３４【０１０１】
（合成例４）  化合物３の合成
下記の反応式にしたがって、合成例１の化合物１と同様にして合成した（収率６８％）。
【化５０】
0006521253.tif 000051
【０１０２】
（合成例５）  化合物５の合成
下記の反応式にしたがって、合成例１の化合物１と同様にして合成した（収率３４％）。
【化５１】
0006521253.tif 000052
【０１０３】
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：１．６７（Ｓ，６Ｈ），１．７７（ｓ，３Ｈ），１．９６（ｓ，３Ｈ），６．０５（ｄｄ，２Ｈ），６．４６（ｄ，２Ｈ），６．８５−６．９３（ｍ，４Ｈ），６．９７−７．０７（ｍ，４Ｈ），７.２４（ｄ，１Ｈ），７．３１（ｄ，１Ｈ），７．４６−７．５４（ｍ，５Ｈ），７．７０（ｄ，１Ｈ），７．９３（ｔ，１Ｈ），８．２９（ｄ，１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ６１０．２６    ｆｏｕｎｄ  ６１０．２７【０１０４】
（合成例６）  化合物６の合成
下記の反応式にしたがって、合成例２の化合物４と同様にして合成した（収率１９％）。
【化５２】
0006521253.tif 000053
【０１０５】
（合成例７）  化合物７の合成
下記の反応式にしたがって、合成例１の化合物１と同様にして合成した（収率46％）。
【化５３】
0006521253.tif 000054
【０１０６】
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：７．３６（ｔ、２Ｈ），７．４２−７．５１（ｍ，３Ｈ），７．５４（ｄ，１Ｈ），７．６１（ｄ，２Ｈ），７．６７（ｄ，１Ｈ），７．７５−７．８１（ｍ，２Ｈ），８．１７（ｄ，２Ｈ），８．４１（ｄ，１Ｈ），８．５８（ｄ，１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ３６１．１１    ｆｏｕｎｄ  ３６１．２０【０１０７】
（合成例８）  化合物９の合成
下記の反応式にしたがって、合成例１の化合物１と同様にして合成した（収率９９％）。
【化５４】
0006521253.tif 000055
【０１０８】
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3，δ）：７．３３（ｍ、１Ｈ）、７．３８（ｔ、１Ｈ）、７．４１−７．５８（ｍ、７Ｈ），７．６０−７．６８（ｍ、５Ｈ）、７．７２（ｔ、２Ｈ）、７．７５−７．８６（ｍ、４Ｈ）、８．２６（ｄｄ、２Ｈ）、８．４２（ｄ、１Ｈ）、８．４７（ｓ、２Ｈ）、８．６１（ｄ、１Ｈ）
ＥＳＩ−ＭＳ（ｍ／ｚ）（Ｍ+）：ｃａｌｃｄ  ６０２．２０    ｆｏｕｎｄ  ６０２．４０【０１０９】
（合成例９）  化合物１０の合成
下記の反応式にしたがって、合成例２の化合物４と同様にして合成した（収率６３％）。
【化５５】
0006521253.tif 000056
【０１１０】
（合成例１０）  化合物１１の合成
下記の反応式にしたがって、合成例１の化合物１と同様にして合成した（収率９２％）。
【化５６】
0006521253.tif 000057
【０１１１】
（実施例１）  化合物１を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と特性の評価
化合物１のトルエン溶液（濃度１０-5ｍｏｌ／Ｌ）およびヘキサン溶液（濃度１０-5ｍｏｌ／Ｌ）を調製した。
また、石英基板上に真空蒸着法にて、真空度１０-4Ｐａ以下の条件にて化合物１とｍＣＢＰとを異なる蒸着源から蒸着し、化合物１の濃度が６．０重量％である共蒸着薄膜を１００ｎｍの厚さで形成した。
化合物１のトルエン溶液とヘキサン溶液のそれぞれの過渡減衰曲線を図２に示す。このトルエン溶液の蛍光減衰時間は、τ１：４８ｎｓ、τ２：１５００ｎｓであり、ヘキサン溶液の蛍光減衰時間は、τ１：１８ｎｓ、τ２：３８５ｎｓであった。
また、化合物１とｍＣＢＰの共蒸着薄膜について、３２５ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図３に示す。この共蒸着薄膜のフォトルミネッセンス量子効率は８９％であった。
さらに、３００Ｋ、２００Ｋ、１００Ｋ、５Ｋの各温度における共蒸着薄膜の過渡減衰曲線を図４に示す。図４より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。【０１１２】
（実施例２）  化合物２を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物２を用いた点を変更して各サンプルを作製した。ただし、トルエン溶液およびヘキサン溶液は調製せず、共蒸着薄膜を作製するに際し、ｍＣＢＰの代わりにｍＣＰを使用した。
化合物２とｍＣＰを有する共蒸着薄膜について、３４５ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図５に示す。この共蒸着薄膜のフォトルミネッセンス量子効率は６６％であった。
また、３００Ｋ、２００Ｋ、１００Ｋ、４Ｋの各温度における共蒸着薄膜の過渡減衰曲線を図６に示す。図６より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。【０１１３】
（実施例３）  化合物３を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物３を用いた点を変更して各サンプルを作製した。ただし、共蒸着薄膜を作製するに際し、ｍＣＢＰの代わりにｍＣＰを使用した。
化合物３のトルエン溶液について、３７０ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図７に示す。フォトルミネッセンス量子効率は、窒素バブリングしたトルエン溶液で３５％であった。
化合物３のトルエン溶液の過渡減衰曲線を図８に示す。このトルエン溶液の蛍光減衰時間は、τ１：３．２ｎｓ、τ２：１１μｓであり、遅延蛍光が確認された。
化合物３とｍＣＰを有する共蒸着薄膜について、３００ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図９に示す。この共蒸着薄膜のフォトルミネッセンス量子効率は３０％であった。
さらに、３００Ｋ、２００Ｋ、４Ｋの各温度における共蒸着薄膜の過渡減衰曲線を図１０に示す。図１０より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。【０１１４】
（実施例４）  化合物４を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物４を用いた点を変更して各サンプルを作製した。ただし、共蒸着薄膜を作製するに際し、ｍＣＢＰの代わりにｍＣＰを使用した。
化合物４のトルエン溶液およびヘキサン溶液の過渡減衰曲を図１２に示す。このトルエン溶液の蛍光減衰時間は、τ１：４７ｎｓ、τ２：１．７μｓであり、ヘキサン溶液の蛍光減衰時間は、τ１：１５ｎｓ、τ２：２．５μｓであった。
化合物４とｍＣＰを有する共蒸着薄膜について、３２５ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図１１に示す。この共蒸着薄膜のフォトルミネッセンス量子効率は８９％であった。
さらに、３００Ｋ、２００Ｋ、１００Ｋ、４Ｋの各温度における共蒸着薄膜の過渡減衰曲線を図１３に示す。図１３より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。【０１１５】
（実施例５）  化合物５を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物５を用いた点を変更してトルエン溶液を調製した。
化合物５のトルエン溶液について、３８０ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図１４に示す。フォトルミネッセンス量子効率は、窒素バブリングなしのトルエン溶液で０．６％、窒素バブリングしたトルエン溶液で２５％であった。
化合物５のトルエン溶液の過渡減衰曲線を図１５に示す。このトルエン溶液の蛍光減衰時間は、５１６ｎｍの蛍光でτ１：３．９ｎｓ、τ２：４１９ｎｓ、５８０ｎｍの蛍光でτ１：４．１ｎｓ、τ２：４１５ｎｓであり、遅延蛍光が確認された。【０１１６】
（実施例６）  化合物６を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物３を用いた点を変更してトルエン溶液を調整した。
化合物６のトルエン溶液について、３７０ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図１６に示す。フォトルミネッセンス量子効率は、窒素バブリングしたトルエン溶液で３２％であった。
化合物６のトルエン溶液の過渡減衰曲線を図１７に示す。このトルエン溶液の蛍光減衰時間は、τ１：２．２ｎｓ、τ２：２．４μｓであり、遅延蛍光が確認された。
化合物６とｍＣＰを有する共蒸着薄膜について、３７０ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図１８に示す。この共蒸着薄膜のフォトルミネッセンス量子効率は６０％であった。
さらに、３００Ｋ、２００Ｋ、１００Ｋ、４Ｋの各温度における共蒸着薄膜の過渡減衰曲線を図１９に示す。図１９より、温度上昇に伴って遅延蛍光成分が増加する熱活性型の遅延蛍光であることが確認された。【０１１７】
（実施例７）  化合物９を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物９を用いた点を変更してトルエン溶液を調製した。
化合物９のトルエン溶液について３７５ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図２０に、フォトルミネッセンス量子効率を波長毎にプロットした結果を図２１に示す。図２１に示すように、フォトルミネッセンス量子効率は、窒素バブリングしたトルエン溶液よりも窒素バブリングなしのトルエン溶液の方が低い値になっている。これは、化合物９は遅延蛍光を示す蛍光物質であり、窒素バブリングなしの化合物９のトルエン溶液では、酸素により、励起三重項状態の励起子の励起一重項への逆項間交差が阻害されたからと推測される。【０１１８】
（実施例８）  化合物１０を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物１０を用いた点を変更してトルエン溶液を調整した。
化合物１０のトルエン溶液について、４２０ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図２２に示す。フォトルミネッセンス量子効率は、窒素バブリングしたトルエン溶液で４４％であった。
化合物１０のトルエン溶液の過渡減衰曲線を図２３に示す。このトルエン溶液の蛍光減衰時間は、τ１：３２ｎｓ、τ２：１．１μｓであり、遅延蛍光が確認された。【０１１９】
（実施例９）  化合物１１を用いた有機フォトルミネッセンス素子の作製と評価
化合物１のかわりに化合物１１を用いた点を変更してトルエン溶液を調整した。
化合物１１のトルエン溶液について、４００ｎｍ励起光による発光スペクトルを測定した結果を図２４に示す。フォトルミネッセンス量子効率は、窒素バブリングしたトルエン溶液で９７％であった。
化合物１１のトルエン溶液の過渡減衰曲線を図２５に示す。このトルエン溶液の蛍光減衰時間は、τ１：３７ｎｓ、τ２：３．８μｓであり、遅延蛍光が確認された。【０１２０】
（実施例１０）  化合物１および化合物４を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にα−ＮＰＤを４０ｎｍの厚さに形成した。次に、化合物１とｍＣＰを異なる蒸着源から共蒸着し、２０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物１の濃度は６．０重量％とした。次に、ＴＰＢｉを４０ｎｍの厚さに形成し、さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を８０ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
化合物１のかわりに化合物４を用いて同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。
化合物１を用いて作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図２６に示し、化合物４を用いて作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図２７に示す。また、作製した２種類の有機エレクトロルミネッセンス素子の電圧−電流密度特性を図２８に示し、発光強度−外部量子効率特性を図２９に示し、電流密度−外部量子効率特性を示すグラフを図３０に示す。いずれの有機エレクトロルミネッセンス素子も、遅延蛍光を示さない通常の蛍光材料を発光材料として用いた場合の外部量子効率を上回る高い外部量子効率を達成した。特に化合物１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子は極めて高い外部量子効率を達成した。
また、ｍＣＰのかわりにＣｚＤＢＦを使用し、ＴＰＢｉのかわりにＰＰＴを用いた場合も、同様に高い外部量子効率を達成した。【０１２１】
（実施例１１）  化合物１を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴ−ＣＮを１０ｎｍの厚さに形成し、その上に、Ｔｒｉｓ−ＰＣｚを３０ｎｍの厚さに形成した。次に、化合物１とｍＣＢＰを異なる蒸着源から共蒸着し、３０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物１の濃度は１０重量％または２０重量％とした。または、共蒸着を行う代わりに、化合物１のみを蒸着源として３０ｎｍの厚さに形成し、化合物１の濃度が１００重量％の発光層とした。次に、Ｔ２Ｔを１０ｎｍの厚さに形成し、その上に、Ｂｐｙ−ＴＰ２を４０ｎｍの厚さに形成した。さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成した。以上の工程により、発光層における化合物１の濃度が異なる３種類の有機エレクトロルミネッセンス素子を作製した。
化合物１の濃度を１０重量％とした有機エレクトロルミネッセンス素子について、発光スペクトルを図３１に示し、電圧−電流密度特性を図３２に示し、発光強度−外部量子効率特性を図３３に示し、電流密度−外部量子効率特性を図３４に示す。化合物１の濃度を２０重量％とした有機エレクトロルミネッセンス素子について、発光スペクトルを図３５に示し、電圧−電流密度特性を図３６に示し、発光強度−外部量子効率特性を図３７に示し、電流密度−外部量子効率特性を図３８に示す。化合物１の濃度を１００重量％とした有機エレクトロルミネッセンス素子について、発光スペクトルを図３９に示し、電圧−電流密度特性を図４０に示し、発光強度−外部量子効率特性を図４１に示し、電流密度−外部量子効率特性を図４２に示す。また、各有機エレクトロルミネッセンス素子のデバイス特性を表１にまとめて示す。いずれの有機エレクトロルミネッセンス素子も、遅延蛍光を示さない通常の蛍光材料を発光材料として用いた場合の外部量子効率を上回る高い外部量子効率を達成した。【０１２２】
（実施例１２）  化合物４を用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の作製と評価
膜厚１００ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度５．０×１０-4Ｐａで積層した。まず、ＩＴＯ上にＨＡＴ−ＣＮを１０ｎｍの厚さに形成した。次に、Ｔｒｉｓ−ＰＣｚを２０ｎｍの厚さに形成し、その上に、ＣＣＰを１０ｎｍの厚さに形成した。次に、化合物４とＣＯ（ｍＱＰｈ）２を異なる蒸着源から共蒸着し、３０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物４の濃度は２０重量％とした。次に、ＣＯ（ｍＱＰｈ）２を１０ｎｍの厚さに形成し、その上に、Ｂｐｙ−ＴＰ２を２０ｎｍの厚さに形成した。さらにフッ化リチウム（ＬｉＦ）を０．８ｎｍ真空蒸着し、次いでアルミニウム（Ａｌ）を１００ｎｍの厚さに蒸着することにより陰極を形成し、有機エレクトロルミネッセンス素子とした。
作製した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図４３に示し、電圧−電流密度特性を図４４に示し、発光強度−外部量子効率特性を図４５に示し、電流密度−外部量子効率特性を図４６に示す。また、作製した有機エレクトロルミネッセンス素子のデバイス特性を表１に示す。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、遅延蛍光を示さない通常の蛍光材料を発光材料として用いた場合の外部量子効率を上回る高い外部量子効率を達成した。【０１２３】
【表１】
0006521253.tif 000058
【０１２４】
【化５７−１】
0006521253.tif 000059
【化５７−２】
0006521253.tif 000060
【産業上の利用可能性】
【０１２５】
本発明の化合物は発光材料として有用である。このため本発明の化合物は、有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子用の発光材料として効果的に用いられる。本発明の化合物の中には、遅延蛍光が放射するものも含まれているため、発光効率が高い有機発光素子を提供することも可能である。このため、本発明は産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【０１２６】
１  基板
２  陽極
３  正孔注入層
４  正孔輸送層
５  発光層
６  電子輸送層
７  陰極
【図１】
0006521253.tif 000070
【図２】
0006521253.tif 000071
【図３】
0006521253.tif 000072
【図４】
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【図５】
0006521253.tif 000074
【図６】
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【図７】
0006521253.tif 000076
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
0006521253.tif 000080
【図１２】
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【図１３】
0006521253.tif 000082
【図１４】
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【図１５】
0006521253.tif 000084
【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
0006521253.tif 000091
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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