(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
多極電機子(1)における磁極(2)の周囲を回動しながら線材(3)を繰出して前記磁極(2)に対して前記線材(3)を巻線するフライヤ(4)と、前記磁極(2)を前記多極電機子(1)の軸方向から挟持するように配設され前記フライヤ(4)から繰出された前記線材(3)を先端縁から前記磁極(2)に案内する一対のセンタフォーマ(15,16)と、前記一対のセンタフォーマ(15,16)の前記多極電機子(1)に対する軸方向位置および半径方向位置を調整するセンタフォーマ移動機構(17)とを備えた巻線装置において、
前記一対のセンタフォーマ(15,16)のいずれか一方が前記多極電機子(1)の周方向に重合する一対のフォーマ板(15a,15b)により構成され、
前記センタフォーマ移動機構(17)は前記一対のフォーマ板(15a,15b)のいずれか一方のフォーマ板(15a)を他方のフォーマ板(15b)に対して前記多極電機子(1)の径方向へずらすことが可能に構成された
ことを特徴とするフライヤ式の巻線機。
【請求項２】
一方のセンタフォーマ(15)に対向するように設けられた対向フォーマ(80)と、
フライヤ(4)の回動に伴って前記一方のセンタフォーマ(15,16)とともに前記対向フォーマ(80)を多極電機子(1)の径方向へ移動させる対向フォーマ移動機構(83)と、
一対のフォーマ板(15a,15b)のずれに対応して前記対向フォーマ(80)を回動させる回転機構(82)と
を更に備えた請求項１記載のフライヤ式の巻線機。
【請求項３】
センタフォーマ移動機構(17)が、
一対のフォーマ板(15a,15b)に別々に連結されてフライヤの回転軸方向に移動可能な第一及び第二操作ロッド(46a,46c)と、
他方のセンタフォーマに連結されてフライヤの回転軸方向に移動可能な第三操作ロッド(46b)と、
前記第一ないし第三操作ロッド(46a,46b,46c)を別々にそれぞれ独立して軸方向に移動可能な可動手段と
を備えた請求項１又は２記載のフライヤ式の巻線機。
【請求項４】
多極電機子(1)における磁極(2)の周囲を回動すると共に前記多極電機子(1)の径方向に往復移動して前記磁極(2)に対して線材(3)を巻線するフライヤ(4)と、前記磁極(2)を前記多極電機子(1)の軸方向から挟持するように配設され前記フライヤ(4)の往復移動に伴って前記多極電機子(1)の径方向へ往復移動して前記フライヤ(4)から繰出された前記線材(3)を先端縁から前記磁極(2)に案内する一対のセンタフォーマ(15,16)とを備えた巻線装置(100)を用いて前記多極電機子(1)の各磁極(2)に前記線材(3)を巻線する巻線方法であって、
前記一対のセンタフォーマ(15,16)のいずれか一方を記多極電機子(1)の周方向に重合する一対のフォーマ板(15a,15b)により構成し、
前記一対のセンタフォーマ(15,16)の前記多極電機子(1)の径方向への往動時において前記一対のフォーマ板(15a,15b)のいずれか一方を他方に対して前記多極電機子(1)の径方向内側又は外側へずらし、
前記一対のセンタフォーマ(15,16)の前記多極電機子(1)の径方向への復動時において前記一対のフォーマ板(15a,15b)のいずれか一方を他方に対して前記多極電機子(1)の径方向外側又は内側へずらす
ことを特徴とする巻線方法。
【請求項５】
フライヤ(4)の回動に伴って一方のセンタフォーマ(15)に対向する対向フォーマ(80)を一対のセンタフォーマ(15,16)とともに多極電機子(1)の径方向へ往復移動させ、
前記一対のセンタフォーマ(15,16)の前記多極電機子(1)の径方向への往動時において、一対のフォーマ板(15a,15b)のいずれか一方が前記多極電機子(1)の径方向内側又は外側へずれた前記一対のフォーマ板(15a,15b)の傾斜に沿って前記対向フォーマ(80)を傾斜させて前記一対のセンタフォーマ(15,16)とともに前記多極電機子(1)の径方向へ往動させ、
前記一対のセンタフォーマ(15,16)の前記多極電機子(1)の径方向への復動時において、前記一対のフォーマ板(15a,15b)のいずれか一方が前記多極電機子(1)の径方向外側又は内側へずれた前記一対のフォーマ板(15a,15b)の傾斜に沿って前記対向フォーマ(80)を傾斜させて前記一対のセンタフォーマ(15,16)とともに前記多極電機子(1)の径方向へ復動させ、
前記フライヤ(4)から繰出された前記線材(3)を前記一方のセンタフォーマ(15,16)と前記対向フォーマ(80)の間から前記磁極(2)に案内して巻線する
請求項４記載の巻線方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主として多極電機子にコイル形成用の線材を巻付けるためのフライヤ式の巻線機及び巻線方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、多極電機子の磁極にコイル形成用の線材を巻付けるために、磁極の周囲を回動しながら線材を繰出してその磁極に対して線材を巻線するフライヤを備えたフライヤ式の巻線機が広く使用されている。そして、モータ等、電機子の限られた大きさで性能をより良くするためには、多極電機子の限られた巻線スペースにいかに多くの巻線ができるかということがフライヤ式の巻線機に要求される。それには、磁極に対して隣り合う線材同士の隙間をなくして整列して巻く、いわゆる整列巻きが有効である。このために、フライヤ式の巻線機において、磁極を多極電機子の軸方向から挟むように配設された一対のセンタフォーマを備えたものが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
即ち、このフライヤ式の巻線機では、センタフォーマが多極電機子の巻線すべき磁極を多極電機子の軸方向から挟み込むことにより、フライヤから繰出された線材をセンタフォーマの案内面に滑動させ、その先端から巻線すべき磁極の所望の位置に案内する。そして、回動しながら線材を繰出すフライヤをこのセンタフォーマとともにその回転軸方向に移動することにより整列巻きが成されるとしている。
【０００４】
そして、線材を繰出すフライヤがその回転軸方向に移動して、磁極に一層目の巻線が成された後には、回転しつつ線材を繰出すフライヤをその一層目を巻線した方向と逆方向に移動させ、磁極に巻線された一層目の巻線の上に二層目の巻線を施す。これを順次繰り返して、回転するフライヤをその回転軸方向に往復移動させることにより、磁極に複数層の巻線を施すことが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−３４２１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、回転するフライヤをその回転軸方向に往復移動させて、磁極に複数層の巻線を施す場合、各層の巻線方向は交互に逆方向になることから、上に巻線された層における線材は、磁極に一回巻回される度に、下の層の巻線における線材に対して１回交差することになる。
【０００７】
従って、線材が巻回される磁極の断面が方形を成すときには、磁極の巻線される周囲４面の内の３面では下の層の巻線と上の層の巻線が平行であったとしても、その内の１面では下の層の巻線と上の層の巻線は平行にならずに交差することになる。
【０００８】
そして、下の層が整列巻きされており、その上の層における線材が下の層における線材と平行であれば、その上の層の線材は下の層の線材間に生じる隙間に落ち込むので、その巻厚は線径の２倍未満と成って、その巻厚が厚くなることはない。
【０００９】
けれども、下の層が整列巻きされているけれども、その上の層における線材が下の層における線材と交差するものであれば、その上の層の線材は下の層の線材を乗り越えることに成り、その巻厚は必ず線径の２倍と成って、その巻厚が薄くなるようなことはない。
【００１０】
従来からフライヤ式の巻線機を用いて巻線を行う多極電機子にあっては、周方向に複数の磁極が放射状に形成されるため、一の磁極における巻線が多極電機子の周方向に膨らむと、周方向に隣接する磁極への巻線に制約が生じる。このため、一の磁極に複数層の巻線を行う場合、その磁極の断面は方形であることから、多極電機子の軸方向において、上の層における線材を下の層における線材と交差させ、その交差に起因する巻線の膨らみが周方向に生じることを回避することが好ましい。
【００１１】
しかし、多極電機子は比較的多くの積層板から成り、磁極の断面はその厚さ方向を長辺とする長方形状を成すのが一般的で有る。そして、上の層の線材が下の層の線材を乗り越えるためには、交差する線材相互の交差角度が小さいことが好ましい。このため、多極電機子の磁極に複数層の巻線を施す場合、磁極の断面が長辺において、下の層の線材と上の層の線材が交差し易いことになる。よって、従来のフライヤ式の巻線機において、多極電機子の磁極に複数層の巻線を施すと、その巻線は磁極の断面長辺側において交差し、その巻線は多極電機子の周方向に膨らむ傾向にあった。
【００１２】
本発明の目的は、多極電機子の磁極に複数層の巻線を施す場合において、多極電機子の軸方向における面において、上の層における線材を下の層における線材と交差させて巻線し得るフライヤ式の巻線機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、多極電機子における磁極の周囲を回動しながら線材を繰出して磁極に対して線材を巻線するフライヤと、磁極を多極電機子の軸方向から挟むように配設されフライヤから繰出された線材を磁極に案内する一対のセンタフォーマと、一対のセンタフォーマの多極電機子に対する軸方向位置および半径方向位置を調整するセンタフォーマ移動機構とを備えたフライヤ式の巻線機の改良である。
【００１４】
その特徴ある構成は、一対のセンタフォーマのいずれか一方が多極電機子の周方向に重合する一対のフォーマ板により構成され、センタフォーマ移動機構は一対のフォーマ板のいずれか一方のフォーマ板を他方のフォーマ板に対して多極電機子の径方向へずらすことが可能に構成されたところにある。
【００１５】
この場合、一方のセンタフォーマに対向するように設けられた対向フォーマと、フライヤの回動に伴って一方のセンタフォーマとともに対向フォーマを多極電機子の径方向へ移動させる対向フォーマ移動機構と、一対のフォーマ板のずれに対応して対向フォーマを回動させる回転機構とを更に備えることが好ましい。
【００１６】
そして、センタフォーマ移動機構が、一対のフォーマ板に別々に連結されてフライヤの回転軸方向に移動可能な第一及び第二操作ロッドと、他方のセンタフォーマに連結されてフライヤの回転軸方向に移動可能な第三操作ロッドと、第一ないし第三操作ロッドを別々にそれぞれ独立して軸方向に移動可能な可動手段とを備えることが好ましい。
【００１７】
また、別の本発明は、多極電機子における磁極の周囲を回動すると共に多極電機子の径方向に往復移動して磁極に対して線材を巻線するフライヤと、磁極を多極電機子の軸方向から挟持するように配設されフライヤの往復移動に伴って多極電機子の径方向へ往復移動してフライヤから繰出された線材を先端縁から磁極に案内する一対のセンタフォーマとを備えた巻線装置を用いて多極電機子の各磁極に線材を巻線する巻線方法の改良である。
【００１８】
その特徴ある点は、一対のセンタフォーマのいずれか一方を記多極電機子の周方向に重合する一対のフォーマ板により構成し、一対のセンタフォーマの多極電機子の径方向への往動時において一対のフォーマ板のいずれか一方を他方に対して多極電機子の径方向内側又は外側へずらし、一対のセンタフォーマの多極電機子の径方向への復動時において一対のフォーマ板のいずれか一方を他方に対して多極電機子の径方向外側又は内側へずらすところにある。
【００１９】
この場合、フライヤの回動に伴って一方のセンタフォーマに対向する対向フォーマを一対のセンタフォーマとともに多極電機子の径方向へ往復移動させ、一対のセンタフォーマの多極電機子の径方向への往動時において、一対のフォーマ板のいずれか一方が多極電機子の径方向内側又は外側へずれた一対のフォーマ板の傾斜に沿って対向フォーマを傾斜させて一対のセンタフォーマとともに多極電機子の径方向へ往動させ、一対のセンタフォーマの多極電機子の径方向への復動時において、一対のフォーマ板のいずれか一方が多極電機子の径方向外側又は内側へずれた一対のフォーマ板の傾斜に沿って対向フォーマを傾斜させて一対のセンタフォーマとともに多極電機子の径方向へ復動させ、フライヤから繰出された線材を一方のセンタフォーマと対向フォーマの間から磁極に案内して巻線することが好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明のフライヤ式の巻線機及び巻線方法では、一対のセンタフォーマのいずれか一方を一対のフォーマ板により構成し、いずれか一方のフォーマ板を他方のフォーマ板に対して多極電機子の径方向へずらすようにした。このようにずらすと、それぞれのフォーマ板の傾斜面を滑り落ちる線材は磁極の軸心に傾斜した状態で案内され、その傾斜した状態で案内された線材が上側の層における線材であれば、その線材を下の層における線材と交差させることが可能になる。
【００２１】
ここで、その一方のセンタフォーマは多極電機子の軸方向に設けられるので、その多極電機子の軸方向において、上の層における線材を下の層における線材と交差させ、多極電機子の周方向において上の層における線材が下の層における線材と交差することを回避することができる。
【００２２】
また、一対のフォーマ板のずれに対応して対向フォーマをその一方のセンタフォーマに対向させると、一方のセンタフォーマにおけるフォーマ板のそれぞれの傾斜面を滑り落ちる線材は、そのフォーマ板と対向フォーマにより挟まれた状態で磁極に案内され、その傾斜状態を維持しながら下の層の巻線上に案内されるので、上の層における線材を、この一方のセンタフォーマが対向する面において、下の層における線材と確実に交差させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明実施形態のフライヤ式の巻線機を示す側面図である。
【図２】その対向フォーマ回転移動機構を含む巻線機の上面図である。
【図３】押え部材を磁極の外端面に当接させて一対のセンタフォーマを後退させた図１のＡ部の拡大上面図である。
【図４】一対のセンタフォーマを前進させた図３に対応する拡大上面図である。
【図５】一対のセンタフォーマを鉛直方向に互いに離間させた図１のＡ部における正面図である。
【図６】一対のセンタフォーマを鉛直方向に互いに接近させた図５に対応する正面図である。
【図７】一対のセンタフォーマを鉛直方向に互いに離間させた図５のＢ方向から観た側面図である。
【図８】一対のセンタフォーマを鉛直方向に互いに接近させた図６のＣ方向から観た側面図である。
【図９】一対のセンタフォーマが挟持して巻線を開始して磁極に最初の一巻きが成される状態を示す図である。
【図１０】その磁極に二巻き目が成される状態を示す図９に対応する図である。
【図１１】その磁極に第一層目の巻線が成された状態を示す図１０に対応する図である。
【図１２】その磁極に第二層目の巻線が成される状態を示す図１１に対応する図である。
【図１３】その磁極に第二層目の巻線が終了した状態を示す図１２に対応する図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
次に、本発明を実施するための最良の形態を図面に基づいて説明する。
【００２５】
図１に本発明のフライヤ式の巻線機１００を示す。このフライヤ式の巻線機１００は、発電機や電動機を構成する多極電機子１（ステーター）の複数の磁極２の周囲に線材３を多層に巻線する装置である。そして、このフライヤ式の巻線機１００は、線材３を繰出しながら磁極２の周囲を回動するフライヤ４を用いて巻線を行うフライヤ式の巻線機である。
【００２６】
この実施の形態における多極電機子１は、環状部１ａと、この環状部１ａから径方向外側に向かって放射状に突出した複数の磁極２とを備えるものとする（図３に５個の磁極を示す）。図３に示すように、この多極電機子１における各磁極２の間にはスロット１ｂが開口してなる。磁極２の断面は４角形であり、磁極２の外周面は平滑状の４平面からなる。そして、各磁極２の先端には鍔部２ａが形成される。
【００２７】
図１に戻って、このフライヤ式の巻線機１００は、各部材が配置される基台５上に、多極電機子１の磁極２に対して線材３を自動で巻線する巻線機構６と、多極電機子１を回転させることによって磁極２を順次に巻線位置に送るインデックス機構７とを備える。図１におけるインデックス機構７は多極電機子１をその軸方向を鉛直にして支持するものであり、巻線機構６に対向する磁極２に巻線が行われるものとする。
【００２８】
各図にあっては、互いに直交するＸ、Ｙ及びＺの３軸を設定し、Ｘ軸が多極電機子１の径方向であって巻線する磁極２と巻線機構６とを連通する略水平前後方向、Ｙ軸がその巻線する磁極２における多極電機子１の周方向である略水平横方向、Ｚ軸が多極電機子１の軸方向である鉛直方向に延びるものとし、このフライヤ式の巻線機１００の構成について説明する。
【００２９】
インデックス機構７は、インデックスモータ９と、インデックスモータ９の出力軸９ａに連結され多極電機子１の回転軸と同軸上に延在する支持軸１０と、支持軸１０に連結され多極電機子１を水平に載置するインデックス台１１とを備える。多極電機子１は、環状部１ａの貫通孔１ｃにインデックス台１一の軸１１ａが挿通した状態にてインデックス台１１上に載置される。
【００３０】
これと共に、多極電機子１は、後述する電機子押え部材９６にてインデックス台１１とは反対方向（図１では上方）からインデックス台１１に対して押圧される。これにより、多極電機子１は、インデックス台１１上に支持可能に構成される。
【００３１】
このインデックス機構７では、インデックスモータ９が駆動することによって、インデックス台１１に支持された多極電機子１はインデックス台１一の軸１１ａを回転軸として回転するように構成される。多極電機子１は、インデックス台１１に支持された状態にて磁極２への巻線が行われ、その磁極２への巻線作業終了後には、インデックスモータ９の駆動によって回転し、次に巻線される磁極２が巻線位置に送られるようになっている。このように、インデックス機構７は、多極電機子１の磁極２を巻線機構６に対向する巻線位置に順次に送り、巻線機構６は巻線位置に送られた磁極２に対して巻線を行うように構成される。
【００３２】
巻線機構６は、線材３を繰出すと共に磁極２の周囲を回動して磁極２に対して線材３を巻線するフライヤ４と、フライヤ４から繰出された線材３を磁極２に対して案内する一対のセンタフォーマ１５，１６と、フライヤ４及びセンタフォーマ１５，１６をＸ軸方向に移動させるトラバース機構１８と、トラバース機構１８と別に一対のセンタフォーマ１５，１６を個別に移動させて、一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１に対する軸方向位置および半径方向位置を調整するセンタフォーマ移動機構１７とを備える。
【００３３】
基台５上には移動台２１がＸ軸方向に移動可能に設けられ、この移動台２１に主ヘッド２２が立設される。主ヘッド２２は、軸受２３を介して回転自在である円筒形状の主スピンドル軸２４を支持すると共に、主スピンドル軸２４の内周に軸受２５を介して回転不能の主中心体２６を支持している（主中心体２６を回転不能とする構造については後述する）。主スピンドル軸２４の多極電機子１に臨む先端には環状のフランジ部２４ａが一体に設けられ、このフランジ部２４ａに多極電機子１に向けて延在するフライヤ４が取付けられる。フライヤ４は、主スピンドル軸２４の回転軸から偏心した位置に取付けられる。このフライヤ４には、線材３の案内用のローラ４ａが複数設けられ、その先端には線材３を繰出すノズル２７が設けられる。
【００３４】
主スピンドル軸２４の先端近傍には、プーリ２８が取付けられる。また、移動台２１にはフライヤ回転モータ２９が設けられ、フライヤ回転モータ２９の出力軸にはプーリ３０が取付けられる。プーリ２８とプーリ３０とはベルト３１を介して連結される。これにより、フライヤ回転モータ２９が駆動すると、主スピンドル軸２４が回転し、フライヤ４が主スピンドル軸２４の回転軸を中心に回動するように構成される。なお、フライヤ４が取付けられた主スピンドル軸２４には、そのフライヤ４の近傍であって回転軸に平行に線材３が挿通する貫通孔２４ｂが形成される。
【００３５】
主中心体２６の先端面には、センタフォーマ１５，１６を支持するセンタフォーマ支持板３３が取付けられる。図３及び図４に示すように、センタフォーマ支持板３３の多極電機子１に臨む前面には、Ｙ軸方向に所定の間隔をあけてＸ軸方向に延びる互いに平行な一対の側板３４ａ，３４ｂが、主スピンドル軸２４の回転軸を中心として設けられる。その一対の側板３４ａ，３４ｂの多極電機子１に臨む先端部には、巻線される磁極２の鍔部２ａを押さえる一点鎖線で示す押え部材４９が、その押え部材４９を磁極２の外端面に当接させるように付勢する図示しないコイルスプリングとともに設けられる。
【００３６】
図５及び図６に示すように、一方の側板３４ａの外側にはＸ軸方向に延びる第一前後進ガイドレール３６ａが設けられ、第一前後進ガイドレール３６ａにはそのガイドレール３６ａに沿って移動可能なカム板３５ａが係合している。
【００３７】
また、他方の側板３４ｂに対向する一方の側板３４ａの内側にはＺ軸方向に延びる鉛直ガイドレール３７ａが設けられ、鉛直ガイドレール３７ａにはそのガイドレール３７ａに沿って移動可能な一対の鉛直移動板３８ａ，３８ｂが係合している。
【００３８】
一方の側板３４ａには鉛直方向に延びる鉛直長孔３４ｃ，３４ｄがＺ軸方向に所定の間隔を開けて一対形成される（図７及び図８に破線で示す）。この鉛直長孔３４ｃ，３４ｄには、僅かな隙間を持って断面円形の支持棒３９ａ，３９ｂが挿通され、この支持棒３９ａ，３９ｂの基端が鉛直移動板３８ａ，３８ｂに取付けられる。
【００３９】
また、この鉛直移動板３８ａ，３８ｂとともに一方の側板３４ａを挟むように設けられたカム板３５ａには、その移動方向に対して傾斜する傾斜長孔３５ｃ，３５ｄが形成される（図７及び図８に実線で示す）。図７及び図８における傾斜長孔３５ｃ，３５ｄは移動方向であるＸ軸方向に対して４５度に傾斜し、多極電機子１に向かって互いに近づくように形成されたものを示す。
【００４０】
そして、この傾斜長孔３５ｃ，３５ｄには支持棒３９ａ，３９ｂの先端に枢支されたローラ４０ａ，４０ｂが挿入される。このローラ４０ａ，４０ｂの外径は傾斜長孔３５ｃ，３５ｄの幅に対して僅かに小さな外径を有し、このローラ４０ａ，４０ｂはその傾斜長孔３５ｃ，３５ｄに対して転がり移動可能に嵌合される。
【００４１】
図３〜図６に示すように、Ｚ軸方向上側の鉛直移動板３８ａの、鉛直ガイドレール３７ａに対向する面と反対側の面には、Ｘ軸方向に延びる第二及び第三前後進ガイドレール４１ａ，４１ｂがＺ軸方向の上下に所定の間隔を開けて互いに平行に設けられる。この第二及び第三前後進ガイドレール４１ａ，４１ｂにはそれらのガイドレール４１ａ，４１ｂに沿って移動可能な一対の取付台４２ａ，４２ｂが係合される。
【００４２】
一方、Ｚ軸方向下側の鉛直移動板３８ｂの、鉛直ガイドレール３７ａに対向する面と反対側の面には、Ｘ軸方向に延びる第四前後進ガイドレール４１ｃが設けられる。この第四前後進ガイドレール４１ｃにはそのガイドレール４１ｃに沿って移動可能な取付台４２ｃが係合される。そして、これらの取付台４２ａ，４２ｂ，４２ｃに、磁極２をＺ軸方向から挟持する一対のセンタフォーマ１５，１６が、フライヤ４の回転軸Ｃを通過する鉛直軸上に取付けられる。
【００４３】
下方におけるセンタフォーマ１６は、取付台４２ｃから多極電機子１に向かうように前方に伸びた後に上方に向かう略Ｌ字状に形成され、その下面から前面に至る外面が傾斜して形成される（図７）。そして、フライヤ４から繰出された線材３は、このセンタフォーマ１６の傾斜面に沿って滑り、その先端から磁極２に案内されるように表面が研磨されて仕上げられる。
【００４４】
一方、上方におけるセンタフォーマ１５は、多極電機子１の周方向に重合する一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂにより構成され、それらが重合した状態で別々の取付台４２ａ，４２ｂに取付けられる。重合した一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂから成る上側のセンタフォーマ１５は、取付台４２ａ，４２ｂから前方に伸びた後に下方に向かう略Ｌ字状に形成され、その上面から前面に至る外面が傾斜して形成される（図７）。そして、フライヤ４から繰出された線材３は、このセンタフォーマ１５の傾斜面に沿って滑り落ちて先端部１５ｃ，１５ｄから磁極２に案内されるように表面が研磨されて仕上げられる。
【００４５】
図３〜図６に示すように、第二〜第四前後進ガイドレール４１ａ，４１ｂ，４１ｃに支持された取付台４２ａ，４２ｂ，４２ｃの、その第二〜第四前後進ガイドレール４１ａ，４１ｂ，４１ｃに対向する面の反対側には、Ｚ軸方向に伸びる凹溝４２ｄ，４２ｅ，４２ｆがそれぞれ形成される。そして、その凹溝４２ｄ，４２ｅ，４２ｆに対向する他方の側板３４ｂの内面にはＸ軸方向に延びる第五〜第七前後進ガイドレール４３ａ，４３ｂ，４３ｃがそれぞれ設けられる。
【００４６】
この第五〜第七前後進ガイドレール４３ａ，４３ｂ，４３ｃにはそれらのガイドレール４３ａ，４３ｂ，４３ｃに沿って移動可能な操作台４４ａ，４４ｂ，４４ｃが係合される。そして、操作台４４ａ，４４ｂ，４４ｃのそれぞれには、先端が凹溝４２ｄ，４２ｅ，４２ｆに進入する操作棒４５ａ，４５ｂ，４５ｃが設けられる。
【００４７】
ここで、図における符号５７ａ，５７ｂ，５７ｃは、鉛直移動板３８ａ，３８ｂと取付台４２ａ，４２ｂ，４２ｃとの間にＸ軸方向に延びて架設され、それらを互い引っ張ることにより、凹溝４２ｄ，４２ｅ，４２ｆの中において、その凹溝４２ｄ，４２ｅ，４２ｆの内部にある操作棒４５ａ，４５ｂ，４５ｃのがたつきを防止するコイルスプリング５７ａ，５７ｂ，５７ｃである。
【００４８】
支持板３３には、Ｘ軸方向に延びる４本の操作ロッド４６ａ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄがフライヤ４の回転軸Ｃを挟む上下と左右に分かれて設けられる。図１及び図２に示すように、この４本の操作ロッド４６ａ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄは、その支持板３３が先端に設けられた主中心体２６を貫通して、フライヤ４の回転軸方向であるＸ軸方向に移動可能に設けられる。
【００４９】
図５及び図６に戻って、フライヤ４の回転軸Ｃの上方に設けられた操作ロッド４６ａは、その先端が連結板４７ａを介して操作台４４ａに連結され、フライヤ４の回転軸Ｃの図の右側に設けられた操作ロッド４６ｃは、その先端が連結板４７ｃを介して操作台４４ｂに連結される。
【００５０】
この回転軸Ｃの上側及び右側に設けられた操作ロッド４６ａ，４６ｃがＸ軸方向に移動すると、操作台４４ａ，４４ｂもＸ軸方向に移動して、それらに取付けられた一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂから成る上側のセンタフォーマ１５は、それぞれ前後進することになる。
【００５１】
また、フライヤ４の回転軸Ｃの下方に設けられた操作ロッド４６ｂは、その先端が連結板４７ｂを介して操作台４４ｃに連結される。この回転軸Ｃの下側に設けられた操作ロッド４６ｂがＸ軸方向に移動すると、操作台４４ｃもＸ軸方向に移動して、それに取付けられた下側のセンタフォーマ１６を前後進可能に構成される。
【００５２】
具体的に、操作ロッド４６ｂが操作台４４ｃとともに多極電機子１から遠ざかった状態から前進して多極電機子１に近づくと、その操作台４４ｃに設けられた操作棒４５ｃも同様に前進し、その操作棒４５ｃが凹溝４２ｆに進入する取付台４２ｃも第四前後進ガイドレール４１ｃに沿って前進することになる。よって、この操作台４４ｃは、取付台４２ｃとともに下側のセンタフォーマ１６をＸ軸方向に前進させることになる。
【００５３】
逆に、操作ロッド４６ｂが操作台４４ｃとともに前進した状態から後退して多極電機子１から遠ざかると、その操作台４４ｃに設けられた操作棒４５ｃも同様に後退し、その操作棒４５ｃが凹溝４２ｆに進入する取付台４２ｃも第四前後進ガイドレール４１ｃに沿って後退することになる。よって、この操作台４４ｃは、取付台４２ｃとともに下側のセンタフォーマ１６をＸ軸方向に後退させることになる。
【００５４】
また、上側のセンタフォーマ１５が前後進する動作を説明すると、図３に示すように、操作ロッド４６ａ，４６ｃが操作台４４ａ，４４ｂとともに多極電機子１から遠ざかった状態から図４の実線矢印で示すように前進して多極電機子１に近づくと、その操作台４４ａ，４４ｂに設けられた操作棒４５ａ，４５ｂも同様に前進し、その操作棒４５ａ，４５ｂが凹溝４２ｄ，４３ｅに進入する取付台４２ａ，４２ｂも第二及び第三前後進ガイドレール４１ａ，４１ｂに沿って前進することになる。よって、この操作台４４ａ，４４ｂは、取付台４２ａ，４２ｂとともに一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂを前進させ、これらが同様に移動することにより、一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂから成る上側のセンタフォーマ１５をＸ軸方向に前進させることになる。
【００５５】
逆に、図４に示すように、操作ロッド４６ａ，４６ｃが操作台４４ａ，４４ｂとともに前進した状態から図３の破線矢印で示すように後退して多極電機子１から遠ざかると、その操作台４４ａ，４４ｂに設けられた操作棒４５ａ，４５ｂも同様に後退し、その操作棒４５ａ，４５ｂが凹溝４２ｄ，４２ｅに進入する取付台４２ａ，４２ｂも第二及び第三前後進ガイドレール４１ａ，４１ｂに沿って後退することになる。よって、この操作台４４ａ，４４ｂは、取付台４２ａ，４２ｂとともに上側のセンタフォーマ１５をＸ軸方向に後退させることになる。
【００５６】
そして、この上側のセンタフォーマ１５は、多極電機子１の周方向に重合する一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂにより構成されており、それらを前進又は後退させる操作ロッド４６ａ，４６ｃも別々に設けられることから、これらの操作ロッド４６ａ，４６ｃを有するセンタフォーマ移動機構１７は、これらの操作ロッド４６ａ，４６ｃを別々に移動させることによって、この一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂのいずれか一方のフォーマ板１５ａを他方のフォーマ板１５ａｂ対して多極電機子１の径方向へずらすことが可能に構成される。図３では、一方のフォーマ板１５ａを他方のフォーマ板１５ｂに対して多極電機子１に向かって僅かに前進するようにずらした状態を示し、図４では、一方のフォーマ板１５ａを他方のフォーマ板１５ｂに対して多極電機子１から僅かに後退するようにずらした状態を示す。
【００５７】
図５及び図６に示すように、フライヤ４の回転軸Ｃの図の左側に設けられた操作ロッド４６ｄはカム板３５ａに連絡板４７ｄを介して連結される。このカム板３５ａ及び傾斜長孔３５ｃ，３５ｄに嵌合されたローラ４０ａ，４０ｂは、操作ロッド４６ｄのＸ軸方向における移動を一対のセンタフォーマ１５，１６におけるＺ軸方向の移動に変換する移動方向変換手段を構成する。
【００５８】
即ち、ローラ４０ａ，４０ｂが先端に枢支された支持棒３９ａ，３９ｂは、側板３４ａに形成された鉛直長孔３４ｃ，３４ｄに挿通され、その基端が取付けられた鉛直移動板３８ａ，３８ｂはＺ軸方向に延びる鉛直ガイドレール３７ａ（図５及び図６）に係合している。このため、この支持棒３９ａ，３９ｂは、側板３４ｂに対してＸ軸方向に移動することはない。よって、図７に示すように、前進した操作ロッド４６ｄがカム板３５ａとともに図８の実線矢印で示すように後退すると、その後退するカム板３５ａによりローラ４０ａ，４０ｂはその傾斜長孔３５ｃ，３５ｄの内部で、傾斜長孔３５ｃ，３５ｄの傾斜に沿って転がり移動する。
【００５９】
すると、支持棒３９ａ，３９ｂは鉛直長孔３４ｃ，３４ｄに沿って鉛直に移動して互いに近づくことになる。図６に示すように、この支持棒３９ａ，３９ｂの基端は鉛直移動板３８ａ，３８ｂに取付けられているため、互いに近づく支持棒３９ａ，３９ｂは、その支持棒３９ａ，３９ｂが取付けられた鉛直移動板３８ａ，３８ｂをも互いに近づけることになる。すると、上側の鉛直移動板３８ａに第二及び第三前後進ガイドレール４１ａ，４１ｂを介して設けられた上側の取付台４２ａ，４２ｂと、下側の鉛直移動板３８ｂに第四前後進ガイドレール４１ｃを介して設けられた下側の取付台４２ｃが互いに近づくように移動させる。このようにして、それらに設けられた上下一対のセンタフォーマ１５，１６を実線矢印で示すように互いに近づけることになる。
【００６０】
一方、図８に示すように、後退した操作ロッド４６ｄがカム板３５ａとともに図７の破線矢印で示すように前進すると、その前進するカム板３５ａによりローラ４０ａ，４０ｂはその傾斜長孔３５ｃ，３５ｄの内部で、傾斜長孔３５ｃ，３５ｄの傾斜に沿って転がり移動する。すると、支持棒３９ａ，３９ｂは鉛直長孔３４ｃ，３４ｄに沿って鉛直方向に互いに離間することになる。図５に示すように、この支持棒３９ａ，３９ｂの基端は鉛直移動板３８ａ，３８ｂに取付けられているため、互いに離間する支持棒３９ａ，３９ｂは、その支持棒３９ａ，３９ｂが取付けられた鉛直移動板３８ａ，３８ｂとともに、鉛直長孔３４ｃ，３４ｄの形成方向である鉛直方向に互いに離間することになる。
【００６１】
互いに離間する鉛直移動板３８ａ，３８ｂは、上側の鉛直移動板３８ａに第二及び第三前後進ガイドレール４１ａ，４１ｂを介して設けられた上側の取付台４２ａ，４２ｂと、下側の鉛直移動板３８ｂに第四前後進ガイドレール４１ｃを介して設けられた下側の取付台４２ｃとを互いに離間するように移動させる。このようにして、それらに設けられた上下一対のセンタフォーマ１５，１６を破線矢印で示すように互いに離間させることになる。このようにして、カム板３５ａのＸ軸方向における往復移動は一対のセンタフォーマ１５，１６が取付けられた鉛直移動板３８ａ，３８ｂの往復移動に転換されるように構成される。
【００６２】
図１及び図２に示すように、フライヤ４及びセンタフォーマ１５，１６を多極電機子１の径方向であるＸ軸方向に移動させるトラバース機構１８は、基台５に設けられたトラバースモータ５０と、トラバースモータ５０の出力軸に連結されフライヤ４の回転軸Ｃ方向（Ｘ軸方向）に延在するボールネジ５１と、ボールネジ５１が螺合する可動体５２ａと、基台５上にボールネジ５１と平行に配置され可動体５２ａを案内するガイドレール５３と、そのガイドレール５３に案内される可動体５２ｂとを備える。そして、それらの可動体５２ａ，５２ｂに移動台２１が取付けられる。
【００６３】
このトラバース機構１８では、トラバースモータ５０が駆動すると、可動体５２ａ，５２ｂはガイドレール５３に案内され、主ヘッド２２を載置する移動台２１はフライヤ４の回転軸Ｃ方向に移動するように構成される。このように、トラバースモータ５０を駆動することによって、フライヤ４及びセンタフォーマ１５，１６をフライヤ４の回転軸Ｃ方向に移動させることができる。このトラバース機構１８は、磁極２への線材３の巻線中、磁極２の周囲に線材３を一周巻線する毎に線材３をＸ軸方向へ線材３の線径分だけ移動させるために用いられる。
【００６４】
一方、図２に示すように、一対のセンタフォーマ１５，１６をトラバース機構１８と別に個別に移動させるセンタフォーマ移動機構１７は、フライヤ４の回転軸方向に移動可能な前述した４本の操作ロッド４６ａ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄと、この４本の操作ロッド４６ａ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄを別々にそれぞれ独立して軸方向に移動可能な可動手段とを備える。そして、この可動手段は、操作ロッド４６ａ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄの基端が取付けられた移動体６１ｄ，６６ｄ，７１ｄ，７６ｄと、フライヤ４の回転軸Ｃ方向に延びて設けられ回転することにより移動体６１ｄ，６６ｄ，７１ｄ，７６ｄを移動させるネジ体６２，６７，７２，７７と、それらのネジ体６２，６７，７２，７７を別に独立して回転させるモータ６３，６８，７３，７８とを備える。
【００６５】
具体的に説明すると、図２に示すように、可動手段は、上側のセンタフォーマ１５における一方のフォーマ板を前後進させる操作ロッド４６ａを移動させる第一ロッド移動機構６０と、下側のセンタフォーマ１６を前後進させる操作ロッド４６ｂを移動させる第二ロッド移動機構６５と、上側のセンタフォーマ１５における他方のフォーマ板を前後進させる操作ロッド４６ｄを移動させる第三ロッド移動機構７０と、一対のセンタフォーマ１５，１６を互いに離接させる操作ロッド４６ｃを移動させる第四ロッド移動機構７５と、を備える。これらは、主ヘッド２２の後方の移動台２１上に設けられる。
【００６６】
図１及び図２に示すように、主ヘッド２２の後方の移動台２１上には、フライヤ４の回転軸に平行になるようにＸ軸方向に延びる複数のガイドレール５６がＹ軸方向に所定の間隔をあけて設けられる。第一〜第四ロッド移動機構６０，６５，７０，７５は主ヘッド２２と略平行な第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６を有し、この第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６は、主ヘッド２２からこの順序で後方に向かい、そのガイドレール５６に沿ってＸ軸方向にそれぞれ移動可能に設けられる。
【００６７】
第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６は、軸受６１ａ，６６ａ，７１ａ，７６ａを介して回転自在である円筒形状の第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂをそれぞれ支持する。それと共に、第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂの内周には、軸受６１ｃ，６６ｃ，７１ｃ，７６ｃを介して回転不能である第一〜第四移動体６１ｄ，６６ｄ，７１ｄ，７６ｄがそれぞれ支持される（これらの移動体を回転不能とする構造については後述する）。
【００６８】
図２に示すように、移動台２１には、ガイドレール５６と平行なガイド軸５８がその中心軸を中心に回転可能に設けられる。このガイド軸５８は、第一〜第四ロッド移動機構６０，６５，７０，７５における第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６に挿通される。第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６はこのガイド軸５８に支持されると共に、そのガイド軸５８に沿って移動可能に構成される。ここで、図に示す符号５８ａ，５８ｂはそのガイド軸５８の両端を支持する為に移動台２１に固定された支持台５８ａ，５８ｂである。
【００６９】
主ヘッド２２に支持された主スピンドル軸２４の主ヘッド２２より後方に存在する後端にはプーリ５９ａが取付けられ、ガイド軸５８には別のプーリ５９ｂがガイド軸５８に対して回転不能に取付けられる。そして、プーリ５９ａとプーリ５９ｂとはベルト５９ｃを介して連結され、主スピンドル軸２４が回転すると、ガイド軸５８も回転するように構成される。
【００７０】
第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂの後端には、プーリ６１ｅ，６６ｅ，７１ｅ，７６ｅがそれぞれ取付けられる。また、第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６のガイド軸５８が挿通された部分には、その第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６に対して回転可能であってかつ軸方向に移動不能にプーリ６１ｆ，６６ｆ，７１ｆ，７６ｆがそれぞれ取付けられる。このプーリ６１ｆ，６６ｆ，７１ｆ，７６ｆはガイド軸５８に対しては回転不能であってかつ軸方向に移動可能に構成される。そして、プーリ６１ｅ，６６ｅ，７１ｅ，７６ｅとプーリ６１ｆ，６６ｆ，７１ｆ，７６ｆとはベルト６１ｇ，６６ｇ，７１ｇ，７６ｇを介してそれぞれ連結される。これにより、ガイド軸５８が回転すると、第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂも回転するように構成される。
【００７１】
そして、主スピンドル軸２４が回転すると、ガイド軸５８も回転するので、このガイド軸５８の回転により主スピンドル軸２４の回転に同期して第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂも回転するように構成される。なお、第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂには、線材３が挿通する貫通孔６１ｈ，６６ｈ，７１ｈ，７６ｈが同軸に連続するように形成される。
【００７２】
第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂの回転軸は同軸上に設けられるけれども、それらの回転軸は主スピンドル軸２４の回転軸と偏心して設けられる。このため、第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂと同軸に設けられた第一〜第四移動体６１ｄ，６６ｄ，７１ｄ，７６ｄの回転軸も、主スピンドル軸２４に同軸に設けられた主中心体２６の回転軸と偏心して設けられる。
【００７３】
上側のセンタフォーマ１５における一方のフォーマ板を前後進させる操作ロッド４６ａは、その基端が第一ロッド移動機構６０における第一移動体６１ｄに取付けられる。下側のセンタフォーマ１６を前後進させる操作ロッド４６ｂは、その基端が第一移動体６１ｄを移動可能に貫通して第二ロッド移動機構６５における第二移動体６５ｄに取付けられる。上側のセンタフォーマ１５における他方のフォーマ板を前後進させる操作ロッド４６ｃは、その基端が第一移動体６１ｄ及び第二移動体６５ｄを移動可能に貫通して第三ロッド移動機構７０における第三移動体７１ｄに取付けられる。一対のセンタフォーマ１５，１６を互いに離接させる操作ロッド４６ｄは、その基端が第一〜第三移動体６１ｄ，６５ｄ，７１ｄを移動可能に貫通して第四ロッド移動機構７５における第四移動体７５ｄに取付けられる。
【００７４】
このように、４本の真っ直ぐな操作ロッド４６ａ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄにより、主中心体２６と、第一〜第四移動体６１ｄ，６６ｄ，７１ｄ，７６ｄは偏心した状態で連結されるため、主中心体２６と第一〜第四移動体６１ｄ，６６ｄ，７１ｄ，７６ｄの回転は互いに拘束され、それらが自由に回転するようなことを防止するように構成される。
【００７５】
移動台２１には、ガイド軸５８に平行な第一〜第四ネジ体６２，６７，７２，７７がＹ軸方向に所定の間隔をあけて設けられる。この第一〜第四ネジ体６２，６７，７２，７７は、第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６の下部に別々に螺合して設けられる。図２では、第一ネジ体６２が第一ヘッド６一の下部に螺合し、第二ネジ体６７が第二ヘッド６６の下部に螺合し、第三ネジ体７２が第三ヘッド７一の下部に螺合し、第四ネジ体７７が第四ヘッド７６の下部に螺合する場合を示す。そして、この第一〜第四ネジ体６２，６７，７２，７７には、この第一〜第四ネジ体６２，６７，７２，７７を回転させる第一〜第四モータ６３，６８，７３，７８が別々に連結され、この第一〜第四モータ６３，６８，７３，７８は、移動台２１に載置される。
【００７６】
従って、第一〜第四モータ６３，６８，７３，７８がそれぞれ駆動すると、第一〜第四ネジ体６２，６７，７２，７７は別々に回転し、その第一〜第四ネジ体６２，６７，７２，７７が螺合する第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６はガイド軸５８に沿って別々に独立してＸ軸方向に移動するように構成される。
【００７７】
即ち、第一〜第四ヘッド６１，６６，７１，７６がＸ軸方向に移動すると、第一〜第四操作ロッド４６ａ，４６ｂ，４６ｃ，４６ｄもその軸方向に別々に移動して、一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１に対する軸方向位置および半径方向位置をそれぞれ変化させることになる。このため、この第一〜第四ロッド移動機構６０，６５，７０，７５を含むセンタフォーマ移動機構１７は、一方のセンタフォーマ１５を構成する一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂ及び他方のセンタフォーマ１６の多極電機子１に対する軸方向位置および半径方向位置を別々に調整するものとなる。
【００７８】
図１に戻って、インデックス機構７の近辺には、対向フォーマ８０が一対のフォーマ板１５ａ、１５ｂ（図３〜図６）から成る一方のセンタフォーマ１５に対向するように設けられる。この対向フォーマ８０は対向フォーマ回転移動機構８１を介して基台５に設けられ、対向フォーマ回転移動機構８１は、一対のフォーマ板１５ａ、１５ｂのずれに対応して対向フォーマ８０をＺ軸を回転中心として回動させる回転機構８２と、フライヤ４の回動に伴って一方のセンタフォーマ１５とともに対向フォーマ８０を多極電機子１の径方向へ移動させる対向フォーマ移動機構８３（図２）とを備える。
【００７９】
この実施の形態における回転機構は、図１に示すように、回転軸８２ａを任意の角度で回転可能に構成されたサーボモータ８２であって、その回転軸８２ａを下方にした状態で取付板８７に取付けられる。取付板８７から下方に突出する回転軸８２ａには、鉛直方向に延びる対向フォーマ８０の上端が取付けられ、対向フォーマ８０の下端には、センタフォーマ１５の先端部１５ｃ，１５ｄにＸ軸方向から対向する平板部８０ａが形成される。
【００８０】
図２に示すように、この実施の形態における対向フォーマ移動機構８３は、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸方向伸縮アクチュエータ８４〜８６の組み合わせにより構成される。この対向フォーマ移動機構８３を構成する各伸縮アクチュエータ８４〜８６は、細長い箱形ハウジング８４ｄ〜８６ｄと、そのハウジング８４ｄ〜８６ｄ内部に長手方向に伸びて設けられサーボモータ８４ａ〜８６ａによって回動駆動されるボールネジ（図示せず）と、このボールネジに螺合して平行移動する従動子８４ｃ〜８６ｃ等によって構成される。そして、これらの各伸縮アクチュエータ８４〜８６は、サーボモータ８４ａ〜８６ａが駆動してボールネジが回転すると、このボールネジに螺合する従動子８４ｃ〜８６ｃがハウジング８４ｄ〜８６ｄの長手方向に沿って移動可能に構成される。
【００８１】
この実施の形態では、回転機構であるサーボモータ８２が取付けられた取付板８７をＹ軸方向に移動可能にＹ軸方向伸縮アクチュエータ８５の従動子８５ｃに取付け、そのＹ軸方向伸縮アクチュエータ８５とともにその取付板をＺ軸方向に移動可能に、Ｙ軸方向伸縮アクチュエータ８５のハウジング８５ｄがＺ軸方向伸縮アクチュエータ８６の従動子８６ｃに取付けられる。また、そのＹ軸及びＺ軸方向伸縮アクチュエータ８５，８６とともにその取付板をＸ軸方向に移動可能に、そのＺ軸方向伸縮アクチュエータ８６のハウジング８６ｄがＸ軸方向伸縮アクチュエータ８４の従動子８４ｃに取付けられる。そして、Ｘ軸方向伸縮アクチュエータ８４のハウジング８４ｄがＸ軸方向に伸びて基台５に固定される。
【００８２】
それらの各伸縮アクチュエータ８４〜８６における各サーボモータ８４ａ〜８６ａは、これらを制御する図示しないコントローラの制御出力に接続され、このコントローラからの指令により、この対向フォーマ移動機構８３は取付板８７及び回転機構であるサーボモータ８２とともに、対向フォーマ８０（図１）を直交三軸方向に移動可能に構成される。
【００８３】
図１に戻って、インデックス機構７近辺には、多極電機子１をインデックス台１１に対して押圧することによって、インデックス台１１との間にて保持するワーク押え機構８８が用いられる。このワーク押え機構８８は、基台５上に立設した支柱８９の端部に固定された電機子押えモータ９０と、電機子押えモータ９０の出力軸に連結され多極電機子１の回転軸方向に延在するボールネジ９１と、ボールネジ９１が螺合する移動体９２と、支柱８９に鉛直方向に延在して配置され移動体９２を案内するガイドレール９３とを備える。移動体９２の側面には軸受９４を介して回転自在なロッド９５が設けられる。ロッド９５は、多極電機子１の回転軸と同軸上に配置され、ロッド９５の下端には多極電機子１の環状部１ａに当接する電機子押え部材９６が連結されている。
【００８４】
そして、電機子押えモータ９０が駆動すると、移動体９２がガイドレール９３に案内され、電機子押え部材９６は多極電機子１の回転軸方向に移動する。このように、電機子押えモータ９０を駆動することによって、電機子押え部材９６はインデックス台１１上に載置された多極電機子１の環状部１ａ上面に当接し、多極電機子１をインデックス台１１に対して押圧する。これにより、多極電機子１は、インデックス台１１と電機子押え部材９６との間にて保持されるように構成される。なお、電機子押え部材９６に連結されたロッド９５は軸受９４を介して支持されているため、電機子押えモータ９０の駆動による多極電機子１の回転中、電機子押え部材９６は多極電機子１に従属して回転することになる。
【００８５】
多極電機子１の周囲には、フライヤ４から繰出される線材３が、巻線すべき磁極２の両側にある磁極に引っかかることを防止するために、巻線すべき磁極２の両側にある磁極の鍔部２ａをそれぞれ覆う一対のサイドフォーマ９７が配設される(図１及び図３参照)。サイドフォーマ９７は、先端に向かって先細となるような曲面状に形成され、基台５に立設した支柱９８に支持され、図示しない機構によって移動可能に構成される。
【００８６】
また、フライヤ式の巻線機１００は、多極電機子１の鉛直位置（高さ）をフライヤ４の回転軸Ｃと一致させるための電機子対向フォーマ移動機構９９を備える。この電機子対向フォーマ移動機構９９は、基台５上に配置された支柱１０１と、支柱１０一の頂面に配置された電機子移動モータ１０２と、電機子移動モータ１０２の出力に連結され多極電機子１の回転軸方向（鉛直方向）に延在するボールネジ１０３と、ボールネジ１０３が螺合する移動体１０４と、支柱１０１に鉛直方向に延在して配置され移動体１０４を案内するガイドレール１０５とを備える。
【００８７】
移動体１０４は、インデックスモータ９を載置するインデックスモータ載置台１０６に連結される。また、インデックスモータ載置台１０６を中心としてボールネジ１０３の反対側には鉛直方向に延在するガイドロッド１０７が配置され、ガイドロッド１０７にはインデックスモータ載置台１０６に連結された移動体１０８が摺動自在に挿入される。そして、電機子移動モータ１０２が駆動すると、移動体１０４がガイドレール１０５に案内されると共に移動体１０８がガイドロッド１０７を摺動し、インデックスモータ載置台１０６は鉛直方向に移動する。これにより、インデックス台１１に支持された多極電機子１は、鉛直方向に移動する。このように、電機子対向フォーマ移動機構９９における電機子移動モータ１０２を駆動することによって、多極電機子１の鉛直位置（高さ）をフライヤ４の回転軸Ｃと一致させることが可能となるように構成される。
【００８８】
次に、このように構成されたフライヤ式の巻線機を用いた本発明の巻線方法について説明する。
【００８９】
本発明の巻線方法は、多極電機子１における磁極２の周囲を回動すると共に多極電機子１の径方向に往復移動して磁極２に対して線材３を巻線するフライヤ４と、磁極２を多極電機子１の軸方向から挟持するように配設されフライヤ４の往復移動に伴って多極電機子１の径方向へ往復移動してフライヤ４から繰出された線材３を先端縁から磁極２に案内する一対のセンタフォーマ１５，１６とを備えた巻線装置１００を用いて多極電機子１の各磁極２に線材３を巻線する巻線方法であり、この巻線方法は、フライヤ式の巻線機１００に搭載された図示しないコントローラによって自動制御されるものとする。
【００９０】
その具体的な手順を説明すると、まず、巻線を行う前の準備として、多極電機子１を、貫通孔１ｃに軸１１ａが挿通するようにしてインデックス台１１に載置する。この状態にて、多極電機子１と巻線機構６との位置合せを行う。即ち、電機子対向フォーマ移動機構９９の電機子移動モータ１０２を駆動することによって、多極電機子１の鉛直位置（高さ）とフライヤ４の回転軸Ｃとを一致させる。つまり、巻線すべき磁極２の巻中心軸とフライヤ４の回転軸Ｃとが同じ高さとなるように調整する。調整後、電機子押えモータ９０を駆動することによって電機子押え部材９６を多極電機子１に向けて下降させ環状部１ａに押し付ける。このようにして、多極電機子１を、インデックス台１１と電機子押え部材９６との間にて支持する。
【００９１】
次に、インデックスモータ９を駆動することによって多極電機子１を回転させ、複数の磁極２のうち巻線すべき磁極２を巻線位置に設定する。具体的には、巻線すべき磁極２をフライヤ４の回転軸Ｃ方向に一致させる。このように、フライヤ４の回転軸Ｃに対向する位置が巻線位置である。図示しないが、このような多極電機子１の巻線位置への位置合せは、磁極２近傍に設けたセンサ等の図示しない検知器を用いて磁極２の位置を検出し、その検出した情報を基に行うことができる。
【００９２】
次に、線材供給源（図示せず）から供給される線材３を、テンション装置（図示せず）を経て移動台２１の後部から、第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂの貫通孔６１ｈ，６６ｈ，７１ｈ，７６ｈ及び主スピンドル軸２４の貫通孔２４ｂに順番に通す。そして、フライヤ４に設けられた複数のローラ４ａを介してフライヤ先端のノズル２７に導く。そして、ノズル２７から繰出した線材３を、多極電機子１の環状部１ａに設けられたピン１ｄに係止させる（図１，図９（ｂ））。
【００９３】
次に、トラバース機構１８のトラバースモータ５０を駆動することによって移動台２１とともに主ヘッド２２を前進させる。それにより、センタフォーマ支持板３３及び一対の側板３４ａ，３４ｂを前進させ、図３に示すように、その一対の側板３４ａ，３４ｂに設けられた押え部材４９を磁極２の外端面に当接させる。そして、この押え部材４９にあっては、図示しないスプリングの付勢力により、磁極２の外端面に当接して、磁極２がフライヤ４の回転軸Ｃからずれる移動を防止することになる。
【００９４】
その後、センタフォーマ移動機構１７により一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１に対する軸方向位置および半径方向位置を調整し、図９（ｂ）に示すように、それらの先端部１５ｃ，１５ｄ，１６ａを磁極２の基端部に配置させる。具体的には、一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１に対する半径方向位置を調整し、その先端部１５ｃ，１５ｄ，１６ａと多極電機子１における環状部１ａとの間に線材３が進入可能な隙間を空けるように配置する。
【００９５】
そして、一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１に対する軸方向位置を調整し、一対のセンタフォーマ１５，１６における互いの先端部１５ｃ，１５ｄ，１６ａにて、磁極２を厚さ方向であるＺ軸方向から挟持するように配置する。
【００９６】
次に、図１に示すように、フライヤ４が磁極２の鉛直上方に位置した状態にて、フライヤ回転モータ２９を駆動して主スピンドル軸２４とともにフライヤ４を回転させ、図９（ａ）に示すように、ピン１ｄに係止させた線材３を磁極２の周囲に導き、その後フライヤ４から繰出される線材３を磁極２の周囲に巻回する。
【００９７】
図１に示す主スピンドル軸２４の回転はガイド軸５８を介して第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂに伝達され、フライヤ４の回転に同期させて、第一〜第四スピンドル軸６１ｂ，６６ｂ，７１ｂ，７６ｂも回転することになる。これにより、線材供給源から供給される線材３を捻ることなく、ノズル２７に案内することができる。
【００９８】
フライヤ４が磁極２の鉛直上方から鉛直下方までの１８０°回転する過程では、フライヤ４から繰出された線材３は、サイドフォーマ９７に当接しその斜面に沿って案内されて、図９（ａ）に示すように、ピン１ｄに係止された線材３は磁極２の周囲に導かれ、図９（ｂ）に示すように、多極電機子１の周方向における磁極２の側面に環状部１ａに沿って巻付けられる。
【００９９】
そして、フライヤ４が磁極２の鉛直下方から鉛直上方までの１８０°回転する過程では、フライヤ４から繰出された線材３は、サイドフォーマ９７（図１）に当接しその斜面に沿って案内されると共に、図９（ｃ）に示すように、下側のセンタフォーマ１６に当接しその傾斜面を滑り落ちてそれらの先端部１６ａから多極電機子１の軸方向である磁極２の底面に案内され、その底面に環状部１ａに沿って巻付けられる。また、サイドフォーマ９７の斜面に沿って案内された線材３は、図示しないが、多極電機子１の周方向における磁極２側面に環状部１ａに沿って巻付けられる。このようにして、フライヤ４が１回転するに伴い、線材３は環状部１ａに沿って磁極２に１巻きされる。
【０１００】
そして、線材３を磁極２に１巻きする毎に、図１に示すトラバース機構１８は、トラバースモータ５０を駆動することによって、フライヤ４とともに移動台２１を巻線方向（磁極２の径方向であってフライヤ４の回転軸Ｃ方向（Ｘ軸方向））に線材３の線径分だけ多極電機子１から遠ざけるように移動させる。
【０１０１】
このように移動台２１を線材３の線径分だけ移動させると、その移動台２１にセンタフォーマ移動機構１７も設けられているので、その最初の１巻きに隣接する２巻きめをすべく、フライヤ４が再び磁極２の鉛直上方から鉛直下方までの１８０°回転する過程では、上側のセンタフォーマ１５も巻線方向（磁極２の径方向であってフライヤ４の回転軸Ｃ方向（Ｘ軸方向））に線材３の線径分だけ移動することになる。
【０１０２】
そして、上側のセンタフォーマ１５が線材３の線径分だけ後退すると、図１０（ａ）に示すように、フライヤ４が磁極２の鉛直上方から鉛直下方までの１８０°回転する過程で繰出された線材３は、上側のセンタフォーマ１５に当接し、上側のセンタフォーマ１５は、その傾斜面を滑り落ちる線材３をその先端部１５ｃ，１５ｄから磁極２の最初の１巻きに隣接する位置に案内して整列巻きをする。
【０１０３】
この時、上側のセンタフォーマ１５における一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂは、その一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂのいずれか一方を他方に対して多極電機子１の径方向内側又は外側へずらす。具体的には、フライヤ４の回転方向下流側におけるフォーマ板１５ｂを、フライヤ４の回転方向上流側におけるフォーマ板１５ａに対してフライヤ４の移動方向にずらす。図１０（ａ）では、第一層目の巻線にあって、フライヤ４の回転方向下流側におけるフォーマ板１５ｂを、フライヤ４の回転方向上流側におけるフォーマ板１５ａに対して、多極電機子１の径方向外側へずらす場合を示す。
【０１０４】
この一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂのずれは、図２に示すように、センタフォーマ移動機構１７を構成する操作ロッド４６ａ，４６ｃのいずれか一方又は双方を操作台４４ａ，４４ｂとともにＸ軸方向にずれるように移動させ、それらに取付けられた一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂをずらすことにより行われる。
【０１０５】
このようにずらすと、フライヤ４の回転方向上流側におけるフォーマ板１５ａが、一巻目の線材３が多極電機子１の径方向外側へずれることを禁止しつつ、フライヤ４の回転方向下流側におけるフォーマ板１５ｂが、その傾斜面を滑り落ちる線材３をその先端部１５ｃ，１５ｄから磁極２の最初の１巻きに隣接する位置に案内することになる（図１０（ｂ））。
【０１０６】
その後、その２巻きめの後半にあっては、フライヤ４が再び磁極２の鉛直下方から鉛直上方までの１８０°回転することになる。その過程において、図１０（ｃ）に示すように、下側のセンタフォーマ１６も巻線方向（磁極２の径方向であってフライヤ４の回転軸Ｃ方向（Ｘ軸方向））に線材３の線径分だけ移動する。このようにして、下側のセンタフォーマ１６を線材３の線径分だけ後退させ、フライヤ４が磁極２の鉛直下方から鉛直上方までの１８０°回転する過程で繰出された線材３を、下側のセンタフォーマ１６に当接させて、その傾斜面を滑り落ちる線材３をその先端部１６ａから磁極２の最初の１巻きに隣接する位置に案内して整列巻をする。
【０１０７】
このようなフライヤ４の回動に伴って、一方のセンタフォーマ１５に対向する対向フォーマ８０を、その一対のセンタフォーマ１５，１６とともに多極電機子１の径方向へ移動させる。そして、一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１の径方向への往動時において、一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂのずれに相応して対向フォーマ８０を傾斜させ、図１０（ａ）に示すように、その平板部８０ａが一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂのずれた先端部１５ｃ，１５ｄと共に線材３を僅かな隙間をもって挟むようにその平板部８０ａをそのずれに沿って対向させる。このような状態で、対向フォーマ８０を一対のセンタフォーマ１５，１６とともに多極電機子１の径方向へ往動させる。
【０１０８】
ここで、対向フォーマ８０の回転は図１に示す回転機構８２により行われ、回転してその平板部８０ａが一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂのずれた先端部１５ｃ，１５ｄに対抗した状態の対向フォーマ８０の移動は、図２に示す対向フォーマ移動機構８３により行われる。
【０１０９】
このような巻線を繰り返し、フライヤ４の回軸方向への移動と共に、一対のセンタフォーマ１５，１６及び対向フォーマ８０をそれぞれ線材３の線径分だけ多極電機子１から遠ざけるように順次移動させつつ巻線を行う。
【０１１０】
このように、フライヤ４と共に線材３を磁極２に案内する一対のセンタフォーマ１５，１６及び対向フォーマ８０をそれぞれ移動させることにより、フライヤ４の１回転に付き、線材３の線径分の送りをかけて巻き進めることになり、図１１に示すように、磁極２には線材３が多極電機子１の径方向に密着するいわゆる整列巻線が成され、磁極２に第一層目の巻線が形成されることになる。
【０１１１】
この第一層目の巻線において、一対のセンタフォーマ１５，１６はフライヤ４の回転軸Ｃ方向であるＸ軸方向に移動し、図１１に示す第一層目の巻線が完了する以前にその先端部１５ｃ，１５ｄ，１６ａが鍔部２ａに当接する場合もあり得る。この場合、その後の第一層目の整列巻きを続行させるために、一対のセンタフォーマ１５，１６における先端部１５ｃ，１５ｄ，１６ａが鍔部２ａに当接する直前に、それらのセンタフォーマ１５，１６を多極電機子１の軸方向へ移動させて、その当接を回避させる。
【０１１２】
センタフォーマ１５，１６の多極電機子１の軸方向への移動は、センタフォーマ移動機構１７を構成する操作ロッド４６ｄを、その軸方向に前進させることにより行われる。すると、操作ロッド４６ｄに連結されたカム板３５ａも前進し、支持棒３９ａ，３９ｂは鉛直長孔３４ｃ，３４ｄに沿って鉛直方向に互いに離間し、互いに離間する支持棒３９ａ，３９ｂは、その支持棒３９ａ，３９ｂが取付けられた鉛直移動板３８ａ，３８ｂとともに、鉛直長孔３４ｃ，３４ｄの形成方向である鉛直方向に互いに離間して、それらに設けられた上下一対のセンタフォーマ１５，１６を互いに離間させることになる。これにより第一層目の整列巻きが続行可能となる。そして、第一層目の巻線は、線材３が磁極２の鍔部２ａに当接することにより終了させる。
【０１１３】
また、第一層目の巻線において、対向フォーマ８０も一対のセンタフォーマ１５，１６とともにフライヤ４の回転軸Ｃ方向であるＸ軸方向に移動し、第一層目の巻線が完了する以前にその平板部８０ａが鍔部２ａに当接する場合もあり得る。この場合、その後の第一層目の整列巻きを続行させるために、対向フォーマ８０における平板部８０ａが鍔部２ａに当接する直前に、対向フォーマ８０を多極電機子１の軸方向へ移動させて、その当接を回避させる。この対向フォーマ８０の多極電機子１の軸方向への移動は、対向フォーマ移動機構８３におけるＺ軸方向伸縮アクチュエータ８６により行うことができる。
【０１１４】
そして、図１１に示すように第一層目の巻線が終了した後には、続いて、第二層目の巻線が行われる。この第二層目の巻線は、フライヤ４を第一層目における場合と同方向に回転させて線材３を磁極２の周囲に巻回しつつ、トラバースモータ５０を第一層目の巻線とは逆方向に回転させ、フライヤ４を多極電機子１に近づける方向に移動させる。そして、このフライヤ４の移動と共に、図１２に示すように、センタフォーマ１５，１６も同様に多極電機子１に近づける方向に移動させる。
【０１１５】
この第二層目の巻線の開始にあって、一対のセンタフォーマ１５，１６は、図１１に示す状態から図１２の実線矢印で示すように、多極電機子１に近づく方向に移動する。そして、その先端部１５ｃ，１５ｄ，１６ａが鍔部２ａからずれた位置に移動した段階で、一対のセンタフォーマ１５，１６は互いの間隔を狭め、磁極２に巻回された第一層目の巻線をそれらの先端部１５ｃ，１５ｄ，１６ａがＺ軸方向から僅かな隙間を持って挟むようにする。これにより、線材３を磁極２に案内して第二層目における安定した整列巻きが可能となる。
【０１１６】
このように、第二層目の巻線にあっては、回転するフライヤ４を第一層目の巻線とは逆方向に移動させるので、この第二層目における線材３は、磁極２に一回巻回される度に、下の層である第一層の巻線における線材３に対して１回交差することになる。このように上の層における線材３が下の層における線材３と交差すると、その上の層の線材３は下の層の線材３を乗り越えることに成る。
【０１１７】
ここで、多極電機子１は、周方向に複数の磁極２が放射状に形成されるため、一の磁極２における巻線が多極電機子１の周方向に膨らむと、周方向に隣接する磁極２への巻線に制約が生じる。このため、一の磁極２に複数層の巻線を行う場合、その磁極２の断面は方形であることから、多極電機子１の軸方向において、上の層における線材３を下の層における線材３と交差させることが好ましい。
【０１１８】
このため、本発明の巻線方法では、この第二層目の巻線において、一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂを第一層目の巻線時とは逆方向にずらす。具体的には、図１２（ａ）に示すように、フライヤ４の回転方向下流側におけるフォーマ板１５ｂを、フライヤ４の回転方向上流側におけるフォーマ板１５ａに対して、多極電機子１の径方向内側へずらす。
【０１１９】
この一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂのずれは、センタフォーマ移動機構１７を構成する操作ロッド４６ａ，４６ｃのいずれか一方又は双方を操作台４４ａ，４４ｂとともにＸ軸方向にずれるように移動させ、それらに取付けられた一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂをずらすことにより行われる。
【０１２０】
このようにずらすと、それぞれのフォーマ板１５ａ，１５ｂの傾斜面を滑り落ちる線材３は、それらの先端部１５ｃ，１５ｄから磁極２の第一層の巻線上に傾斜した状態で案内され、その傾斜した状態で案内された第二層における線材３は、下の層である第一層目における線材３と交差することになる。従って、本発明では、多極電機子１の軸方向において、上の層における線材３を下の層における線材３と交差させることが可能となるのである。
【０１２１】
また、この第二層目における巻線をする為のフライヤ４の回動に伴って、一方のセンタフォーマ１５に対向する対向フォーマ８０にあっては、その一対のセンタフォーマ１５，１６とともに多極電機子１の径方向へ移動させる。そして、一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１の径方向への復動時において、一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂのずれにより対向フォーマ８０を傾斜させ、その平板部８０ａを一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂの傾斜に沿って、線材３の線径より僅かに広い隙間をもって対向させる。
【０１２２】
この状態の対向フォーマ８０を一対のセンタフォーマ１５，１６とともに多極電機子１の径方向へ復動させ、フライヤ４から繰出された線材３を一方のセンタフォーマ１５と対向フォーマ８０の間から磁極２に案内して巻線する。この対向フォーマ８０の回転は図１に示す回転機構８２により行われ、対向フォーマ８０の移動は、図２に示す対向フォーマ移動機構８３により行われる。
【０１２３】
すると、図１２（ｂ）に示すように、上側のセンタフォーマ１５におけるフォーマ板１５ａ，１５ｂのそれぞれの傾斜面を滑り落ちる線材３は、そのフォーマ板１５ａ，１５ｂと対向フォーマ８０により挟まれた状態で磁極２に案内され、その傾斜状態を維持しながら第一層の巻線上に案内されるので、その線材３は下の層の線材３間におけるくぼみに引きずられることなく、第二層における線材３を、この上側のセンタフォーマ１５が対向する面において、下の層である第一層目における線材３と確実に交差させることが可能となる。
【０１２４】
なお、この第二層目の巻線においても、図１２（ｃ）に示すように、フライヤ４が１回転する毎に下側のセンタフォーマ１６も巻線方向（磁極２の径方向であってフライヤ４の回転軸Ｃ方向（Ｘ軸方向））に線材３の線径分だけ移動する。すると、この下側のセンタフォーマ１６にあっても、フライヤ４が磁極２の鉛直下方から鉛直上方までの１８０°回転する過程で繰出された線材３を、その下側のセンタフォーマ１６に当接させて、その傾斜面を滑り落ちる線材３をその先端部１６ａから第一層目の巻線上に先に巻線された線材３に隣接する位置に案内して第二層目の整列巻をする。そして、第二層目の巻線は、図１３に示すように、線材３が環状部１ａに当接するまで巻線された段階で終了させる。
【０１２５】
続いて、第三層目の巻線が行われるけれども、この第三層目の巻線は第一層目の巻線手順と同一であり、第四層目の巻線を行う場合には第二層目の巻線手順と同一であるので、繰り返しての説明を省略する。
【０１２６】
そして、その磁極２に予定していた巻線の全てが完了したら、インデックスモータ９を駆動することによって多極電機子１を回転させ、その一の磁極２と別の磁極２を巻線位置に配置し、新たに巻線を開始し、全ての磁極２に巻線が完了した段階で多極電機子１に対する巻線作業を終了させることができる。
【０１２７】
ここで、本発明では、多極電機子１の磁極２に複数層の巻線を施す場合において、多極電機子１の軸方向における面において、上の層における線材３を下の層における線材３と交差させて巻線することができる。このため、各磁極２の多極電機子１の周方向における面では、各層における線材３は平行に隙間無く隣接する整列巻きとなるので、その上の層における線材３も下の層における線材３と平行となり、その上の層の線材３は下の層の線材３間に生じる隙間に落ち込む。
【０１２８】
このため、各磁極２の多極電機子１の周方向における面の巻厚は線径の２倍未満と成って、その巻厚が厚くなることはない。よって、多極電機子１の周方向に放射状に形成された複数の磁極２において、一の磁極２における巻線が、周方向に隣接する磁極２への巻線に制約を生じさせることをなくすことが可能になり、各磁極２に巻線し得る線材３の回数を増加させることが可能となるのである。
【０１２９】
なお、上述した実施の形態では、上側のセンタフォーマ１５が一対のフォーマ板１５ａ，１５ｂにより構成された場合を説明した。けれども、図示しないが、下側のセンタフォーマ１６を一対のフォーマ板により構成しても良い。このように、下側のセンタフォーマ１６を一対のフォーマ板により構成しても、一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１の径方向への往動時において一対のフォーマ板のいずれか一方を他方に対して多極電機子１の径方向内側又は外側へずらし、一対のセンタフォーマ１５，１６の多極電機子１の径方向への復動時において一対のフォーマ板のいずれか一方を他方に対して多極電機子１の径方向外側又は内側へずらすことにより、多極電機子１の軸方向における面において、上の層における線材３を下の層における線材３と交差させて巻線することができる。
【符号の説明】
【０１３０】
１  多極電機子
２  磁極
３  線材
４  フライヤ
１５，１６  センタフォーマ
１５，１５ｂ  フォーマ板
１７  センタフォーマ移動機構
４６ａ〜４６ｃ  操作ロッド
８０  対向フォーマ
８２  回転機構
８３  対向フォーマ移動機構
１００  フライヤ式の巻線機
【図１】
0006485961.tif 000002
【図２】
0006485961.tif 000003
【図３】
0006485961.tif 000004
【図４】
0006485961.tif 000005
【図５】
0006485961.tif 000006
【図６】
0006485961.tif 000007
【図７】
0006485961.tif 000008
【図８】
0006485961.tif 000009
【図９】
0006485961.tif 000010
【図１０】
0006485961.tif 000011
【図１１】
0006485961.tif 000012
【図１２】
0006485961.tif 000013
【図１３】
0006485961.tif 000014