(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス通信ネットワーク（１００）において、第２の通信デバイス（１１０）から第３の通信デバイス（１２１）へのデータ送信の干渉管理を可能にするために第１の通信デバイス（１２２、１２４）によって実行される方法であって、前記ワイヤレス通信ネットワーク内で各通信デバイスが分散協調機能（ＤＣＦ）を実装しており、
前記第２の通信デバイス（１１０）から前記第３の通信デバイス（１２１）への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報を受信すること（２０１）と、
前記無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報が、前記第１の通信デバイス（１２２、１２４）と、前記第２の通信デバイス（１１０）とも前記第３の通信デバイス（１２１）とも異なる他の通信デバイス（１１１、１２５）との間の第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定される場合、干渉通知を前記第２の通信デバイス（１１０）に送信すること（２０３）と
を備える方法。
【請求項２】
要求に関連する前記受信情報は、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースの要求である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
要求に関連する前記受信情報は、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースを肯定応答する肯定応答メッセージである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
要求に関連する前記受信情報は、前記第１のデータ送信のために要求する前記無線チャネルの無線リソースを指し示す、前記第１の通信デバイス（１２２、１２４）への専用シグナリングメッセージである、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記干渉通知は、前記無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記受信情報が、前記第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示す、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記干渉通知は、前記無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記受信情報に指し示される前記無線リソースのどの無線リソースが、前記第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されるかを指し示す、請求項１から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報で指し示される前記無線リソース上の前記第１のデータ送信が、前記第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースに引き起こす干渉のレベルを指し示す干渉影響インジケータを決定すること（２０２）をさらに備える、請求項１から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
受信すること（２０１）および送信すること（２０３）は、前記第１および第２のデータ送信が実行される前記無線チャネルとは別個の制御チャネル上で実行される、請求項１から７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記情報は、前記送信すること（２０３）を実行するときに前記第１の通信デバイス（１２２、１２４）によって使用されるべき無線リソースの指示を備える、請求項１から８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
ワイヤレス通信ネットワーク（１００）において第２の通信デバイス（１１０）から第３の通信デバイス（１２１）へのデータ送信の干渉管理を可能にするための第１の通信デバイス（１２２、１２４）であって、前記ワイヤレス通信ネットワーク内で各通信デバイスが分散協調機能（ＤＣＦ）を実装しており、
前記第２の通信デバイス（１１０）から前記第３の通信デバイス（１２１）への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報を受信し、前記無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記受信情報が、前記第１の通信デバイス（１２２、１２４）と、前記第２の通信デバイス（１１０）とも前記第３の通信デバイス（１２１）とも異なる他の通信デバイス（１１１、１２５）との間の第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定される場合、干渉通知を前記第２の通信デバイス（１１０）に送信するように設定される、第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１１】
要求に関連する前記受信情報は、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースの要求である、請求項１０に記載の第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１２】
要求に関連する前記受信情報は、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースを肯定応答する肯定応答メッセージである、請求項１０に記載の第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１３】
要求に関連する前記受信情報は、前記第２の通信デバイス（１１０）が前記第１のデータ送信のために要求する前記無線チャネルの無線リソースを指し示す、前記第１の通信デバイス（１２２、１２４）への専用シグナリングメッセージである、請求項１０に記載の第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１４】
前記干渉通知は、前記無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記受信情報が、前記第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示す、請求項１０から１３のいずれか一項に記載の第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１５】
前記干渉通知は、前記無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記受信情報に指し示される前記無線リソースのどの無線リソースが、前記第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたかを指し示す、請求項１０から１４のいずれか一項に記載の第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１６】
無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報で指し示される前記無線リソース上の前記第１のデータ送信が、前記第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースに引き起こす干渉のレベルを指し示す干渉影響インジケータを決定するようにさらに設定される、請求項１０から１５のいずれか一項に記載の第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１７】
無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報の前記受信、ならびに前記第１および第２のデータ送信が実行される前記無線チャネルとは別の制御チャネル上での前記干渉通知の前記送信を実行するようにさらに設定される、請求項１０から１６のいずれか一項に記載の第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１８】
無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記情報は、前記干渉通知の送信を実行するときに前記第１の通信デバイス（１２２、１２４）によって使用されるべき無線リソースの指示を備える、請求項１０から１７のいずれか一項に記載の第１の通信デバイス（１２２、１２４）。
【請求項１９】
ワイヤレス通信ネットワーク（１００）において、第２の通信デバイス（１１０）から第３の通信デバイス（１２１）へのデータ送信の干渉管理を可能にするために第２の通信デバイス（１１０）によって実行される方法であって、前記ワイヤレス通信ネットワーク内で各通信デバイスが分散協調機能（ＤＣＦ）を実装しており、
前記第３の通信デバイス（１２１）への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの第１のセットの要求に関連する情報を送信すること（３０１）と、
前記無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記送信情報が、少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）と、前記第２の通信デバイス（１１０）とも前記第３の通信デバイス（１２１）とも異なる他の通信デバイス（１１１、１２５）との間の少なくとも１つの第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示す少なくとも１つの干渉通知を少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）から受信すること（３０２）と
を備える方法。
【請求項２０】
要求に関連する前記送信情報は、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースの要求である、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
要求に関連する前記送信情報は、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースを肯定応答する肯定応答メッセージである、請求項１９に記載の方法。
【請求項２２】
要求に関連する前記送信情報は、前記第２の通信デバイス（１１０）が前記第１のデータ送信のために要求する前記無線チャネルの無線リソースを指し示す、前記少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）への専用シグナリングメッセージである、請求項１９に記載の方法。
【請求項２３】
前記少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）からの前記少なくとも１つの干渉通知の受信に基づいて、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースの第２のセットの要求に関連する情報を送信すること（３０３）をさらに備える、請求項１９から２２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）からの、前記少なくとも１つの干渉通知、および／またはそこに含まれる任意の情報に基づいて、前記第１のデータ送信を実行すること（３０４）をさらに備える、請求項１９から２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
ワイヤレス通信ネットワーク（１００）において第２の通信デバイス（１１０）から第３の通信デバイス（１２１）へのデータ送信の干渉管理を可能にするための第２の通信デバイス（１１０）であって、前記ワイヤレス通信ネットワーク内で各通信デバイスが分散協調機能（ＤＣＦ）を実装しており、
前記第３の通信デバイス（１２１）への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの第１のセットの要求に関連する情報を送信し、前記無線チャネルの無線リソースの要求に関連する前記送信情報が、少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）と、前記第２の通信デバイス（１１０）とも前記第３の通信デバイス（１２１）とも異なる他の通信デバイス（１１１、１２５）との間の少なくとも１つの第２のデータ送信のための前記無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示す少なくとも１つの干渉通知を、前記少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）から受信するように設定される第２の通信デバイス（１１０）。
【請求項２６】
要求に関連する前記送信情報は、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースの要求である、請求項２５に記載の第２の通信デバイス（１１０）。
【請求項２７】
要求に関連する前記送信情報は、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースを肯定応答する肯定応答メッセージである、請求項２５に記載の第２の通信デバイス（１１０）。
【請求項２８】
要求に関連する前記送信情報は、前記第２の通信デバイス（１１０）が前記第１のデータ送信のために要求する前記無線チャネルの無線リソースを指し示す、前記少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）への専用シグナリングメッセージである、請求項２５に記載の第２の通信デバイス（１１０）。
【請求項２９】
前記少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）からの前記少なくとも１つの干渉通知の前記受信に基づいて、前記第１のデータ送信のための前記無線チャネルの無線リソースの第２のセットの要求に関連する情報を送信するようにさらに設定される、請求項２５から２８のいずれか一項に記載の第２の通信デバイス（１１０）。
【請求項３０】
前記少なくとも１つの第１の通信デバイス（１２２、１２４）からの、前記少なくとも１つの干渉通知、および／またはそこに含まれる任意の情報に基づいて、第１のデータ送信を実行するようにさらに設定される、請求項２５から２９のいずれか一項に記載の第２の通信デバイス（１１０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書における実施形態は、ワイヤレス通信ネットワークにおけるデータ送信の干渉管理に関する。特に、本明細書における実施形態は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて１つの通信デバイスから別の通信デバイスへのデータ送信の干渉管理を可能にするための通信デバイスおよびその方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
通常のワイヤレス通信ネットワークにおいて、ワイヤレスデバイス、移動局、端末、および／またはユーザ機器（ＵＥ）の別名でも知られる通信デバイスは、たとえば無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）のようなアクセスネットワークを介して、１つまたは複数のコアネットワークと通信する。アクセスネットワークは、セル領域に分割される地理的領域をカバーすることができ、各セル領域は、たとえばアクセスポイント（ＡＰ）または基地局のようなネットワークノードによってサーブされている。セルは、無線カバレッジが、ノードサイトにおいてネットワークノードによって提供されるか、またはアンテナおよび無線基地局が連結されない場合にアンテナサイトにおいて提供される地理的領域である。各セルは、セル内でブロードキャストされるローカル無線領域内の識別によって識別される。１つのネットワークノードは、１つまたは複数のセルを有することができる。ネットワークノードは、無線周波数で動作しているエアインターフェイスを介して、ネットワークノードの範囲内で通信デバイスと通信する。これ以降、ネットワークノードまたは基地局も、通信デバイスと称されてもよいことに留意されたい。
【０００３】
超高密度ネットワーク（ＵＤＮ：Ｕｌｔｒａ  Ｄｅｎｓｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）は、膨大数の濃密に配備された無線基地局またはネットワークノードを備える。したがって、ＵＤＮネットワークノードは、干渉を処理するための強力な能力を保有する必要がある。さらに、ＵＤＮネットワークは従来、広い帯域幅を使用する可能性があるので、ミリメートル波（ｍｍＷ）周波数上で動作する。しかし、ｍｍＷ周波数としてのカバレッジが過酷なフェーディングを経るようにするため、この場合は、膨大数のアンテナエレメントによるビームフォーミングが通常必要とされる。
【０００４】
これらの前提条件に基づいて、ビーム形成を可能にするチャネル情報を取得するため、ビーコン信号は、事前規定されたビームパターンに従って送信される必要がある。たとえば、さまざまなビーム方向に反復される情報でスイープするビーコン信号は、望ましいカバレッジ範囲全体をカバーするように適用されてもよい。その後、データ送信は、トレーニングされたビームを使用して送信されてもよく、ビームは、現在のワイヤレス通信ネットワークのビーム幅よりも狭いビーム幅を有する。
【０００５】
濃密に配備されたＵＤＮネットワークノードがＵＤＮネットワークにおけるデータ送信の干渉を回避するために適応的に協調できることが有利であることに留意されたい。ＵＤＮネットワーク間および／またはＵＤＮネットワーク内の両方における干渉の回避はまた、動的ビーム形成に基づく送信というコンテキストで、メディアアクセス制御（ＭＡＣ）レベルにおいて重要である。したがって、上記の要件を満たすために、この態様を重視する効率的なＭＡＣプロトコルがＵＤＮネットワークに開発されることが必要とされている。
【０００６】
現在、ＩＥＥＥ８０２．１１システムが、アンライセンス周波数帯の大半を占めている。ＵＤＮネットワークのＭＡＣプロトコルについて議論する際に、ＩＥＥＥ８０２．１１無線リソース管理の概略を知っておくことは有用である。
【０００７】
近年のＩＥＥＥ８０２．１１の規格において、通信デバイスは、「リッスンビフォアトーク（ｌｉｓｔｅｎ  ｂｅｆｏｒｅ  ｔａｌｋ）」と称されるメカニズムを介して無線リソースに関して競合している。これはつまり、検出された送信電力レベルが特定の事前規定されたしきい値よりも低いときに限り、通信デバイスが信号を送信できることを意味する。このメカニズムは、信号の衝突を回避するために実行される。このメカニズムは、たとえば、いわゆる分散協調機能（ＤＣＦ：Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｉｏｎ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎ）を使用して実施されてもよく、各通信デバイスは、無線チャネルにアクセスする前にランダムバックオフを待機して、他の通信デバイスが無線チャネルにアクセスする公平なチャンスを得られるようにする。第２の通信デバイスノードが、第１の通信デバイスの前にゼロになるランダムバックオフタイムを有する場合、第１の通信デバイスは、第２の通信デバイスが送信を開始したと決定することができる。したがって、第１の通信デバイスは、自身のデータ送信を延期する。次の送信可能な時点において、第１の通信デバイスは、ランダムバックオフタイムがゼロになるまでカウントダウンを続行する。バックオフタイムが満了すると、つまりバックオフタイマーがゼロになると、第１の通信デバイスは、自身のデータ送信を実行しようと試みる。衝突が生じると、通信デバイスは、大規模に至るさらなる衝突を回避するために、たとえばバックオフタイムのような各自の検知時間を、たとえば特定の限度まで増大することができる。
【０００８】
しかし、これはまた、データを送信しようとして、たとえばＤＣＦまたは任意の他の形態のキャリア検知を使用することで、無線チャネルを取り合い、それゆえに無線チャネルをリッスンしている第１および第２の通信デバイスが、たとえばもう一方の通信デバイスの指向性データ送信により、相互に聴取することができない場合もあることを意味する。その結果、たとえば、第１および第２の通信デバイスが共に、同一の第３の通信デバイスと通信しようとする場合に、第１および第２の通信デバイスが各自の無線送信ビームを共通の第３の通信デバイスに方向付け、それによって衝突が生じることもある。この状況は、一般に、隠れ端末問題と称されるもの、つまり２つの送信中の通信デバイスが相互に隠されているという問題の一例である。
【０００９】
隠れ端末問題を低減するため、上記のメカニズムは、送信要求（ＲＴＳ：Ｒｅｑｕｅｓｔ  ｔｏ  Ｓｅｎｄ）、および送信可（ＣＴＳ：Ｃｌｅａｒ  ｔｏ  Ｓｅｎｄ）シグナリングによって補完されてもよい。このシグナリングは、データを送信しようと意図する通信デバイスが、ＲＴＳ信号を送出して、この通信デバイスがＣＴＳも受信する場合に限り実際のデータ送信を開始することを意味する。
【００１０】
上記で示されるように、（ＲＴＳ／ＣＴＳシグナリングの有無にかかわらず）ＤＣＦを使用するＩＥＥＥ８０２．１１システムは、各通信デバイスに無線リソースを取得する機会をもたらす。しかし、そのようなシステムは、データトラフィックが低い場合には良好に機能するが、衝突数の増大によりデータトラフィックが高い場合、つまり高いデータトラフィックが衝突の可能性の増大を暗示する場合、無線リソース効率が低下する。要するに、ＤＣＦを使用するＩＥＥＥ８０２．１１は、争い合う通信デバイスの数および提供されるデータトラフィックの増大には、あまり良好には対応しない。この状況は、ＵＤＮネットワークにおいて生じる可能性が最も高い。
【００１１】
ＰＣＴ／ＳＥ２０１３／０５１５６２は、ＵＤＮネットワークのＭＡＣプロトコルについて説明している。この場合、無線リソースは、ＵＤＮネットワークのコンテンションベースのＭＡＣのために制御とデータに分割される。つまり、全無線リソースは、制御およびデータチャネルのために分割され、通信デバイスは、データ送信のためにリソースブロックを予約しようと争い、その間データ送信は、制御チャネルの無線リソース以外のもう１つの別の無線リソース部分において行われる。したがって、多くの場合、データ帯域幅が制御帯域幅のデータ帯域幅よりもはるかに大きい場合、データチャネル上では最小または少ない数の競合が生じ、代わりに、競合の多くは狭い別個の制御チャネルにおいて発生する。この結果、より良好な全体的チャネル効率がもたらされる。
【００１２】
しかし、このＭＡＣプロトコルは、隠れ端末の問題を少なくとも部分的に緩和する解決策を提供するが、引き続き、ワイヤレス通信ネットワーク内の干渉管理を改善できるＭＡＣプロトコルをさらに提供する必要がある。
【発明の概要】
【００１３】
ワイヤレス通信ネットワークにおいて干渉管理を改善することは、本明細書における実施形態の目的である。
【００１４】
本明細書における実施形態の第１の態様によれば、目的は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて、第２の通信デバイスから第３の通信デバイスへのデータ送信の干渉管理を可能にするために第１の通信デバイスによって実行される方法により達成される。第１の通信デバイスは、第２の通信デバイスから第３の通信デバイスへの第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報を受信する。次いで、第１の通信デバイスは、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報が、第１の通信デバイスとの間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定される場合、干渉通知を第２の通信デバイスに送信する。
【００１５】
本明細書における実施形態の第２の態様によれば、目的は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて、第２の通信デバイスから第３の通信デバイスへのデータ送信の干渉管理を可能にするために第１の通信デバイスによって達成される。第１の通信デバイスは、第２の通信デバイスから第３の通信デバイスへの第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報を受信するように設定される。また、第１の通信デバイスは、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報が、第１の通信デバイスとの間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定される場合、干渉通知を第２の通信デバイスに送信するように設定される。
【００１６】
本明細書における実施形態の第３の態様によれば、目的は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて、第２の通信デバイスから第３の通信デバイスへのデータ送信の干渉管理を可能にするために第２の通信デバイスによって実行される方法により達成される。第２の通信デバイスは、第３の通信デバイスへの第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの第１のセットの要求に関連する情報を送信する。次いで、第２の通信デバイスは、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する送信した情報が、少なくとも１つの第１の通信デバイスとの間の少なくとも１つの第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示す少なくとも１つの干渉通知を少なくとも１つの第１の通信デバイスから受信する。
【００１７】
本明細書における実施形態の第４の態様によれば、目的は、ワイヤレス通信ネットワークにおいて、第２の通信デバイスから第３の通信デバイスへのデータ送信の干渉管理を可能にするために第２の通信デバイスによって達成される。第２の通信デバイスは、第３の通信デバイスへの第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの第１のセットの要求に関連する情報を送信するように設定される。また、第２の通信デバイスは、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する送信した情報が、少なくとも１つの第１の通信デバイスとの間の少なくとも１つの第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示す少なくとも１つの干渉通知を少なくとも１つの第１の通信デバイスから受信するように設定される。
【００１８】
本明細書における実施形態の第５の態様によれば、目的は、少なくとも１つのプロセッサ上で実行されるとき、少なくとも１つのプロセッサに、上記で説明される方法の１つを実施させる命令を備えるコンピュータプログラムによって達成される。本明細書における実施形態の第６の態様によれば、目的は、上記で説明されるコンピュータプログラムを含むキャリアによって達成され、キャリアは、電子信号、光信号、無線信号、またはコンピュータ可読ストレージ媒体のうちの１つである。
【００１９】
次回の第２の通信デバイスと第３の通信デバイスの間のデータ送信が、第１の通信デバイスの次回のデータ送信を干渉するかまたは衝突を引き起こすことを通知するように、およびそのようなことになる場合には、次回のデータ送信を実行しようと意図する第２または第３の通信デバイスの１つに警告メッセージを送信するように、第１の通信デバイスを設定することによって、第１の通信デバイスは、送信側通信デバイスに事前対応的に応答して、起こり得る干渉の状況または衝突に関してそれらの通信デバイスに通知することができる。それにより、第１の通信デバイスは、送信側通信デバイスにおける干渉の処理が、第１の通信デバイスのデータ送信を確実に認識するようにして、その結果、そのデータ送信への干渉または衝突数が軽減されて干渉処理の改善をもたらすことになる。したがって、ワイヤレス通信ネットワークにおける干渉管理が改善される。
【００２０】
さらに、通信デバイスが、第２の通信デバイスと第３の通信デバイスの間の次回のデータ送信を通知できるようにする要求に関連する情報を送信するように、および第２の通信デバイスの次回のデータ送信が１つまたは複数の通信デバイスの次回のデータ送信が１つまたは複数の通信デバイスの干渉の状況または衝突を引き起こすことを指し示す警告メッセージ、つまり干渉通知を通信デバイスの１つまたは複数から受信するように、第２の通信デバイスを設定することによって、第２の通信デバイスは、このことを考慮に入れることによりそのデータ送信のその干渉処理を改善することができる。これは結果として、第２の通信デバイスの次回の両データ送信の干渉または衝突数を低減することになる。したがって、ワイヤレス通信ネットワークにおける干渉管理が改善される。
【００２１】
これ以降、実施形態は、添付の図面に関してさらに詳細に説明される。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】ワイヤレス通信ネットワークにおける通信デバイスの実施形態を示す概略ブロック図である。
【図２】第１の通信デバイスにおける方法の実施形態を示す流れ図である。
【図３】第２の通信デバイスにおける方法の実施形態を示す流れ図である。
【図４】第１の通信デバイスの実施形態を示す概略ブロック図である。
【図５】第２の通信デバイスの実施形態を示す概略ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
図は、概略的であって明確にするために簡略化されており、本明細書において提示される実施形態の理解のために詳細を示しているに過ぎず、他の詳細が省略されている。
【００２４】
図１は、本明細書における実施形態が実施され得るワイヤレス通信ネットワーク１００の例を示す。アンライセンスミリ波、ｍｍＷ、周波数を介して動作するＵＤＮネットワークとして図１を参照して説明されるが、ワイヤレス通信ネットワーク１００は、たとえばＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、広帯域符号分割多元接続（ＷＣＤＭＡ）、Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ／Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  ｒａｔｅ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（ＧＳＭ／ＥＤＧＥ）、Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ（ＷｉＭＡＸ）、Ｕｌｔｒａ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｂｒｏａｄｂａｎｄ（ＵＭＢ）もしくはＧＳＭネットワーク、またはその他の３ＧＰＰセルラーネットワークもしくはシステムのようなその他のワイヤレス技術に基づく任意のＵＤＮネットワークであってもよい。たとえば、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ、ＷｉＦｉなどのような、共有送信リソースも採用するアンライセンススペクトルにおけるその他のワイヤレス技術もまた使用されてもよい。
【００２５】
図１において、ワイヤレス通信ネットワーク１００は、第１のネットワークノード１１０および第２のネットワークノード１１１を備える。これらはまた、実施されるワイヤレス技術に応じて、無線基地局、基地局、またはアクセスポイント（ＡＰ）と称されてもよい。第１のネットワークノード１１０および第２のネットワークノード１１１は、たとえば、ｅＮＢ、ｅＮｏｄｅＢ、またはＨｏｍｅ  Ｎｏｄｅ  Ｂ、Ｈｏｍｅ  ｅＮｏｄｅＢ、フェムト基地局（ＢＳ）、ピコＢＳ、またはワイヤレス通信ネットワーク１００においてワイヤレスデバイスにサービングすることができる任意のネットワークユニットであってもよい。第１のネットワークノード１１０および第２のネットワークノード１１１は、たとえば、基地局コントローラ、ネットワークコントローラ、中継ノード、リピータ、無線アクセスポイント、リモートラジオユニット（ＲＲＵ）、またはリモート無線ヘッド（ＲＲＨ）であってもよい。さらに、第１のネットワークノード１１０および第２のネットワークノード１１１は、無線周波数で動作するエアーまたは無線インターフェイスを介する、それらの範囲内に位置するワイヤレスデバイスとのワイヤレス無線通信のための１つまたは複数のアンテナを備える、つまり、ネットワークノード１１０は、そのセルの１つまたは複数内の無線カバレッジを提供するために、そのアンテナの１つまたは複数を使用することができる。
【００２６】
さらに、図１において、ワイヤレスデバイス１２１は、現在、ネットワークノード１１０のカバレッジ内に位置している。したがって、第１のワイヤレスデバイス１２２は、無線リンク１３１上のネットワークノード１１０を介してワイヤレス通信ネットワーク１００内で通信するように設定される。また、図１において、その他のワイヤレスデバイス１２２、１２３は、現在、ネットワークノード１１１のカバレッジ内に位置している。したがって、これらのワイヤレスデバイス１２２、１２３は、無線リンク１３２、１３３上のネットワークノード１１１を介してワイヤレス通信ネットワーク１００内で通信するように設定される。さらに、図１において、さらなるワイヤレスデバイス１２４、１２５は、現在、デバイスツーデバイス、Ｄ２Ｄ、通信に関与しており、したがってＤ２Ｄリンク１３４上のワイヤレス通信ネットワーク１００内で通信するように設定される。ワイヤレスデバイス１２１〜１２５は、たとえば、携帯電話、セルラーフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、スマートフォン、タブレット、ワイヤレスデバイスが装備されたセンサー、ラップトップ搭載機器（ＬＭＥ）（たとえば、ＵＳＢ）、ラップトップ組み込み機器（ＬＥＥ）、マシン型通信（ＭＴＣ）デバイス、Ｄ２Ｄ機能を備えるワイヤレスデバイス、顧客宅内機器（ＣＰＥ）などのような、任意の種類のワイヤレスデバイスであってもよい。
【００２７】
本明細書における実施形態の展開の一環として、たとえば、予測不能なアンテナ配置、アンテナ傾斜角、および各ネットワークノードによる適応ビーム形成によって引き起こされる干渉が、たとえば図１のワイヤレス通信ネットワーク１００のような、ＵＤＮネットワークの安定した高パフォーマンスを妨げる理由となり得ることが認められた。
【００２８】
加えて、ＵＤＮネットワークはまた、既存のワイヤレスネットワークよりも大きいネットワークノードの配備密度も有するので、正確な干渉管理を実行することの重要性がさらに高まっている。この課題をさらに複雑にすることに、多くの場合ＵＤＮネットワークに使用される無線チャネルは、たとえば数十または数百ＭＨｚから数ＧＨｚ以上まで広い帯域幅を利用するので、干渉管理は増大した帯域幅にわたりますます複雑化してゆく。ＵＤＮネットワークの干渉管理のための効果的なＭＡＣメカニズムおよびプロトコルを達成するため、これは対処される必要がある。配備されるネットワークノードの純粋な数を考慮すると、解決策はまた、柔軟かつ単純である必要がある。
【００２９】
これらの課題は、第２の通信デバイスと第３の通信デバイスの間の次回のデータ送信が、第１の通信デバイスの次回のデータ送信を干渉するかまたは衝突を引き起こすことを通知し、そのようなことになる場合には、次回のデータ送信を実行しようと意図する第２または第３の通信デバイスの１つに警告メッセージを送信するように、第１の通信デバイスが設定されることによって、および、通信デバイスが、第２の通信デバイスと第３の通信デバイスの間の次回のデータ送信を通知できるようにする要求に関連する情報を送信するように、および第２の通信デバイスの次回のデータ送信が１つまたは複数の通信デバイスの次回のデータ送信が１つまたは複数の通信デバイスの干渉の状況または衝突を引き起こすことを指し示す警告メッセージ、つまり干渉通知を通信デバイスの１つまたは複数から受信するように、第２の通信デバイスを設定することによって、本明細書において説明される実施形態により対処される。
【００３０】
ネットワークノード１１０、１１１およびワイヤレスデバイス１２１〜１２５はいずれも、図１におけるワイヤレス通信ネットワーク１００内でデータを送信するように設定されるので、これらはいずれも本明細書において、および特許請求の範囲において、通信デバイスと称されることに留意されたい。さらに、以下の実施形態は図１のシナリオを参照して説明されるが、このシナリオは、説明の目的のために示される例示に過ぎず、本明細書における実施形態に限定するものとして解釈されるべきではない。
【００３１】
ワイヤレス通信ネットワーク１００において、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１へのデータ送信の干渉管理を可能にするために第１の通信デバイス１２２、１２４によって実行される方法の実施形態の例は、これ以降、図２に示される流れ図を参照して説明される。図２は、第１の通信デバイス１２２、１２４によって行われ得るアクションまたは操作の例を示す。
【００３２】
アクション２０１
第１の通信デバイス１２２、１２４は、ここで、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報を受信する。これは、図１において破線で囲まれた領域により示される受信情報の意図しない受信者である、第１の通信デバイス１２２、１２４が、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１に送信された情報のシグナリングを拾うことを意味する。これは、第１の通信デバイス１２２、１２４が第２および／または第３の通信デバイス１１０、１２１の付近に位置し、したがって第２の通信デバイス１１０から送信された信号を受信してしまうために生じることがある。
【００３３】
要求に関する情報は、要求、肯定応答メッセージ、または以下の実施形態によって説明される専用シグナリングメッセージのいずれか１つであってもよいことに留意されたい。さらにまた、これらの実施形態の各々は独立して説明されるが、これらの実施形態の任意の組み合わせも可能であることに留意されたい。
【００３４】
一部の実施形態において、要求に関連する受信情報は、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求である。これは、受信情報の意図しない受信者である、第１の通信デバイス１２２、１２４が、たとえそうであっても、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１に送信された要求を拾い得ることを意味する。これは、第２の通信デバイス１１０が、第３の通信デバイス１２１に送信するペイロードデータを有し、第２の通信デバイス１１０が、無線リソースの要求を第３の通信デバイス１２１に送信することによって第３の通信デバイス１２１とのシグナリングを開始する場合に生じることがある。要求は、第２の通信デバイス１１０が、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネル上で使用することを意図する無線リソースを指し示す、たとえば送信リソース予約、ＴｘＲＲ、のような、任意のリソース予約シグナリングであってもよい。要求はＭｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ（メディアアクセス制御）（ＭＡＣ）シグナリングメッセージの一部であってもよい。
【００３５】
一部の実施形態において、要求に関連する受信情報は、肯定応答メッセージである。肯定応答メッセージは、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースを肯定応答することができる。これは、肯定応答メッセージの意図しない受信者である、第１の通信デバイス１２２、１２４が、たとえそうであっても、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１に送信される場合に肯定応答メッセージを拾い得ることを意味する。肯定応答メッセージは、たとえば、第２の通信デバイス１１０が、たとえば前の実施形態において説明される要求のような送信されたリソース要求に応じて行われる、Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｆｉｒｍａｔｉｏｎ（リソース確認）（ＲＣ）メッセージを第３の通信デバイス１２１から受信する場合に、第２の通信デバイス１１０と第３の通信デバイス１２１の間で行われた無線リソース予約の確認として、第２の通信デバイス１１０から送信されてもよい。
【００３６】
一部の実施形態において、要求に関連する受信情報は、第１の通信デバイス１２２、１２４への専用シグナリングメッセージである。専用シグナリングメッセージは、第２の通信デバイス１１０が第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のために要求する無線チャネルの無線リソースを指し示すことができる。これは、第２の通信デバイス１１０が、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のために使用されるべきビーム形成方向のために、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４が含まれる通信デバイスの決定済みのセットを備える場合に生じ得る。
【００３７】
一部の実施形態において、要求に関連する情報の受信は、第１および第２のデータ送信が実行される無線チャネルとは別個の制御チャネル上で実行されてもよい。言い換えれば、これは、ワイヤレス通信ネットワーク１００において制御情報とデータ情報に分割された無線リソースを使用する場合、要求に関連する情報は、制御チャネル上で受信され得ることを意味する。一部の実施形態において、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報は、第１の通信デバイス１２２、１２４が、以下において説明されるアクション２０４において干渉通知の送信を実行する場合に使用すべき無線リソースの指示を備えることができる。
【００３８】
アクション２０２
オプションとして、第１の通信デバイス１２２、１２４は、アクション２０１における受信の後に、干渉影響インジケータを決定することができる。これは、たとえば、パスロス推定または以前行われた信号測定を使用して第１の通信デバイス１２２、１２４によって実行されてもよい。
【００３９】
干渉影響インジケータは、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報で指し示される無線リソース上の第１のデータ送信が、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースに引き起こす干渉のレベルを指し示すことができる。一部の実施形態において、干渉影響インジケータは、たとえば、決定済みまたは推定済みの干渉電力レベル、信号対雑音比低下予測、または速度低下予測のうちの１つまたは複数であってもよい。
【００４０】
アクション２０３
アクション２０１または２０３のいずれかに続き、このアクションにおいて、第１の通信デバイス１２２、１２４は、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報が、第１の通信デバイス１２１との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定される場合、干渉通知を第２の通信デバイス１１０に送信する。これは、受信情報に従う第１のデータ送信が、第１の通信デバイス１２２、１２４の次回の送信、つまり第２のデータ送信と、干渉または衝突発生のような、競合を生じる場合、第１の通信デバイス１２２、１２４が、干渉通知、つまり警告メッセージを第２の通信デバイス１１０に送信できることを意味する。
【００４１】
言い換えれば、たとえば、第１の通信デバイス１２２、１２４は、第１の通信デバイス１２２、１２４に含まれる内部リソース予約データベースでチェックすることができる。次いで、たとえば第１のデータ送信の受信情報に指し示される時間および周波数リソースブロックが、すでに別の送信（たとえば、第２のデータ送信）によって占有されているなど、競合する予約が見出される場合、第１の通信デバイス１２２、１２４は、自身を第１のデータ送信の干渉の犠牲であると識別することができる。さらに、そのようなことになる場合、第１の通信デバイス１２２、１２４は、干渉通知を第２の通信デバイス１１０に送信することができる。しかし、第１の通信デバイス１２２、１２４のリソース予約データベースに競合する予約がない場合、第１の通信デバイス１２２、１２４は、要求された無線リソース予約をそのリソース予約データベースに入力することができ、干渉通知は送信しない。したがって、第１の通信デバイス１２２、１２４は、この場合、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信を黙認すると考えられてもよい。
【００４２】
これは、第２の通信デバイス１１０が第１のデータ送信のために予約しようと試みた無線リソースに対して第１の通信デバイス１２２、１２４で起こり得る送信の競合に関して、第１の通信デバイス１２２、１２４が、第２の通信デバイス１１０に知らせることができるようにする。
【００４３】
要求に関連する受信情報が、アクション２０１において説明される要求である場合、要求に指し示される無線リソースが、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと少なくとも部分的に重複するとき、要求は、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されてもよい。これは、第２の通信デバイス１１０が自身の将来のデータ送信と競合すると決定される第２の通信デバイス１１０の第１のデータ送信のための無線リソースの要求を受信するとき、第１の通信デバイス１２２、１２４が、第２の通信デバイス１１０に事前対応的に応答できるようにする。
【００４４】
あるいは、要求に関連する受信情報が、アクション２０１において説明される肯定応答メッセージである場合、肯定応答メッセージに指し示される無線リソースが、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと少なくとも部分的に重複するとき、肯定応答メッセージは、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されてもよい。これは、第１の通信デバイス１２２、１２４が、第２の通信デバイス１１０から送信される、起こり得る共有リソース確認、つまり肯定応答メッセージにさらに応答できるようにする。これは、第２の通信デバイス１１０が、第２の通信デバイス１１０の第１のデータ送信のための無線リソースの要求を送信して、要求を受信しなかったとき、第１の通信デバイス１２２、１２４が、第１の通信デバイス１２２、１２４をディスカバーするさらなる機会を第２の通信デバイス１１０にもたらすことができるようにするので、第１の通信デバイス１２２、１２４が第２の通信デバイス１１０から「隠されて」いた場合、有利である。
【００４５】
もう１つの代替によれば、要求に関連する受信情報が、アクション２０１において説明される専用シグナリングメッセージである場合、専用シグナリングメッセージに指し示される無線リソースが、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと少なくとも部分的に重複するとき、専用シグナリングメッセージは、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されてもよい。これは、第１の通信デバイス１２２、１２４が、第２の通信デバイス１１０から送信されたビーコン信号に応答し、したがって、起こり得るリソース予約の競合を回避するために、特定のビーム形成方向について第２の通信デバイス１１０によって決定された第２の通信デバイス１１０における通信デバイスのセットに含まれる場合に、実行されてもよい。簡単に言えば、第２の通信デバイス１１０によるこの「明示的ポーリング」は、第１の通信デバイス１２２、１２４が第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求を受信またはデコードできない可能性を低減または除去する。したがって、有利なことに、明示的ポーリングは、第１の通信デバイス１２２、１２４が、第１の通信デバイス１２２、１２４をディスカバーするさらなる機会を第２の通信デバイス１１０にもたらすことができるようにする。
【００４６】
さらにもう１つの代替によれば、要求に関連する受信情報は、アクション２０２において決定された干渉影響インジケータが決定済みのしきい値を超える場合に、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されてもよい。これは、第１の通信デバイス１２２、１２４が、たとえばパスロス推定または以前の測定によって、要求された無線リソース上の第２の通信デバイス１１０の第１の送信によって引き起こされる干渉の重大度を評価して、重大度が決定済みのしきい値を超える場合に、警告メッセージ、つまり干渉通知のみを送信できるようにする。
【００４７】
一部の実施形態において、干渉通知は、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報が、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されることを指し示すことができる。これは、第１の通信デバイス１２２、１２４が、警告メッセージを第２の通信デバイス１１０に提供できるようにする。さらに、一部の実施形態において、干渉通知は、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報に指し示される無線リソースのどの無線リソースが、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されるかを指し示すことができる。これは、第１の通信デバイス１２２、１２４が、単なる警告メッセージ以上の情報を第２の通信デバイス１１０に提供できるようにする。
【００４８】
たとえば、第１の通信デバイス１２２、１２４は、第２の通信デバイス１１０が第１のデータ送信のための無線リソースのその次の要求を有利に最適化できるように、干渉通知においてどの時間周波数リソースブロックが他のデータ送信によって占有されているかを指し示すことができる。たとえば、第２の通信デバイス１１０は、第１のデータ送信のための将来の要求において占有されている時間周波数リソースを要求することを回避することができる。もう１つの例において、第１の通信デバイス１２２、１２４はまた、干渉通知において、第２の通信デバイス１１０が第１のデータ送信のための次の要求において要求できる最大時間周波数無線リソースを指し示すことができる。さらなる例によれば、第１の通信デバイス１２２、１２４はまた、第２の通信デバイス１１０が第１のデータ送信のための無線リソースの次の要求をトリガーすべき時間を決定できるように、干渉通知においてどのくらい長く時間周波数無線リソースを占有するかを指し示すことができる。
【００４９】
一部の実施形態において、干渉通知は、第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースの有効時間値、第１の通信デバイス１２２、１２４の識別、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信の優先順位値、および第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信に提案される無線チャネルの無線リソースのセットのうちの１つまたは複数を備えることができる。これは、第１の通信デバイス１２２、１２４が、さらに多くの情報を第２の通信デバイス１１０に提供できるようにする。一部の実施形態において、干渉通知は、アクション２０２において決定される干渉影響インジケータを備えることができる。
【００５０】
一部の実施形態において、干渉通知の送信は、第１および第２のデータ送信が実行される無線チャネルとは別個の制御チャネル上で実行されてもよい。言い換えれば、これは、ワイヤレス通信ネットワーク１００において制御情報とデータ情報に分割された無線リソースを使用する場合、干渉通知は、制御チャネル上で送信され得ることを意味する。一部の実施形態において、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報が、第１の通信デバイス１２２、１２４が干渉通知の送信を実行するときに使用すべき無線リソースの指示を備える場合、干渉通知は、指示に指し示される無線リソースを使用して送信されてもよいことにも留意されたい。指示は、たとえば、無線チャネル上、またはワイヤレス通信ネットワーク１００において制御情報とデータ情報に分割された無線リソースが使用される場合には別個の制御チャネル上の、リソースブロックの固有のセットを指し示すことができる。ここで、第１の通信デバイス１２２、１２４は、干渉通知の送信のために指し示された制御リソースブロックの１つをランダムに選択することができる。
【００５１】
ワイヤレス通信ネットワーク１００において、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１へのデータ送信の干渉管理を可能にするために第２の通信デバイス１１０によって実行される方法の実施形態の例は、これ以降、図３に示される流れ図を参照して説明される。図３は、第２の通信デバイス１１０によって行われ得るアクションまたは操作の例を示す。
【００５２】
アクション３０１
最初に、第２の通信デバイス１１０は、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの第１のセットの要求に関連する情報を送信する。ここで、要求に関する情報は、要求、肯定応答メッセージ、または以下の実施形態において説明される専用シグナリングメッセージであってもよい。
【００５３】
一部の実施形態において、要求に関連する送信情報は、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求であってもよい。これは、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースを予約するために、第２の通信デバイス１１０によって実行される。これに応じて、成功した場合、第２の通信デバイス１１０は、Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｆｉｒｍａｔｉｏｎ（リソース確認）（ＲＣ）メッセージを第３の通信デバイス１２１から受信する。
【００５４】
さらに、これはまた、第２の通信デバイス１１０が要求で第１のデータ送信のために予約しようと試みる無線リソースに対して第１の通信デバイス１２２、１２４で起こり得る送信の競合に関して、第２の通信デバイス１１０に知らせる第１の可能性を、第１の通信デバイス１２２、１２４にもたらすことができる。これは言うまでもなく、第１の通信デバイス１２２、１２４が要求を受信できることを仮定している。
【００５５】
あるいは、一部の実施形態において、要求に関連する送信情報は、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースを肯定応答する肯定応答メッセージであってもよい。これは、たとえば、Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｆｉｒｍａｔｉｏｎ（リソース確認）（ＲＣ）メッセージを第３の通信デバイス１２１から受信することに応じて、第２の通信デバイス１１０によって実行されてもよい。この場合、肯定応答メッセージは、ＲＣ肯定応答（ＲＣＡ）メッセージであってもよい。これはまた、第２の通信デバイス１１０が、上記の前の実施形態において説明される無線チャネルの無線リソースの送信された要求に応じて、他の通信デバイスからいかなる干渉通知も受信しない場合に、実行されてもよい。
【００５６】
したがって、第２の通信デバイス１１０は、最初の要求を受信していないこともある可能な「隠れた」通信デバイスとの第１のデータ送信の無線リソース予約をさらに確認するために、第３の通信デバイス１２１から送信された、可能なリソース確認、つまり肯定応答メッセージを共有することができる。ここで、通信デバイスは、たとえば同じ送信媒体を争っている他の通信デバイスの指向性送信などにより、他の通信デバイスを聴取することができない場合、「隠れて」いることに留意されたい。その結果として、両方の通信デバイスが、同じ受信側通信デバイスと通信しようとする場合、両通信デバイスは各々のビームを共通の受信側通信デバイスに方向付けるので、衝突が発生することになる。これは、いわゆる「隠れ端末」問題、つまり２つの送信中の通信デバイスが相互に隠されているという問題の一例である。
【００５７】
一部の実施形態において、もう１つの代替によれば、要求に関連する送信情報は、第２の通信デバイス１１０が第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のために要求する無線チャネルの無線リソースを指し示す、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４への専用シグナリングメッセージであってもよい。これは、第２の通信デバイス１１０が、たとえば、上記の前の実施形態において説明される、無線チャネルの無線リソースの送信された要求、および／または無線チャネルの無線リソースを肯定応答する肯定応答メッセージに応じて、他の通信デバイスからいかなる干渉通知も受信しない場合に、実行されてもよい。
【００５８】
さらに、この場合、第２の通信デバイス１１０は、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４が含まれ得る第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のために使用されるべきビーム形成方向に通信デバイスのセットを決定している場合がある。また、ここで、通信デバイスのセットは、各ビーム形成方向にビーコン信号を定期的に送信し、送信したビーコン信号への受信した応答に基づいて通信デバイスのセットを蓄積することによって、各ビーム形成方向ごとに第２の通信デバイス１１０により決定されてもよい。
【００５９】
言い換えれば、第２の通信デバイス１１０は、定期的ビーム形成、ＢＦを実施して、たとえば少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４のような、可能な「隠れ」通信デバイスを見出すためにスイープすることができる。定期的ＢＦスイープに応じて、「隠れ」通信デバイスは、第２の通信デバイス１１０が第２の通信デバイス１１０と「隠れ」通信デバイスとの間の空間チャネルを測定できるようにするビーコン応答で応答することができる。次いで、第２の通信デバイス１１０は、「隠れ」通信デバイスを、通信デバイスのリストまたはセットに格納することができ、このリストまたはセットは、ローカル干渉犠牲リスト、ＩＶＬと称されてもよい。リスト、ＩＶＬは、各決定済みＢＦベクトルまたはＢＦ方向ごとに蓄積されてもよい。
【００６０】
リソース確認、ＲＣを第３の通信デバイス１２１から受信すると、第２の通信デバイス１１０は、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のために要求する無線チャネルの無線リソースを指し示す情報を、第１のデータ送信に関連するＢＦ方向に対応するリストに含まれる「隠れ」通信デバイスに明示的に送信することができる。これは、「隠れ」通信デバイスが、たとえ以前第２の通信デバイス１１０から送信されたかもしれない要求および／または肯定応答メッセージを受信またはデコードすることができない場合であっても、可能な干渉通知を送信できるようにするために、実行されてもよい。有利なことに、これはまた、第２の通信デバイス１１０が、以下において詳細にさらに説明されるような、いわゆる「さらし端末」問題を引き起こすこともなく、いわゆる「隠れ端末」問題を明示的に回避できるようにすることができる。
【００６１】
いわゆる「隠れ端末」問題は、通常、「隠れた」通信デバイスが発見されるチャンスが高まるように、無線リソース予約シグナリングカバレッジを拡大することによって対処され得る。しかし、これは、要求された無線リソース上で送信される場合に第１のデータ送信によって引き起こされる干渉の関連する可能な犠牲者として、一部の通信デバイスが不必要に間違われるという状況をもたらす。これは、独立して動作できる必要があるので、誤って犠牲者と識別された通信デバイスが、争う何らかのチャンス、つまり自身の送信のために無線リソースを予約するチャンスを失うことを意味する。これらの通信デバイスは、一般に「さらしノード」と称され、それゆえに、いわゆる「さらし端末」問題と称される。したがって、「さらし端末」は、スペクトルの再使用を低減させ、その結果スペクトル効率を低下させる。このため、これは、「隠れ」通信デバイスを見出すための上記で説明される明示的ポーリングが、「さらし端末」に関する課題を生じさせることなく、「隠れ」通信デバイスを発見するチャンスを向上させることを意味する。
【００６２】
さらに、第２の通信デバイス１１０における決定された通信デバイスのリストまたはセットが、定期的なビーコンシグナリング、つまりＢＦスイープを実行することによって、第２の通信デバイス１１０により定期的に取り込まれて更新されてもよいことに留意されたい。
【００６３】
また、一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、第１の通信デバイス１２２、１２４がその干渉通知を第２の通信デバイス１１０に送信するときに使用すべき無線リソースの指示を、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報に含むことができることに留意されたい。指示は、たとえば、無線チャネル上、またはワイヤレス通信ネットワーク１００において制御情報とデータ情報に分割された無線リソースが使用される場合には別個の制御チャネル上の、リソースブロックの固有のセットを指し示すことができる。
【００６４】
アクション３０２
アクション３０１における通信に続いて、第２の通信デバイス１１０は、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する送信した情報が、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４との間の少なくとも１つの第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示す少なくとも１つの干渉通知を少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４から受信する。これは、第２の通信デバイス１１０が、アクション３０１において説明されるように第２の通信デバイスから送信された要求、肯定応答メッセージ、および／または専用シグナリングメッセージに応じて、第１の通信デバイス１２２、１２４によって送信され得る、第１の通信デバイス１２２、１２４からの干渉通知、つまり警告メッセージをリッスンすることを意味する。これは、有利なことに、意図される第１のデータ送信によって影響を受ける意図しない干渉された通信デバイスおよび「隠れ端末」を検出する機会を、第２の通信デバイス１１０にもたらす。
【００６５】
たとえば、第２の通信デバイス１１０は、リソース確認、ＲＣが第２の通信デバイス１２１から受信され、しかも干渉通知が意図しない干渉された通信デバイス、つまり少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４から受信されない場合に、無線リソース要求を成功したものと見なすことができる。このシナリオは、第２の通信デバイス１１０が第１のデータ送信のために使用しようと意図する固有の無線リソース、たとえばリソースブロックにおいて競合がないことを、第２の通信デバイス１１０に指し示すことができる。したがって、第２の通信デバイス１１０が、このようにして、無線リソース要求、たとえば周波数リソースブロックおよび対応する時間期間の予約が成功すると決定した場合、第２の通信デバイス１１０は、第１のデータ送信を送信するために本明細書において説明されるシグナリングに使用される同じ空間送信ビームを使用することができる。
【００６６】
アクション３０３
オプションとして、第２の通信デバイス１１０は、アクション２０２における少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４からの少なくとも１つの干渉通知の受信に基づいて、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの第２のセットの要求に関連する情報を送信することができる。これは、第２の通信デバイス１１０が、たとえば大量の干渉通知を受信することによって、および／または意図しない干渉されたノードへの要求に従う第１のデータ送信によって引き起こされた干渉の重大度が高すぎることによって、無線リソースまたは無線リソース予約の要求が失敗したと見なす場合に第２の通信デバイス１１０によって実行されてもよい。この場合、第２の通信デバイス１１０は、代わりに、第１のデータ送信のための一部の他の無線リソースを予約して、第１のデータ送信のためのリソースの第２のセットを指し示す新たなリソース要求を送信しようと試みることができる。
【００６７】
アクション３０４
もう１つのオプションによれば、第２の通信デバイス１１０は、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４からの、少なくとも１つの干渉通知、および／またはそこに含まれる任意の情報に基づいて、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信を実行することができる。これは、たとえば、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４から１つまたは複数の干渉通知を受信する場合、第２の通信デバイス１１０は、無線リソースが予約されていると見なされるので、第１のデータ送信を送信しようと意図した要求に指し示された無線リソースから直接バックオフできることを意味する。
【００６８】
一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、少なくとも１つの干渉通知の数が決定済みのしきい値数未満である場合、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信を実行することができる。これは、たとえば、第２の通信デバイス１１０が、計画された第１のデータ送信をいずれにしても遂行することができるが、受信した干渉通知を考慮して、たとえば決定された数以上の干渉通知が受信されなかった場合、干渉の可能性を肯定応答することを意味する。
【００６９】
あるいは、第２の通信デバイス１１０は、少なくとも１つの干渉通知が、干渉影響インジケータを備え、干渉影響インジケータが干渉影響インジケータの決定済みのしきい値未満である場合、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信を実行することができる。これは、たとえば、干渉通知が、干渉の重大度、たとえば測定または推定された干渉電力レベルを指し示す干渉影響、に関する情報を備える場合、引き起こされる干渉の総重大度が低ければ、第２の通信デバイス１１０が、いずれにせよ第１のデータ送信を遂行できることを意味する。オプションとして、複数の干渉通知を受信する場合、第２の通信デバイス１１０は、複数の干渉通知のすべてから総重大度を合計して、この合計を決定済みのしきい値と比較することができる。
【００７０】
ワイヤレス通信ネットワーク１００において、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１へのデータ送信の干渉管理を可能にするために第１の通信デバイス１２２、１２４において方法アクションを実行するため、第１の通信デバイス１２２、１２４は、図４に示される以下の配列を備えることができる。図４は、第１の通信デバイス１２２、１２４の実施形態を示す概略ブロック図である。
【００７１】
一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、送受信モジュール４０１および決定モジュール４０２を備えることができる。一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、処理モジュール、処理ユニット、またはプロセッサと称されることもある処理回路４１０を備えることができる。処理回路４１０は、送受信モジュール４０１および決定モジュール４０２の１つまたは複数を備えることができる、および／または以下に説明されるように、それらの機能を自ら実行することができる。
【００７２】
第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報を受信するように設定される。また、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば決定モジュール４０２を用いて、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報が、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定される場合、干渉通知を第２の通信デバイス１１０に送信するように設定される。
【００７３】
一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、要求に関連する受信情報が、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求となり得るように設定されてもよい。この場合、要求に指し示される無線リソースが、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと少なくとも部分的に重複するとき、要求に関連する受信情報は、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されてもよい。
【００７４】
あるいは、一部の実施形態によれば、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、要求に関連する受信情報が、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースを肯定応答する肯定応答メッセージとなり得るように設定されてもよい。この場合、肯定応答メッセージに指し示される無線リソースが、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと少なくとも部分的に重複するとき、要求に関連する受信情報は、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されてもよい。
【００７５】
もう１つの代替によれば、一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、要求に関連する受信情報が、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のために第２の通信デバイス１１０が要求する無線チャネルの無線リソースを指し示す第１の通信デバイス１２２、１２４への専用シグナリングメッセージとなり得るように設定されてもよい。この場合、専用シグナリングメッセージに指し示される無線リソースが、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと少なくとも部分的に重複するとき、要求に関連する受信情報は、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されてもよい。
【００７６】
また、一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、干渉通知が、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報が第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示すことができるように設定されてもよい。また、一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、干渉通知が、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたのは無線チャネルの無線リソースの要求に関連する受信情報に指し示された無線リソースのどの無線リソースであるかを指し示すことができるように設定されてもよい。
【００７７】
一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、干渉通知が、第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースの有効時間値、第１の通信デバイス１２２、１２４の識別、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信の優先順位値、および第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信に提案される無線チャネルの無線リソースのセットのうちの１つまたは複数をさらに備えるように設定されてもよい。
【００７８】
さらに、一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば決定モジュール４０２を用いて、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報で指し示される無線リソース上の第１のデータ送信が、第１の通信デバイス１２２、１２４との間の第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースに引き起こす干渉のレベルを指し示す干渉影響インジケータを決定するように設定されてもよい。この場合、干渉影響インジケータは、決定または推定された干渉電力レベル、信号対雑音比低下予測、または速度低下予測のうちの１つまたは複数であってもよい。一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、干渉通知を送信するときに干渉通知に干渉影響インジケータを含むように設定されてもよい。
【００７９】
また、一部の実施形態において、第１の通信デバイス１２２、１２４が、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報の受信、ならびに第１および第２のデータ送信が実行される無線チャネルとは別の制御チャネル上での干渉通知の送信を実行するように設定されてもよいことに留意されたい。一部の実施形態において、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する情報は、干渉通知の送信を実行するときに第１の通信デバイス１２２、１２４によって使用されるべき無線リソースの指示を備えることができる。この場合、第１の通信デバイス１２２、１２４は、たとえば送受信モジュール４０１を用いて、干渉通知の送信を実行するときに指し示される無線リソースを使用するように設定されてもよい。
【００８０】
ワイヤレス通信ネットワーク１００において、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１へのデータ送信の干渉管理を可能にするために第２の通信デバイス１１０において方法アクションを実行するため、第１の通信デバイス１２２、１２２４は、図５に示される以下の配列を備えることができる。図５は、第２の通信デバイス１１０の実施形態を示す概略ブロック図である。
【００８１】
一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、送受信モジュール５０１を備えることができる。一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、処理モジュール、処理ユニット、またはプロセッサと称されることもある処理回路５１０を備えることができる。処理回路５１０は、送受信モジュール５０１を備えることができる、および／または以下に説明されるように、それらの機能を自ら実行することができる。
【００８２】
第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの第１のセットの要求に関連する情報を送信するように設定される。また、第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、無線チャネルの無線リソースの要求に関連する送信した情報が、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４との間の少なくとも１つの第２のデータ送信のための無線チャネルの要求された無線リソースと競合すると決定されたことを指し示す少なくとも１つの干渉通知を少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４から送信するように設定される。
【００８３】
一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、要求に関連する送信情報が、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの要求であるように設定されてもよい。あるいは、一部の実施形態によれば、第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、要求に関連する送信情報が、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースを肯定応答する肯定応答メッセージであるように設定されてもよい。
【００８４】
もう１つの代替によれば、一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、要求に関連する送信情報が、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のために第２の通信デバイス１１０が要求する無線チャネルの無線リソースを指し示す少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４への専用シグナリングメッセージであるように設定されてもよい。この場合、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４は、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のために使用されるべきビーム形成方向のために第２の通信デバイス１１０によって決定された通信デバイスのセットに含まれてもよい。ここで、通信デバイスのセットは、各ビーム形成方向にビーコン信号を定期的に送信し、送信したビーコン信号への受信した応答に基づいて通信デバイスのセットを蓄積することによって、各ビーム形成方向ごとに第２の通信デバイス１１０により決定されてもよい。
【００８５】
また、一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４からの少なくとも１つの干渉通知の受信に基づいて、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信のための無線チャネルの無線リソースの第２のセットの要求に関連する情報を送信するように設定されてもよい。一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、少なくとも１つの第１の通信デバイス１２２、１２４からの、少なくとも１つの干渉通知、および／またはそこに含まれる任意の情報に基づいて、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信を実行するように設定されてもよい。
【００８６】
さらに、一部の実施形態において、第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、少なくとも１つの干渉通知の数が決定済みのしきい値数未満である場合、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信を実行するように設定されてもよい。あるいは、第２の通信デバイス１１０は、たとえば送受信モジュール５０１を用いて、少なくとも１つの干渉通知が、干渉影響インジケータを備え、干渉影響インジケータが干渉影響インジケータの決定済みのしきい値未満である場合、第３の通信デバイス１２１への第１のデータ送信を実行するように設定されてもよい。
【００８７】
第１の通信デバイス１２２、１２４において、および第２の通信デバイス１１０において、第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１へのデータ送信の干渉管理を可能にするための実施形態はそれぞれ、図４に示される第２の通信デバイス１１０における処理回路４１０、および図５に示される第１の通信デバイス１２２、１２４における処理回路５１０のような、１つまたは複数のプロセッサを通じて、本明細書における実施形態の機能およびアクションを実行するためのコンピュータプログラムコードとともに、実施されてもよい。前述のプログラムコードはまた、たとえば、それぞれ第２の通信デバイス１１０の処理回路４１０または第１の通信デバイス１２２、１２４の処理回路５１０にロードされる場合、本明細書における実施形態を実行するためのコンピュータプログラムコードまたはコード手段を搬送するデータキャリアの形態をとる、コンピュータプログラム製品として提供されてもよい。コンピュータプログラムコードは、たとえば、第２の通信デバイス１１０および／または第１の通信デバイス１２２、１２４内、またはサーバ上にあって第２の通信デバイス１１０および／または第１の通信デバイス１２２、１２４にダウンロードされる純プログラムコードとして提供されてもよい。キャリアは、電子信号、光信号、無線信号、またはたとえばＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリ、磁気テープ、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ、ブルーレイディスクなどのような電子メモリなどのコンピュータ可読ストレージ媒体のうちの１つであってもよい。
【００８８】
第２の通信デバイス１１０および第１の通信デバイス１２２、１２４は、１つまたは複数のメモリモジュールもしくはユニットと称されるかまたはそれらを備えることができるメモリ４２０およびメモリ５２０をさらに備えることができる。メモリ４２０は、第２の通信デバイス１１０によって実行されるとき、本明細書において説明される方法を実行するように実行可能命令およびデータを格納するために使用されるように配列されてもよい。それに対して、メモリ５２０は、第１の通信デバイス１２２、１２４によって実行されるとき、本明細書において説明される方法を実行するように実行可能命令およびデータを格納するために使用されるように配列されてもよい。当業者であればまた、上記で説明される処理回路５１０およびメモリ５２０が、アナログおよびデジタル回路の組み合わせ、および／または、処理回路５１０のような１つまたは複数のプロセッサによって実行されるときに上記で説明されるように第２の通信デバイス１１０において方法を実行する、たとえばメモリ５２０に格納された、ソフトウェアおよび／またはファームウェアで設定される１つまたは複数のプロセッサを示すことができることも理解するであろう。これに対して、上記で説明される処理回路４１０およびメモリ４２０は、アナログおよびデジタル回路の組み合わせ、および／または、処理回路４１０のような１つまたは複数のプロセッサによって実行されるときに上記で説明されるように第１の通信デバイス１２２、１２４において方法を実行する、たとえばメモリ４２０に格納された、ソフトウェアおよび／またはファームウェアで設定される１つまたは複数のプロセッサを示すことができる。処理回路４１０、５１０、およびメモリ４２０、５２０はまた、処理手段と称されてもよい。これらのプロセッサの１つまたは複数、およびその他のデジタルハードウェアは、単一の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、または複数のプロセッサに含まれてもよく、さまざまなデジタルハードウェアは、個別にパッケージされるかシステムオンチップ（ＳｏＣ）にアセンブルされるかにかかわらず、複数の別個のコンポーネント間で分散されてもよい。
【００８９】
上記から、一部の実施形態が、たとえば処理回路４０１、５０１、またはモジュール４０１、５０１〜５０２のような、少なくとも１つのプロセッサ上で実行されるとき、少なくとも１つのプロセッサに、ワイヤレス通信ネットワーク１００において第２の通信デバイス１１０から第３の通信デバイス１２１へのデータ送信の干渉管理を可能にするための方法を遂行させる命令を備えるコンピュータプログラム製品を備えることができることが理解され得る。また、一部の実施形態は、上記で説明されるように、前記コンピュータプログラムを含むキャリアをさらに備えることができ、キャリアは、電子信号、光信号、無線信号、またはコンピュータ可読ストレージ媒体のうちの１つである。
【００９０】
添付の図面に示される特定の実施形態の詳細な説明において使用される用語は、説明される第１および第２の通信デバイスまたはその方法を限定することを意図されていないが、付属の特許請求の範囲を考慮して解釈されるべきである。
【００９１】
本明細書において使用されるように、「および／または（ａｎｄ／ｏｒ）」という用語は、関連する一覧された項目の１つまたは複数の任意の組み合わせおよびすべての組み合わせを備える。
【００９２】
さらに、本明細書において使用されるように、ラテン語句「ｅｘｅｍｐｌｉ  ｇｒａｔｉａ」から派生する一般的な略語「ｅ．ｇ．」は、以前言及された項目の一般例または例を紹介または指定するために使用されてもよく、そのような項目を限定することは意図されていない。本明細書において使用される場合、ラテン語句「ｉｄ  ｅｓｔ」から派生する一般的な略語「ｉ．ｅ．」は、より全般的な列挙から特定の項目を指定するために使用されてもよい。「およびその他のもの」または「など」を意味するラテン語表現「ｅｔ  ｃｅｔｅｒａ」から派生する一般的な略語「ｅｔｃ．」は、直前に列挙したものと類似する、さらなる特徴が存在することを指し示すために本明細書において使用されている場合がある。
【００９３】
本明細書に使用されるように、単数形「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、明示的に言及されている場合を除き、複数形も備えることが意図される。さらに、「含む（ｉｎｃｌｕｄｅｓ）」、「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ）」、「含んでいる（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、および／または「備えている（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という用語は、本明細書において使用されるとき、提示される特徴、アクション、整数、ステップ、操作、要素、および／またはコンポーネントの存在を指定するが、１つ以上のその他の特徴、アクション、整数、ステップ、操作、要素、コンポーネント、および／またはそのグループの存在または追加を排除するものではないことが理解されるであろう。
【００９４】
他に特に規定のない限り、本明細書において使用される技術および科学用語を備えるすべての用語は、説明される実施形態が属する技術分野の当業者によって一般的に理解される意味と同じ意味を有する。さらに、一般に使用される辞書に規定されているような用語が、関連技術のコンテキストにおけるそれらの意味と一致する意味を有するものと解釈されるべきであり、本明細書において明示的な規定のない限り、理想的または過度に形式的な意味で解釈されないことが理解されるであろう。
【００９５】
本明細書における実施形態は、上記で説明される好ましい実施形態に限定されることはない。さまざまな代替、変更、および等価が使用されてもよい。したがって、上記の実施形態は限定的なものとして解釈されるべきではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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