(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
体内に医療用デバイスを送達するための送達システムであって、以下の：
公称直径、遠位端、及び近位端を有する本体部材、ここで、該本体部材の遠位端部分は、本体部材の公称直径より大きい直径を有する拡大部分を有し；
前記本体部材の外面に画定されている溝、及び
公称直径、遠位端、及び近位端を有する本体固定部材、ここで、該本体固定部材は、前記本体部材が医療用デバイスに取外し可能なように結合できるように、少なくとも本体部材の遠位端部分に並行して協調的に係合するように構成される、
を含む送達システムであって、
固定された形態において、前記本体部材は、前記医療用デバイスの接続機構を通って配置されており、前記溝が前記本体固定部材と係合してこれを受け入れると共に、前記本体部材に連結された前記医療用デバイスを保持するように、前記拡大部分が前記接続機構の両側に配置されており、そして、前記本体固定部材は、前記本体部材の長手方向に沿ってスライドし、前記医療用デバイスの前記接続機構が、前記本体部材の拡大部分を通り抜けることを許容し、前記本体部材から前記医療用デバイスを分離し、固定されていない形態に移行するように構成される、送達システム。
【請求項２】
前記医療用デバイスが、内径を有する穴を画定する接続機構を含み、ここで、前記本体固定部材が少なくとも前記本体部材の遠位端部分に並行して協調的に係合するとき、該接続機構の内径は、本体固定部材と、公称直径より大きい直径を有する本体部材の部分とを合わせた直径より小さく、そして、ここで、本体固定部材が少なくとも本体部材の遠位端部分に並行して協調的に係合するとき、該接続機構の内径は、本体固定部材と本体部材の公称直径とを合わせた直径より大きい、請求項１に記載の送達システム。
【請求項３】
前記医療用デバイスが、内径を有する穴を画定する接続機構を含み、ここで、該接続機構の内径は、公称直径より大きい直径を有する本体部材の部分の直径より大きい、請求項１に記載の送達システム。
【請求項４】
前記本体部材が、それぞれ公称直径より大きい直径を有する２つの部分を有し、ここで、該２つの部分は、接続機構と取外し可能なように結合するように構成される本体部材の結合部分がそれによって画定され、該本体部材の結合部分が公称直径を有するような間隔をおいて互いに離間される、請求項３に記載の送達システム。
【請求項５】
前記本体部材及び本体固定部材の一方又は両方が、超弾性金属材料を含む、請求項４に記載の送達システム。
【請求項６】
前記本体部材及び本体固定部材の一方又は両方が、ニチノールを含む、請求項４に記載の送達システム。
【請求項７】
シースをさらに含み、医療用デバイスが前記本体部材及び本体固定部材に結合されているとき、該シースが、該医療用デバイスにその管腔内を通過させるように配置される、請求項１に記載の送達システム。
【請求項８】
前記の本体部材、本体固定部材、及びシースのそれぞれに結合した留置アクチュエーターをさらに含み、ここで、該留置アクチュエーターは、医療用デバイスの位置決定を制御するように配置される、請求項７に記載の送達システム。
【請求項９】
前記本体固定部材が、本体部材の外面の溝内に協調的に係合している、請求項１に記載の送達システム。
【請求項１０】
前記拡大部分が、円筒形の区画を含む、請求項１に記載の送達システム。
【請求項１１】
前記拡大部分が、放射状突起を含む、請求項１に記載の送達システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、医療用デバイスの経皮カテーテル留置のための留置システム及び方法に関する。例えば、医療用デバイス留置システムは、本体部材と、該本体部材が医療用デバイスと取外し可能なように結合できるように、本体部材の一部に並行して協調的に係合するように構成された本体固定部材を含む。
【背景技術】
【０００２】
介入又は治療的処置を提供するために、さまざまな既知の医療用デバイスを患者の体内に移植し得る。例えば閉塞デバイスを移植することにより、中隔隔壁の裂孔を閉じることができる。左心房と右心房とを隔てる隔壁に異常な開口が生じる心臓の心房中隔欠損症（ＡＳＤ）は、閉塞デバイスを移植することによって処置可能な病態の一例である。心臓の左心室と右心室とを隔てる隔壁に異常な開口を生じる心臓の心室中隔欠損症（ＶＳＤ）は、閉塞デバイスを移植することによって処置可能な病態の別の例である。
【０００３】
また、閉塞デバイスを移植することにより、伏在静脈などの望ましくない導管、瘻孔、又は口を遮断又は閉塞することもできる。例えば、左心耳（ＬＡＡ）は小さな母指又は吹流しに似た外観を有する閉鎖腔であり、僧帽弁と左肺静脈の付け根とを隔てる左心房前外側壁に連結されている。正常な心拍サイクルでは、ＬＡＡは左心房と共に収縮し、内部の血液が淀むのを防いでいる。しかし、心房細動が生じると、電気信号の秩序が崩れ、ＬＡＡが十分に収縮しなくなることが多い。その結果、ＬＡＡ内の淀んだ血液に血栓が生じやすくなる。そこで、埋込型医療用デバイスを用いてＬＡＡを塞ぐことにより、ＬＡＡから血栓が漏出するのを防止し、個体の血管系への血栓の侵入を予防することができる。また、フィルターやステントなどの他のタイプの既知の医療用デバイスを患者に移植することにより、さまざまな疾患を処置することが可能となる。
【０００４】
医療用デバイスの多くは、侵襲性を最小限に抑えた経カテーテル技術を使用して留置部位に送達される。そのような場合、医療用デバイスは通常折り畳まれた状態又は薄型の配置で構成され、送達シースを通じて内部留置部位に送達される。留置部位において、医療用デバイスは、送達シースから排出され、拡張してより大きいサイズとなることにより、ＡＳＤ、ＶＳＤ、若しくはＬＡＡの閉塞又は静脈若しくは動脈のステント留置など、特定の病状に対する効果的な処置を提供することになる。場合によっては、送達デバイス（例えば、ガイドワイヤー、管状ポリマーカテーテル、固形ポリマーカテーテル及び同様のものなどの長尺部材）を埋込型医療用デバイスに取り付け、これを用いて折り畳まれた状態の埋込型医療用デバイスを、送達シースを通じて患者体内の所望の留置部位に進める。
【０００５】
送達システムの一例によれば、ネジ式の連結具を介して、送達デバイスを埋込型医療用デバイスに取り付ける。例えば、埋込型医療用デバイスは、送達デバイスの雄ネジ凸部を受け入れるように構成された雌ネジ凹部を含んでもよく、送達デバイスはこのように医療用デバイスに取り付けられる。埋め込み型デバイスを送達シースから排出して留置部位で留置した後、操作者である臨床医が送達デバイスの近位端に回転力を加えることにより、送達デバイスのネジを外し、埋め込み型デバイスから取り外す。
【発明の概要】
【０００６】
本明細書では、例えば体腔、導管、臓器、組織、及び血管内の所望の位置に制御可能な状態で医療用デバイスを留置するのに有用な留置システム及び方法を記載する。本明細書中に提供されるシステム及び方法は、医療用デバイスの経皮カテーテル留置に使用できる。あるいは、本明細書中に提供されるシステム及び方法は、天然の身体開口部又は経路を通じて医療用デバイスを送達するのに使用できる。いくつかの実施形態において、本明細書中に提供されるシステム及び方法は、腹腔鏡下手法のために、又は留置プロセス中に医療用デバイスを押す及び引く留置システムの能力の恩恵を受ける、ＧＩ管内の他のデバイスと共に使用できる。実施形態の一例において、カバーを有する自動拡張型フレームを含む医療用デバイスを留置するための留置システム及び方法が提供される。
【０００７】
この明細書中に記載した内容の特定の実施形態を実施することにより、以下の利点のうち１又は複数が実現される。本明細書中に提供される留置デバイスは薄型であるため、留置デバイスを含んで、患者体内の目標部位まで輸送するのに使用される留置シースは、最小限のサイズのものを使用できる。留置システム自体は、蛇行性の経路組織、小血管、及び同様のものなどの臨床的に困難な状況における使用に十分に適合している。留置システムもまた、有利な放出機構を有し、それもまた、蛇行性の経路組織における使用に有利である。留置システムの薄型の性質はまた、該留置システムが非常に小さい医療用デバイスを留置するのにも好適にさせている。いくつかの実施形態において、留置システムは、留置される医療用デバイスに押す力と引く力の両方をかけることができる。それにより、留置システムは、該医療用デバイスが操作者である臨床医によって所望されるように正確に配置され、そして放出できるような、制御された様式で医療用デバイスを留置するのに使用されることができる。さらに、本明細書中に提供される留置システム及び技術は、臨床医にとって操作が過度に複雑にならずに、医療用デバイスの位置決定を正確に制御するのにも使用できる。
【０００８】
包括的な一態様において、体内における医療用デバイスを送達するための送達システムを提供する。前記送達システムは、公称直径、遠位端、及び近位端を有する本体部材を含む。前記本体部材の遠位端の一部には、本体部材の公称直径より大きい直径を有する部分が少なくとも１つある。前記送達システムはまた、公称直径、遠位端、及び近位端を有する本体固定部材を含む。前記本体固定部材は、前記本体部材が医療用デバイスと取外し可能なように結合できるように、少なくとも本体部材の遠位端の一部に並行して協調的に係合するように構成される。
【０００９】
様々な実施では、医療用デバイスは、内径で穴を画定する接続機構を含んでもよい。前記接続機構の内径は、公称直径より大きい直径を有する本体固定部材と本体部材の一部とを合わせた直径より小さくてもよい。前記内径は、本体固定部材と本体部材の公称直径とを合わせた直径より大きくてもよい。前記接続機構の内径は、公称直径より大きい直径を有する本体部材の一部の直径より大きくてもよい。前記本体部材は、それぞれ公称直径より大きい直径を有する２つの部分を有してもよい。前記の２つの部分は、取外し可能なように接続機構と結合するように構成され得る本体部材の結合部分をそれによって画定するような間隔によって互いに離間されていてもよい。前記本体部材の結合部分は、公称直径を有してもよい。前記本体部材と本体固定部材の一方又は両方が、超弾性金属材料を含んでもよい。前記本体部材と本体固定部材の一方又は両方が、ニチノールを含んでもよい。前記送達システムはさらに、前記医療用デバイスが本体部材及び本体固定部材に連結されているとき、該医療用デバイスがシースの管腔を通り抜けできるように配置されるシースを含んでもよい。前記送達システムはさらに、前記の本体部材、本体固定部材、及びシースのそれぞれに結合した留置アクチュエーターを含んでいてもよく、該留置アクチュエーターは、医療用デバイスの位置決定を制御するように配置される。前記本体固定部材は、本体部材の外面の溝内で協調的に係合してもよい。拡大部分は、円筒形の区画を含んでもよい。拡大部分は、放射状突起を含んでもよい。
【００１０】
包括的な他の態様において、システムは、接触領域を有する医療用デバイス；第一の横断面積を有する第一の領域、第二の横断面積を有する第二の領域、及び第三の横断面積を有する第三の領域の少なくとも３つの領域を有する本体部材、ここで、該医療用デバイスの接触領域は、第二の領域と協調的に係合可能である；並びに少なくとも第一の位置と第二の位置の間で本体部材に対して移動するように適合させた固定部材、ここで、該医療用デバイスの接触領域が該第二の領域と協調的に係合し、且つ、該第一の位置に該固定部材があるとき、医療用デバイスの接触領域は該本体部材の該第一の領域と第三の領域との間で保持され、そして、固定部材が該第二の位置にあるとき、医療用デバイスの接触領域は本体部材から取外し可能である、を含むことを条件とする。
【００１１】
様々な実施では、第二の領域が、第一の領域と第三の領域の間にあってもよい。前記固定部材が第一の位置にあるとき、固定部材が第二の領域に接触していてもよく、そして、固定部材が第二の位置にあるとき、固定部材が第二の領域と接触していなくてもよい。第二の横断面積は、第一の横断面積より小さくてもよく、そして、第二の横断面積は、第三の横断面積より小さくてもよい。前記接触領域は、第二の領域と協調的に係合可能な穴を画定してもよい。本体部材と固定部材の一方又は両方が、超弾性金属材料を含んでもよい。本体部材と固定部材の一方又は両方が、ニチノールを含んでもよい。前記システムはさらに、医療用デバイスが本体部材に連結されているとき、該医療用デバイスがシースの管腔を通り抜けできるように配置されるシースを含んでもよい。前記システムはさらに、本体部材、固定部材、及びシースのそれぞれに結合した留置アクチュエーターを含んでもよく、該留置アクチュエーターは、医療用デバイスの位置決定を制御するように配置される。前記の第一の領域及び第三の領域は、円筒形の区画であってもよい。前記の第一の領域及び第三の領域は、放射状突起を含んでもよい。前記本体部材は、該本体部材の外面の少なくとも一部に溝を含んでもよく、そして、前記固定部材の少なくとも一部が該溝内に係合してもよい。
【００１２】
包括的な別の態様において、体内で医療用デバイスを留置する方法を提供する。前記方法は、送達システムを準備し、留置シース内に送達形態の医療用デバイスを構成し、留置シースの遠位端を体内の目標留置部位に進め、そして医療用デバイスを留置することを含む。前記送達システムは：公称直径、遠位端、及び近位端を有する本体部材、ここで、該本体部材の遠位端の一部には、本体部材の公称直径より大きい直径を有する少なくとも１つの部分がある；公称直径、遠位端、及び近位端を有する本体固定部材、ここで、該本体固定部材は、該本体部材が医療用デバイスの接続機構に取外し可能なように結合できるように、少なくとも本体部材の遠位端の一部に並行して協調的に係合するように構成される；並びに留置シース、を含む。様々な実施では、前記送達形態は、接続機構を本体部材及び本体固定部材に結合し；そして、薄型の形態で医療用デバイスを配置することを含んでもよい。前記医療用デバイスを留置することは、本体部材及びと本体固定部材に対して留置シースを移動させて、医療用デバイスを留置シースから突き出るようにさせ；本体固定部材の遠位チップが接続機構の近位に配置されるように、本体部材に対して本体固定部材を近位に引き込み；そして、本体部材を引き込み、本体部材を接続機構から解放することを含んでもよい。前記医療用デバイスは、閉塞器具又は濾過デバイスであってもよい。
【００１３】
この明細書の内容の１若しくは複数の実施形態の詳細は、添付図面及び以下の説明に記載される。内容の他の特徴、態様、及び利点は、説明、図面、及び特許請求の範囲から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１Ａ】図１Ａは、いくつかの実施形態による留置システムの遠位端の一例を示す。
【図１Ｂ】図１Ｂは、図１Ａの留置システムの遠位端部の端面図を図解する。
【図１Ｃ】図１Ｃは、係合した形態における図１Ａの留置システムの遠位端部を図解する。
【図１Ｄ】図１Ｄは、図１Ｃに対応する、係合した留置システムの遠位端部分の端面図を図解する。
【図１Ｅ】図１Ｅは、図１Ｃの留置システムの係合した遠位端部分の横断面図である。
【図２Ａ】図２Ａは、医療用デバイスに結合された図１Ａ〜１Ｅの留置システムの例を図解する。
【図２Ｂ】図２Ｂは、図２Ａに対応する、医療用デバイスに結合された図１Ａ〜１Ｅの留置システムの例の横断面図である。
【図２Ｃ−Ｅ】図２Ｃ〜２Ｅは、医療用デバイスを留置する図１Ａ〜１Ｅの留置システムの例を示す一連の図解である。
【図３Ａ】図３Ａは、いくつかの実施形態による、別の例の留置システムの遠位端部を示す。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図３Ａの留置システムの遠位端部分の端面図を図解する。
【図３Ｃ】図３Ｃは、係合した形態における図３Ａの留置システムの遠位端部分を図解する。
【図３Ｄ】図３Ｄは、図３Ｃに対応する、係合した留置システムの遠位端部分の端面図を図解する。
【図３Ｅ】図３Ｅは、図３Ｃの留置システムの係合した遠位端部分の横断面図である。
【図４Ａ】図４Ａは、いくつかの実施形態による、留置システムの別の例の遠位端部分を示す。
【図４Ｂ】図４Ｂは、図４Ａ型の留置システムの遠位端部分の端面図を図解する。
【図４Ｃ】図４Ｃは、係合した形態における図４Ａの留置システムの遠位端部分を図解する。
【図４Ｄ】図４Ｄは、図４Ｃに対応する、係合した留置システムの遠位端部分の端面図を図解する。
【図４Ｅ】図４Ｅは、図４Ｃの留置システムの係合した遠位端部分の横断面図である。
【図５Ａ−Ｃ】図５Ａ〜５Ｃは、別の例の留置システムを使用した、医療用デバイスの留置を示す一連の図解である。
【図６Ａ−Ｃ】図６Ａ〜６Ｃは、別の例の留置システムを使用した、医療用デバイスの留置を示す一連の図解である。
【図７Ａ−Ｃ】図７Ａ〜７Ｃは、別の例の留置システムを使用した、医療用デバイスの留置を示す一連の図解である。
【図８Ａ−Ｃ】図８Ａ〜８Ｃは、別の例の留置システムを使用した、医療用デバイスの留置を示す一連の図解である。
【図９Ａ−Ｄ】図９Ａ〜９Ｄは、別の例の留置システムを使用した、医療用デバイスの留置を示す一連の図解である。
【図１０Ａ−Ｄ】図１０Ａ〜１０Ｄは、別の例の留置システムを使用した、医療用デバイスの留置を示す一連の図解である。
【図１１Ａ−Ｅ】図１１Ａ〜１１Ｅは、別の例の留置システムを使用した、医療用デバイスの留置を示す一連の図解である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
様々な図面間で同一の参照番号や符号は、同様の要素を示す。
【００１６】
詳細な説明
本文献は、例えば体腔、導管、臓器、組織及び血管などの所望の位置に医療用デバイスを制御可能な状態で留置するのに有用な留置システムと方法を提供する。例えば、本明細書中に提供されるシステム及び方法は、医療用デバイスの経皮カテーテル留置に使用できる。実施形態は、閉塞器具（例えば、ＬＡＡ閉塞器具）、フィルター（例えば、下大静脈フィルター又は塞栓フィルター）、及びステントを含めたさまざまな医療用デバイスを送達するのに利用できる。
【００１７】
医療用デバイスは、本明細書中に提供されるシステム及び方法を使用して患者体内の目標部位で留置される。医療用デバイスを患者体内の目標部位で留置するために、いくつかの実施形態において、留置シースが患者に差込まれ、そして、該留置シースの遠位チップが該目標部位に向けられる。場合によっては、留置シースは、前もって患者の体内に留置されたガイドワイヤー又はガイドカテーテルを通じて導入される。いくつかの実施形態において、医療用デバイスは、１若しくは複数の長尺送達制御デバイスに取外し可能なように結合されて、医療用デバイスは薄型の形態に折り畳まれる。薄型の形態で、医療用デバイスは、留置シース内に差込まれ、そして、留置シースの遠位チップまで留置シースを通して送られてもよい。臨床医は、留置シース内の折り畳まれた医療用デバイスを移動させ、目標送達部位において医療用デバイスが留置シースから突き出るように長尺送達制御デバイスを操作できる。医療用デバイスのいくつかの実施形態のために、次いで、医療用デバイスは、シースからの留置によって目標部位又はその付近において拡張形態に再構成する。次に、臨床医は、医療用デバイスから長尺送達制御デバイスを外すように長尺送達制御デバイスを操作し、そして、留置シース及び長尺送達制御デバイスを患者から取り出す。本明細書中に提供されるシステム及び方法は、制御可能な状態での留置プロセスを可能にし、それにより操作者である臨床医は、デバイスを外す前に所望の位置での医療用デバイスの位置決定を制御できる。
【００１８】
図１Ａ〜１Ｅは、留置システム例１００を含めた２種類の長尺送達制御デバイスの遠位部を示す。留置システム１００は、本体部材１１０、本体固定部材１２０、留置シース（未掲載）、及び適宜、留置アクチュエーター（未掲載）を含む。留置システム１００は、患者体内の所望の位置における医療用デバイス（未掲載）の経カテーテル留置のために構成される。本体部材１１０及び本体固定部材１２０から成るこれらの遠位部は、本体部材１１０が、本明細書中により詳細に説明した医療用デバイスに取外し可能なように結合できるように構成される特徴を有する。本体部材１１０及び本体固定部材１２０の近位端部分（未掲載）は、本明細書中により詳細に説明したように、制御可能な状態で留置プロセスを実施するために臨床医によって用いられ、そして、操作される。場合によっては、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の近位部は、留置アクチュエーター機構（未掲載）に結合されて、臨床医に簡便な制御を提供する。場合によっては、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の近位部（又は遠位部の近位にある本体部材１１０の任意の部分）が、留置アクチュエーターを使用せずに、臨床医に直接用いられる。留置システム例１００及び本明細書中に提供される他の実施形態では、留置される医療用デバイスと結合するのに通常本体部材１１０及び本体固定部材１２０の遠位部を使用するが、いくつかの実施形態において、遠位部の近位にある本体部材１１０及び本体固定部材１２０の部分（例えば、近位端と遠位端部の間の任意の部分）が、留置される医療用デバイスを取外し可能なように結合するために使用できる。
【００１９】
いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び本体固定部材１２０は、ワイヤ、シャフト、チューブ、又はロッド、及び同様のものなどの長尺部材である。さまざまな長さ及び公称直径の本体部材１１０及び本体固定部材１２０が使用できる。本明細書中に使用される「公称直径」とは、本体部材１１０又は本体固定部材１２０の大部分の円形の横断面形状（又は非円形の横断面形状については最大外郭）の外径を指す。一般に、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の好適な長さ及び公称直径は、例えば、留置すべき特定の医療用デバイス、患者、送達シース、及び使用される移植手順の１若しくは複数に適合するように選択され得る。いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の公称直径は、約０．１〜５．０ミリメートル、約０．２〜３．０ミリメートル、又は約０．３〜１．５ミリメートルである。いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の長さは、約２０〜２００ｃｍ、約４０〜１５０ｃｍ、又は約６０〜１００ｃｍである。一般に、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の任意の実用的な公称直径及び長さは、この開示の範囲内と想定される。いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び本体固定部材１２０は、同じ直径である。いくつかの実施形態において、本体部材１１０又は本体固定部材１２０のどちらか一方が、本体部材１１０又は本体固定部材１２０のもう片方より大きい。すなわち、いくつかの実施形態において、本体部材１１０は本体固定部材１２０より大きく、いくつかの実施形態において、本体固定部材１２０は本体部材１１０より大きい。
【００２０】
本体部材１１０及び本体固定部材１２０は、様々なタイプの材料で作製され得る。本体部材１１０及び本体固定部材１２０は、同じ材料で作製されても、又は異なった材料から作製されてもよい。いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び本体固定部材１２０は共に金属から作製される。例えば、ニチノール（ＮｉＴｉ）、他の超弾性合金、チタニウム、チタン合金、ステンレス鋼、及び他のタイプの金属材料が、本体部材１１０及び本体固定部材１２０を構成するのに使用できる。いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び本体固定部材１２０は共にポリマーから作製され得る。例えば、ナイロン、Ｐｅｂａｘ、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリイミド、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、及び他のタイプのポリマーが、本体部材１１０及び本体固定部材１２０を構成するのに使用できる。いくつかの実施形態において、２種類以上の材料の組み合わせが、本体部材１１０及び／又は本体固定部材１２０を構成するのに使用できる。いくつかの実施形態において、単数若しくは複数の材料の構造は、編組、撚合せ、コイル、又は同様のものである。いくつかの実施形態において、ポリマー材料が、本体部材１１０、及び／又は本体固定部材１２０を構成するのに使用される。いくつかの実施形態において、金属材料とポリマー材料の組み合わせが、本体部材１１０及び／又は本体固定部材１２０を構成するのに使用される。例えば、いくつかの実施形態において、本体部材１１０の大部分は金属であり、そして、本体部材１１０の遠位端の隆起部分又は拡大部分はポリマーで作製されている。別の例では、ポリマー製の本体部材１１０又はポリマー製の本体固定部材１２０が、ステンレス又はニチノールなどの金属で補強されていてもよい。
【００２１】
いくつかの実施形態において、放射線不透過物質が、本体部材１１０及び／又は本体固定部材１２０上又はその中に含まれている。例えば、いくつかの実施形態において、放射線不透過マーカーバンドが、本体部材１１０及び／又は本体固定部材１２０の部分に含まれている。いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び／又は本体固定部材１２０のコア又はその部分は、プラチナなどの放射線不透過物質を含む。例えば、本体部材１１０及び／又は本体固定部材１２０には、プラチナ製のコアを有するニチノール製の引抜き管が含まれていてもよい。いくつかの実施形態において、放射線不透過コーティングが、本体部材１１０及び／又は本体固定部材１２０に塗布される。斯かる放射線不透過マーカーは、操作者である臨床医がＭＲＩ、Ｘ線、又は他の可視化技術を使用して周辺組織に対するデバイスの位置を可視化できるようにすることによって、留置部位における医療用デバイスの位置と方向の判断を可能にできる。いくつかの実施形態において、親水性コーティング又はＰＴＦＥコーティングなどの潤滑コーティングが、本体部材１１０、本体固定部材１２０、及び送達シースの１以上に塗布されて、臨床医によって該本体部材１１０と本体固定部材１２０が互いに対して動かしやすいようにされる。いくつかの実施形態において、本体部材１１０又は本体固定部材１２０の遠位部の近位にある部分は、遠位部より小さい直径で作製されて、臨床医によって本体部材１１０と本体固定部材１２０が互いに対して動かしやすいようにされ得る。
【００２２】
いくつかの実施形態において、留置システムの長尺送達制御デバイスは、互いに協調的に係合するように構成され得る。留置システム１００では、例えば、本体固定部材１２０は、本体部材１１０と協調的に係合するように構成される。係合は、本体部材１１０の外面で画定される溝１１８によって容易にすることができる。いくつかの実施形態において、溝は、本体固定部材１２０の外面で画定され得る。溝１１８は、本体固定部材１２０の少なくとも一部を受け入れる大きさであり、本体固定部材１２０の少なくとも一部を受け入れるように構成される。いくつかの実施形態において、溝１１８は、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の互いに対する軸方向の並進運動を実質的に阻害しない。いくつかの実施形態において、溝１１８は、本体部材１１０と本体固定部材１２０との間の軸方向の並進運動に対して特定の抵抗量を与えるように構成される。本体部材１１０と本体固定部材１２０との間の協調的な係合は、それらの間の整列を可能にし、本体部材１１０と本体固定部材１２０との望ましくないねじれの可能性を低減し得る。斯かるねじれは、本体部材１１０と本体固定部材１２０との互いに対する軸方向の運動を阻害する場合がある。いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び本体固定部材１２０は、実質的にそれらの全長にわたって互いに協調的に係合するように構成される。いくつかの実施形態において、本体固定部材１２０は、少なくとも本体部材１１０の遠位部に並行して協調的に係合するように構成される。いくつかの実施形態において、本体固定部材１２０は、本体部材１１０の遠位部に存在していない本体部材１１０の１若しくは複数の部分に並行して協調的に係合するように構成される。
【００２３】
いくつかの実施形態において、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の一方又は両方が、本体部材１１０又は本体固定部材１２０のもう片方が貫通する１若しくは複数のカラー又はスリーブを含み得る。斯かるカラー又はスリーブの使用が、ねじれに対する追加的な抵抗力をもたらし得る（例えば、図４Ｃを参照する）。
【００２４】
いくつかの実施形態において、本体部材１１０は、第一の拡大部分１１２、結合部分１１４、及び第二の拡大部分１１６を含む。いくつかの実施形態において、第一の拡大部分１１２及び第二の拡大部分１１６は、本体部材１１０の大部分と異なった軸又は横断面輪郭を有する本体部材１１０の領域である。様々な実施形態において、第一の拡大部分１１２は、本体部材１１０の実質的な長さ又は全長で近位方向に伸展し得る。本明細書中に使用される場合、「拡大」という用語は、本体部材１１０の拡大部分に関連して使用されるとき、これだけに限定されるものではないが、大きい直径、より大きい横断面積、隆起、及び必ず横断面積を増大するわけではない曲がり又は波形などの軸方向の輪郭の再構成を含めた、軸方向又は横断面輪郭の変化を指す。いくつかの実施形態において、拡大部分１１２及び１１６はまた、本体部材１１０上の１若しくは複数の膨張可能なバルーンデバイスの拡張によって形成されてもよい。
【００２５】
いくつかの実施形態において、第一の拡大部分１１２及び第二の拡大部分１１６は、円筒形の区画である。いくつかの実施形態において、本体部材１１０輪郭の他の様々な形状及び再構成が、拡大部分を提供するのに使用できる。いくつかの実施形態において、第一の拡大部分１１２は、第二の拡大部分１１６と少なくとも同じくらい大きく、そして、それより大きくてもよい。いくつかの実施形態において、第一の部分及び第二の部分は類似した輪郭（例えば、形状、サイズ）を有するが、いくつかの実施形態において、第一の部分及び第二の部分は異なった輪郭を有する。
【００２６】
第一の拡大部分１１２及び第二の拡大部分１１６は、さまざまな方法で構築され得る。いくつかの実施形態において、本体部材１１０は、回転式の研削工程を使用して製造されるので、本体部材１１０の公称部分は、第一の拡大部分１１２及び第二の拡大部分１１６より小さい直径に研削される。いくつかの実施形態において、第一の拡大部分１１２及び第二の拡大部分１１６は、締りばめ、接着、圧着、溶接、ピン止め、及び同様のものを使用して本体部材１１０に固定されるスリーブである。いくつかの実施形態において、第一の拡大部分１１２及び第二の拡大部分１１６は、本体部材１１０上にオーバーモールド、鋳造、又は押出成形される。いくつかの実施形態において、二次的な機械加工工程がおこなわれて、溝１１８が作り出されてもよい。いくつかの実施形態において、本体部材１１０又は本体固定部材１２０のある面に溝の側壁が組み立てられて、溝を形成する。
【００２７】
第一の拡大部分１１２及び第二の拡大部分１１６は、第一の拡大部分１１２と第二の拡大部分１１６の間の領域で結合部分１１４を画定するように互いに対して配置される。結合部分１１４は、第一の拡大部分１１２及び第二の拡大部分１１６とは異なった輪郭（例えば、より小さい直径又は横断面積）を有する本体部材１１０の領域である。いくつかの実施形態において、結合部分１１４は、本体部材１１０の公称直径と同じ輪郭、直径、又は横断面積を有する。いくつかの実施形態において、結合部分１１４は、本体部材１１０の公称直径と比較して、異なった輪郭、直径、又は横断面積を有する。図解した実施形態において、結合部分１１４は、第一及び第二の拡大部分１１２、１１６に対して小さい外縁寸法を有する。第一及び第二の拡大部分１１２、１１６は、第一及び第二の固定面１１３、１１７をそれぞれ画定する。結合部分１１４は、第一及び第二の固定面１１３、１１７の間に軸方向に伸展している。よって、第一及び第二の固定面１１３、１１７は、軸方向に間隔をおいて存在し、且つ、結合部分１１４から外方向に伸展している。
【００２８】
図１Ｅは、結合部分１１４を図解する図１ＣのＡ−Ａで示した面にて、互いに係合状態にある本体部材１１０と本体固定部材１２０を示した、本体部材１１０及び本体固定部材１２０の横断面図である。本体部材１１０と本体固定部材１２０との組み合わせは、本明細書中でより詳しく説明する、留置システム１００によって有利に使用される特定の物理的な寸法状況を作り出す。より詳しく述べると、第二の拡大部分１１６の外面と本体固定部材１２０の外面の間の最大距離に及ぶ寸法Ｄ１が画定される。結合部分１１４の外面と本体固定部材１２０の外面の間の最大距離に及ぶ寸法Ｄ２が画定される。そして、寸法Ｄ３は第二の拡大部分１１６の最大の外寸である。
【００２９】
図２Ａは、１４０にて包括的に示した医療用デバイスの例に結合された留置シース１３０を含めた留置システム例１００を示す。留置シース１３０は、医療用デバイス１４０を患者体内の目標送達部位に経皮的に送達するために使用される。医療用デバイス１４０が薄型又は送達形態で構成されるとき、留置シース１３０は、本体部材１１０、本体固定部材１２０、及び医療用デバイス１４０を含み得る管腔１３１を画定する。留置シース１３０の遠位端が目標送達部位又はその付近に位置しているとき、臨床医は、図２Ａに示されているように医療用デバイス１４０を留置シース１３０の管腔から出させるように、本体部材１１０及び本体固定部材１２０を使用して医療用デバイス１４０を排出する。臨床医は、本明細書中により詳細に説明したように、本体部材１１０から医療用デバイス１４０を外すように留置システム１００をさらに操作し得る。
【００３０】
留置シース１３０は、例えば医療用デバイス１４０を拘束し、そして、体腔、組織、臓器、導管、又は血管の中などの目標留置部位に医療用デバイス１４０を経皮的に送達するのに使用されるポリマーチューブを含む。留置シース１３０は、１つの管腔又は複数の（例えば、２以上の）管腔を有する。いくつかの実施形態において、留置シース１３０の内壁及び／又は外壁は潤滑材料でコーティングされる。示されているとおり、留置シース１３０の管腔１３１は、医療用デバイス１４０を含むことができ、そして、この実施形態において、医療用デバイス１４０が留置シース１３０の管腔１３１に含まれているとき、医療用デバイス１４０は折り畳まれた状態又は薄型の送達形態で構成される。管状の留置シース１３０は、円形横断面又は卵形や他の好適な形状などの別の横断面形状を有する。いくつかの実施形態において、留置シース１３０の近位部は、操作者である臨床医によって操作され得る留置アクチュエーター（例えば、ハンドヘルド留置アクチュエーター又は非ハンドヘルド留置アクチュエーター）に取り付けられる。いくつかの実施形態において、留置アクチュエーターは、操作者が留置シース１３０の１若しくは複数の状況を制御するのを許可する１若しくは複数の制御を提供し得る。いくつかの実施形態において、留置シース１３０は、操縦可能な留置シースである。いくつかの実施形態において、少なくとも留置シース１３０の遠位部は操縦可能である。いくつかの実施形態において、ガイドワイヤーは、まず患者に導入され、そして、留置シース１３０がガイドワイヤーを通じて又はガイドワイヤー上に導入されてもよい。
【００３１】
本明細書中に提供される留置システム１００と他の留置システムを図解するのを助けるためにデバイスの例として医療用デバイス１４０が提供される。しかし、本明細書中に提供される留置システム及び方法はまた、多くの他のタイプの医療用デバイスと共に使用されることもできる。医療用デバイス例１４０は、ＬＡＡ、血管、又は体内の他の構造などの構造又は導管を閉塞するのに使用され得る。本明細書中に提供されるシステム及び方法を使用して留置可能な医療用デバイスの制限されることのない更なる例としては、血管用の医療用デバイス、動脈管開存症（ＰＤＡ）医療用デバイス、ＡＳＤ閉塞器具、心臓プラグ、血管閉塞器具、ＩＶＣフィルター、コイル、グラフト、塞栓フィルター、ステントグラフトデバイス、電極、プローブ、リード線、リード線なし心臓監視デバイス、心臓弁フレーム又はステント、シャント、バイオセンサー、及びその他のものが挙げられる。本明細書中に開示された留置システム及び方法が使用できる医療用デバイスの更なる制限されることのない例に関する更なる情報については、Edward H. Cully, Nathan L. Friedman, and Eric H. Zachariasを発明者として２０１２年８月１４日に出願された、「Devices and Systems for Thrombus Treatment」と題された同時係属中の米国特許出願第１３／８０２，４２８号を参照されたく、その全内容（図面を含む）をあらゆる目的のために参照により本明細書中に援用する。本明細書中に開示された留置システム及び方法が使用できる医療用デバイスの更なる制限されることのない例に関する更なる情報については、Coby C.  Larsen, Steven J. Masters, and Edward E. Shawを発明者として２０１２年９月１３日に出願された、「Occlusive Devices」と題された同時係属中の米国特許出願第１３／７４１，６６５号を参照されたく、その全内容（図面を含む）をあらゆる目的のために参照により本明細書中に援用する。
【００３２】
先に記載したように、いくつかの医療用デバイスは、留置シース内に収容するために折り畳まれた薄型の輪郭の送達形態で構成され、その後、該デバイスがシースからの留置時に送達部位にて拡張形態に再構成される。そのために、医療用デバイス例１４０は、留置又は拡張形態で示される。すなわち、医療用デバイス例１４０は、医療用デバイス例１４０が体内の目標留置部位にて有するであろう形態と同様の拡張形態で示されている。しかしながら、その留置前、医療用デバイス例１４０は留置シース１３０内に収容でき、そして、該医療用デバイス１４０は、留置シース１３０内に当てはまるように折り畳まれた形態で存在できる。本明細書中に提供されるシステム及び方法は、留置シース１３０から体内の目標留置部位へ医療用デバイス例１４０などの医療用デバイスを制御可能な様式で留置するのに使用できる。適宜、第二若しくは中間シース又は拘束スリーブが、中間状態で取外し可能なように医療用デバイスを拘束するのに利用され、そしてそれは、折り畳まれた形態より大きく、そして、留置シースからの医療用デバイスの移動後に留置している形態より小さい。中間状態にデバイスを維持することで、デバイスの完全な留置に至る前の、処置部位におけるデバイスの最終的な位置決定を可能にする。
【００３３】
医療用デバイス例１４０は、１若しくは複数の構成要素及びサブコンポーネントから構築される。例えば、医療用デバイス１４０は、フレーム部材１４２、カバー１４４、及び接続機構１４６を含む。本明細書中に使用される場合、「フレーム」は、デバイスのフレーム全体を指しても、又は少なくとも１つの長尺部材を含むデバイスの局部的部分を指してもよい。加えて、「フレーム」は、これだけに限定されるものではないが、チューブ、ワイヤ、及び他の好適なタイプのフレームを含めた様々な形態のフレームを指す。
【００３４】
この実施形態の例において、医療用デバイス１４０は、フレーム部材１４２の付勢又は形状記憶特性の結果として留置シース１３０の境界から解放されたとき、自動拡張するように構成される。例えば、図示する医療用デバイス１４０は拡張形態であり、これは、フレーム部材１４２の自動拡張の性質の結果である。フレーム部材１４２は、例えば、スプリングワイヤ、形状記憶合金ワイヤ、又は超弾性合金ワイヤである。フレーム部材１４２は、ニチノール（ＮｉＴｉ）、Ｌ６０５鋼、ステンレス鋼、又は適切な任意の他の生体適合材でも作製され得る。ＮｉＴｉの超弾性特性は、この材料を斯かるフレーム部材１４２の特に優れた材料候補にする（例えば、ＮｉＴｉワイヤは、所望の形状にヒートセットできる）。フレーム部材１４２は、医療用デバイス１４０に設置され得る固定アンカー、鉤、隆起、及び同様のものなどの固定機構のために好適な場所を提供できる１若しくは複数の領域を含む。
【００３５】
医療用デバイス１４０は、例えば血液及び他の体液の通過を阻止又は予防するカバー１４４を含む。いくつかの実施形態において、カバー１４４は、薄い可撓性材料である。いくつかの実施形態において、カバー１４４は、恒久的閉塞のために組織内増殖のための足場及び医療用デバイス１４０の補足的固定強度を付与する微細孔構造を有する。いくつかの実施形態において、カバー１４４は、延伸ポリテトラフルオロエチレン（ｅＰＴＦＥ）ポリマーなどのフッ素ポリマーを含む。いくつかの実施形態において、カバー１４４は、デクロン、Ｂｉｏ Ａ，又はコポリマーを含む。
【００３６】
医療用デバイス１４０は、本体部材１１０が取外し可能なように結合できる接続機構１４６を含む。接続機構１４６は、留置プロセス中に医療用デバイス１４０に対して制御を発揮するように留置システム１００によって使用されてもよい。制御局面は、例えば医療用デバイス１４０の位置決定及び放出を含み得る。この例では、接続機構１４６は、図２Ｂに最も良く示されているように、環状の形をし、そして、穴１４８を画定するカラーである。医療用デバイスのいくつかの他の実施形態において、１若しくは複数のフレーム部材の端部は、接続機構として機能し得る小穴を形成するように巻きつけられても、輪にされても、又はねじられてもよい（図８Ａ〜８Ｃを参照のこと）。いくつかの実施形態において、穴を画定するハブ、チューブ、管腔、スリーブ、及び他の構造が、医療用デバイスの接続機構のために使用できる。いくつかの実施形態において、穴は、円形の横断面形状を有する。いくつかの実施形態において、穴は、これだけに限定されるものではないが、卵形のもの、正方形のもの、長方形のもの、三角形のもの、及び他のものを含めた非円形横断面形状を有する。
【００３７】
医療用デバイス例１４０は、単独の接続機構１４６を含む。医療用デバイスの他の実施形態は、２以上の接続機構、例えば遠位の小穴と近位の小穴、ハブ、カラー、及び同様のものを含んでもよい。本明細書中に提供される留置システム及び技術はまた、斯かる複数の接続機構を含む医療用デバイスを留置するのに使用されてもよい（図９Ａ〜９Ｄ、１０Ａ〜１０Ｄ、及び１１Ａ〜１１Ｅを参照のこと）。医療用デバイス例１４０は、医療用デバイス１４０の近位端に位置する単独の接続機構１４６を含む。いくつかの他の医療用デバイス実施形態において、単独の接続機構は、デバイスの遠位端付近に位置している。さらに他の医療用デバイス実施形態において、単独の接続機構は、デバイスの近位端と遠位端の間に位置している。本明細書中に提供される留置システム及び技術はまた、任意の斯かる位置又はそれらの間に位置する単独の接続機構を有する医療用デバイスを留置するのにも使用できる。
【００３８】
医療用デバイス１４０が留置デバイス１００に固定されているとき、接続機構１４６は本体部材１１０の第一及び第二の拡大部分１１２、１１６の間の結合部分１１４の周りに位置し、そして、本体固定部材１２０は接続機構１４６によって画定される穴１４８を貫通して少なくとも部分的に突き出ている。この形態では、医療用デバイス１４０は、接続機構１４６が第一及び第二の拡大部分１１２、１１６上にそれぞれ画定される第一及び第二の固定面１１３、１１７の間に保持されるように、留置システム１００に固定された様式で結合される。
【００３９】
図２Ｂは、結合部分１１４上の保持位置における接続機構１４６の横断面図である。特定の態様の図解の明確さを高めるために、医療用デバイス１４０の他の構成要素は、この図では掲載していない。図１Ｅに関して記載するように、本体部材１１０と本体固定部材１２０との組み合わせは、医療用デバイス１４０を取外し可能なように留置システム１００に結合するために、留置システム１００によって有利に使用される１若しくは複数の物理的な寸法状況を作り出す。
【００４０】
寸法Ａは、接続機構１４６によって画定される穴の直径である。寸法Ａは、結合部分１１４の外面から本体固定部材１２０の外面までの最大距離である寸法Ｄ２と等しいか又はわずかに大きい。このように、接続機構１４６は、本体部材１１０と本体固定部材１２０との組み合わせを取り囲むことができ、接続機構１４０が結合部分１１４に位置しているとき、本体部材１１０と本体固定部材１２０は互いに係合する。
【００４１】
寸法Ａは、第二の拡大部分１１６の外面と本体固定部材１２０の外面との間の最大距離である寸法Ｄ１より小さい。このように、接続機構１４６は、結合部分１１４に保持され、そして、本体固定部材１２０と第二の拡大部分１１６及び／又は第一の拡大部分１１２との組み合わせを通過するのを妨げられ得る。この配置によって、接続機構１４６が結合部分１１４に位置しているとき；且つ、本体固定部材１２０が本体部材１１０と係合し、そして、接続機構１４６によって画定される穴１４８を通って伸展しているとき、接続機構１４６は、第一及び第二の拡大部分１１２、１１６で画定される第一及び第二の固定面１１３、１１７の間で保持される。
【００４２】
しかしながら、寸法Ａは、第二の拡大部分１１６の最大外寸である寸法Ｄ３より大きい。そのため、本体固定部材１２０が接続機構１４６を通って隆起から取り除かれたとき、医療用デバイス１４０は固定されなくなるので、留置システム１００から外れるようになる。すなわち、接続機構１４６によって画定される穴１４８から除かれた本体固定部材１２０、及び第二の拡大部分１１６の寸法Ｄ３より大きい接続機構１４６の穴１４８により、接続機構１４６は、第二の拡大部分１１６をすり抜けて、所望されるなら完全に本体部材１１０から離れる。こうして、本体固定部材１２０は、その本体固定部材１２０が接続機構１４６によって画定される穴１４８の中に突き出るとき、本体部材１１０の第一及び第二の拡大部分１１２及び１１６の間に接続機構１４６を保持し続けるように固定機能が働き得る。接続機構１４６の穴１４８の中に突き出している本体固定部材１２０を取り除くとき、接続機構１４６は、本体部材１１０の第一及び第二の拡大部分１１２及び１１６の間で保持されている状態から効果的に解放される。
【００４３】
図２Ａ及び２Ｃ〜２Ｅは、留置システム１００から医療用デバイス１４０の解放を示す一連の図解である。すなわち、これらの図は概して、医療用デバイス１４０が患者体内の目標送達部位で留置されるとき続いて起こり得る連続した操作を示す。先に記載したように、図２Ａは、留置システム１００に取外し可能なように固定された医療用デバイス１４０を示す。
【００４４】
図２Ｃは、留置システム１００から医療用デバイス１４０を固定解除し、切り離すプロセスの始まりを示す。この配置では、本体固定部材１２０が軸方向に近位に動かされて、接続機構１４６によって画定される穴（図２Ｂの１４８）を通って突き出した本体固定部材１２０が取り除かれた。そのため、接続機構１４６は、もうこの配置で本体部材１１０に固定されない。いくつかの実施形態において、本体固定部材１２０は、本体固定部材１２０を遠位に移動させることによって、医療用デバイス１４０が留置システム１００に固定できないように構成されていてもよい。
【００４５】
図２Ｄは、医療用デバイス１４０から留置システム１００が切り離されるプロセスを進めるための、接続機構１４６から離れる本体部材１１０の部分的な引き戻しを図解する。接続機構１４６の穴（図２Ｂの１４８）を通って突き出した状態から外した本体固定部材１２０により、接続機構１４６によって画定される穴は、第二の拡大部分１１６（図２Ｂの寸法Ｄ３）の最大の外寸に及び得る。そのため、接続機構１４６と本体部材１１０との間に、それらが互いに切り離され得るような、物理的なクリアランスが存在する。
【００４６】
図２Ｅは、留置システム１００と医療用デバイス１４０の切り離しプロセスを完了するための、本体部材１１０と接続機構１４６との完全な分離を図解する。本体部材１１０及び本体固定部材１２０を含む留置シース１３０は、現時点で、患者から引き抜かれているが、医療用デバイス１４０は患者体内に残っている。
【００４７】
図３Ａ〜３Ｅは、本体部材３１０及び本体固定部材３２０を含む別の留置システム例３００を示す。留置システム３００はまた、留置シース（未掲載）、及び適宜留置アクチュエーターも含むことが理解されなければならない。留置システム３００の構造及び使用は、概して先に記載した留置システム１００に類似している。
【００４８】
留置システム３００には留置システム１００と多くの類似点があるが、代表的な留置システム１００と３００との間には、いくつかの相違点が存在している。例えば、本体部材３１０は平面３１８を含む。いくつかの実施形態において、平面３１８は、本体部材３１０の全長にわたって存在し、公称直径部分、並びに第一及び第二の拡大部分の領域３１２及び３１６を含んでいる。いくつかの実施形態において、平面３１８は、第一及び第二の拡大部分の領域３１２及び３１６にのみ存在する。溝１１８（図１Ａ〜１Ｅを参照のこと）のように、平面３１８は、本体部材３１０の本体固定部材３２０との望ましくないねじれの可能性を低減するが、該ねじれは、互いに対する軸方向の運動を阻害する場合がある。いくつかの実施形態において、本体部材３１０又は本体固定部材３２０の一方又はその両方は、本体部材３１０又は本体固定部材３２０のもう片方が貫通する１若しくは複数のカラー又はスリーブを含む。斯かるカラー又はスリーブの使用は、ねじれに対する追加的な抵抗力をもたらし得る。
【００４９】
図３Ｅに示されているように、留置システム３００に医療用デバイスの接続機構を固定するのに使用される物理的な寸法状況は、留置システム１００のものと同様である。留置システム１００と同様に、医療用デバイスの接続機構の穴（未掲載）は、Ｄ２と等しいか、又はそれよりわずかに大きく；Ｄ１より小さく；そして、Ｄ３より大きい。斯かる寸法の相関により、接続機構が結合部分３１４に存在し、且つ、本体固定部材３２０が穴を通って突き出るように、本体固定部材３２０が本体部材３１０と協調的に係合するとき、留置システム３００は、第一及び第二の拡大部分３１２及び３１６それぞれの第一及び第二の固定面３１３、３１７の間に医療用デバイスの接続機構（未掲載）を保持できる。本体固定部材３２０がもう接続機構の穴を通って突き出ないように本体固定部材３２０が引き込まれるとき、医療用デバイスは留置システム３００から切り離され得る。
【００５０】
図４Ａ〜４Ｅは、本体部材４１０及び本体固定部材４２０を含む別の留置システム例４００を示す。留置システム４００はまた、留置シース（未掲載）、及び適宜留置アクチュエーターも含むことが理解されなければならない。留置システム４００の構造及び使用は、概して先に記載した留置システム１００及び３００と類似している。
【００５１】
留置システム４００には留置システム１００及び３００と多くの類似点があるが、いくつかの相違点も存在している。例えば、本体部材４１０及び本体固定部材４２０は共に、それによって本体部材４１０と本体固定部材４２０が互いに協調的に係合する表面特徴を含んでいない。むしろ、本体部材４１０及び本体固定部材４２０の丸みをもった外面は、わずかに互いを接触させる。いくつかの実施形態において、本体部材４１０又は本体固定部材４２０の一方又はその両方は、本体部材４１０又は本体固定部材４２０のもう片方が貫通する１若しくは複数のカラー又はスリーブを含む。斯かるカラー又はスリーブの使用は、本体部材４１０の本体固定部材４２０とのねじれに対する抵抗力をもたらし得る。
【００５２】
本体部材４１０は、第一の隆起４１２及び第二の隆起４１６を含む。これらの隆起４１２及び４１６は、例えば、研削することによって、又は本体部材４１０の公称直径部に追加材料を溶接、接着、若しくはオーバーモールディングすることによって形成される。
【００５３】
図４Ｅに示されているように、いくつかの実施形態において、留置システム４００に医療用デバイスの接続機構を固定するのに使用される寸法状況は、留置システム１００及び３００のものと同様である。留置システム１００及び３００と同様に、接続機構によって画定される穴（未掲載）は、Ｄ２と等しいか、又はそれよりわずかに大きく；Ｄ１より小さく；そして、Ｄ４より大きい。斯かる寸法の相関により、接続機構が結合部分４１４に存在し、且つ、本体固定部材４２０が穴の中に又は穴を通って突き出るとき、留置システム４００は、第一及び第二の拡大部分４１２及び４１６それぞれの第一及び第二の固定面４１４、４１７の間に医療用デバイスの接続機構を保持できる。本体固定部材４２０がもう接続機構の穴の中に突き出ないように、本体固定部材４２０が引き込まれるとき、医療用デバイスは留置システム４００から切り離され得る。
【００５４】
図５Ａ〜５Ｃは、別の留置システム例５００を使用した医療用デバイス１４０の留置を示す一連の図解である。留置システム５００は、本体部材５１０及び本体固定部材５２０を目標送達部位に送るのに使用される留置シース１３０を含む。この実施形態において、本体固定部材５２０は、本体部材５１０によって画定される管腔５１１内に少なくとも部分的に位置している。しかしながら、本体固定部材５２０の遠位端５２１は、本体部材５１０の管腔５１１から係合でき、そして、医療用デバイス１４０を本体部材５１０に固定するように、医療用デバイス１４０の接続機構１４６によって画定される穴（未掲載）を通って突き出すことができる。
【００５５】
結合部分５１４及び接続機構１４６の領域で、本体部材５１０及び本体固定部材５２０は、留置システム１００、３００、及び４００によって説明したとおり機能する。すなわち、本体部材５１０、本体固定部材５２０、及び接続機構１４６の穴によって画定される寸法の相関は、接続機構１４６が結合部分５１４に存在し、且つ、本体固定部材５２０が穴の中に又は穴を通って突き出るとき、留置システム５００が、第一及び第二の拡大部分５１２及び５１６それぞれの第一及び第二の固定面５１３、５１７の間に接続機構１４６を保持するか又は固定するのを可能にする。もう接続機構１４６の穴の中に突き出さないように、本体固定部材５２０が引き込まれるとき、そのとき、医療用デバイス１４０は留置システム５００から切り離され得る。第一及び第二の拡大部分５１２及び５１６は、本明細書中に記載した任意の拡大部分のように構成され得る。
【００５６】
図６Ａ〜６Ｃは、別の留置システム例６００を使用した医療用デバイス１４０の留置を示す一連の図解である。留置システム６００は、医療用デバイス１４０に結合され、そして、固定されている本体部材６１０及び本体固定部材６２０を目標送達部位に送るのに使用される留置シース１３０を含む。いくつかの実施形態において、本体固定部材６２０は、本体部材６１０によって画定される管腔６１１内に少なくとも部分的に位置し、そして、管腔６１１に並行して選択的に軸方向に動かすことができる。しかしながら、本体固定部材６２０の遠位端６２１は、本体部材６１０の管腔６１１から係合でき、そして、医療用デバイス１４０を本体部材６１０に固定するように、医療用デバイス１４０の接続機構１４６によって画定される穴１４８の中に又はそれを通って突き出すことができる。
【００５７】
留置システム６００の本体部材６１０は、膨隆端チップ６１６を有する結合部分６１４を含む遠位延長部を伴ったカテーテルシャフト６１２を含む。カテーテルシャフト６１２は、本体固定部材６２０を可動状態で含む管腔６１１を画定する。いくつかの実施形態において、結合部分６１４は、本体部材６１０のシャフト６１２の遠位カテーテル端に固定状態で取り付けられる。他の実施形態において、結合部分は、カテーテルシャフトに対して可動であってもよい。膨隆端チップ６１６は、結合部分６１４の遠位チップに固定状態で取り付けられる。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ６１６は、結合部分６１４の軸と一致して中心に置かれる。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ６１６は、結合部分６１４の軸からオフセットされる。膨隆端チップ６１６は、これだけに限定されるものではないが、球形、円錐形、先細形、卵形、不規則な形、及び立方体又は別の多面体を含めたさまざまな形状であってよい。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ６１６は、結合部分６１４のチップを膨らんだ形に変形するためのレーザーエネルギーを使用して結合部分６１４の端部で形成される。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ６１６は、溶接、接着、オーバーモールディング、鋳造、圧着、圧入及び同様のものによって結合部分６１４のチップに取り付けられる別個の構成要素である。
【００５８】
図６Ａでは、接続機構１４６が結合部分６１４に存在し、且つ、本体固定部材６２０が接続機構１４６の穴１４８を通って突き出ているので、医療用デバイス１４０が留置システム６００に結合され、そして、固定される。接続機構１４６によって画定される穴の内径（「ＩＤ」）は、カテーテルシャフト６１２の外径（「ＯＤ」）より小さく、且つ、膨隆端チップ６１６と本体固定部材６２０との組み合わせで画定される外寸より小さい。そのため、接続機構１４６は、カテーテルシャフト６１２と膨隆端チップ６１６の間の結合部分６１４に保持される。
【００５９】
図６Ｂでは、本体固定部材６２０がもう接続機構１４６の穴１４８の中に突き出さないように、本体固定部材６２０が引き込まれた。このように、医療用デバイス１４０はもう本体部材６１０に固定されない。図６Ｃは、医療用デバイス１４０が留置システム６００から完全に切り離されるように、本体部材６１０が接続機構１４６から引き抜かれた後の留置システム６００を示す。本体部材６１０及び本体固定部材６２０を含む留置シース１３０は、現時点で、患者から引き抜かれているが、医療用デバイス１４０は患者体内に残っている。
【００６０】
図７Ａ〜７Ｃは、別の留置システム例７００を使用した医療用デバイス７４０の留置を示す一連の図解である。医療用デバイス７４０は、ステントデバイスの例である。留置システム７００は、医療用デバイス７４０に結合され、そして、固定されている本体部材７１０（遠位チップにおける切取図で図解される）及び本体固定部材７２０を目標送達部位に送るのに使用される留置シース１３０を含む。いくつかの実施形態において、本体固定部材７２０は、本体部材７１０のカテーテルシャフト７１２によって画定される管腔７１１内に少なくとも部分的に位置する。しかしながら、本体固定部材７２０の遠位端７２１は、本体部材７１０から、及びカテーテルシャフト７１２の遠位チップの穴の中又はそれを通って突き出ている。本体固定部材７２０は、医療用デバイス１４０を本体部材７１０に固定するように、カテーテルシャフト７１２の穴７１６の中に又はそれを通って突き出すことができる。
【００６１】
図７Ｃに示されているように、医療用デバイス７４０は、接続機構７４６を含む。接続機構７４６は、膨隆端チップ７４８を有する固定状態で取り付けられた延長部７４７を含む。膨隆端チップ７４８は、これだけに限定されるものではないが、球形、円錐形、先細形、卵形、不規則な形、及び立方体又は別の多面体を含めたさまざまな形状であってよい。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ７４８は、延長部７４７のチップを膨らんだ形に変形するためのレーザーエネルギーを使用して延長部７４７の端部で形成される。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ７４８は、溶接、接着、オーバーモールディング、鋳造、圧着、圧入及び同様のものによって延長部７４７のチップに取り付けられる別個の構成要素である。医療用デバイス７４０が留置システム７００に結合されるとき、膨隆端チップ７４８は、穴７１６を通って突き出ており、そして、本体固定部材７２０は少なくとも穴７１６の中に伸展される（図７Ａを参照のこと）。膨隆端チップ７４８、本体固定部材７２０、及び穴７１６で画定される寸法の相関は、膨隆端チップ７４８が穴７１６を通って突き出ていて、且つ、本体固定部材７２０が穴７１６の中に突き出ているとき、留置システム７００は、接続機構７４６を本体部材７１０に保持することを可能にする。本体固定部材７２０がもう穴７１６の中に突き出さないように、本体固定部材７２０が引き込まれるとき、医療用デバイス７４０は固定解除され、そして、留置システム７００から切り離され得る。
【００６２】
図８Ａ〜８Ｃは、別の留置システム例８００を使用した医療用デバイス８４０の留置を示す一連の図解である。医療用デバイス８４０は、医療用デバイス８４０の遠位端に接続機構８４６を有する医療用デバイスに関する例である。この例では、接続機構８４６は、穴を画定するフレーム部材終端のコイルである。いくつかの実施形態において、留置システム８００の構造及び機能性を本質的に変えることなく維持しながら、他の様々なタイプの接続機構が含まれている。
【００６３】
留置システム８００は、本体部材８１０及び本体固定部材８２０を目標送達部位に送るのに使用される留置シース１３０を含むので、本体部材８１０が医療用デバイス８４０に結合され、そして、固定される。いくつかの実施形態において、本体固定部材８２０は、本体部材８１０のカテーテルシャフト８１２によって画定される管腔８１１内に少なくとも部分的に位置する。しかしながら、いくつかの実施形態において、本体固定部材８２０の遠位端は、カテーテルシャフト８１２の管腔から出ることができ、そして、接続機構８４６が結合位置８１４にあるとき、医療用デバイス１４０を本体部材８１０に固定するように、医療用デバイス１４０の接続機構１４６によって画定される穴の中に、又は穴を通って突き出すことができる。いくつかの実施形態において、本体固定部材８２０の遠位端は、特定の他のチップデザインと比較して組織損傷を負わせる可能性を低減するために含まれ得る非外傷性チップ（これだけに限定されるものではないが、放射状、傾斜、球形、円錐形、先細形、卵形、不規則な形、及び多面体を含めたさまざまな形状を有する平滑又は膨隆端チップ）を含む。先に記載したように、本体固定部材８２０は柔軟性があってもよく、いくつかの実施形態において、超弾性である。そのため、本体固定部材が引き込まれるとき、遠位の曲がった部分は、接続機構８４６及びカテーテルシャフト８１２の管腔と接触するので、実質的に真っすぐになる。
【００６４】
留置システム８００の本体部材８１０は、膨隆端チップ８１６を有する、固定状態で取り付けられた結合部分８１４を含む遠位延長部を伴ったカテーテルシャフト８１２を含む。カテーテルシャフト８１２は、本体固定部材８２０を可動状態で含む管腔を画定する。いくつかの実施形態において、結合部分８１４は、本体部材８１０のシャフト８１２の遠位カテーテル端に固定状態で取り付けられる。いくつかの実施形態において、結合部分は、カテーテルシャフト８１２に対して可動であってもよい。膨隆端チップ８１６は、結合部分８１４の遠位チップに固定状態で取り付けられる。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ８１６は、結合部分８１４の軸と一致して中心に置かれる。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ８１６は、結合部分８１４の軸からオフセットされる。膨隆端チップ８１６は、これだけに限定されるものではないが、球形、卵形、不規則な形、及び立方体又は別の多面体を含めたさまざまな形状であってよい。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ８１６は、非外傷性形態（これだけに限定されるものではないが、放射状、傾斜、球形、円錐形、先細形、卵形、不規則な形、及び多面体を含めたさまざまな形状を有する平滑又は膨隆端チップ）を有する。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ８１６は、結合部分８１４のチップを膨らんだ形に変形するためのレーザーエネルギーを使用して結合部分８１４の端部で形成される。いくつかの実施形態において、膨隆端チップ８１６は、溶接、接着、オーバーモールディング、鋳造、圧着、圧入及び同様のものによって結合部分８１４のチップに取り付けられる別個の構成要素部分である。
【００６５】
図８Ａでは、接続機構８４６が結合部分８１４に存在し、且つ、本体固定部材８２０が接続機構８４６の穴を通って突き出ているので、医療用デバイス８４０が留置システム８００に結合され、そして、固定される。接続機構８４６の穴のＩＤは、カテーテルシャフト８１２の外径ＯＤより小さく、且つ、膨隆端チップ８１６と本体固定部材８２０との組み合わせで画定される外寸より小さい。そのため、接続機構８４６は、カテーテルシャフト８１２と膨隆端チップ８１６の間の結合部分８１４に保持される。
【００６６】
図８Ｂでは、本体固定部材８２０がもう接続機構８４６によって画定される穴の中に突き出さないように、本体固定部材８２０が引き込まれた。このように、医療用デバイス８４０はもう本体部材８１０に固定されない。図８Ｃは、医療用デバイス８４０が留置システム８００から完全に切り離されるように、本体部材８１０が接続機構８４６から引き抜かれたことを示す。本体部材８１０及び本体固定部材８２０を含む留置シース１３０は、現時点で、患者から引き抜かれているが、医療用デバイス８４０は患者体内に残っている。
【００６７】
図９Ａ〜９Ｄ、１０Ａ〜１０Ｄ、及び１１Ａ〜１１Ｅは、２以上の接続機構を有する医療用デバイスを留置するための留置システム及び技術を図解する。図面の明確さを上げるために、医療用デバイスの接続機構例だけを図解する。すなわち、接続機構例以外の医療用デバイス例の部分が未掲載なので、留置システム及び技術が明確に見える。加えて、それらの接続機構が横断面で示されているので、接続機構の内部も可視化されることができる。これらの図面は特定のタイプの留置システムの構成要素（例えば、本体部材及び本体固定部材）を含むが、これらの留置システムに使用される留置システムの構成要素のタイプは、任意の先に説明した実施形態、並びにそれらの実施形態とそれらの実施形態と同等のものの組み合わせ又は準組み合わせを含むことは理解されなければならない。
【００６８】
図９Ａ〜９Ｄは、第一の接続機構９４６及び第二の接続機構９５６を有する医療用デバイス（未掲載）の留置をおこなう留置システム９００を示す一連の図解である。通常、留置中には、留置システム９００は、まず、第二の接続機構９５６から固定解除され、それに続いて第一の接続機構９４６から固定解除される。
【００６９】
留置システム９００は、本体部材９１０、本体固定部材９２０、留置シース（未掲載）、及び適宜、留置アクチュエーター（未掲載）を含む。本体部材９１０は、第一の結合領域９１１及び第二の結合領域９１５を含む。第一の結合領域９１１は、第一の拡大部分９１２、第一の結合部分９１３、及び第二の拡大部分９１４を含む。第二の結合領域９１５は、第三の拡大部分９１６、第二の結合部分９１７、及び第四の拡大部分９１８を含む。
【００７０】
本体固定部材９２０が、接続機構９４６及び９５６によって画定される穴９４８、９５８の中に又はそれを通って突き出るとき、第一の接続機構９４６は第一の結合部分９１３に固定され、及び第二の接続機構９５６は第二の結合部分９１７に固定される。そのため、先に記載した実施形態と同様に、第一の接続機構９４６によって画定される穴９４８は、本体固定部材９２０と拡大部分９１２又は９１４の組み合わせによって画定される寸法より小さく、そして、第二の接続機構９５６によって画定される穴９５８は、本体固定部材９２０と拡大部分９１６又は９１８の組み合わせによって画定される寸法より小さい。
【００７１】
留置システム９００から医療用デバイスを切り離すプロセスを開始するために、操作者である臨床医は、本体部材９１０に対して本体固定部材９２０を引き込み始める。図９Ｂに示されたように、本体固定部材９２０がまず引き込まれるので、本体固定部材９２０はもう第二の接続機構９５６の穴９５８を通って突き出していない。その特定の配置では、（本体部材９１０が、第二の接続機構９５６によって画定される穴９５８を通ってまだ突き出ているが）第二の接続機構９５６はもう本体部材９１０に固定されていない。臨床医が本体固定部材９２０を引き込み続けた場合、本体固定部材９２０は最終的に、もう第一の接続機構９４６によって画定される穴９４８を通って突き出ない（図９Ｃを参照のこと）。その配置では、（本体部材９１０が、第一及び第二の接続機構９４６及び９５６によって画定される穴９４８、９５８を通ってまだ突き出ているが）第一及び第二の接続機構９４６及び９５６は共に、もう本体部材９１０に固定されていない。次に、本体部材９１０が操作者である臨床医によって引き込まれ得るので、本体部材９１０はもう第一及び第二の接続機構９４６及び９５６の穴９４８、９５８を通って突き出ていない（図９Ｄを参照のこと）。この段階で、医療用デバイスが留置システム９００から完全に切り離され、そして、本体部材９１０及び本体固定部材９２０を含む留置シースはここで、患者から引き抜かれるが、医療用デバイスは患者体内に残る。
【００７２】
図１０Ａ〜１０Ｄは、第一の接続機構１０４６及び第二の接続機構１０５６を有する医療用デバイスの留置をおこなう留置システム１０００を示す一連の図解である。この実施形態において、第一の接続機構１０４６は、第二の接続機構１０５６より大きい穴を画定する。通常、留置中には、留置システム１０００はまず、第一の接続機構１０４６から固定解除され、それに続いて第二の接続機構１０５６から固定解除される。この流れは、先に記載した留置システム９００の逆である。
【００７３】
留置システム１０００は、本体部材１０１０、本体固定部材１０２０、留置シース（未掲載）、及び適宜、留置アクチュエーター（未掲載）を含む。本体部材１０１０は、第一の結合領域１０１１及び第二の結合領域１０１５を含む。第一の結合領域１０１１は、第一の拡大部分１０１２、第一の結合部分１０１３、及び第二の拡大部分１０１４を含む。第二の結合領域１０１５は、第三の拡大部分１０１６、第二の結合部分１０１７、及び第四の拡大部分１０１８を含む。
【００７４】
本体固定部材１０２０は、第一の部分１０２２及び第二の部分１０２４を含む。第一の部分１０２２は、第二の部分１０２４と異なった（例えば、より大きい）輪郭を生じる物理的特徴を含む。いくつかの実施形態において、物理的特徴は、リブ、隆起、ステップ、ランド（land）、及び同様のものである。斯かる特徴は、研削によって本体固定部材１０２０を形成するプロセスからに生じるか、又は溶接、接着、圧入、圧着、及び同様のものにより１若しくは複数の別個の構成要素が本体固定部材１０２０に取り付けられることによって生じる。本体固定部材１０２０の第一の部分１０２２は、第一の接続機構１０４６の中に又はそれを通って突き出ているが、第二の接続機構１０５６の中に又はそれを通って突き出さない。本体固定部材１０２０の第二の部分１０２４は、第二の接続機構１０５６の中に又はそれを通って突き出ている。
【００７５】
本体固定部材１０２０が、接続機構１０４６及び１０５６によって画定される穴を通って突き出るとき、第一の接続機構１０４６は第一の結合部分１０１３に固定され、及び第二の接続機構１０５６は第二の結合部分１０１７に固定される。そのため、先に記載した実施形態と同様に、第一の接続機構１０４６によって画定される穴は、本体固定部材１０２０の第一の部分１０２２と拡大部分１０１２又は１０１４の組み合わせによって画定される寸法より小さく、そして、第二の接続機構１０５６によって画定される穴は、本体固定部材１０２０の第二の部分１０２４と拡大部分１０１６又は１０１８の組み合わせによって画定される寸法より小さい。
【００７６】
留置システム１０００から医療用デバイスを切り離すプロセスを開始するために、操作者である臨床医は、本体部材１０１０に対して本体固定部材１０２０を引き込み始める。図１０Ｂに示されたように、本体固定部材１０２０がまず引き込まれるので、第一の部分１０２２はもう第一の接続機構１０４６の穴の中に突き出していない。その配置では、（本体部材１０１０が、第一の接続機構１０４６によって画定される穴を通ってまだ突き出ているが）第一の接続機構１０４６はもう本体部材１０１０に固定されていない。臨床医が本体固定部材１０２０を引き込み続けた場合、本体固定部材１０２０の第二の部分１０２４は最終的に、もう第二の接続機構１０５６によって画定される穴を通って突き出ない（図１０Ｃを参照のこと）。その配置では、（本体部材１０１０が、第一及び第二の接続機構１０４６及び１０５６によって画定される穴を通ってまだ突き出ているが）第一及び第二の接続機構１０４６及び１０５６は共に、もう本体部材１０１０に固定されていない。次に、本体部材１０１０が操作者である臨床医によって引き込まれ得るので、本体部材１０１０はもう第一及び第二の接続機構１０４６及び１０５６の穴を通って突き出ていない（図１０Ｄを参照のこと）。この段階で、医療用デバイスが留置システム１０００から完全に切り離され、そして、本体部材１０１０及び本体固定部材１０２０を含む留置シースはここで、患者から引き抜かれるが、医療用デバイスは患者体内に残る。
【００７７】
図１１Ａ〜１１Ｅは、第一の接続機構１１４６及び第二の接続機構１１５６を有する医療用デバイスの留置をおこなう留置システム１１００を示す一連の図解である。いくつかの実施形態において、第一の接続機構１１４６は、第二の接続機構１１５６より大きい穴を有する。留置システム１１００では、本明細書中で提供される留置システムの操作上の原理が複数の接続機構を有する医療用デバイスの実施形態にどう使用し得るかを図解する。留置システム１１００は、２つの接続機構を有する医療用デバイスの留置を示すが、同じ概念が３以上の接続機構を有する医療用デバイスにも適用できることが理解されなければならない。
【００７８】
この実施形態の医療用デバイス及び留置システムの例１１００において、第一及び第二の接続機構１１４６及び１１５６は、互いに対して可動であるが、接続機構１１４６及び１１５６は、留置システム１１００に結合され、そして、固定されている。接続機構１１４６と１１５６との間の運動を促進する斯かる能力は、医療用デバイスの特定の実施形態に関連して有利になり得る。例えば、医療用デバイスのいくつかの実施形態では、それにより、留置シース内への配置のためにデバイスを薄型の送達形態に再構成するために引き伸ばしてもよい。斯かる引き伸ばしは、いくつかの実施形態において、接続機構１１４６と１１５６との間の距離を延ばすことによって実施され得る。留置シースからの医療用デバイスの出現時に、デバイスを移植のための形態に拡張させるように、接続機構１１４６と１１５６は、互いにより近くに移動する。通常、留置中には、留置システム１１００はまず、第二の接続機構１１５６から固定解除され、それに続いて第一の接続機構１１４６から固定解除される。
【００７９】
留置システム１１００は、第一の本体部材１１１０、本体固定部材１１２０、第二の本体部材１１３０、留置シース（未掲載）、及び適宜、留置アクチュエーター（未掲載）を含む。本体部材１１１０は、第一の結合領域１１１０及び第二の結合領域１１１５を含む。第一の本体部材１１１０は、第一の拡大部分１１１２、第一の結合部分１１１４、及び第二の拡大部分１１１６を含む。第二の本体領域１１３０は、第三の拡大部分１１３２、第二の結合部分１１３４、及び第四の拡大部分１１３６を含む。
【００８０】
本体固定部材１１２０が、接続機構１１４６及び１１５６によって画定される穴の中に又はそれを通って突き出るとき、第一の接続機構１１４６は第一の結合部分１１１４に固定され、及び第二の接続機構１１５６は第二の結合部分１１３４に固定される。そのため、先に記載した実施形態と同様に、第一の接続機構１１４６によって画定される穴は、（ｉ）本体固定部材１１２０、（ｉｉ）第二の本体部材１１３０の公称直径、及び（ｉｉｉ）拡大部分１１１２又は１１１４の組み合わせによって画定される寸法より小さく；そして、第二の接続機構１１５６によって画定される穴は、（ｉ）本体固定部材１１２０及び（ｉｉ）拡大部分１１３２又は１１３６の組み合わせによって画定される寸法より小さい。
【００８１】
留置システム１１００から医療用デバイスを切り離すプロセスを開始するために、操作者である臨床医は、本体部材１１１０及び１１３０に対して本体固定部材１１２０を引き込み始める。図１１Ｃに示されたように、本体固定部材１１２０がまず引き込まれるので、本体固定部材１１２０はもう第二の接続機構１１５６の穴の中に突き出していない。その配置では、（本体部材１１３０が、第一の接続機構１１５６によって画定される穴を通ってまだ突き出ているが）第二の接続機構１１５６はもう本体部材１１３０に固定されていない。臨床医が本体固定部材１１２０を引き込み続けた場合、本体固定部材１１２０は最終的に、もう第一の接続機構１１４６によって画定される穴を通って突き出ない（図１１Ｄを参照のこと）。その配置では、（本体部材１１１０及び１１３０が、それぞれ第一及び第二の接続機構１１４６及び１１５６によって画定される穴を通ってまだ突き出ているが）第一及び第二の接続機構１１４６及び１１５６は共に、もう本体部材１１１０及び１１３０に固定されていない。次に、本体部材１１１０及び１１３０が操作者である臨床医によって引き込まれ得るので、本体部材１１１０及び１１３０はもう第一及び第二の接続機構１１４６及び１１５６の穴を通って突き出ていない（図１１Ｅを参照のこと）。この段階で、医療用デバイスが留置システム１１００から完全に切り離され、そして、本体部材１１１０及び１１３０、並びに本体固定部材１１２０を含む留置シースはここで、患者から引き抜かれるが、医療用デバイスは患者体内に残る。
【００８２】
本出願において説明する留置システムの特徴を使用できる医療器具の付加的実施例については、２０１２年１１月１６日に提出された、「Space Filling Devices」と題された米国特許仮出願第６１／７２７４５８号（発明者Coby C. Larsen, Brandon A. Lurie, Steven J. Masters, Thomas R. McDaniel and Stanislaw L. Zukowski）及び２０１３年３月１５日に提出された「Space Filling Devices」と題された米国特許仮出願（発明者Coby C. Larsen, Brandon A. Lurie, Steven J. Masters, Thomas R. McDaniel and Stanislaw L. Zukowski）を参照のこと。
【００８３】
本出願に説明する留置システムの特徴を使用できる医療器具の付加的実施例については、２０１２年１１月１６日に提出された、「Joint Assembly for Medical Devices」と題された米国特許仮出願第６１／７２７３２８号（発明者Coby C. Larsen, Steven J. Masters, and Thomas R. McDaniel）及び２０１３年３月１５日に提出された、「Joint Assembly for Medical Devices」と題された米国特許非仮出願（発明者Coby C. Larsen, Steven J. Masters, and Thomas R. McDaniel）を参照のこと。
【００８４】
本明細書は多くの実施形態の詳細を含むが、これらは本明細書で論じる器具、方法、及び系の何れかを限定するものと解してはならない。むしろ、個々の態様に特異的な特徴の記載と解すべきである。個別の態様との関連で本明細書に記載された個々の特徴は、単一の態様で組み合わせて実施してもよい。逆に、単一の態様との関連で記載された複数の特徴は、複数の態様で別々に実施してもよく、任意の適切なサブコンビネーションで実施してもよい。更に、上の記載では複数の特徴を特定の組み合わせで記載し、更にはそのように特許請求の範囲でも記載した場合もあるが、特許請求の範囲で記載した一又は二以上の特徴を、場合によっては当該組み合わせから除去してもよい。また、特許請求の範囲で記載した組み合わせを、サブコンビネーション又はその変形例に適用してもよい。
【００８５】
本発明の特定の態様についてこれまで記載してきたが、他の態様も添付の特許請求の範囲内に含まれる。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図２Ｅ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図３Ｅ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図４Ｅ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図９Ｄ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１１Ｅ】
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