(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピーカであって、
入力された信号に応じて振動する振動部と、
第１増幅器から出力される音声を示す音声信号を前記振動部に入力する第１入力手段と、
前記第１入力手段と並列に接続され、第２増幅器から出力される警報音を示す警報信号を前記振動部に入力する第２入力手段と、
を備え、
前記第２入力手段は、前記振動部の内部抵抗よりも抵抗値の大きな抵抗器、を備え、前記抵抗器を介して前記警報信号を前記振動部に入力することを特徴とするスピーカ。
【請求項２】
請求項１に記載のスピーカにおいて、
前記抵抗器の抵抗値は、前記振動部の内部抵抗の抵抗値の５倍以上であることを特徴とするスピーカ。
【請求項３】
請求項１または２に記載のスピーカにおいて、
前記振動部の内部抵抗の抵抗値は、前記第１増幅器の出力抵抗の抵抗値よりも大きいことを特徴とするスピーカ。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれかに記載のスピーカにおいて、
前記抵抗器は、セメント抵抗であることを特徴とするスピーカ。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載のスピーカにおいて、
前記スピーカは車両に搭載され、
前記警報音は、前記車両のドライバに対して警報することを特徴とするスピーカ。
【請求項６】
スピーカに対して信号を伝送する伝送装置であって、
第１増幅器から出力される音声を示す音声信号を前記スピーカに伝送する第１伝送系と、
前記第１伝送系と並列に接続され、第２増幅器から出力される警報音を示す警報信号を前記スピーカに伝送する第２伝送系と、
を備え、
前記第２伝送系は、前記スピーカの内部抵抗よりも抵抗値の大きな抵抗器、を備え、前記抵抗器を介して前記警報信号を前記スピーカに伝送することを特徴とする伝送装置。
【請求項７】
オーディオ用アンプの出力信号をスピーカから再生するオーディオ装置に警報装置を接続して、前記スピーカから警報音を出力する警報装置の接続方法であって、
前記警報装置警報音用アンプの出力を、前記スピーカの内部抵抗より大きな抵抗値の抵抗器を介して前記スピーカと前記オーディオ用アンプとの間に供給するように接続することを特徴とする警報装置の接続方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、音声信号の入力系統を複数有するスピーカの技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、音声信号の入力系統を複数有するスピーカがある。例えば、特許文献１に記載のスピーカは、音楽等の音声信号と警報音の信号とが入力される。すなわち、並列に接続された２つのパワーアンプが１つのスピーカを共通に利用する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平９−３７５８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、２つのパワーアンプを並列に接続するので、一方のパワーアンプのみ音声信号を出力すると、音声信号を出力していない、すなわち低インピーダンスの他方のパワーアンプに大電流が通電される恐れがある。この場合、２台のパワーアンプで互いに過電流が発生し、温度の上昇や電子部品の破損が生じる恐れがある。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑み、スピーカに２系統で音声を入力しても、電子部品の破損等を防止する技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するため、請求項１の発明は、スピーカであって、入力された信号に応じて振動する振動部と、第１増幅器から出力される音声を示す音声信号を前記振動部に入力する第１入力手段と、前記第１入力手段と並列に接続され、第２増幅器から出力される警報音を示す警報信号を前記振動部に入力する第２入力手段と、を備え、前記第２入力手段は、前記振動部の内部抵抗よりも抵抗値の大きな抵抗、を備え、前記抵抗を介して前記警報信号を前記振動部に入力する。
【０００７】
また、請求項２の発明は、請求項１に記載のスピーカにおいて、前記抵抗の抵抗値は、前記振動部の内部抵抗の抵抗値の５倍以上である。
【０００８】
また、請求項３の発明は、請求項１または２に記載のスピーカにおいて、前記振動部の内部抵抗の抵抗値は、前記第１増幅器の出力抵抗の抵抗値よりも大きい。
【０００９】
また、請求項４の発明は、請求項１ないし３のいずれかに記載のスピーカにおいて、前記抵抗は、セメント抵抗である。
【００１０】
また、請求項５の発明は、請求項１ないし４のいずれかに記載のスピーカにおいて、前記スピーカは車両に搭載され、前記警報音は、前記車両のドライバに対して警報する。
【００１１】
また、請求項６の発明は、スピーカに対して信号を伝送する伝送装置であって、第１増幅器から出力される音声を示す音声信号を前記スピーカに伝送する第１伝送系と、前記第１伝送系と並列に接続され、第２増幅器から出力される警報音を示す警報信号を前記スピーカに伝送する第２伝送系と、を備え、前記第２伝送系は、前記スピーカの内部抵抗よりも抵抗値の大きな抵抗、を備え、前記抵抗を介して前記警報信号を前記スピーカに伝送する。
【００１２】
また、請求項７の発明は、オーディオ用アンプの出力信号をスピーカから再生するオーディオ装置に警報装置を接続して、前記スピーカから警報音を出力する警報装置の接続方法であって、前記警報装置の警報音用アンプの出力を、前記スピーカの内部抵抗より大きな抵抗値の抵抗器を介して前記スピーカと前記オーディオ用アンプとの間に供給するように接続することを特徴とする警報装置の接続方法。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１ないし５の発明によれば、第２入力手段がスピーカの内部抵抗よりも抵抗値の大きな抵抗を備えるので、第１増幅器から第２増幅器へ電流が流入するのを防止できる。
【００１４】
また、特に請求項２の発明によれば、抵抗の抵抗値が振動部の内部抵抗の抵抗値よりも十分に大きいため、第１増幅器から第２増幅器へ電流が流入するのを精度よく防止できる。
【００１５】
また、特に請求項３の発明によれば、振動部の内部抵抗の抵抗値が第１増幅器の出力抵抗の抵抗値よりも大きいため、第１増幅器での電力消費を精度よく防止できる。
【００１６】
また、特に請求項４の発明によれば、抵抗はセメント抵抗であるので、電流の通電による温度上昇に有効に耐えることができる。
【００１７】
また、特に請求項５の発明によれば、車両に予め備わる音響システムを利用し、車両のドライバに対して有効に警報できる。
【００１８】
また、特に請求項６の発明によれば、第２伝送系がスピーカの内部抵抗よりも抵抗値の大きな抵抗を備えるので、第１増幅器から第２増幅器へ電流が流入するのを防止できる。
【００１９】
また、特に請求項７の発明によれば、警報装置の警報音用アンプの出力を、スピーカの内部抵抗より大きな抵抗値の抵抗器を介してスピーカとオーディオ用アンプとの間に供給するので、オーディオ用アンプから警報音用アンプへ電流が流入するのを防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は、第１の実施の形態に係るスピーカシステムの構成を示す。
【図２】図２は、スピーカの構成を示す。
【図３】図３は、スピーカにおける抵抗器の配置を示す。
【図４】図４は、スピーカにおける抵抗器の配置を示す。
【図５】図５は、第２の実施の形態に係るスピーカシステムの概要を示す。
【図６】図６は、抵抗ボックスの構成を示す。
【図７】図７は、抵抗ボックスにおける抵抗器の配置を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、図面を参照しつつ本発明の実施の形態について説明する。
【００２２】
＜１．第１の実施の形態＞
＜１−１．概要＞
まず、本発明の第１の実施の形態の概要を説明する。図１は、スピーカ１を含むスピーカシステム１０の構成を示す。スピーカシステム１０は、例えば車両に搭載され、オーディオ２の生成する音声、及び、警報装置３の生成する警報音を車両の運転者（ドライバ）等に対し、スピーカ１から出力するシステムである。
【００２３】
スピーカ１は、車室内の側面等に嵌め込まれて設置され、車両の運転者等に音楽等を出力する。
【００２４】
オーディオ２（オーディオ装置）は、音楽やラジオ、経路案内等の音声を示す音声信号を生成し、生成した音声信号をオーディオ用アンプ４で増幅させ、スピーカ１から出力する。例えば、ＣＤプレーヤやチューナ、カーナビゲーションである。
【００２５】
警報装置３は、例えば車線逸脱センサ等のセンサ５から信号を受信すると、警報音を示す警報信号を生成し、生成した警報信号を警報音用アンプ６で増幅させ、スピーカ１から運転者に警報を行う電子機器である。すなわち、運転者の居眠りや脇見等により車両が車線を逸脱すると、車線逸脱センサがかかる逸脱を検知し、スピーカ１から運転者に警報を行う。運転者は車両が車線を逸脱したことを早期に認識し、衝突事故等を回避できる。
【００２６】
スピーカシステム１０は、スピーカ１に対し、オーディオ用アンプ４と警報音用アンプ６とを並列に接続することで、音楽の音声信号と警報音信号とを加算して、１つのスピーカ１で異なる種類の音声を再生することができる。
【００２７】
ただし、２つのパワーアンプを並列接続するので、一方のパワーアンプのみ音声信号を出力した場合、音声信号を出力していない、すなわち低い出力インピーダンスの他方のパワーアンプに対して、大きな電流が通電され得る。警報音用アンプ６は、平常時、すなわち異常の発生していない期間は作動することがないため、オーディオ用アンプ４のみ音声信号を出力する場合が生じるからである。
【００２８】
例えば、オーディオ用アンプ４の出力インピーダンスを２００[ｍΩ]とし、２[Ｖ]（４[Ω]・１Ｗ）を出力すると、５[Ａ]強の２倍の電流が警報音用アンプ６に通電される。この結果、２台のパワーアンプでは互いに過電流が発生し、内部の電子部品等が破損する恐れがある。なお、一般的には、過電流の発生により両パワーアンプが温度上昇し、温度保護回路が作動して通電は停止されるが、電子部品の劣化等の恐れがある。
【００２９】
２つのパワーアンプを並列接続する課題の解決手段として、スピーカをデュアルボイスコイルとし、２つのパワーアンプの並列接続を解消する方法が考えられる。しかし、一方のボイスコイルに電流を通電すると、他方のボイスコイルに誘導起電圧を生じ、この誘導起電圧が一方のパワーアンプの出力インピーダンスで短絡され、スピーカ自体の温度上昇や破損の恐れがある。
【００３０】
また、パワーアンプの入力段で２つのパワーアンプの音声信号を加算すれば、スピーカの共用は可能となる。しかし、既存のオーディオシステムのパワーアンプ（一般的には、オーディオ用アンプ４）に設計変更を加える必要があり、コストの増加となる。
【００３１】
以下、２つのパワーアンプを並列接続し、スピーカを共通利用する際の課題を解決する本発明の実施の形態を詳細に説明する。
【００３２】
＜１−２．構成＞
まず、スピーカ１の構成を説明する。図２は、スピーカ１の構成を示す。スピーカ１は、スピーカシステム１０において、オーディオ用アンプ４及び警報音用アンプ６と接続される。また、スピーカ１は、ユニット部１ａ、コネクタＣ１、第１入力部１１、及び第２入力部１２を備える。
【００３３】
オーディオ用アンプ４は、オーディオ２から入力されるオーディオ信号ＡＵを増幅し、増幅したオーディオ信号ＡＵをスピーカ１に出力する増幅器である。オーディオ信号ＡＵは、例えば、音楽やラジオ等の音声を示す信号である。オーディオ用アンプ４は、増幅した信号の出力端子として、プラス端子及びマイナス端子を備える。なお、オーディオ用アンプ４は、音声信号に比例した電圧を印加してスピーカ１を鳴動させる電圧駆動方式のパワーアンプ、すなわち定電圧出力型増幅器である。オーディオ用アンプ４は、出力インピーダンスとして抵抗Ｒ１８及びＲ１９を備える。オーディオ用アンプ４は、本発明において、第１増幅器として機能する。
【００３４】
警報音用アンプ６は、警報装置３から入力される警報信号ＡＬを増幅し、増幅した警報信号ＡＬをスピーカ１に出力する増幅器である。警報信号ＡＬは、ドライバの注意を喚起する音声を示す信号である。例えば、スピーカ１から発せられた場合に特定の周波数の正弦波の警報音となる信号である。警報音用アンプ６は、増幅した信号の出力端子として、プラス端子及びマイナス端子を備える。なお、警報音用アンプ６は、出力端子に後述の抵抗器Ｒ６及びＲ７が接続されることにより、音声信号に比例した電流を通電してスピーカを鳴動させる電流駆動方式のパワーアンプ、すなわち定電流出力型増幅器として機能する。警報音用アンプ６は、本発明において、第２増幅器として機能する。
【００３５】
スピーカ１の備えるユニット部１ａは、スピーカ１のうち音楽等の音声ＳＵや警報音ＳＬを発する部材である。ユニット部１ａは、例えば車両ドア内側、ダッシュボード、天井等をエンクロージャとして設置される。なお、ユニット部１ａは、独立のエンクロージャに設置されて、車両に搭載されてもよい。ユニット部１ａは、ボイスコイル１ｂ、及び端子Ｔ３１並びにＴ３２を備える。
【００３６】
ボイスコイル１ｂは、筒状のプラスチック素材等に導線を巻いたコイルである。ボイスコイル１ｂは、導線に音声信号が流れると、音声信号の波形に合わせて振動する。ボイスコイル１ｂが振動すると、ボイスコイル１ｂに直結した振動板（図示せず）が同時に振動し、音声信号と等しい波形の音声が発せられる。なお、ボイスコイル１ｂは、シングルボイスコイルでもデュアルボイスコイルでもよい。ボイスコイル１ｂは、本発明において、振動部として機能する。
【００３７】
端子Ｔ３１及びＴ３２は、ボイスコイル１ｂに入力される音声信号を受信する受信端子である。端子Ｔ３１がプラス端子、端子Ｔ３２がマイナス端子となる。
【００３８】
コネクタＣ１は、スピーカ１とオーディオ用アンプ４及び警報音用アンプ６とを接続する接続器である。コネクタＣ１は、端子Ｔ１１、Ｔ１２、Ｔ２１、及びＴ２２を備える。
【００３９】
端子Ｔ１１は、オーディオ用アンプ４のプラス端子に接続され、端子Ｔ１２は、マイナス端子に接続される接続端子である。端子Ｔ２１は、警報音用アンプ６のプラス端子に接続され、端子Ｔ２２はマイナス端子に接続される接続端子である。
【００４０】
第１入力部１１は、オーディオ用アンプ４から出力される音声を示す音声信号をボイスコイル１ｂに入力する導線である。例えば、銅製のケーブルである。第１入力部１１は、導線Ｌ１１及びＬ１２を備える。
【００４１】
導線Ｌ１１は、一方が端子Ｔ１１に接続され、他方が端子Ｔ３１に接続される接続線である。導線Ｌ１２は、一方が端子Ｔ１２に接続され、他方が端子Ｔ３２に接続される接続線である。
【００４２】
第２入力部１２は、警報音用アンプ６から出力される音声を示す音声信号をボイスコイル１ｂに入力する導線である。例えば、第１入力部と同様に銅製のケーブルである。第２入力部１２は、導線Ｌ２１及びＬ２２を備える。第１入力部１１及び第２入力部１２は、接点Ｓ１及びＳ２で、ボイスコイル１ｂに対して並列に接続される。すなわち、オーディオ用アンプ４と警報音用アンプ６とは、ボイスコイル１ｂに対して並列に接続される。
【００４３】
導線Ｌ２１は、一方が端子Ｔ２１に接続され、他方が端子Ｔ３１に接続される接続線である。また、導線Ｌ２１は、第１入力部１１の導線Ｌ１１と接点Ｓ１で接続される。すなわち、接点Ｓ１から端子Ｔ３１間の導線は、導線Ｌ１１と導線Ｌ２１とが共通となる。また、導線Ｌ２１は端子Ｔ２１と接点Ｓ１との間に抵抗器Ｒ６が直列に接続される。
【００４４】
導線Ｌ２２は、一方が端子Ｔ２２に接続され、他方が端子Ｔ３２に接続される接続線である。また、導線Ｌ２２は、第１入力部１１の導線Ｌ１２と接点Ｓ２で接続される。すなわち、接点Ｓ２から端子Ｔ３２間の導線は、導線Ｌ１２と導線Ｌ２２とが共通となる。また、導線Ｌ２２は端子Ｔ２２と接点Ｓ２との間に抵抗器Ｒ７が直列に接続される。
【００４５】
抵抗器Ｒ６及びＲ７は電気抵抗であり、警報音用アンプ６の出力インピーダンスとして機能する。抵抗器Ｒ６及びＲ７は、各々の抵抗値が１２[Ω]である。したがって、警報音用アンプ６の出力インピーダンスは２４[Ω]となる。警報音用アンプ６の出力インピーダンスは、ユニット部１ａ内の内部抵抗の５倍以上、特に５倍から１０倍となることが好ましい。オーディオ用アンプ４から通電される電流が、接点Ｓ１を介して警報音用アンプ６へ流入することを防止し、オーディオ用アンプ４が生成する電流をボイスコイル１ｂへ通電できるからである。また、抵抗器Ｒ６及びＲ７はセメント抵抗であることが好ましい。セメント抵抗は、耐温度性及び耐電圧性に優れるからである。
【００４６】
オーディオ用アンプ４の出力インピーダンスは、前述の通り２００[ｍΩ]（抵抗Ｒ１８と抵抗Ｒ１９との合計値）である。また、スピーカ１のユニット部１ａのインピーダンスは、４[Ω]である。
【００４７】
したがって、警報音用アンプ６の出力インピーダンス、オーディオ用アンプ４の出力インピーダンス、及びスピーカ１のユニット部１ａのインピーダンスは、下記の式（１）の関係が成り立つ。すなわち、ユニット部１ａのインピーダンスはオーディオ用アンプ４のインピーダンスより十分大きく、警報音用アンプ６のインピーダンスはユニット部１ａのインピーダンスより十分大きい。
【００４８】
オーディオ用アンプ４ ≪ ユニット部１ａ ≪ 警報音用アンプ６   ・・・・・（１）
各抵抗値を式（１）の関係とした場合、ユニット部１ａに対してオーディオ用アンプ４及び警報音用アンプ６を並列に接続しても、警報音用アンプ６は抵抗器Ｒ６及びＲ７により十分に大きな抵抗値を得られる。このため、オーディオ用アンプ４から警報音用アンプ６へは電流が通電されず、過電流の発生を防止して両アンプの温度上昇や電子部品の破損を防止できる。
【００４９】
＜１−３．抵抗器の配置＞
次に、スピーカ１における抵抗器Ｒ６及びＲ７の配置について説明する。図３は、スピーカ１の背面図である。図３に示すスピーカ１の備えるボイスコイル１ｂは、シングルボイスコイルである。シングルボイスコイルのスピーカ１においては、ボイスコイル１ｂに接続される端子Ｔ３１及びＴ３２は、接点Ｓ１及びＳ２と共通となる。
【００５０】
抵抗器Ｒ６及びＲ７は、長辺と短辺を有する略直方体形状である。抵抗器Ｒ６及びＲ７は、スピーカ１の中心点ＣＳを通りスピーカ１を水平に２分する水平線ＨＳに対し、線対称にスピーカ１背面に配置される。
【００５１】
抵抗器Ｒ６及びＲ７の長辺は、水平線ＨＳに平行に配置され、かつ中心点ＣＳとスピーカ１の端部との略中間位置に配置される。抵抗器Ｒ６及びＲ７の短辺の一方は、スピーカ１の中心点ＣＳを通りスピーカ１を垂直に２分する垂直線ＶＳの付近に配置される。
【００５２】
コネクタＣ１は、中心が水平線ＨＳと一致し、かつスピーカ１の端部に配置される。
【００５３】
このように、抵抗器Ｒ６、Ｒ７、及びコネクタＣ１をボイスコイル１ｂからスピーカ１の端部までの間に配置することが好ましい。抵抗器Ｒ６及びＲ７がスピーカ１の背面において必要以上に突出せず、スピーカ１をエンクロージャに円滑に収容できるからである。また、抵抗器Ｒ６及びＲ７をボイスコイル１ｂを挟んで一定の距離だけ離間して配置したので、抵抗器Ｒ６及びＲ７が電流の通電により発熱しても、有効に放熱できる。
【００５４】
図４は、デュアルボイスコイルのスピーカ１の背面図である。デュアルボイスコイルのスピーカ１は、ボイスコイル１ｂには端子Ｔ３１及びＴ３２の他、端子Ｔ３１ｄ及びＴ３２ｄが接続される。端子Ｔ３１ｄには抵抗器Ｒ６の一端が接続され、端子Ｔ３２ｄには抵抗器Ｒ７の一端が接続される。
【００５５】
端子Ｔ３１及びＴ３２にはオーディオ用アンプ４が接続され、端子Ｔ３１ｄ及びＴ３２ｄには警報音用アンプ６が接続される。したがって、デュアルボイスコイルのスピーカ１は、シングルボイスコイルのように、オーディオ用アンプ４と警報音用アンプ６とが並列接続されない。しかし、ボイスコイル１ｂの内部において発生した誘導起電圧により、スピーカ１で熱損失が発生する恐れがある。抵抗器Ｒ６及びＲ７を警報音用アンプ６とボイスコイル１ｂとの間に接続することで、誘導起電圧に基づく電流を抵抗器Ｒ６及びＲ７に通電させ、熱損失によるスピーカ１の破損を防止できる。
【００５６】
抵抗器Ｒ６及びＲ７は、スピーカ１の中心点ＣＳを通りスピーカ１を水平に２分する水平線ＨＳに対し、線対称にスピーカ１背面に配置される。
【００５７】
抵抗器Ｒ６及びＲ７の長辺は、水平線ＨＳに平行に配置され、かつ中心点ＣＳとスピーカ１の端部との略中間位置に配置される。抵抗器Ｒ６及びＲ７の長辺の中心は、スピーカ１の中心点ＣＳを通りスピーカ１を垂直に２分する垂直線ＶＳに配置される。
【００５８】
コネクタＣ１は、中心が水平線ＨＳと一致し、かつスピーカ１の外部に配置される。
【００５９】
このように、抵抗器Ｒ６、Ｒ７、及びコネクタＣ１を配置することで、シングルボイスコイルの場合と同様にスピーカ１をエンクロージャに円滑に収容でき、抵抗器Ｒ６及びＲ７が電流の通電により発熱しても、有効に放熱できる。
【００６０】
以上の通り、本発明の実施の形態は、オーディオ用アンプ４と警報音用アンプ６とをスピーカ１のボイスコイル１ｂに対して並列に接続する。そして、ボイスコイル１ｂのインピーダンスより大きい抵抗値の抵抗器Ｒ６及びＲ７をボイスコイル１ｂと警報音用アンプ６との間に接続し、警報音用アンプ６からの音声信号を抵抗器Ｒ６及びＲ７を介してボイスコイル１ｂに入力する。これにより、警報音用アンプ６がスピーカ１のボイスコイル１ｂのインピーダンスよりも抵抗値の大きな抵抗器Ｒ６及びＲ７と接続されるので、オーディオ用アンプ４のみ作動させた場合でも警報音用アンプ６へ大電流が流入するのを防止できる。すなわち、警報音用アンプ６は電流駆動方式であるため、オーディオ用アンプ４よりインピーダンスの高いスピーカ１で電力消費されるからである。また、オーディオ用アンプ４は電圧駆動方式であるため、出力する音声信号は警報音用アンプ６よりインピーダンスの低いスピーカ１へ入力されるからである。これにより、並列接続された２台のパワーアンプに過電流が発生するのを防止し、温度の上昇や電子部品の破損を防止できる。
【００６１】
また、スピーカ１をデュアルボイスコイルとした場合に生じる誘導起電圧は、抵抗器Ｒ６及びＲ７に電流を通電させるため、スピーカ１の温度上昇や破損の恐れを防止できる。抵抗器Ｒ６及びＲ７は耐温度性の高いセメント抵抗とすることで、誘導起電圧に基づく電流が通電されても素子が破損することがない。
【００６２】
また、オーディオ２及びオーディオ用アンプ４が予め車両に備わっている場合でも、オーディオ用アンプ４に設計変更を加えることなく、スピーカ１と警報音用アンプ６とを後から接続するだけで、オーディオ用アンプ４と警報音用アンプ６とでスピーカ１を共通利用できる。すなわち、オーディオ用アンプ４に対する設計変更に伴うコストの増加を防止し、簡易な構成でオーディオ２に加えて新たに警報装置３を利用できる。
【００６３】
また、オーディオ用アンプ４の出力信号をスピーカ１から再生するオーディオ２（オーディオ装置）に警報装置３を接続し、スピーカ１から警報音を出力する警報装置３の接続方法であって、警報装置３の警報音用アンプ６の出力を、スピーカ１の内部抵抗より大きな抵抗値の抵抗器を介してスピーカ１とオーディオ用アンプ４との間に供給するように接続する。これにより、警報装置３の警報音用アンプ６の出力を、スピーカ１の内部抵抗より大きな抵抗値の抵抗器を介してスピーカ１とオーディオ用アンプ４との間に供給するので、オーディオ用アンプ４から警報音用アンプ６へ電流が流入するのを防止できる。
【００６４】
＜２．第２の実施の形態＞
＜２−１．概要＞
次に、本発明の第２の実施の形態について説明する。図５は、第２の実施の形態に係るスピーカ１を備えたスピーカシステム１０の構成を示す。前述の第１の実施の形態では、スピーカ１が第１入力部１１及び第２入力部１２を備えた。第２の実施の形態では、スピーカ１とオーディオ用アンプ４及び警報音用アンプ６との間に抵抗ボックス７を備え、抵抗ボックス７の内部に第１伝送系及び第２伝送系を備える。抵抗ボックス７は、換言すれば、抵抗器を備えたコネクタである。抵抗ボックス７を利用することにより、スピーカ１の構成を簡易にできる。第２の実施の形態は、第１の実施の形態と同様の構成を含む。このため、第１の実施の形態との相違点を主に説明する。
【００６５】
＜２−２．構成＞
図６は、抵抗ボックス７の構成を示す。抵抗ボックス７は、スピーカ１をオーディオ用アンプ４及び警報音用アンプ６と接続する。また、抵抗ボックス７は、コネクタＣ２並びにＣ３、第１伝送系３１並びに第２伝送系３２、及び、抵抗器Ｒ３６並びにＲ３７を備える。また、スピーカ１は、端子Ｔ６１及びＴ６２を備えたコネクタＣ４を備える。抵抗ボックス７は、本発明において伝送装置として機能する。
【００６６】
コネクタＣ２は、抵抗ボックス７とオーディオ用アンプ４及び警報音用アンプ６とを接続する接続器である。コネクタＣ２は、端子Ｔ４１、Ｔ４２、Ｔ５１、及びＴ５２を備える。端子Ｔ４１はオーディオ用アンプ４のプラス端子と接続され、端子Ｔ４２は、オーディオ用アンプ４のマイナス端子と接続される。端子Ｔ５１は警報音用アンプ６のプラス端子と接続され、端子Ｔ５２は警報音用アンプ６のマイナス端子と接続される。
【００６７】
コネクタＣ３は、抵抗ボックス７とスピーカ１とを接続する接続器である。コネクタＣ３は、端子Ｔ６１及びＴ６２を備える。端子Ｔ６１はスピーカ１のプラス端子と接続され、端子Ｔ６２はスピーカ１のマイナス端子と接続される。
【００６８】
第１伝送系３１は、抵抗ボックス７においてオーディオ用アンプ４とスピーカ１とを接続する導線である。第１伝送系３１は、導線Ｌ３１及びＬ３２を備える。導線Ｌ３１は端子Ｔ４１とＴ６１とを接続する。導線Ｌ３２は端子Ｔ４２とＴ６２とを接続する。
【００６９】
第２伝送系３２は、抵抗ボックス７において警報音用アンプ６とスピーカ１とを接続する導線である。第２伝送系３２は、導線Ｌ４１並びにＬ４２、及び抵抗器Ｒ３６並びにＲ３７を備える。導線Ｌ４１は端子Ｔ５１とＴ６１とを抵抗器Ｒ３６及び接点Ｓ３１を介して接続する。導線Ｌ４２は端子Ｔ５２とＴ６２とを抵抗器Ｒ３７及び接点Ｓ３２を介して接続する。したがって、接点Ｓ３１から端子Ｔ６１の間、及び接点Ｓ３２から端子Ｔ６２の間は、第１伝送系３１及び第２伝送系３２が共通する。
【００７０】
抵抗器Ｒ３６及びＲ３７は、セメント抵抗であり、各々が１２[Ω]の電気抵抗である。抵抗器Ｒ３６及びＲ３７は、前述の第１の実施の形態における抵抗器Ｒ６及びＲ７と同様に機能する。すなわち、オーディオ用アンプ４から警報音用アンプ６へ電流の流入を防いで過電流の発生を防止する。また、警報音用アンプ６を音声信号に比例した電流を通電してスピーカを鳴動させる電流駆動方式のパワーアンプ、すなわち定電流出力型増幅器として機能させる。なお、抵抗器Ｒ３６及びＲ３７の抵抗値は、スピーカ１のインピーダンスの５倍以上、特に５倍から１０倍が好ましい。これにより、電流駆動方式の警報音用アンプ６の出力する警報音信号がオーディオ用アンプ４よりインピーダンスの高いスピーカ１へ入力され、電圧駆動方式のオーディオ用アンプ４の出力する音声信号が警報音用アンプ６よりインピーダンスの低いスピーカ１へ入力されるからである。これにより、パワーアンプ間の通電を防止し、過電流の発生を防止できる。
【００７１】
スピーカ１はコネクタＣ４を備える。コネクタＣ４は、スピーカ１と抵抗ボックス７とを接続する接続器である。コネクタＣ４は、端子Ｔ７１及びＴ７２を備える。端子Ｔ７１はスピーカ１のプラス端子となり、Ｔ７２はスピーカ１のマイナス端子となる。したがって、端子Ｔ７１は抵抗ボックス７の端子Ｔ６１と接続され、端子Ｔ７２は抵抗ボックス７の端子Ｔ６２と接続される。
【００７２】
＜２−３．抵抗器の配置＞
次に、抵抗ボックス７における抵抗器Ｒ３６及びＲ３７の配置を説明する。図７は、抵抗ボックス７における抵抗器Ｒ３６及びＲ３７の配置を示す。抵抗ボックス７の形状は、長辺と短辺を備える略函型形状である。抵抗器Ｒ３６並びにＲ３７、及び、導線Ｌ３１、Ｌ３２、Ｌ４１、並びにＬ４２は、抵抗ボックス７の長辺に沿って並列に配置される。
【００７３】
以上のように、第２の実施の形態に係るスピーカ１は、外部に抵抗ボックス７を備え、抵抗ボックス７の内部に第１伝送系３１及び第２伝送系３２を備える。これにより、スピーカ１の構成を簡易にできる。スピーカ１の構成を簡易にできるので、様々なエンクロージャにスピーカ１を容易に設置できる。特に車両内では設置箇所が限定されるため、スピーカ１の構成を簡易にすると、車両内の様々な場所にスピーカ１を設置でき、車両内の音響効果を向上できる。また、抵抗器Ｒ３６及びＲ３７をスピーカ１、オーディオ用アンプ４、及び警報音用アンプ６から離間して設置できるため、電流が通電されることによる抵抗器Ｒ３６及びＲ３７の発熱をスピーカ１、オーディオ用アンプ４、及び警報音用アンプ６に伝導することを防止できる。
【００７４】
＜３．変形例＞
以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明は上記実施の形態に限定されることはない。本発明は様々に変形可能である。以下、このような変形例を説明する。なお、上記及び以下の実施の形態は、適宜組み合わせ可能である。
【００７５】
上記第１の実施の形態では、スピーカ１のボイスコイル１ｂと警報音用アンプ６との間に抵抗器Ｒ６及びＲ７を備えた。しかし、抵抗器Ｒ６及びＲ７を警報音用アンプ６の内部に設けてもよい。また、抵抗器Ｒ６及びＲ７をスピーカ１のボイスコイル１ｂとオーディオ用アンプ４との間に設けてもよい。この場合でも、２台のパワーアンプに過電流が発生するのを防止できる。
【００７６】
また、上記第１の実施の形態では、オーディオ用アンプ４と警報音用アンプ６との２台のパワーアンプについて説明した。しかし、パワーアンプは２台より多くてもよい。複数台のパワーアンプが並列に接続されていればよい。その場合、１台を除く他のパワーアンプとスピーカ１のボイスコイル１ｂとの間の各々に抵抗器Ｒ６及びＲ７を備えればよい。
【００７７】
上記第２の実施の形態では、抵抗ボックス７をスピーカ１、オーディオ用アンプ４、及び警報音用アンプ６から独立した構成として説明した。しかし、抵抗ボックス７をスピーカ１、オーディオ用アンプ４、又は警報音用アンプ６に備えてもよい。
【００７８】
また、上記第１の実施の形態及び第２の実施の形態では、抵抗器Ｒ６及びＲ７はセメント抵抗であるとした。しかし、抵抗器Ｒ６及びＲ７はセメント抵抗でなくともよい。一般の巻き線抵抗や酸化金属皮膜抵抗など電力用のものでもよい。電力消費に使用される、耐温度性の高い電力抵抗であればよい。
【符号の説明】
【００７９】
１    スピーカ
１ａ    ユニット部
１ｂ    ボイスコイル
１１    第１入力部
１２    第２入力部
４    オーディオ用アンプ
６    警報音用アンプ
Ｒ６    抵抗器
Ｒ７    抵抗器
ＳＵ    音声
ＳＬ    警報音
【図１】
0006499523.tif 000002
【図２】
0006499523.tif 000003
【図３】
0006499523.tif 000004
【図４】
0006499523.tif 000005
【図５】
0006499523.tif 000006
【図６】
0006499523.tif 000007
【図７】
0006499523.tif 000008