(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するための方法であって、
デバイスのネットワークインターフェースによって、前記複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信するステップと、
前記デバイスの縮小デバイスリスト生成器によって、前記デバイス機能のクラスタ化に基づいて前記複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成するステップであって、前記複数のデバイスのグループ分けは、前記複数のデバイスのうちの2つ以上のデバイスを備えるステップと、
前記デバイスの対話シーケンスモデラによって、前記縮小デバイスリストによって表される前記複数のデバイスの前記グループ分けに対応する前記複数のクラスタのうちの1つまたは複数のクラスタへの、前記複数のデバイスのサブセット間の1つまたは複数の対話の割当てに基づいて、前記複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するステップと、
前記デバイスの文法構成モジュールによって、前記モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて前記文法を構成するステップと、
前記文法を前記デバイスのメモリに記憶するステップとを含む方法。
【請求項２】
前記縮小デバイスリスト生成器は、前記デバイス機能のクラスタ化を実行して縮小リストを生成する、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
1つまたは複数の観測値ログを受信するステップであって、前記1つまたは複数の観測値ログは、前記複数のデバイスの前記サブセット間の1つまたは複数の対話に関する情報を含むステップをさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記クラスタ化するステップは、
前記受信された1つまたは複数の観測値ログを表す1つまたは複数の特徴ベクトルを生成するステップと、
前記1つまたは複数の特徴ベクトルをクラスタ化して前記縮小デバイスリストを生成するステップとを含む、請求項3に記載の方法。
【請求項５】
前記複数のデバイスの前記サブセット間の前記1つまたは複数の対話のログを受信するステップをさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
前記ログは、前記複数のデバイスのうちの、前記1つまたは複数の対話に関与しないデバイスから受信される、請求項5に記載の方法。
【請求項７】
前記対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化する前記ステップは、
前記1つまたは複数の対話のシーケンスを前記複数のクラスタの1つまたは複数の重心のシーケンスに割り当てて前記対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するステップを含む、請求項5に記載の方法。
【請求項８】
前記デバイスはモノのインターネット(IoT)サーバを備える、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
前記デバイスは、IoTサーバ以外の前記ネットワークにおけるスーパーバイザを備える、請求項1に記載の方法。
【請求項１０】
前記複数のデバイスは複数のIoTデバイスを備える、請求項1に記載の方法。
【請求項１１】
ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するための装置であって、
前記複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信するように構成されたネットワークインターフェースと、
前記デバイス機能がクラスタ化されることに基づいて前記複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成するように構成された縮小デバイスリスト生成器であって、前記複数のデバイスのグループ分けは、前記複数のデバイスのうちの2つ以上のデバイスを備える縮小デバイスリスト生成器と、
前記複数のデバイスのサブセット間の1つまたは複数の対話が、前記縮小デバイスリストによって表される前記複数のデバイスの前記グループ分けに対応する前記複数のクラスタのうちの1つまたは複数のクラスタに割り当てられることに基づいて、前記複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するように構成された対話シーケンスモデラと、
前記モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて前記文法を構成するように構成された文法構成モジュールと、
前記文法を記憶するように構成されたメモリとを備える装置。
【請求項１２】
前記縮小デバイスリスト生成器は、前記デバイス機能のクラスタ化を実行して縮小リストを生成するようにさらに構成される、請求項11に記載の装置。
【請求項１３】
前記ネットワークインターフェースは、1つまたは複数の観測値ログを受信するようにさらに構成され、前記1つまたは複数の観測値ログは、前記複数のデバイスの前記サブセット間の前記1つまたは複数の対話に関する情報を含む、請求項11に記載の装置。
【請求項１４】
前記デバイス機能をクラスタ化するように構成された前記縮小デバイスリスト生成器は、
前記受信された1つまたは複数の観測値ログを表す1つまたは複数の特徴ベクトルを生成し、
前記1つまたは複数の特徴ベクトルをクラスタ化して前記縮小デバイスリストを生成するように構成された前記縮小デバイスリスト生成器を備える、請求項13に記載の装置。
【請求項１５】
コンピュータによって実行されるときに請求項１〜１０のいずれか一項に記載の方法を前記コンピュータに実行させるコンピュータ実行可能命令を格納するコンピュータ可読記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本特許出願は、本出願の譲受人に譲渡され、その全体が参照により本明細書に明確に組み込まれる、2014年1月10日に出願された「METHOD FOR QUANTIFYING THE HOLISTIC VALUE OF AN EXISTING NETWORK OF DEVICES BY MEASURING THE COMPLEXITY OF A GENERATED GRAMMAR」と題する米国仮出願第61/926,162号の利益を主張する。
【０００２】
本開示は、生成された文法の複雑さを測定することによってデバイスの既存のネットワークのホリスティックな価値を定量化することに関する。
【背景技術】
【０００３】
インターネットは、標準インターネットプロトコルスイート(たとえば、伝送制御プロトコル(TCP)およびインターネットプロトコル(IP))を使用して互いに通信する、相互接続されたコンピュータならびにコンピュータネットワークのグローバルシステムである。モノのインターネット(IoT)は、コンピュータおよびコンピュータネットワークだけでなく、日常の物が、IoT通信ネットワーク(たとえば、アドホックシステムまたはインターネット)を介して読取り可能、認識可能、位置特定可能、アドレス指定可能、および制御可能であり得るという発想に基づく。
【０００４】
いくつかの市場動向がIoTデバイスの開発を推進している。たとえば、増大するエネルギーコストは、政府によるスマートグリッドに対する戦略投資、ならびに電気自動車および公共充電ステーションなど、将来の消費に対するサポートを推進している。増大する医療費および老齢人口は、遠隔/コネクテッドヘルスケア(connected health care)およびフィットネスサービスの開発を推進している。住居内の技術革命は、「N」プレイ(たとえば、データ、音声、ビデオ、セキュリティ、エネルギー管理など)をマーケティングして、ホームネットワークを拡張するサービスプロバイダによる統合を含めて、新しい「スマート」サービスの開発を推進している。企業設備の運転費を削減するための手段として、建造物はよりスマートかつより便利になっている。
【０００５】
IoT用のいくつかの重要なアプリケーションが存在する。たとえば、スマートグリッドおよびエネルギー管理の領域では、公益事業会社は住居および事業に対するエネルギーの配給を最適化することができるのに対して、カスタマはエネルギー使用をより良好に管理することができる。住居およびビルディングオートメーションの領域では、スマートホームおよびスマート建造物は、住居もしくは事務所内の、電化製品からプラグイン電気自動車(PEV)セキュリティシステムまで、事実上、どのようなデバイスまたはシステムに対しても集中制御し得る。資産管理の分野では、企業、病院、工場、および他の大型組織は、価値が高い設備、患者、車両などの位置を正確に追跡することができる。ヘルスおよびウェルネスの領域では、医師は患者の健康を遠隔で監視することができるのに対して、人々はフィットネスルーチンの進捗を追跡することができる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
以下に、本明細書で開示する機構に関連する1つまたは複数の態様および/または実施形態に関する簡略化された概要を示す。したがって、以下の概要は、すべての考えられる態様および/または実施形態に関連する包括的な概説と見なされるべきではなく、また、以下の概要は、すべての考えられる態様および/または実施形態に関連する重要な、または決定的な要素を特定するか、任意の特定の態様および/または実施形態に関連付けられる範囲を定めると見なされるべきでもない。したがって、以下の概要は、以下で提示する詳細な説明に先立って、本明細書で開示する機構についての1つまたは複数の態様および/または実施形態に関係する特定の概念を簡略化された形で提示することが唯一の目的である。
【０００７】
本開示は、ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成することに関する。ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するための方法は、デバイスのネットワークインターフェースによって、複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信することと、デバイスの縮小デバイスリスト生成器によって、デバイス機能に基づいて複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成することと、デバイスの対話シーケンスモデラによって、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化することと、デバイスの文法構成モジュールによって、モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成することと、文法をデバイスのメモリに記憶することとを含む。
【０００８】
ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するための装置は、複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信するように構成されたネットワークインターフェースと、デバイス機能に基づいて複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成するように構成された縮小デバイスリスト生成器と、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するように構成された対話シーケンスモデラと、モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成するように構成された文法構成モジュールと、文法を記憶するように構成されたメモリとを含む。
【０００９】
ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するための装置は、デバイスのネットワークインターフェースによって、複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信するための手段と、デバイスの縮小デバイスリスト生成器によって、デバイス機能に基づいて複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成するための手段と、デバイスの対話シーケンスモデラによって、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するための手段と、デバイスの文法構成モジュールによって、モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成するための手段と、文法を装置のメモリに記憶するための手段とを含む。
【００１０】
ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するための装置は、デバイスのネットワークインターフェースによって、複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信するように構成された論理と、デバイスの縮小デバイスリスト生成器によって、デバイス機能に基づいて複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成するように構成された論理と、デバイスの対話シーケンスモデラによって、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するように構成された論理と、デバイスの文法構成モジュールによって、モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成するように構成された論理と、文法を装置のメモリに記憶するように構成された論理とを含む。
【００１１】
ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するための非一時的コンピュータ可読記録媒体は、デバイスのネットワークインターフェースによって、複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信するための少なくとも1つの命令と、デバイスの縮小デバイスリスト生成器によって、デバイス機能に基づいて複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成するための少なくとも1つの命令と、デバイスの対話シーケンスモデラによって、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するための少なくとも1つの命令と、デバイスの文法構成モジュールによって、モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成するための少なくとも1つの命令と、文法をデバイスのメモリに記憶するための少なくとも1つの命令とを含む。
【００１２】
本明細書において開示される機構に関連付けられる他の目的および利点は、添付の図面および詳細な説明に基づいて、当業者に明らかになるであろう。
【００１３】
本開示の態様およびその付随する利点の多くに関するより完全な理解は、以下の詳細な説明を参照しながら、本発明を限定するためではなく単に例示するために提示される添付の図面とともに考察することによって、本開示の態様およびその付随する利点の多くがより深く理解されるようになるときに容易に得られるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１Ａ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｂ】本開示の別の態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｃ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｄ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｅ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図２Ａ】本開示の態様による例示的なモノのインターネット(IoT)デバイスを示す図である。
【図２Ｂ】本開示の態様による例示的な受動IoTデバイスを示す図である。
【図３】本開示の態様による、機能を実現するように構成された論理を含む通信デバイスを示す図である。
【図４Ａ】本開示の様々な態様による例示的なサーバを示す図である。
【図４Ｂ】本開示の様々な態様による、図4Aに示すサーバの例示的なプロセッサを示す図である。
【図５Ａ】散布図のステートマシンへの変換の一例を示す図である。
【図５Ｂ】散布図のステートマシンへの変換の一例を示す図である。
【図５Ｃ】散布図のステートマシンへの変換の一例を示す図である。
【図５Ｄ】散布図のステートマシンへの変換の一例を示す図である。
【図６Ａ】対話の文法を構成するのに使用することができる第1のIoTネットワークにおけるデバイス間の対話の例示的なシーケンスを示す図である。
【図６Ｂ】対話の文法を構成するのに使用することができる第2のIoTネットワークにおけるデバイス間の対話の例示的なシーケンスを示す図である。
【図７】第1のユーザと第2のユーザと第3のユーザとの間の近接度検出の例示的なシーケンスを示す図である。
【図８】ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成することに関する例示的なフローチャートである。
【図９】本明細書において教示するように通信をサポートするように構成された装置のいくつかの例示的な態様の別の簡略ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本開示は、ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成することを対象とする。一態様では、デバイスのネットワークインターフェースによって、複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信し、デバイスの縮小デバイスリスト生成器によって、デバイス機能に基づいて複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成し、デバイスの対話シーケンスモデラによって、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化し、デバイスの文法構成モジュールによって、モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成し、文法をデバイスのメモリに記憶する。
【００１６】
これらの態様およびその他の態様は、生成された文法の複雑さを測定することによってデバイスの既存のネットワークのホリスティックな価値を定量化する例示的な実施形態に関する特定の例を示すために以下の説明および関連する図面において開示される。代替的実施形態は、この開示を読むと当業者には明らかであり、本開示の範囲または趣旨を逸脱することなく構築され、実践され得る。加えて、本明細書で開示する態様および実施形態の関連する詳細を不明瞭にしないように、よく知られている要素は詳細には説明されず、または省略され得る。
【００１７】
「例示的」という言葉は、本明細書では「例、事例、または例示として機能すること」を意味するために使用される。本明細書で「例示的」として説明するいかなる実施形態も、必ずしも他の実施形態よりも好ましいか、または有利であると解釈されるべきではない。同様に、「実施形態」という用語は、すべての実施形態が、論じられた特徴、利点または動作モードを含むことを要求しない。
【００１８】
本明細書で使用される用語は、特定の実施形態のみを説明しており、本明細書で開示されるいずれかの実施形態を限定すると解釈されるべきではない。本明細書で使用される単数形「a」、「an」、および「the」は、文脈が別段に明確に示すのでなければ、複数形をも含むものとする。さらに、「含む(comprises)」、「含んでいる(comprising)」、「含む(includes)」、および/または「含んでいる(including)」という用語は、本明細書で使用すると、述べられた特徴、整数、ステップ、動作、要素、および/または構成要素の存在を明示するが、1つまたは複数の他の特徴、整数、ステップ、動作、要素、構成要素、および/またはそれらのグループの存在または追加を排除しないことが理解されよう。
【００１９】
さらに、多くの態様について、たとえばコンピューティングデバイスの要素によって実施されるべき、動作のシーケンスに関して説明する。本明細書で説明する様々な動作は、特定の回路(たとえば、特定用途向け集積回路(ASIC))によって、1つまたは複数のプロセッサによって実行されるプログラム命令によって、あるいは両方の組合せによって実施され得ることは認識されよう。さらに、本明細書で説明されるこれらの一連の動作は、実行されると、関連するプロセッサに本明細書において説明される機能を実行させることになる対応する1組のコンピュータ命令を記憶した、任意の形のコンピュータ可読記憶媒体内で完全に具現されるものと見なされ得る。したがって、本開示の様々な態様は、特許請求される主題の範囲内にすべて入ることが企図されているいくつかの異なる形で具現され得る。さらに、本明細書で説明される実施形態ごとに、任意のそのような実施形態の対応する形は、本明細書において、たとえば、説明される動作を実行する「ように構成された論理」として説明される場合がある。
【００２０】
本明細書で使用する「モノのインターネットデバイス」(すなわち「IoTデバイス」)という用語は、アドレス指定可能なインターフェース(たとえば、インターネットプロトコル(IP)アドレス、Bluetooth(登録商標)識別子(ID)、近距離無線通信(NFC:near-field communication)IDなど)を有し、有線またはワイヤレス接続を通じて1つまたは複数の他のデバイスに情報を送信することができる任意の物(たとえば、電化製品、センサーなど)を指すことができる。IoTデバイスは、クイックレスポンス(QR)コード、無線周波数識別(RFID)タグ、NFCタグなどの受動通信インターフェース、または、モデム、送受信機、送信機-受信機などの能動通信インターフェースを有し得る。IoTデバイスは、中央処理装置(CPU)、マイクロプロセッサ、ASICなどの中に組み込まれること、および/あるいは、それらによって制御/監視されることが可能であり、ローカルアドホックネットワークまたはインターネットなどのIoTネットワークに接続するように構成された特定の属性セット(たとえば、IoTデバイスがオンであるか、もしくはオフであるか、開いているか、もしくは閉じているか、アイドルであるか、もしくはアクティブであるか、タスク実行のために利用可能であるか、もしくはビジーであるかなど、冷房機能であるか、もしくは暖房機能であるか、環境監視機能であるか、もしくは環境記録機能であるか、発光機能であるか、音響放射機能であるかなど、デバイスの状態またはステータス)を有し得る。たとえば、IoTデバイスは、これらのデバイスがIoTネットワークと通信するためのアドレス指定可能通信インターフェースを備える限り、冷蔵庫、トースター、オーブン、電子レンジ、冷凍庫、皿洗い機、パラボラアンテナ(dishes)、手工具、洗濯機、衣類乾燥機、加熱炉、空調機、温度自動調整器、テレビジョン、照明設備、掃除機、スプリンクラー、電気メータ、ガスメータなどを含み得るが、これらに限定されない。IoTデバイスはまた、セルフォン、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、携帯情報端末(PDA)などを含み得る。したがって、IoTネットワークは、通常はインターネット接続性を有しないデバイス(たとえば、皿洗い機など)に加えて、「レガシー」インターネットアクセス可能デバイス(たとえば、ラップトップコンピュータまたはデスクトップコンピュータ、セルフォンなど)の組合せから構成され得る。
【００２１】
図1Aは、本開示の一態様によるワイヤレス通信システム100Aのハイレベルシステムアーキテクチャを示す。ワイヤレス通信システム100Aは、テレビジョン110と、屋外空調機112と、温度自動調整器114と、冷蔵庫116と、洗濯機および乾燥機118とを含む、複数のIoTデバイスを含む。
【００２２】
図1Aを参照すると、IoTデバイス110〜118は、図1Aにエアインターフェース108および直接有線接続109として示す物理通信インターフェースまたは物理通信レイヤを介してアクセスネットワーク(たとえば、アクセスポイント125)と通信するように構成される。エアインターフェース108は、IEEE 802.11など、ワイヤレスインターネットプロトコル(IP)に準拠し得る。図1Aは、エアインターフェース108を介して通信するIoTデバイス110〜118と、直接有線接続109を介して通信するIoTデバイス118とを示すが、各IoTデバイスは、有線接続もしくはワイヤレス接続、または両方を介して通信することができる。
【００２３】
インターネット175は、いくつかのルーティングエージェントおよび処理エージェント(便宜上、図1Aには示されていない)を含む。インターネット175は、標準インターネットプロトコルスイート(たとえば、伝送制御プロトコル(TCP)およびIP)を使用して、異種のデバイス/ネットワークの間で通信する、相互接続されたコンピュータならびにコンピュータネットワークのグローバルシステムである。TCP/IPは、データが、宛先において、どのようにフォーマッティング、アドレス指定、送信、経路指定、および受信されるべきかを指定するエンドツーエンド接続性を提供する。
【００２４】
図1Aでは、デスクトップコンピュータまたはパーソナルコンピュータ(PC)などのコンピュータ120は、(たとえば、Ethernet(登録商標)接続またはWi-Fiもしくは802.11ベースのネットワークを介して)インターネット175と直接接続するとして示される。コンピュータ120は、(たとえば、有線接続性とワイヤレス接続性の両方を有するWiFiルータ用の)アクセスポイント125自体などに相当してよいモデムまたはルータとの直接接続など、インターネット175との有線接続を有し得る。代替的に、有線接続を介して、アクセスポイント125およびインターネット175に接続されるのではなく、コンピュータ120は、エアインターフェース108または別のワイヤレスインターフェースを介してアクセスポイント125に接続されてよく、エアインターフェース108を介してインターネット175にアクセスしてよい。デスクトップコンピュータとして例示されているが、コンピュータ120は、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、PDA、スマートフォンなどであり得る。コンピュータ120は、IoTデバイスであり得、かつ/またはIoTデバイス110〜118のネットワーク/グループなど、IoTネットワーク/グループを管理するための機能を含み得る。
【００２５】
アクセスポイント125は、たとえば、FiOS、ケーブルモデム、デジタル加入者線(DSL)モデムなど、光通信システムを介して、インターネット175に接続され得る。アクセスポイント125は、標準インターネットプロトコル(たとえば、TCP/IP)を使用して、IoTデバイス110〜120およびインターネット175と通信することができる。
【００２６】
図1Aを参照すると、IoTサーバ170は、インターネット175に接続されるように示されている。IoTサーバ170は、複数の構造的に別々の複数のサーバとして実装され得るか、または代替的には、単一のサーバに対応し得る。一態様では、IoTサーバ170は、(点線によって示されるように)オプションであり、IoTデバイス110〜120のグループは、ピアツーピア(P2P)ネットワークであり得る。そのような場合、IoTデバイス110〜120は、エアインターフェース108および/または直接有線接続109を介して互いに直接通信することができる。代替的に、または追加として、IoTデバイス110〜120の一部またはすべては、エアインターフェース108および直接有線接続109に依存しない通信インターフェースで構成され得る。たとえば、エアインターフェース108がWiFiインターフェースに対応する場合、IoTデバイス110〜120のうちの1つもしくは複数は、互いに、または他のBluetooth(登録商標)対応デバイスもしくはNFC対応デバイスと直接通信するためのBluetooth(登録商標)インターフェースあるいはNFCインターフェースを有し得る。
【００２７】
ピアツーピアネットワークでは、サービス発見方式は、ノードの存在、その能力、およびグループメンバーシップをマルチキャストすることができる。ピアツーピアデバイスは、この情報に基づいて、関連性および後続の対話を確立することができる。
【００２８】
本開示の一態様によれば、図1Bは、複数のIoTデバイスを含む別のワイヤレス通信システム100Bのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Bに示すワイヤレス通信システム100Bは、上でより詳細に説明した、図1Aに示すワイヤレス通信システム100Aと同じ、ならびに/または実質的に同様の様々な構成要素(たとえば、エアインターフェース108および/もしくは直接有線接続109を介してアクセスポイント125と通信するように構成された、テレビジョン110と、屋外空調機112と、温度自動調整器114と、冷蔵庫116と、洗濯機および乾燥機118とを含む様々なIoTデバイス、インターネット175に直接接続する、かつ/あるいはアクセスポイント125を通してインターネット175に接続するコンピュータ120、ならびにインターネット175を介してアクセス可能なIoTサーバ170など)を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは同様の詳細が図1Aに示したワイヤレス通信システム100Aに関して上ですでに提供されている限り、図1Bに示すワイヤレス通信システム100B内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００２９】
図1Bを参照すると、ワイヤレス通信システム100Bは、代替的に、IoTマネージャ130またはIoTマネージャデバイス130と呼ばれる場合もあるスーパーバイザデバイス130を含み得る。したがって、以下の説明が「スーパーバイザデバイス」130という用語を使用する場合、IoTマネージャ、グループ所有者、または同様の用語に対するいずれの参照もスーパーバイザデバイス130、あるいは同じもしくは実質的に同様の機能を提供する別の物理的構成要素または論理的構成要素を指す場合があることを当業者は諒解されよう。
【００３０】
一実施形態では、スーパーバイザデバイス130は、一般に、ワイヤレス通信システム100B内の様々な他の構成要素を観測、監視、制御、あるいは管理することができる。たとえば、スーパーバイザデバイス130は、エアインターフェース108および/または直接有線接続109を介してアクセスネットワーク(たとえば、アクセスポイント125)と通信して、ワイヤレス通信システム100B内の様々なIoTデバイス110〜120に関連付けられた属性、活動、もしくは他の状態を監視または管理することができる。スーパーバイザデバイス130は、インターネット175に対して、および、オプションで、(点線として示される)IoTサーバ170に対して、有線接続またはワイヤレス接続を有し得る。スーパーバイザデバイス130は、様々なIoTデバイス110〜120に関連付けられた属性、活動、もしくは他の状態をさらに監視または管理するために使用され得る情報をインターネット175および/あるいはIoTサーバ170から取得することができる。スーパーバイザデバイス130は、独立型デバイスであってよく、または、コンピュータ120など、IoTデバイス110〜120のうちの1つであってもよい。スーパーバイザデバイス130は、物理デバイスであってよく、または物理デバイス上で実行するソフトウェアアプリケーションであってもよい。スーパーバイザデバイス130は、IoTデバイス110〜120に関連付けられた、監視される属性、活動、または他の状態に関する情報を出力して、それらに関連付けられた属性、活動、または他の状態を制御あるいは管理するための入力情報を受信することができるユーザインターフェースを含み得る。したがって、スーパーバイザデバイス130は、一般に、様々な構成要素を含むことが可能であり、ワイヤレス通信システム100B内の様々な構成要素を観測、監視、制御、あるいは管理するために様々な有線通信インターフェースおよびワイヤレス通信インターフェースをサポートし得る。
【００３１】
図1Bに示すワイヤレス通信システム100Bは、ワイヤレス通信システム100Bに結合され得るか、あるいはワイヤレス通信システム100Bの一部であり得る(能動IoTデバイス110〜120と対照的な)1つまたは複数の受動IoTデバイス105を含み得る。一般に、受動IoTデバイス105は、短距離インターフェースを介して問い合わされたとき、その識別子と属性とを別のデバイスに提供することができる、バーコード付きデバイス、Bluetooth(登録商標)デバイス、無線周波数(RF)デバイス、RFIDタグ付きデバイス、赤外線(IR)デバイス、NFCタグ付きデバイス、または任意の他の適切なデバイスを含み得る。能動IoTデバイスは、受動IoTデバイスの属性の変化を検出すること、記憶すること、通信すること、それらの変化に作用することなどが可能である。
【００３２】
たとえば、受動IoTデバイス105は、各々、RFIDタグまたはバーコードを有するコーヒーカップとオレンジジュースの容器とを含み得る。キャビネットIoTデバイスおよび冷蔵庫IoTデバイス116は、各々、RFIDタグもしくはバーコードを読み取って、コーヒーカップおよび/またはオレンジジュースの容器の受動IoTデバイス105がいつ追加あるいは除去されたかを検出することができる適切なスキャナまたはリーダーを有し得る。キャビネットIoTデバイスがコーヒーカップの受動IoTデバイス105の除去を検出し、冷蔵庫IoTデバイス116がオレンジジュースの容器の受動IoTデバイスの除去を検出すると、スーパーバイザデバイス130は、キャビネットIoTデバイスおよび冷蔵庫IoTデバイス116において検出された活動に関する1つまたは複数の信号を受信することができる。スーパーバイザデバイス130は、次いで、ユーザがコーヒーカップからオレンジジュースを飲んでいる、およびまたはコーヒーカップからオレンジジュースを飲みたいことを推定することができる。
【００３３】
上記は何らかの形のRFIDタグ通信インターフェースまたはバーコード通信インターフェースを有するとして受動IoTデバイス105を説明しているが、受動IoTデバイス105は、そのような通信能力を有しない、1つもしくは複数のデバイスまたは他の物理的対象物を含み得る。たとえば、あるIoTデバイスは、受動IoTデバイス105を識別するために、受動IoTデバイス105に関連付けられた形状、サイズ、色、および/もしくは他の観測可能な特徴を検出することができる適切なスキャナ機構またはリーダー機構を有し得る。このようにして、任意の適切な物理的対象物はその識別情報および属性を通信して、ワイヤレス通信システム100Bの一部になることができ、スーパーバイザデバイス130を用いて観測、監視、制御、あるいは管理され得る。さらに、受動IoTデバイス105は、図1Aのワイヤレス通信システム100Aに結合され得るか、あるいはその一部であり得、実質的に同様の形で、観測、監視、制御、または管理され得る。
【００３４】
本開示の別の態様によれば、図1Cは、複数のIoTデバイスを含む別のワイヤレス通信システム100Cのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Cに示すワイヤレス通信システム100Cは、上でより詳細に説明した、図1Aおよび図1Bにそれぞれ示したワイヤレス通信システム100Aならびに100Bと同じ、かつ/または実質的に同様の様々な構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細が、それぞれ、図1Aおよび図1Bに示したワイヤレス通信システム100Aならびに100Bに関して上ですでに提供されている限り、図1Cに示すワイヤレス通信システム100C内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００３５】
図1Cに示す通信システム100Cは、IoTデバイス110〜118とスーパーバイザデバイス130との間の例示的なピアツーピア通信を示す。図1Cに示すように、スーパーバイザデバイス130は、IoTスーパーバイザインターフェースを介してIoTデバイス110〜118の各々と通信する。さらに、IoTデバイス110および114、IoTデバイス112、114、および116、ならびにIoTデバイス116および118は、互いに直接通信する。
【００３６】
IoTデバイス110〜118はIoTグループ160を構成する。IoTデバイスグループ160は、ユーザのホームネットワークに接続されたIoTデバイスなど、ローカルに接続されたIoTデバイスのグループである。示さないが、複数のIoTデバイスグループは、インターネット175に接続されたIoT SuperAgent140を介して互いに接続されること、および/または通信することが可能である。ハイレベルで、スーパーバイザデバイス130はグループ内通信を管理するのに対して、IoT SuperAgent140はグループ間通信を管理することができる。別個のデバイスとして示すが、スーパーバイザデバイス130およびIoT SuperAgent140は、同じデバイス(たとえば、図1Aのコンピュータ120など、独立型デバイスもしくはIoTデバイス)であり得るか、またはその中に存在し得る。代替的に、IoT SuperAgent140は、アクセスポイント125の機能に対応し得るか、またはその機能を含み得る。さらに別の代替として、IoT SuperAgent140は、IoTサーバ170などのIoTサーバの機能に対応し得るか、またはその機能を含み得る。IoT SuperAgent140は、ゲートウェイ機能145をカプセル化することができる。
【００３７】
各IoTデバイス110〜118は、スーパーバイザデバイス130をピアとして扱って、属性/スキーマ更新をスーパーバイザデバイス130に送信することができる。IoTデバイスが別のIoTデバイスと通信する必要があるとき、IoTデバイスは、スーパーバイザデバイス130にそのIoTデバイスに対するポインタを要求し、次いで、ピアとしてターゲットIoTデバイスと通信することができる。IoTデバイス110〜118は、共通メッセージングプロトコル(CMP)を使用して、ピアツーピア通信ネットワークを介して互いに通信する。2つのIoTデバイスがCMP対応であり、共通通信トランスポートを介して接続される限り、それらのIoTデバイスは互いに通信することができる。プロトコルスタック内で、CMPレイヤ154は、アプリケーションレイヤ152の下にあり、トランスポートレイヤ156および物理レイヤ158の上にある。
【００３８】
本開示の別の態様によれば、図1Dは、複数のIoTデバイスを含む別のワイヤレス通信システム100Dのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Dに示すワイヤレス通信システム100Dは、それぞれ、上でより詳細に説明した、図1A〜図1Cに示したワイヤレス通信システム100A〜100Cと同じ、かつ/または実質的に類似した様々構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細がそれぞれ図1A〜図1Cに示したワイヤレス通信システム100A〜100Cに関して上ですでに提供されている限り、図1Dに示すワイヤレス通信システム100D内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００３９】
インターネット175は、IoTの概念を使用して調整され得る「リソース」である。しかしながら、インターネット175は、調整されるリソースのほんの一例であり、任意のリソースがIoTの概念を使用して調整され得る。調整され得る他のリソースは、電気、ガス、ストレージ、セキュリティなどを含むが、これらに限定されない。IoTデバイスは、リソースに接続され得、それによって、リソースを調整するか、またはリソースはインターネット175を介して調整され得る。図1Dは、天然ガス、ガソリン、湯、および電気など、いくつかのリソース180を示し、リソース180は、インターネット175に加えて調整され得るか、またはインターネット175を介して調整され得る。
【００４０】
IoTデバイスは、互いに通信して、リソース180の使用を調整することができる。たとえば、トースター、コンピュータ、およびヘアドライヤなどのIoTデバイスは、Bluetooth(登録商標)通信インターフェースを介して互いに通信して、その電気(リソース180)使用を調整することができる。別の例として、デスクトップコンピュータ、電話、およびタブレットコンピュータなどのIoTデバイスは、Wi-Fi通信インターフェースを介して通信して、インターネット175(リソース180)に対するそのアクセスを調整することができる。さらに別の例として、ストーブ、衣類乾燥機、および湯沸かし器などのIoTデバイスは、Wi-Fi通信インターフェースを介して通信して、そのガス使用を調整することができる。代替的に、または追加として、各IoTデバイスは、IoTデバイスから受信された情報に基づいて、そのリソース180の使用を調整するための論理を有する、IoTサーバ170などのIoTサーバに接続され得る。
【００４１】
本開示の別の態様によれば、図1Eは、複数のIoTデバイスを含む別のワイヤレス通信システム100Eのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Eに示すワイヤレス通信システム100Eは、上でより詳細に説明した、それぞれ、図1A〜図1Dに示したワイヤレス通信システム100A〜100Dと同じ、かつ/または実質的に類似した様々構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細がそれぞれ図1A〜図1Dに示したワイヤレス通信システム100A〜100Dに関して上ですでに提供されている限り、図1Eに示すワイヤレス通信システム100E内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００４２】
通信システム100Eは、2つのIoTデバイスグループ160Aおよび160Bを含む。複数のIoTデバイスグループは、インターネット175に接続されたIoT SuperAgentを介して互いに接続されること、および/または互いに通信することが可能である。ハイレベルで、IoT SuperAgentは、IoTデバイスグループ内のグループ間通信を管理することができる。たとえば、図1Eで、IoTデバイスグループ160Aは、IoTデバイス116A、122A、および124Aと、IoT SuperAgent140Aとを含むのに対して、IoTデバイスグループ160Bは、IoTデバイス116B、122B、および124Bと、IoT SuperAgent140Bとを含む。したがって、IoT SuperAgent140Aおよび140Bは、インターネット175と接続して、インターネット175を介して互いと通信すること、ならびに/またはIoTデバイスグループ160Aおよび160B間の通信を促すために互いと直接通信することができる。さらに、図1Eは、IoT SuperAgent140Aおよび140Bを介して互いと通信する2つのIoTデバイスグループ160Aおよび160Bを示すが、任意の数のIoTデバイスグループが、IoT SuperAgentを使用して互いと好適に通信することができることを当業者は諒解されよう。
【００４３】
図2Aは、本開示の態様によるIoTデバイス200Aのハイレベルな例を示す。外観および/または内部構成要素はIoTデバイス間でかなり異なる場合があるが、大部分のIoTデバイスは、ディスプレイとユーザ入力のための手段とを含み得る、ある種のユーザインターフェースを有することになる。ユーザインターフェースがないIoTデバイスは、図1A〜図1Bにおけるエアインターフェース108など、有線ネットワークまたはワイヤレスネットワークを介してリモートで通信され得る。
【００４４】
図2Aに示すように、IoTデバイス200Aに関する例示的な構成では、IoTデバイス200Aの外部ケーシングは、当技術分野で知られているように、構成要素の中でも、ディスプレイ226と、電源ボタン222と、2つの制御ボタン224Aおよび224Bとで構成され得る。ディスプレイ226は、タッチスクリーンディスプレイであり得、その場合、制御ボタン224Aおよび224Bは必要でない場合がある。IoTデバイス200Aの一部として明示的に示されてはいないが、IoTデバイス200Aは、限定はしないが、Wi-Fiアンテナ、セルラーアンテナ、衛星位置システム(SPS)アンテナ(たとえば、全地球測位システム(GPS)アンテナ)などを含む、1つまたは複数の外部アンテナおよび/または外部ケーシングに内蔵される1つのまたは複数の内蔵アンテナを含むことができる。
【００４５】
IoTデバイス200AなどのIoTデバイスの内部構成要素は異なるハードウェア構成によって具体化され得るが、内部ハードウェア構成要素のための基本的なハイレベル構成は図2Aにプラットフォーム202として示されている。プラットフォーム202は、図1A〜図1Bのエアインターフェース108ならびに/または有線インターフェースなど、ネットワークインターフェースを介して送信されたソフトウェアアプリケーション、データ、および/またはコマンドを受信ならびに実行することができる。プラットフォーム202は、ローカルに記憶されたアプリケーションを独立して実行してもよい。プラットフォーム202は、一般に、プロセッサ208と呼ばれることになる、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、特定用途向け集積回路、デジタル信号プロセッサ(DSP)、プログラマブル論理回路、または他のデータ処理デバイスなど、1つもしくは複数のプロセッサ208に動作可能に結合された有線通信および/あるいはワイヤレス通信のために構成された1つもしくは複数の送受信機206(たとえば、Wi-Fi送受信機、Bluetooth(登録商標)送受信機、セルラー送受信機、衛星送受信機、GPS受信機またはSPS受信機など)を含み得る。プロセッサ208は、IoTデバイス内のメモリ212内でアプリケーションプログラミング命令を実行することができる。メモリ212は、読取り専用メモリ(ROM)、ランダムアクセスメモリ(RAM)、電気消去可能プログラマブルROM(EEPROM)、フラッシュカード、またはコンピュータプラットフォームに共通の任意のメモリのうちの1つもしくは複数を含み得る。1つもしくは複数の入出力(I/O)インターフェース214は、プロセッサ208が、示すようなディスプレイ226、電源ボタン222、制御ボタン224Aおよび224Bなどの様々なI/Oデバイス、ならびにIoTデバイス200Aに関連付けられたセンサー、アクチュエータ、リレー、バルブ、スイッチなどの任意の他のデバイスと通信すること、ならびにそれらから制御することを可能にするように構成され得る。
【００４６】
したがって、本開示の一態様は、本明細書に記載された機能を実行する能力を含むIoTデバイス(たとえば、IoTデバイス200A)を含むことができる。当業者によって諒解されるように、様々な論理要素は、本明細書で開示する機能を実現するように個別の要素、プロセッサ(たとえば、プロセッサ208)上で実行されるソフトウェアモジュール、またはソフトウェアとハードウェアとの任意の組合せにおいて具現化することが可能である。たとえば、トランシーバ206、プロセッサ208、メモリ212、およびI/Oインターフェース214をすべて協調的に使用して、本明細書で開示する様々な機能をロードし、記憶し、実行してもよく、したがって、これらの機能を実行するための論理は様々な要素に分散されてもよい。代替的には、機能は1つの個別の構成要素に組み込むことができる。したがって、図2AにおけるIoTデバイス200Aの特徴は、単に例示にすぎないものと見なされ、本開示は、示された特徴または構成に限定されない。
【００４７】
図2Bは、本開示の態様による受動IoTデバイス200Bのハイレベルな例を示す。一般に、図2Bに示す受動IoTデバイス200Bは、上でより詳細に説明した、図2Aに示したIoTデバイス200Aと同じ、かつ/または実質的に類似した様々構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細が図2Aに示したIoTデバイス200Aに関して上ですでに提供されている限り、図2Bに示す受動IoTデバイス200B内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００４８】
図2Bに示す受動IoTデバイス200Bは、プロセッサ、内部メモリ、またはある種の他の構成要素を有しない場合があるという点で、一般に、図2Aに示すIoTデバイス200Aとは異なる場合がある。代わりに、一実施形態では、受動IoTデバイス200Bは、受動IoTデバイス200Bが、制御されたIoTネットワーク内で観測されること、監視されること、制御されること、管理されること、あるいは知られることを可能にする、I/Oインターフェース214または他の適切な機構だけを含み得る。たとえば、一実施形態では、受動IoTデバイス200Bに関連付けられたI/Oインターフェース214は、短距離インターフェースを介して問い合わされたとき、受動IoTデバイス200Bに関連付けられた識別子および属性を別のデバイス(たとえば、受動IoTデバイス200Bに関連付けられた属性に関する情報を検出すること、記憶すること、通信すること、その情報に作用すること、あるいはその情報を処理することができる、IoTデバイス200Aなどの能動IoTデバイス)に提供することができる、バーコード、Bluetooth(登録商標)インターフェース、無線周波数(RF)インターフェース、RFIDタグ、IRインターフェース、NFCインターフェース、または任意の他の適切なI/Oインターフェースを含み得る。
【００４９】
上記は何らかの形のRF、バーコード、または他のI/Oインターフェース214を有するとして受動IoTデバイス200Bを説明しているが、受動IoTデバイス200Bは、そのようなI/Oインターフェース214を有しないデバイスまたは他の物理的対象物を含み得る。たとえば、あるIoTデバイスは、受動IoTデバイス200Bを識別するために、受動IoTデバイス200Bに関連付けられた形状、サイズ、色、および/もしくは他の観測可能な特徴を検出することができる適切なスキャナ機構またはリーダー機構を有し得る。このようにして、任意の適切な物理的対象物は、その識別および属性を通信することができ、制御されたIoTネットワーク内で観測、監視、制御、あるいは管理され得る。
【００５０】
図3は、機能を実行するように構成される論理を含む通信デバイス300を示す。通信デバイス300は、限定はしないが、IoTデバイス110〜120、IoTデバイス200A、インターネット175に結合された任意の構成要素(たとえば、IoTサーバ170)などを含む、上記の通信デバイスのうちのいずれかに対応し得る。したがって、通信デバイス300は、図1A〜図1Bのワイヤレス通信システム100A〜100Bを介して1つもしくは複数の他のエンティティと通信する(または通信を容易にする)ように構成された任意の電子デバイスに対応し得る。
【００５１】
図3を参照すると、通信デバイス300は、情報を受信および/または送信するように構成される論理305を含む。一例では、通信デバイス300がワイヤレス通信デバイス(たとえば、IoTデバイス200Aおよび/または受動IoTデバイス200B)に対応する場合には、情報を受信および/または送信するように構成される論理305は、ワイヤレス送受信機および関連ハードウェア(たとえば、RFアンテナ、モデム、変調器および/または復調器など)のようなワイヤレス通信インターフェース(たとえば、Bluetooth(登録商標)、Wi-Fi、Wi-Fi Direct、Long-Term Evolution (LTE) Directなど)を含むことができる。別の例では、情報を受信および/または送信するように構成された論理305は、有線通信インターフェース(たとえば、インターネット175にアクセスする手段となり得るシリアル接続、USBまたはFirewire接続、Ethernet(登録商標)接続など)に対応することができる。したがって、通信デバイス300が、何らかのタイプのネットワークベースのサーバ(たとえば、IoTサーバ170)に対応する場合には、情報を受信および/または送信するように構成された論理305は、一例では、Ethernet(登録商標)プロトコルによってネットワークベースのサーバを他の通信エンティティに接続するEthernet(登録商標)カードに対応し得る。一例として、通信デバイス300が、本明細書において説明するように、ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するように構成される場合、情報を受信しならびに/あるいは送信するように構成された論理305は、複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信するように構成された論理を含んでもよい。さらなる例では、情報を受信および/または送信するように構成された論理305は、通信デバイス300がそのローカル環境を監視する手段となり得る感知または測定ハードウェア(たとえば、加速度計、温度センサー、光センサー、ローカルRF信号を監視するためのアンテナなど)を含むことができる。情報を受信および/または送信するように構成された論理305は、実行されるときに、情報を受信および/または送信するように構成された論理305の関連ハードウェアがその受信機能および/または送信機能を実行できるようにするソフトウェアも含むことができる。しかしながら、情報を受信および/または送信するように構成された論理305は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報を受信および/または送信するように構成された論理305は、その機能性を達成するためのハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００５２】
図3を参照すると、通信デバイス300は、情報を処理するように構成される論理310をさらに含む。一例では、情報を処理するように構成される論理310は、少なくともプロセッサを含むことができる。情報を処理するように構成された論理310によって実施され得るタイプの処理の例示的な実装形態は、判断を行うこと、接続を確立すること、異なる情報オプション間で選択を行うこと、データに関係する評価を実施すること、測定動作を実施するために通信デバイス300に結合されたセンサーと対話すること、情報をあるフォーマットから別のフォーマットに(たとえば、.wmvから.aviへなど、異なるプロトコル間で)変換することなどを含むが、これらに限定されない。たとえば、通信デバイス300が、本明細書において説明するように、ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するように構成される場合、情報を処理するように構成された論理310は、デバイス機能に基づいて複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成するように構成された論理、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するように構成された論理、および/またはモデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成するように構成された論理を含んでもよい。情報を処理するように構成された論理310中に含まれるプロセッサは、汎用プロセッサ、DSP、ASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートもしくはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、または本明細書において説明される機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せに対応し得る。汎用プロセッサはマイクロプロセッサとすることができるが、代替として、プロセッサは、任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械とすることができる。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPおよびマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連携する1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実現され得る。情報を処理するように構成された論理310は、実行されるとき、情報を処理するように構成された論理310の関連ハードウェアがその処理機能を実行できるようにするソフトウェアも含むことができる。しかしながら、情報を処理するように構成された論理310は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報を処理するように構成された論理310は、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００５３】
図3を参照すると、通信デバイス300は、情報を記憶するように構成される論理315をさらに含む。一例では、情報を記憶するように構成される論理315は、少なくとも非一時的メモリおよび関連ハードウェア(たとえば、メモリコントローラなど)を含むことができる。たとえば、通信デバイス300が、本明細書において説明するように、ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成するように構成される場合、情報を記憶するように構成された論理315は、通信デバイス300のメモリに文法を記憶するように構成された論理を含んでもよい。情報を記憶するように構成される論理315に含まれる非一時的メモリは、RAM、フラッシュメモリ、ROM、消去可能プログラマブルROM(EPROM)、EEPROM、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当該技術分野において知られている任意の他の形の記憶媒体に対応することができる。情報を記憶するように構成される論理315は、実行されるときに、情報を記憶するように構成される論理315の関連ハードウェアがその記憶機能を実行できるようにするソフトウェアも含むことができる。しかしながら、情報を記憶するように構成される論理315は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報を記憶するように構成される論理315は、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００５４】
図3を参照すると、通信デバイス300は、情報を提示するように構成された論理320をさらにオプションで含む。一例では、情報を提示するように構成される論理320は、少なくとも出力デバイスおよび関連ハードウェアを含むことができる。たとえば、出力デバイスは、ビデオ出力デバイス(たとえば、ディスプレイスクリーン、USB、HDMI(登録商標)のようなビデオ情報を搬送することができるポートなど)、オーディオ出力デバイス(たとえば、スピーカ、マイクロフォンジャック、USB、HDMI(登録商標)のようなオーディオ情報を搬送することができるポートなど)、振動デバイス、および/または、情報がそれによって出力のためにフォーマットされ得る、または通信デバイス300のユーザもしくは操作者によって実際に出力され得る任意の他のデバイスを含むことができる。たとえば、通信デバイス300が、図2Aに示したIoTデバイス200Aおよび/または図2Bに示した受動IoTデバイス200Bに対応する場合、情報を提示するように構成された論理320は、ディスプレイ226を含み得る。さらなる一例では、情報を提示するように構成される論理320は、ローカルユーザを有しないネットワーク通信デバイス(たとえば、ネットワークスイッチ、またはルータ、リモートサーバなど)のようないくつかの通信デバイスでは省くことができる。情報を提示するように構成された論理320は、実行されるとき、情報を提示するように構成された論理320の関連ハードウェアがその提示機能を実施できるようにするソフトウェアも含むことができる。しかしながら、情報を提示するように構成された論理320は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報を提示するように構成された論理320は、その機能性を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００５５】
図3を参照すると、通信デバイス300は、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325をさらにオプションで含む。一例では、ローカルユーザ入力を受信するように構成される論理325は、少なくともユーザ入力デバイスおよび関連ハードウェアを含むことができる。たとえば、ユーザ入力デバイスは、ボタン、タッチスクリーンディスプレイ、キーボード、カメラ、オーディオ入力デバイス(たとえば、マイクロフォン、もしくはマイクロフォンジャックなど、オーディオ情報を搬送することができるポートなど)、および/または情報がそれによって通信デバイス300のユーザもしくはオペレータから受信され得る任意の他のデバイスを含み得る。たとえば、通信デバイス300が図2Aに示すようなIoTデバイス200Aおよび/または図2Bに示すような受動IoTデバイス200Bに対応する場合、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、ボタン222、224Aおよび224B、ディスプレイ226(タッチスクリーンの場合)などを含み得る。さらなる例では、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、(たとえば、ネットワークスイッチまたはルータ、リモートサーバなど)ローカルユーザを有さないネットワーク通信デバイスのようないくつかの通信デバイスでは省略されることがある。ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、実行されるとき、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325の関連ハードウェアがその入力受信機能を実施できるようにするソフトウェアも含むことができる。しかしながら、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理325は、その機能性を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００５６】
図3を参照すると、305〜325の構成された論理は、図3では別個のまたは相異なるブロックとして示されているが、それぞれの構成された論理がその機能を実行するためのハードウェアおよび/またはソフトウェアは、部分的に重複できることは理解されよう。たとえば、305〜325の構成された論理の機能を容易にするために使用される任意のソフトウェアを、情報を記憶するように構成された論理315に関連する非一時的メモリに記憶することができ、それにより、305〜325の構成された論理は各々、その機能(すなわち、この場合、ソフトウェア実行)を、情報を記憶するように構成された論理315によって記憶されたソフトウェアの動作に部分的に基づいて実行する。同様に、構成された論理のうちの1つに直接関連付けられるハードウェアは、時々、他の構成された論理によって借用または使用され得る。たとえば、情報を処理するように構成された論理310のプロセッサは、データを、情報を受信および/または送信するように構成された論理305によって送信される前に、適切な形式にフォーマットすることができ、それにより、情報を受信および/または送信するように構成された論理305は、その機能(すなわち、この場合、データの送信)を、情報を処理するように構成された論理310に関連付けられたハードウェア(すなわち、プロセッサ)の動作に部分的に基づいて実行する。
【００５７】
概して、別段に明示的に記載されていない限り、本開示全体にわたって使用される「ように構成された論理」という句は、ハードウェアにより少なくとも部分的に実施される態様を呼び出すものとし、ハードウェアから独立したソフトウェアだけの実施形態に位置づけるものではない。様々なブロックにおける構成された論理または「ように構成された論理」は、特定の論理ゲートまたは論理要素に限定されるのではなく、概して、本明細書に記載した機能性を、(ハードウェアまたはハードウェアとソフトウェアの組合せのいずれかを介して)実施するための能力を指すことが諒解されよう。したがって、様々なブロックに示す構成された論理または「ように構成された論理」は、「論理」という言葉を共有するにもかかわらず、必ずしも論理ゲートまたは論理要素として実装されるとは限らない。様々なブロックの論理間の他のやりとりまたは協働が、以下でより詳細に説明する態様の検討から、当業者には明らかになるであろう。
【００５８】
様々な実施形態は、図1Bのそれぞれ、IoTサーバ170またはスーパーバイザデバイス130などの、様々な市販のサーバデバイスまたはスーパーバイザデバイスのいずれに実装されてもよい。簡単のために、本明細書において説明する機能は、IoTサーバ170によって実行されるものとして説明するが、スーパーバイザデバイス130が本明細書において説明する機能を実行してもよいことは明らかであろう。
【００５９】
図4Aは、本開示の一態様によるIoTサーバ170の簡略図を示す。図4Aでは、IoTサーバ170は、揮発性メモリ402と、ディスクドライブ403などの大容量の不揮発性メモリとに結合されたプロセッサ401を含む。IoTサーバ170は、プロセッサ401に結合された、フロッピー(登録商標)ディスクドライブ、コンパクトディスク(CD)ドライブまたはデジタルビデオディスク(DVD)ディスクドライブ406を含むことも可能である。IoTサーバ170は、他のブロードキャストシステムコンピュータおよびサーバに、またはインターネットに結合されたローカルエリアネットワークなどのネットワーク407とのデータ接続を確立するための、プロセッサ401に結合されたネットワークアクセスポート404を含むことも可能である。
【００６０】
図3の文脈において、図4AのIoTサーバ170は、通信デバイス300の1つの例示的な実装形態を示すが、情報を送信および/または受信するように構成された論理305は、ネットワーク407と通信するためにIoTサーバ170によって使用される(有線またはワイヤレスであり得る)ネットワークアクセスポート404に相当し、情報を処理するように構成された論理310は、プロセッサ401に相当し、情報を記憶するように構成された論理315は、揮発性メモリ402、ディスク(disk)ドライブ403、および/またはディスク(disc)ドライブ406のうちの任意の組合せに相当することが諒解されよう。情報を提示するように構成されたオプションの論理320およびローカルユーザ入力を受信するように構成されたオプションの論理325は、図4Aには明示的に示さず、その中に含まれる場合もあれば、含まれない場合もある。したがって、図4Aは、通信デバイス300が、図2Aに示すようなIoTデバイスの実装形態に加えてサーバとして実装され得ることを説明するのを助ける。
【００６１】
図4Bは、本開示の一実施形態による、図4Aに示すIoTサーバ170のプロセッサ401の例示的な構成要素を示す図である。詳細には、プロセッサ401は、本明細書において説明するように、ネットワークアクセスポイント404を介して受信されたデバイス機能に基づいてIoTネットワークにおける複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成するように構成された縮小デバイスリスト生成器412を含む。プロセッサ401は、本明細書において説明するように、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化するように構成された対話シーケンスモデラ414も含む。プロセッサ401は、本明細書において説明するように、モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成するように構成された文法構成モジュール416をさらに含む。文法は次いで、メモリ403に記憶されてもよい。
【００６２】
一実施形態では、縮小デバイスリスト生成器412は、メモリ403から取り出されたデバイス機能に基づいて縮小デバイスリストを生成してもよく、この場合、メモリ403は、IoTサーバ170がネットワークアクセスポイント404を介してデバイス機能を受信した後にデバイス機能を記憶している。同様に、IoTサーバ170は、生成された文法を単にメモリ403に記憶するのではなく、文法をネットワークアクセスポート404を介して1つまたは複数のIoTデバイスまたはサーバに送信することができる。
【００６３】
「デバイス」は、ますます小形化されており、「モノのインターネット」を介して多くの異なる製品に組み込まれている。したがって、互いに通信するデバイスのネットワークは、より動的になり、識別がより困難になる。IoTが進化しており、かつ任意の単一のデバイスが場合によっては独自に働くよりもずっと高度にかつ効果的にデバイス同士が対話するので、「価値」の概念の意味および実現態様を理解すると有利である。従来の統計システムにおいてデータポイントを評価する際、そのデータの実数値は、そのデータを時間および空間などの文脈の中でとらえるための基準点から著しく逸脱するので、識別し、したがって、マイニングするのが困難である。したがって、IoTエコシステムに固有の価値およびそれに応じて各デバイスをどのように利用するかを真に理解することは困難である。この場合、全体が各部の和をどの程度超えているかを知るのにどのような定量的尺度を使用するかが問題になることがある。
【００６４】
IoTのホリスティックな態様を利用することを試みる際、付加価値をどのようにとらえるかが問題になる。この場合、和がその個々の部分を超えるホリスティックなシステムの重要性を測定することを可能にする必要がある。「価値」を測定できるように定量化し定義することを可能にする必要もある。このことは、IoTデバイスの価値をA+B+C=Dとして測定することができないので特に複雑である。その代わり、これらのデバイスは全体としてまとまって機能するので、ある付加価値を有する。
【００６５】
たとえば、5つのIoTデバイスがサラウンドサウンドシステム用のスピーカとして働き、第6のIoTデバイスが付加される場合、5つのデバイスから6つのデバイスになることによる付加価値は、各個々のスピーカの価値よりも大きい。すなわち、付加価値は、5つのスピーカを有するサラウンドサウンドシステムに対する6つのスピーカを有するサラウンドサウンドシステムの価値である。さらに、単一のIoTデバイスが室内の単一のスピーカとして働いており、サラウンドサウンドを生成する第2のIoTデバイスが付加されるとき、システムに起因する付加価値は、第5のデバイスに第6のデバイスを付加することとは異なる付加的な価値である場合がある。すなわち、シングルスピーカシステムからデュアルスピーカシステムになることによって付加される価値は、5つのスピーカを有するサラウンドサウンドシステムから6つのスピーカを有するサラウンドサウンドシステムになることによって付加される価値とは異なる。
【００６６】
各IoTデバイスの価値を定量化するには、従来の公式のA+Bを新しい公式のA+デルタに変えるべきである。この場合、「デルタ」をどのように測定するかが問題になる。提案されたシステムでは、デルタを割り当てて定量化するためのパラメータとして時間および空間を含む関数を生成する。時間空間パラメータを利用することによって、価値を定量化する新しい方法が可能になる。
【００６７】
たとえば、各々の価値が100ドルである6つのモバイルフォンを仮定すると、各デバイスは時間および空間におけるデバイスの位置にかかわらずに独立に評価されるので、これらのモバイルフォンを組み合わせた価値は合計で600ドルである。しかし、上記のサラウンドサウンドシステムの例を参照すると、6つのモバイルフォンがIoTネットワークにおいてサラウンドサウンドシステムを形成するように一緒に働く場合、モバイルフォンの組み合わされた価値は600ドルとは異なる場合がある。サラウンドサウンドシステムの価値が1000ドルであると仮定すると、第6のモバイルフォンは現在1000ドルの価値を有する。サラウンドサウンドを実現するにはすべてのデバイスが同じ時間および空間に存在しなければならないので、モバイルフォンの組み合わされた価値は、時間空間係数によって400ドル増大する。
【００６８】
したがって、本開示の様々な態様は、生成された文法の複雑さを測定することによってデバイスの既存のネットワークのホリスティックな価値を定量化することに関する。最初に、IoTネットワークにおけるデバイスの機能が、図1BにおけるIoTサーバ170またはスーパーバイザ130などの、IoTネットワークのサーバに送信される。IoTサーバ170、具体的に言うと縮小デバイスリスト生成器412は、各機能をクラスタ化し、デバイスをその機能に基づいてグループ化してデバイスの数を減らす。たとえば、IoTネットワークにおける各デバイスは、60秒窓において送信され受信されるパケットの数および各パケットの送信時間などの様々な観測値をログにとることができる。デバイスは、観測値ログファイルをIoTサーバ170に送信することができる。IoTサーバ170、具体的に言うと縮小デバイスリスト生成器412は、時間を含む3次元特徴ベクトル、送信されるパケットの数、および受信されるパケットの数などの観測値ログ内の観測値用の特徴ベクトルを構成することができる。特徴ベクトルを当技術分野で知られているように統計的にクラスタ化し、各特徴ベクトルを重心に割り当て、それによってデバイスをその機能に基づいて縮小デバイスリストとしてグループ分けすることが可能である。
【００６９】
次に、1つまたは複数の「スパイ」デバイスが、IoTネットワークにおけるデバイス間の対話を監視し、対話をIoTサーバ170に報告することができる。スパイデバイスは、たとえばネットワークにおけるパケットスニッフィングによって対話を明示的に監視してもよく、あるいはたとえば、第1のデバイスが第2のデバイスにパケットを送信すると推定することによって暗黙的に対話を監視してもよい。たとえば、第1のデバイスがパケットを第1の時間に送信し、第2のデバイスがそのパケットを第2の時間に受信する場合、スパイデバイスは、第1のデバイスがそのパケットを第2のデバイスに送信したと推定してもよい。スパイデバイスは、1つまたは複数の対話するデバイスまたは対話を検出して報告することのできる任意のデバイスであってもよい。
【００７０】
IoTサーバ170、具体的に言うと対話シーケンスモデラ414は、縮小デバイスリストを使用して、対話のシーケンスをモデル化することができる。対話は、クラスタ化された空間に現れる場合がある。IoTサーバ170は、受信された観測値ログ内の観測値を順に時間ごとにソーティングして分析することができる。各時間ステップにおいて、IoTサーバ170/対話シーケンスモデラ414は、観測値を重心に割り当てることができる。各観測値に関連する重心のシーケンスを「対話のシーケンス」と呼ぶ。
【００７１】
IoTサーバ170、具体的に言うと文法構成モジュール416は次いで、対話のこれらのシーケンスに基づいて「文法」を構成することができる。IoTサーバ170/文法構成モジュール416は、報告された対話を評価し、報告された対話における特定の対話シーケンスを特徴付ける文法を生成する。たとえば、第1の文法は、1)リモートコントロールデバイスから検出されるリモートコントロール信号、2)TVがオンになることを示すTV信号、3)TVがオンになることを検出することに基づいて照明がTVモードに変更されたことを示すライト調整信号からなる対話のシーケンスを含んでもよい。
【００７２】
IoTサーバ170は、縮小デバイスリストを生成して対話のシーケンスをモデル化するために、まず散乱図を生成し、次いで散乱図を状態モデルに変換する。散乱図は構造化された知識を示し、一方、状態図は物語を示す。したがって、状態図はより多くの情報を取り込む。様々なデータセットの相対値を物語空間内で比較することができる。
【００７３】
データの任意のセットを構造化して散乱図にマップすることができる。IoTサーバ170はデータをクラスタ化し、重心を見つけ、軸を定義し、データをマッピングする。次いで、クラスタにマッピングされた任意のデータをステートマシンにマッピングすることができ、この場合、各重心が状態であり、各データポイントが遷移である。
【００７４】
図5A〜図5Dは、散布図のステートマシンへの変換の一例を示す図である。図5Aでは、散乱図500は1つの点を示し、この点は1つの重心/状態C1 510に相当する。図5Bでは、散乱図500に第2の点が追加されている。第2の点は、第2の重心/状態C2 520を有する別個のクラスタ内に存在する。第2のデータポイントは、重心/状態C1 510からC2 520への遷移「d2」を示す。
【００７５】
図5Cでは、散乱図500に第3の点が追加されている。これで重心/状態C1 510は2つの点を含み、2つの点の平均にシフトされる。第3のデータポイントは、重心/状態C1 510から重心/状態C1 510に戻る遷移「d3」を示す。
【００７６】
図5Dでは、散乱図500に第4の点が追加されている。これで重心/状態C1 510は3つの点を含み、3つの点の平均にシフトされる。第4のデータポイントは、重心/状態C1 510から重心/状態C1 510に戻る遷移「d4」を示す。遷移d4は、d4から重心/状態C1 510の間の距離を反映する。
【００７７】
縮小デバイスリストを生成して対話のシーケンスをモデル化した後、IoTサーバ170、具体的に言うと文法構成モジュール416は、IoTネットワークにおけるデバイス間の対話を記述するように文法を構成する。図6Aは、対話の文法を構成するのに使用できるIoTネットワーク600Aにおけるデバイス間の対話の例示的なシーケンスを示す。図6Aでは、デバイスA610、デバイスB620、およびデバイスC630が例示的なIoTネットワーク600Aを形成する。デバイス610〜630間の様々な矢印はデバイス間の対話のシーケンスを示す。スパイデバイスは、デバイス610〜630のうちの1つである場合があるが、そうである必要はなく、デバイス610〜630間の様々な対話を検出しログにとる。スパイデバイスは、図1BにおけるIoTサーバ170またはスーパーバイザ130などのIoTサーバにログされた対話を送信する。
【００７８】
図6Aでは、対話のシーケンスは[A] [B] [C] [A] [B] [A] [C] [A]である。公知のSEQUITURアルゴリズムを使用して、以下の文法が対話のこのシーケンスに基づいて構成されてもよい。S -> 1 2 3 2であり、この場合、「1」は対話「AB」を示し、「2」は対話「CA」を示し、「3」は対話「BA」を示す。
【００７９】
図6Bは、対話の文法を構成するのに使用できるIoTネットワーク600Bにおけるデバイス間の対話の例示的なシーケンスを示す。図6Bでは、デバイスA610、デバイスD650、およびデバイスE660が例示的なIoTネットワーク600Bを形成する。デバイス610、650、660間の様々な矢印はデバイス間の対話のシーケンスを示す。スパイデバイスは、デバイス610、650、660のうちの1つである場合があるが、そうである必要はなく、デバイス610、650、660間の様々な対話を検出しログにとる。スパイデバイスは、ログされた対話をIoTサーバ170に送信する。
【００８０】
図6Bでは、対話のシーケンスは[A] [E] [D] [E] [A] [E] [D] [E]である。公知のSEQUITURアルゴリズムを使用して、以下の文法が対話のこのシーケンスに基づいて構成されてもよい。S -> 3 3であり、この場合、「1」は対話「AE」を示し、「2」は対話「DE」を示し、「3」は対話「1 2」、すなわち、「AEDE」を示す。
【００８１】
IoTサーバ170は次いで、後述のように、構成された文法を比較して類似性を判定するかまたは他の情報を導出することができる。
[A] [B] [C] [A] [B] [A] [C] [A]            [A] [E] [D] [E] [A] [E] [D] [E]
S -> 1 2 3 2                            S -> 3 3
1 -> AB                                1 -> AE
2 -> CA                                2 -> DE
3 -> BA                                3-> 1 2
【００８２】
上述の技法は、ユーザ間の関係をユーザの互いの近接度に基づいて判定するのに使用することも可能である。図7は、ユーザA710とユーザB720とユーザC730との間の近接度検出の例示的なシーケンスを示す図である。近接度検出は、ユーザのスマートフォンなどのユーザのIoTデバイスによって判定されてもよい。図7では、ユーザ710〜730間の様々な矢印は、ユーザが互いに近接することを示す。スパイデバイスは、ユーザ710〜730に属するIoTデバイスのうちの1つである場合があるが、そうである必要はなく、ユーザ710〜730間の様々な近接度を検出しログにとる。スパイデバイスは、ログされた近接度検出情報を図1BにおけるIoTサーバ170またはスーパーバイザ130などのIoTサーバに送信する。
【００８３】
図7では、近接度検出のシーケンスは[A] [B] [C] [A] [B] [C] [A] [B] [C] [A]である。以下の文法は、近接度検出のこのシーケンスに基づいて構成されてもよい。S -> 1 2 3 1 2であり、この場合、「1」は対話「AB」を示し、「2」は対話「CA」を示し、「3」は対話「BC」を示す。
【００８４】
IoTサーバ170は、縮小デバイスリストを生成し、対話のシーケンスをモデル化し、文法を構成した後、構成された文法を検出したことに応答して1つまたは複数のアクションがIoTネットワークにおいて生じるように定義することができる。IoTサーバ170は、1つまたは複数のアクションが事前知識、エキスパートシステム分析、および/または他のIoTネットワークにおける以前の例を通じて行われることを決定してもよい。TVがオンになり(2)、照明がTVモードに変更されている(3)ことを検出する上記の例を参照すると、第1の文法によってトリガされるアクションは、4)文法#1+#2+#3が検出されたときはいつでもリアスピーカをオンにすることであってもよい。文法は、IoTサーバ170またはスパイデバイスによって検出されてもよい。IoTサーバ170は、構成された文法を検出した(たとえば、アクション#1+#2+#3)ことに応答して1つまたは複数の定義されたアクション(たとえば、アクション#4)を開始するよう適切なデバイスに指示してもよい。
【００８５】
IoTサーバ170は、様々な対話の文法を互いに比較してIoTデバイスの様々なネットワークの値を導出してもよい。文法の深度または文法の複雑さなど(たとえば、文脈自由文法と文脈依存文法)、文法を定量化して文法の比較を容易にするためのいくつかの技法が可能である。たとえば、文法には数字がいくつあるか、文字がいくつあるかなど、SEQUITURアルゴリズムのメトリックを定義してもよい。次いで、結果を使用して2つの文法を比較することができる。
【００８６】
場合によっては、IoTサーバ170は、様々な文法を構成した後、文法のセットをスパイデバイスに送信することができる。その場合、スパイデバイスは対話検出情報の代わりに文法検出情報をIoTサーバ170に報告することができる。
【００８７】
図8は、ネットワークにおける複数のデバイス間の対話を記述するように文法を構成することに関する例示的なフローチャートを示す。図8に示すフローは、IoTサーバ170(または図1Bにおけるスーパーバイザ130)によって実行されてもよい。
【００８８】
810において、IoTサーバ170、具体的に言うとネットワークアクセスポート404は、ネットワークにおける複数のデバイスの各々のデバイス機能を受信する。IoTサーバ170は、複数のデバイスのサブセット間の1つまたは複数の対話に関する情報を含む1つまたは複数の観測値ログを受信してもよい。
【００８９】
820において、IoTサーバ170、具体的に言うと縮小デバイスリスト生成器412は、デバイス機能に基づいて複数のデバイスのグループ分けを表す縮小デバイスリストを生成する。縮小デバイスリストを生成することは、デバイス機能をクラスタ化して縮小デバイスリストを生成することを含む。デバイス機能をクラスタ化することは、受信された1つまたは複数の観測値ログを表す1つまたは複数の特徴ベクトルを生成することと、1つまたは複数の特徴ベクトルをクラスタ化して縮小デバイスリストを生成することとを含む。
【００９０】
830において、IoTサーバ170、具体的に言うと対話シーケンスモデラ414は、縮小デバイスリストを使用して複数のデバイス間の対話の1つまたは複数のシーケンスをモデル化する。図8に示すフローの間またはフローの後のある点において、IoTサーバ170は、複数のデバイスのサブセット間の1つまたは複数の対話のログを受信してもよい。IoTサーバ170は、複数のデバイスのうちの、1つまたは複数の対話に関与しないデバイス、たとえば、「スパイ」デバイスからログを受信してもよい。この場合、830におけるモデル化は、1つまたは複数の対話のシーケンスを1つまたは複数の重心のシーケンスに割り当てて1つまたは複数の対話のシーケンスをモデル化することを含んでもよい。
【００９１】
840において、IoTサーバ170、具体的に言うと文法構成モジュール416は、モデル化された対話の1つまたは複数のシーケンスに基づいて文法を構成する。850において、IoTサーバ170は文法をメモリ403などのIoTサーバ170のメモリに記憶する。
【００９２】
図9は、相互に関係する一連の機能モジュールとして表された、例示的なサーバ装置900を示す。受信するためのモジュール902は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書において説明したように図4Bにおけるネットワークアクセスポート404などの通信デバイスに相当してもよい。生成するためのモジュール904は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書において説明したように図4Bにおける縮小デバイスリスト生成器412とともにプロセッサ401などの処理システムに相当してもよい。モデル化するためのモジュール906は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書において説明したように図4Bにおける対話シーケンスモデラ414とともにプロセッサ401などの処理システムに相当してもよい。構成するためのモジュール908は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書において説明したように図4Bにおける文法構成モジュール416とともにプロセッサ401などの処理システムに相当してもよい。記憶するためのモジュール910は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書において説明したように図4Bにおけるメモリ403などのメモリに相当してもよい。
【００９３】
図9のモジュールの機能は、本明細書の教示と矛盾しない様々な方法で実装されてもよい。いくつかの設計では、これらのモジュールの機能は、1つまたは複数の電気構成要素として実装されてもよい。いくつかの設計では、これらのブロックの機能は、1つまたは複数のプロセッサ構成要素を含む処理システムとして実装されてもよい。いくつかの設計では、これらのモジュールの機能は、たとえば、1つまたは複数の集積回路(たとえば、ASIC)の少なくとも一部分を使用して実装されてもよい。本明細書で説明するように、集積回路は、プロセッサ、ソフトウェア、他の関連の構成要素、またはそれらの何らかの組合せを含んでもよい。したがって、異なるモジュールの機能は、たとえば、集積回路の異なるサブセットとして実装されてもよく、あるいは1組のソフトウェアモジュールの異なるサブセットとして実装されてもよく、あるいはその組合せとして実装されてもよい。また、(たとえば、集積回路の、および/またはソフトウェアモジュールのセットの)所与のサブセットが、2つ以上のモジュールに関する機能の少なくとも一部分を実現する場合があることが諒解されよう。
【００９４】
加えて、図9によって表された構成要素および機能、ならびに本明細書に記載された他の構成要素および機能は、任意の適切な手段を使用して実装されてもよい。そのような手段はまた、少なくとも部分的に、本明細書で教示する対応する構造を使用して実装されてもよい。たとえば、図9のコンポーネントの「ためのモジュール」とともに上記において説明したコンポーネントは、同様に指定された機能の「ための手段」に対応する場合もある。したがって、いくつかの態様では、そのような手段のうちの1つまたは複数は、プロセッサ構成要素、集積回路、または本明細書において教示されるような他の適切な構造のうちの1つまたは複数を用いて実現してもよい。
【００９５】
情報および信号が多種多様な異なる技術および技法のいずれかを使用して表すことができることを、当業者は理解されよう。たとえば上記説明全体を通して参照することができるデータ、命令、指令、情報、信号、ビット、記号およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁界または粒子、光学場または粒子、あるいはそれらの任意の組合せによって表すことができる
【００９６】
さらに、本明細書で開示する態様に関連して説明した様々な例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップは、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、または両方の組合せとして実装され得ることを当業者は理解されよう。ハードウェアおよびソフトウェアのこの互換性を明確に示すために、様々な例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、およびステップは、一般的にそれらの機能性に関してこれまで説明されてきた。そのような機能性がハードウェアとして実現されるか、またはソフトウェアとして実現されるかは、具体的な適用例および全体的なシステムに課される設計制約によって決まる。当業者は、説明される機能を具体的な応用形態ごとに様々な方法で実現することができるが、そのような実現の決定は、本開示の範囲からの逸脱を生じるものと解釈されるべきではない。
【００９７】
本明細書に開示する態様と関連して説明する様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、特定用途用集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブルロジックデバイス、個別のゲートもしくはトランジスタロジック、個別のハードウェア部品、または本明細書に記載した機能を行うように設計されたこれらの任意の組合せを用いて、実装または実行され得る。汎用プロセッサを、マイクロプロセッサとすることができるが、代替案では、プロセッサを、任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械とすることができる。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPおよびマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連携する1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実装され得る。
【００９８】
本明細書において開示する態様に関連して説明した方法、シーケンス、および/またはアルゴリズムは、ハードウェアで、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで、またはその2つの組合せで直接具現され得る。ソフトウェアモジュールは、RAM、フラッシュメモリ、ROM、EPROM、EEPROM、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野で知られている任意の他の形態の記憶媒体内に存在し得る。例示的な記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読取り、そこに情報を書込みできるようにプロセッサに結合される。代替案では、記憶媒体は、プロセッサに一体とされ得る。プロセッサおよび記憶媒体は、ASIC内に存在し得る。ASICはIoTデバイス内に存在し得る。代替として、プロセッサおよび記憶媒体は、ユーザ端末内に個別の構成要素として存在し得る。
【００９９】
1つまたは複数の例示的な態様では、述べられる機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組合せで、実施され得る。ソフトウェアに実装される場合、機能は、1つまたは複数の命令またはコードとして、コンピュータ可読媒体上に記憶されるか、または、コンピュータ可読媒体を介して送信される場合がある。コンピュータ可読媒体は、ある場所から別の場所へのコンピュータプログラムの転送を可能にする任意の媒体を含む、コンピュータ記憶媒体と通信媒体の両方を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスできるすべての使用可能な媒体とすることができる。限定ではなく例として、そのようなコンピュータ可読媒体は、RAM、ROM、EEPROM、CD-ROMもしくは他の光ディスク(disc)ストレージ、磁気ディスク(disk)ストレージもしくは他の磁気ストレージデバイス、あるいは命令もしくはデータ構造の形で所望のプログラムコードを担持しまたは記憶するのに使用でき、コンピュータによってアクセスできる任意の他の媒体を含むことができる。また、任意の接続は、適切にコンピュータ可読媒体と呼ばれる。たとえば、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術を使用して、ウェブサイト、サーバ、または他のリモートソースからソフトウェアが送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術は、媒体の定義に含まれる。本明細書で使用するディスク(disk)およびディスク(disc)は、CD、レーザディスク(disc)、光ディスク(disc)、DVD、フロッピー(登録商標)ディスク(disk)およびBlu-ray(登録商標)ディスク(disc)を含み、ディスク(disk)は、通常、データを磁気的に再生し、ディスク(disc)は、データをレーザで光学的に再生する。前述の組合せも、コンピュータ可読媒体の範囲内に含まれるべきである。
【０１００】
上記の開示は本開示の例示的な態様を示すが、添付の特許請求の範囲によって規定される本開示の範囲から逸脱することなく、本明細書で様々な変更および修正が行われ得ることに留意されたい。本明細書で説明した本開示の態様による方法クレームの機能、ステップおよび/または動作は、特定の順序で実施される必要はない。さらに、本開示の要素は、単数形で記載または特許請求されている場合があるが、単数形に限定することが明示的に述べられていない限り、複数形が考えられる。
【符号の説明】
【０１０１】
100A、100B、100C  ワイヤレス通信システム
105  受動IoTデバイス
108  エアインターフェース
109  直接有線接続
110  テレビジョン、IoTデバイス
112  屋外空調機、IoTデバイス
114  温度自動調整器、IoTデバイス
116  冷蔵庫、IoTデバイス
116A、116B  IoTデバイス
118  洗濯機および乾燥機、IoTデバイス
120  コンピュータ
122A、122B  IoTデバイス
124A、124B  IoTデバイス
125  アクセスポイント
130  IoTマネージャ、スーパーバイザデバイス
140、140A、140B  IoT SuperAgent
145  ゲートウェイ機能
152  アプリケーションレイヤ
154  CMPレイヤ
156  トランスポートレイヤ
158  物理レイヤ
160  IoTグループ、IoTデバイスグループ
160A、160B  IoTデバイス
170  IoTサーバ
175  インターネット
180  リソース
200A  IoTデバイス
202  プラットフォーム
206  送受信機
208  プロセッサ
212  メモリ
214  入出力インターフェース
222、224A、224B  ボタン
226  ディスプレイ
300  通信デバイス
305  論理
310  論理
315  論理
320  論理
325  論理
400  サーバ
401  プロセッサ
402  揮発性メモリ
403  ディスクドライブ
404  ネットワークアクセスポート
406  ディスクドライブ
407  ネットワーク
412  縮小デバイスリスト生成器
414  対話シーケンスモデラ
416  文法構成モジュール
500  散乱図
510  重心/状態C1
520  重心/状態C2
600A  IoTネットワーク
600B  IoTネットワーク
610  デバイスA
620  デバイスB
630  デバイスC
650  デバイスD
660  デバイスE
710  ユーザA
720  ユーザB
730  ユーザC
900  サーバ装置
902  受信するためのモジュール
904  生成するためのモジュール
906  モデル化するためのモジュール
908  構成するためのモジュール
910  記憶するためのモジュール
【図１Ａ】
0006452707.tif 000002
【図１Ｂ】
0006452707.tif 000003
【図１Ｃ】
0006452707.tif 000004
【図１Ｄ】
0006452707.tif 000005
【図１Ｅ】
0006452707.tif 000006
【図２Ａ】
0006452707.tif 000007
【図２Ｂ】
0006452707.tif 000008
【図３】
0006452707.tif 000009
【図４Ａ】
0006452707.tif 000010
【図４Ｂ】
0006452707.tif 000011
【図５Ａ】
0006452707.tif 000012
【図５Ｂ】
0006452707.tif 000013
【図５Ｃ】
0006452707.tif 000014
【図５Ｄ】
0006452707.tif 000015
【図６Ａ】
0006452707.tif 000016
【図６Ｂ】
0006452707.tif 000017
【図７】
0006452707.tif 000018
【図８】
0006452707.tif 000019
【図９】
0006452707.tif 000020