(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、  合焦は、前記前群を移動することによって行い、  以下の条件式を満足する変倍光学系。 ０．３３  ≦  ｄｆ／Ｄ１  ＜  ０．４５ ０．８５  ＜  （−ｆ２）／ｆ３  ＜  １．２０但し、ｄｆ：前記前群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和Ｄ１：前記第１レンズ群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項２】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、  合焦は、前記前群を移動することによって行い、  以下の条件式を満足する変倍光学系。 ０．３３  ≦  ｄｆ／Ｄ１  ＜  ０．４５ ０．４  ＜  ｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜  ＜０．８但し、ｄｆ：前記前群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和Ｄ１：前記第１レンズ群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離ｆ１Ｆ：前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、  合焦は、前記前群を移動することによって行い、 以下の条件式を満足する変倍光学系。  １．１６  ≦  ｆ１／（−ｆ１Ｆ）  ＜  １．５０但し、ｆ１  ：前記第１レンズ群の焦点距離ｆ１Ｆ：前記前群の中で最も物体側に配置されたレンズの焦点距離
【請求項４】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、  合焦は、前記前群を移動することによって行い、 次の条件式を満足する変倍光学系。 ０．７  ＜  ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＜  １．２ ただし、 ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離 ｆ１ｎ：前記前群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
【請求項５】
以下の条件式を満足する請求項１ないし３のいずれか一項に記載の変倍光学系。  ０．８０  ＜  ｆ１／（−ｆ１Ｆ）  ＜  １．５０但し、ｆ１  ：前記第１レンズ群の焦点距離ｆ１Ｆ：前記前群の中で最も物体側に配置されたレンズの焦点距離
【請求項６】
以下の条件式を満足する請求項２ないし４のいずれか一項に記載の変倍光学系。  ０．８５  ＜  （−ｆ２）／ｆ３  ＜  １．２０ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項７】
前記第１レンズ群は、変倍の際に、像面に対する位置を固定されている請求項１ないし６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
以下の条件式を満足する請求項１ないし７のいずれか一項に記載の変倍光学系。  ０．８０  ＜  ｆ１／（−ｆ１１）  ＜  １．６０但し、ｆ１  ：前記第１レンズ群の焦点距離ｆ１１：前記前群の焦点距離
【請求項９】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔が広がり、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が狭まる請求項１ないし８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、  前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズと、前記レンズより像側に配置された合焦群とを有し、  前記合焦群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有し、  前記合焦群が光軸方向へ移動することにより合焦を行い、 次の条件式を満足する変倍光学系。 ０．７  ＜  ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＜  １．２ ただし、 ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離 ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
【請求項１１】
光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、  前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズと、前記レンズより像側に配置された合焦群とを有し、  前記合焦群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有し、  前記合焦群が光軸方向へ移動することにより合焦を行い、 前記第１レンズ群は、前記合焦群の像側に、正の屈折力を有する像側部分レンズ群を有しており、 前記像側部分レンズ群は、合焦の際、像面に対する位置を固定されており、 次の条件式を満足する変倍光学系。 ０．４  ＜  ｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜  ＜０．８ ２．０  ＜  （−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ  ＜  ３．０ ただし、 ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離 ｆ１Ｆ：前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離 ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離 ｆ１ｐ：前記像側部分レンズ群の焦点距離
【請求項１２】
光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、  前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズと、前記レンズより像側に配置された合焦群とを有し、  前記合焦群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有し、  前記合焦群が光軸方向へ移動することにより合焦を行い、 前記第１レンズ群は、前記合焦群の像側に、正の屈折力を有する像側部分レンズ群を有しており、 前記像側部分レンズ群は、合焦の際、像面に対する位置を固定されており、 次の条件式を満足する変倍光学系。 ２．０  ＜  （−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ  ＜  ３．０ １．７  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２．２ ただし、 ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離 ｆ１ｐ：前記像側部分レンズ群の焦点距離 ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離 ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項１３】
光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、  前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズと、前記レンズより像側に配置された合焦群とを有し、  前記合焦群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有し、  前記合焦群が光軸方向へ移動することにより合焦を行い、 前記合焦群は、正の屈折力を有する第１部分群と、負の屈折力を有する第２部分群とを有し、合焦の際、前記第１部分群と前記第２部分群との間隔が変化する変倍光学系。
【請求項１４】
前記最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズは、合焦の際、像面に対する位置を固定されている請求項１０ないし１３のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１５】
前記第１レンズ群は、変倍の際、像面に対する位置を固定されている請求項１０ないし１４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１６】
前記第１レンズ群は、前記合焦群の像側に、正の屈折力を有する像側部分レンズ群を有しており、  前記像側部分レンズ群は、合焦の際、像面に対する位置を固定されている請求項１５に記載の変倍光学系。
【請求項１７】
次の条件式を満足する請求項１１から１３の何れか一項に記載の変倍光学系。    ０．７  ＜  ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＜  １．２  ただし、  ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離  ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
【請求項１８】
次の条件式を満足する請求項１０、１２、１３の何れか一項に記載の変倍光学系。    ０．４  ＜  ｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜  ＜０．８  ただし、  ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離  ｆ１Ｆ：前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離
【請求項１９】
前記第１レンズ群は、前記合焦群の像側に、正の屈折力を有する像側部分レンズ群を有しており、
次の条件式を満足する請求項１０または１３に記載の変倍光学系。
２．０  ＜  （−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ  ＜  ３．０
ただし、
ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
ｆ１ｐ：前記像側部分レンズ群の焦点距離
【請求項２０】
次の条件式を満足する請求項１０または１３に記載の変倍光学系。    １．７  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２．２  ただし、  ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離  ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項２１】
前記合焦群は、正の屈折力を有する第１部分群と、負の屈折力を有する第２部分群とを有し、合焦の際、前記第１部分群と前記第２部分群との間隔が変化する請求項１１に記載の変倍光学系。
【請求項２２】
次の条件式を満足する請求項１から３の何れか一項に記載の変倍光学系。    ０．７  ＜  ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＜  １．２  ただし、  ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離  ｆ１ｎ：前記前群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
【請求項２３】
広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は減少する請求項１０から２２の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項２４】
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群の少なくとも１部は、防振レンズ群として光軸と直交する方向成分を含む方向に移動する請求項１から請求項２３の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項２５】
いずれかの焦点距離状態における撮影倍率が−０．５倍以上である請求項１から請求項２４の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項２６】
請求項１から２５の何れか一項に記載の変倍光学系を有する光学装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、変倍光学系、及び、光学装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている。例えば、下記特許文献１がある。しかしながら、従来の変倍光学系は、十分な光学性能を得ることが困難であるという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０―３０３６号公報
【発明の概要】
【０００４】  本願の第１の態様は、  物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、  合焦は、前記前群を移動することによって行い、 以下の条件式を満足する変倍光学系である。 ０．３３  ≦  ｄｆ／Ｄ１  ＜  ０．４５ ０．８５  ＜  （−ｆ２）／ｆ３  ＜  １．２０但し、ｄｆ：前記前群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和Ｄ１：前記第１レンズ群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【０００５】  また本願の第２の態様は、  物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、  合焦は、前記前群を移動することによって行い、  以下の条件式を満足する変倍光学系である。 ０．３３  ≦  ｄｆ／Ｄ１  ＜  ０．４５ ０．４  ＜  ｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜  ＜０．８但し、ｄｆ：前記前群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和Ｄ１：前記第１レンズ群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離ｆ１Ｆ：前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離
【０００６】  また本願の第３の態様は、 物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、  合焦は、前記前群を移動することによって行い、 以下の条件式を満足する変倍光学系である。  １．１６  ≦  ｆ１／（−ｆ１Ｆ）  ＜  １．５０但し、ｆ１  ：前記第１レンズ群の焦点距離ｆ１Ｆ：前記前群の中で最も物体側に配置されたレンズの焦点距離
【０００７】  また本願の第４の態様は、 物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、  合焦は、前記前群を移動することによって行い、  次の条件式を満足する変倍光学系である。    ０．７  ＜  ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＜  １．２  ただし、  ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離  ｆ１ｎ：前記前群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
【０００８】また本願の第５の態様は、 光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、 変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、  前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズと、前記レンズより像側に配置された合焦群とを有し、  前記合焦群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有し、  前記合焦群が光軸方向へ移動することにより合焦を行い、  次の条件式を満足する変倍光学系である。 ０．７  ＜  ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＜  １．２ ただし、 ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離 ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
【０００９】  また本願の第６の態様は、 光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、 変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、 前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズと、前記レンズより像側に配置された合焦群とを有し、 前記合焦群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有し、 前記合焦群が光軸方向へ移動することにより合焦を行い、 前記第１レンズ群は、前記合焦群の像側に、正の屈折力を有する像側部分レンズ群を有しており、 前記像側部分レンズ群は、合焦の際、像面に対する位置を固定されており、 次の条件式を満足する変倍光学系。 ０．４  ＜  ｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜  ＜０．８ ２．０  ＜  （−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ  ＜  ３．０ ただし、 ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離 ｆ１Ｆ：前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離 ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離 ｆ１ｐ：前記像側部分レンズ群の焦点距離
【００１０】  また本願の第７の態様は、  光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、  前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズと、前記レンズより像側に配置された合焦群とを有し、  前記合焦群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有し、  前記合焦群が光軸方向へ移動することにより合焦を行い、  前記第１レンズ群は、前記合焦群の像側に、正の屈折力を有する像側部分レンズ群を有しており、  前記像側部分レンズ群は、合焦の際、像面に対する位置を固定されており、  次の条件式を満足する変倍光学系。    ２．０  ＜  （−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ  ＜  ３．０    １．７  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２．２  ただし、  ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離  ｆ１ｐ：前記像側部分レンズ群の焦点距離  ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離  ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離 また本願の第８の態様は、  光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群との実質的に３個のレンズ群からなり、  変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、  前記第１レンズ群は、最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズと、前記レンズより像側に配置された合焦群とを有し、  前記合焦群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有し、  前記合焦群が光軸方向へ移動することにより合焦を行い、  前記合焦群は、正の屈折力を有する第１部分群と、負の屈折力を有する第２部分群とを有し、合焦の際、前記第１部分群と前記第２部分群との間隔が変化する変倍光学系である。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２】図２Ａ、図２Ｂは第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図２Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図２Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図３】図３は第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図である。
【図４】図４Ａ、図４Ｂは第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図４Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図４Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図５】図５Ａ、図５Ｂは第１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、図５Ａは広角端状態における諸収差を示し、図５Ｂは望遠端状態における諸収差を示す。
【図６】図６は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図７】図７Ａ、図７Ｂは第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図７Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図７Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図８】図８は第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図である。
【図９】図９Ａ、図９Ｂは第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図９Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図９Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図１０】図１０Ａ、図１０Ｂは第２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、図１０Ａは広角端状態における諸収差を示し、図１０Ｂは望遠端状態における諸収差を示す。
【図１１】図１１は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１２】図１２Ａ、図１２Ｂは第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図１２Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図１２Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図１３】図１３は第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図である。
【図１４】図１４Ａ、図１４Ｂは第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図１４Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図１４Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図１５】図１５Ａ、図１５Ｂは第３実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、図１５Ａは広角端状態における諸収差を示し、図１５Ｂは望遠端状態における諸収差を示す。
【図１６】図１６は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図１７】図１７Ａ、図１７Ｂは第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図１７Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図１７Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図１８】図１８は第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図である。
【図１９】図１９Ａ、図１９Ｂは第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図１９Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図１９Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図２０】図２０Ａ、図２０Ｂは第４実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、図２０Ａは広角端状態における諸収差を示し、図２０Ｂは望遠端状態における諸収差を示す。
【図２１】図２１は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２２】図２２Ａ、図２２Ｂは第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図２２Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図２２Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図２３】図２３は第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図である。
【図２４】図２４Ａ、図２４Ｂは第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図２４Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図２４Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図２５】図２５Ａ、図２５Ｂは第５実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、図２５Ａは広角端状態における諸収差を示し、図２５Ｂは望遠端状態における諸収差を示す。
【図２６】図２６は本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通の第６実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す図である。
【図２７】図２７Ａ、図２７Ｂは第６実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、図２７Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図２７Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図２８】図２８は第６実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図である。
【図２９】図２９Ａ、図２９Ｂは第６実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、図２９Ａは無限遠合焦状態における諸収差を示し、図２９Ｂは無限遠合焦状態においてブレ補正を行ったときのコマ収差を示す。
【図３０】図３０Ａ、図３０Ｂは第６実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、図３０Ａは広角端状態における諸収差を示し、図３０Ｂは望遠端状態における諸収差を示す。
【図３１】図３１は本願の第３実施形態に係る第７実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図３２】図３２Ａ、図３２Ｂ、図３２Ｃは第７実施例に係る変倍光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図であり、図３２Ａは広角端状態を、図３２Ｂは中間焦点距離状態を、図３２Ｃは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図３３】図３３Ａ、図３３Ｂは第７実施例に係る変倍光学系の近距離物体合焦時の諸収差図であり、図３３Ａは広角端状態を、図３３Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図３４】図３４Ａ、図３４Ｂは第７実施例に係る変倍光学系の無限遠物体合焦時に像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図であり、図３４Ａは広角端状態を、図３４Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図３５】図３５は本願の第３実施形態に係る第８実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図３６】図３６Ａ、図３６Ｂ、図３６Ｃは第８実施例に係る変倍光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図であり、図３６Ａは広角端状態を、図３６Ｂは中間焦点距離状態を、図３６Ｃは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図３７】図３７Ａ、図３７Ｂは第８実施例に係る変倍光学系の近距離物体合焦時の諸収差図であり、図３７Ａは広角端状態を、図３７Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図３８】図３８Ａ、図３８Ｂは第８実施例に係る変倍光学系の無限遠物体合焦時に像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図であり、図３８Ａは広角端状態を、図３８Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図３９】図３９は本願の第３実施形態に係る第９実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図４０】図４０Ａ、図４０Ｂ、図４０Ｃは第９実施例に係る変倍光学系の無限遠物体合焦時の諸収差図であり、図４０Ａは広角端状態を、図４０Ｂは中間焦点距離状態を、図４０Ｃは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図４１】図４１Ａ、図４１Ｂは第９実施例に係る変倍光学系の近距離物体合焦時の諸収差図であり、図４１Ａは広角端状態を、図４１Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図４２】図４２Ａ、図４２Ｂは第９実施例に係る変倍光学系の無限遠物体合焦時に像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図であり、図４２Ａは広角端状態を、図４２Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【図４３】図４３は本願の第１実施例に係る変倍光学系が搭載された一眼レフカメラの断面を示す。
【図４４】図４４は本願の第１実施形態に係る変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図４５】図４５は本願の第２実施形態に係る変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図４６】図４６は本願の第３実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本願の第１ないし第３実施形態に係る変倍光学系、光学装置、及び変倍光学系の製造方法について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の実施形態は、発明の理解を容易にするためのものに過ぎず、本願発明の技術的思想を逸脱しない範囲において当業者により実施可能な付加・置換等を施すことを排除することは意図していない。 
【００１３】
（第１実施形態）
本願の第１実施形態に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、変倍のためには不動であり、
無限遠物体から近距離物体への合焦は、前記前群を物体側へ移動することによって行い、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、又は、前記第３レンズ群の少なくとも一部は、防振レンズ群として光軸と直交する方向成分を含む方向に移動する。
【００１４】
上記構成により、手ブレ等による結像位置変位の問題に対応可能な光学性能を備えた変倍光学系とすることができる。即ち、本第１実施形態の変倍光学系は、無限遠から最至近距離までの物体距離全般、及び、手ブレ等による結像位置変位の補正時において、収差補正を良好に行うことができる。なお、本願の上記第１、第２の態様においては、本第１実施形態のように、前記第１レンズ群が、変倍の際に、像面に対する位置を固定されているものとしても良い。
【００１５】
また、本第１実施形態の変倍光学系は、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前群の焦点距離をｆ１１としたとき、以下の条件式（１−１）を満足することが望ましい。
（１−１）  ０．８０  ＜  ｆ１／（−ｆ１１）  ＜  １．６０
上記条件式（１−１）は、合焦群である前群の焦点距離に対する、適切な第１レンズ群の焦点距離を規定するものである。
【００１６】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−１）の対応値が上限値を上回ると、前群の屈折力が強くなり、合焦時における像面湾曲収差の補正が困難となる。なお、条件式（１−１）の上限値を１．５０にすると、本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００１７】
一方、本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が強くなり、合焦時における球面収差の補正が困難となる。また、条件式（１−１）の下限値を０．９０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００１８】
また本第１実施形態の変倍光学系は、前記前群の中で最も物体側に配置されたレンズの焦点距離をｆ１Ｆとしたとき、以下の条件式（１−２）を満足することが望ましい。
（１−２）  ０．８０  ＜  ｆ１／（−ｆ１Ｆ）  ＜  １．５０
条件式（１−２）は第１レンズ群の最も物体側に配置されるレンズの焦点距離に対する、適切な第１レンズ群の焦点距離を規定するものである。
【００１９】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−２）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の最も物体側に配置されるレンズの屈折力が強くなり、合焦時における像面湾曲収差の補正が困難となる。なお、条件式（１−２）の上限値を１．４０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００２０】
一方、本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−２）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が強くなり、合焦時における球面収差の補正が困難となる。なお、条件式（１−２）の下限値を０．９０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００２１】
また本第１実施形態の変倍光学系は、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、以下の条件式（１−３）を満足することが望ましい。
（１−３）  ０．８５  ＜  （−ｆ２）／ｆ３  ＜  １．２０
条件式（１−３）は第２レンズ群の焦点距離に対する、適切な第３レンズ群の焦点距離を規定するものである。
【００２２】
本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−３）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群の屈折力が強くなり、変倍時における球面収差、像面湾曲及びコマ収差の補正が困難となる。なお、条件式（１−３）の上限値を１．１０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００２３】
一方、本第１実施形態に係る変倍光学系の条件式（１−３）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の屈折力が強くなり、変倍時における球面収差、像面湾曲及びコマ収差の補正が困難となる。なお、条件式（１−３）の下限値を０．９０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００２４】
また本第１実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、及び、前記第３レンズ群の各群が、少なくとも１つの接合レンズを有していることが望ましい。この構成により、変倍時に倍率色収差の変動を良好に補正することができる。
【００２５】
また本第１実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群が、少なくとも１つの非球面を有することが望ましい。この構成により、合焦時の球面収差、像面湾曲の変動を良好に補正することができる。なお、第１レンズ群は、後述の実施例のように、前群と後群のそれぞれに非球面を有することが更に望ましい。
【００２６】
また本第１実施形態の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔が広がり、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が狭まることが望ましい。この構成により、本変倍光学系の小型化と高変倍化を実現することができる。
【００２７】
また本第１実施形態の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を備えている。これにより、手ブレ等による結像位置変位の問題に対応した光学装置を実現することができる。
【００２８】
本第１実施形態の変倍光学系の製造方法は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第１レンズ群が、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、変倍のためには不動となるように配置し、
無限遠物体から近距離物体への合焦は、前記前群を物体側へ移動することによって行うように配置し、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、又は、前記第３レンズ群の少なくとも一部は、防振レンズ群として光軸と直交する方向成分を含む方向に移動するように配置する。
【００２９】
これにより、手ブレ等による結像位置変位の問題に対応可能な変倍光学系を製造することができる。
【００３０】
（第２実施形態）
本願の第２実施形態に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有し、
前記第１レンズ群は、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、変倍のためには不動であり、
無限遠物体から近距離物体への合焦は、前記前群を物体側へ移動することによって行う。
【００３１】
また、本第２実施形態の変倍光学系は、前記前群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和をｄｆとし、前記第１レンズ群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和をＤ１としたとき、以下の条件式（２−１）を満足するように構成されている。
（２−１）  ０．２０  ＜  ｄｆ／Ｄ１  ＜  ０．５０  
条件式（２−１）は合焦群である前群のレンズの光軸上の厚さの総和に対する、第１レンズ群を構成する各レンズの光軸上の厚さの適切な総和を規定するものである。
【００３２】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−１）の対応値が上限値を上回ると、合焦群である前群のレンズ厚の総和が大きくなり、合焦群が大きく、重くなり、全長が増大し、また、合焦スピードの遅延などの合焦性能が低下する。なお、条件式（２−１）の上限値を０．４５とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００３３】
一方、本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−１）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群のレンズ厚の総和が大きくなり、全長が増大する、また合焦群が適切な大きさを保てなくなり合焦性能が低下する。なお、条件式（２−１）の下限値を０．２５とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００３４】
以上の構成により、小型で、高い光学性能を有する変倍光学系を実現することができる。なお、本願の上記第１、第２の態様においては、本第２実施形態のように、前記第１レンズ群が、変倍の際に、像面に対する位置を固定されているものとしても良い。
【００３５】
また、本第２実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群の焦点距離をｆ１、前記前群の焦点距離をｆ１１としたとき、以下の条件式（２−２）を満足することが望ましい。
（２−２）  ０．８０  ＜  ｆ１／（−ｆ１１）  ＜  １．６０
上記条件式（２−２）は、合焦群である前群の焦点距離に対する、適切な第１レンズ群の焦点距離を規定するものである。
【００３６】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−２）の対応値が上限値を上回ると、前群の屈折力が強くなり、合焦時における像面湾曲収差の補正が困難となる。なお、条件式（２−２）の上限値を１．５０にすると、本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００３７】
一方、本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−２）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が強くなり、合焦時における球面収差の補正が困難となる。また、条件式（２−２）の下限値を０．９０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００３８】
また本第２実施形態の変倍光学系は、前記前群の中で最も物体側に配置されたレンズの焦点距離をｆ１Ｆとしたとき、以下の条件式（２−３）を満足することが望ましい。
（２−３）  ０．８０  ＜  ｆ１／（−ｆ１Ｆ）  ＜  １．５０
条件式（２−３）は第1レンズ群の最も物体側に配置されるレンズの焦点距離に対する、適切な第１レンズ群の焦点距離を規定するものである。
【００３９】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−３）の対応値が上限値を上回ると、第１レンズ群の最も物体側に配置されるレンズの屈折力が強くなり、合焦時における像面湾曲収差の補正が困難となる。なお、条件式（２−３）の上限値を１．４０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００４０】
一方、本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−３）の対応値が下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が強くなり、合焦時における球面収差の補正が困難となる。なお、条件式（２−３）の下限値を０．９０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００４１】
また本第２実施形態の変倍光学系は、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２、前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３としたとき、以下の条件式（２−４）を満足することが望ましい。
（２−４）  ０．８５  ＜  （−ｆ２）／ｆ３  ＜  １．２０
条件式（２−４）は第２レンズ群の焦点距離に対する、適切な第３レンズ群の焦点距離を規定するものである。
【００４２】
本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−４）の対応値が上限値を上回ると、第３レンズ群の屈折力が強くなり、変倍時における球面収差、像面湾曲及びコマ収差の補正が困難となる。なお、条件式（２−４）の上限値を１．１０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００４３】
一方、本第２実施形態に係る変倍光学系の条件式（２−４）の対応値が下限値を下回ると、第２レンズ群の屈折力が強くなり、変倍時における球面収差、像面湾曲及びコマ収差の補正が困難となる。なお、条件式（２−４）の下限値を０．９０とすると本実施形態の効果をより確実なものにすることができる。
【００４４】
また本第２実施形態の変倍光学系は、前記第３レンズ群の少なくとも一部は、防振レンズ群として光軸と直交する方向成分を含む方向に移動することが望ましい。この構成により、手ブレ等による結像位置変位の補正時において、収差補正を良好に行うことができる。
【００４５】
また本第２実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、及び、前記第３レンズ群の各群が、少なくとも１つの接合レンズを有していることが望ましい。この構成により、変倍時に倍率色収差の変動を良好に補正することができる。
【００４６】
また本第２実施形態の変倍光学系は、前記第１レンズ群は、少なくとも１つの非球面を有することが望ましい。この構成により、合焦時の球面収差、像面湾曲の変動を良好に補正することができる。なお、第１レンズ群は、後述の実施例のように、前群と後群のそれぞれに非球面を有することが更に望ましい。
【００４７】
また本第２実施形態の変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔が広がり、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が狭まることが望ましい。この構成により、本変倍光学系の小型化と高変倍化を実現することができる。  
【００４８】
また本第２実施形態の光学装置は、上述した構成の変倍光学系を備えている。これにより、手ブレ等による結像位置変位の問題に対応した光学装置を実現することができる。
【００４９】
本第２実施形態の変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第1レンズ群が、負の屈折力を有する前群と正の屈折力を有する後群とを有し、変倍のためには不動となるように配置し、
無限遠物体から近距離物体への合焦は、前記前群を物体側へ移動することによって行うように配置し、
前記前群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和をｄｆとし、前記第１レンズ群を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和をＤ１としたとき、以下の条件式（２−１）を満足するようにする。
（２−１）  ０．２０  ＜  ｄｆ／Ｄ１  ＜  ０．５０
これにより、小型で、高い光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。
【００５０】
（第３実施形態）
本願の第３実施形態に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群は光軸方向の位置が固定であり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化する。
【００５１】
このような構成により、本第３実施形態に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍を実現し、変倍に伴う諸収差、特に像面湾曲や球面収差を良好に補正することができる。
【００５２】
本第３実施形態に係る変倍光学系は、このような構成のもと、前記第１レンズ群は、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有する合焦群を有し、前記合焦群が光軸方向へ移動することにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行い、前記合焦の際、前記第１レンズ群の最も物体側のレンズは光軸方向の位置が固定である。
【００５３】
このような構成により、本第３実施形態に係る変倍光学系は、変倍光学系の全長の増大を抑えて小型化を実現することできる。また、無限遠物体から近距離物体に至る物体距離全般に亘り、諸収差を良好に補正することができる。特に、像面湾曲を良好に補正することができる。なお、本願の上記第３の態様においては、本第３実施形態のように、前記最も物体側に配置された少なくとも１つのレンズが、合焦の際、像面に対する位置を固定されていても良い。また、本願の上記第３の態様においては、本第３実施形態のように、前記第１レンズ群が、変倍の際、像面に対する位置を固定されていても良い。
【００５４】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、前記第１レンズ群が、前記合焦群の像側に、正の屈折力を有する部分レンズ群を有していることが好ましい。
【００５５】
このような構成により、無限遠物体から近距離物体への合焦時の像面湾曲および球面収差を良好に補正することができる。
【００５６】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記合焦群は物体側へ移動することが好ましい。
【００５７】
このような構成により、無限遠物体から近距離物体への合焦時の像面湾曲および球面収差をさらに良好に補正することができる。
【００５８】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、次の条件式（３−１）を満足することが好ましい。
（３−１）  ０．７  ＜  ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＜  １．２
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
【００５９】
条件式（３−１）は、前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離に対する前記第１レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（３−１）を満足することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦時における像面湾曲と球面収差を良好に補正することができる。
【００６０】
条件式（３−１）の対応値が上限値を上回ると、前記合焦群の無限遠物体合焦状態での屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時における像面湾曲の補正が困難となってしまい、好ましくない。なお、本第３実施形態の効果を確実にするために、条件式（３−１）の上限値を１．１にすることが好ましい。
【００６１】
本第３実施形態に係る変倍光学系の条件式（３−１）の対応値が下限値を下回ると、前記第１レンズ群の屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時における球面収差の補正が困難となってしまい、好ましくない。なお、本第３実施形態の効果を確実にするために、条件式（３−１）の下限値を０．８にすることが好ましい。
【００６２】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、次の条件式（３−２）を満足することが好ましい。
（３−２）  ０．４  ＜  ｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜  ＜０．８
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１Ｆ：前記第１レンズ群の最も物体側のレンズの焦点距離
【００６３】
条件式（３−２）は、前記第１レンズ群の最も物体側に配置されるレンズの焦点距離に対する前記第１レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（３−２）を満足することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦時における像面湾曲と球面収差を良好に補正することができる。
【００６４】
本第３実施形態に係る変倍光学系の条件式（３−２）の対応値が上限値を上回ると、前記第１レンズ群の最も物体側に配置されるレンズの屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時における像面湾曲の補正が困難となってしまい、好ましくない。なお、本第３実施形態の効果を確実にするために、条件式（３−２）の上限値を０．７にすることが好ましい。
【００６５】
本第３実施形態に係る変倍光学系の条件式（３−２）の対応値が下限値を下回ると、前記第１レンズ群の屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時における球面収差の補正が困難となってしまい、好ましくない。なお、本第３実施形態の効果を確実にするために、条件式（３−２）の下限値を０．５にすることが好ましい。
【００６６】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、次の条件式（３−３）を満足することが好ましい。
（３−３）  ２．０  ＜  （−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ  ＜  ３．０
ただし、
ｆ１ｎ：前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離
ｆ１ｐ：前記部分レンズ群の焦点距離
【００６７】
条件式（３−３）は、前記合焦群の像側に配置された前記部分レンズ群の焦点距離に対する前記合焦群の無限遠物体合焦状態における焦点距離の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（３−３）を満足することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦時における像面湾曲と球面収差を良好に補正することができる。
【００６８】
本第３実施形態に係る変倍光学系の条件式（３−３）の対応値が上限値を上回ると、前記部分レンズ群の屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時における球面収差の補正が困難となってしまい、好ましくない。なお、本第３実施形態の効果を確実にするために、条件式（３−３）の上限値を２．８にすることが好ましい。
【００６９】
本第３実施形態に係る変倍光学系の条件式（３−３）の対応値が下限値を下回ると、前記合焦群の無限遠物体合焦状態での屈折力が強くなり、無限遠物体から近距離物体への合焦時における像面湾曲の補正が困難となってしまい、好ましくない。なお、本第３実施形態の効果を確実にするために、条件式（３−３）の下限値を２．２にすることが好ましい。
【００７０】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、次の条件式（３−４）を満足することが好ましい。
（３−４）  １．７  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ２．２
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【００７１】
条件式（３−４）は、前記第３レンズ群の焦点距離に対する前記第１レンズ群の適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（３−４）を満足することにより、諸収差を良好に補正することができる。特に変倍時における球面収差、コマ収差、像面湾曲を良好に補正することができる。
【００７２】
本第３実施形態に係る変倍光学系の条件式（３−４）の対応値が上限値を上回ると、前記第３レンズ群の屈折力が強くなり、変倍時における球面収差、コマ収差、像面湾曲の補正が困難となってしまい、好ましくない。なお、本第３実施形態の効果を確実にするために、条件式（３−４）の上限値を２．１にすることが好ましい。
【００７３】
本第３実施形態に係る変倍光学系の条件式（３−４）の対応値が下限値を下回ると、前記第１レンズ群の屈折力が強くなり、変倍時における球面収差、像面湾曲の補正が困難となってしまい、好ましくない。なお、本第３実施形態の効果を確実にするために、条件式（３−４）の下限値を１．８にすることが好ましい。
【００７４】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、前記第３レンズ群の少なくとも一部のレンズを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることによって像ブレ発生時の像面補正を行うことが好ましい。
【００７５】
このような構成により、手ぶれ等による結像位置の変位の補正、すなわち防振を行い、且つ防振時の諸収差の変動を良好に補正することができる。
【００７６】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、前記合焦群は、正の屈折力を有する第１部分群と、負の屈折力を有する第２部分群とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、前記第１部分群と前記第２部分群との間隔が変化することが好ましい。
【００７７】
このような構成により、無限遠物体から近距離物体への合焦時の球面収差および像面湾曲の変動を良好に補正することができる。
【００７８】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群と前記第３レンズ群とは、それぞれ、少なくとも１つの接合レンズを有していることが好ましい。
【００７９】
このような構成により、変倍時の倍率色収差の変動を良好に補正することができる。
【００８０】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、前記第１レンズ群は、少なくとも一つの非球面を含むことが好ましい。
【００８１】
このような構成により、無限遠物体から近距離物体への合焦時の球面収差、像面湾曲の変動を良好に補正することができる。
【００８２】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔は増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔は減少することが好ましい。
【００８３】
このような構成により、光学系の小型化と高変倍化を実現することができる。
【００８４】
また、本第３実施形態に係る光学装置は、上述した構成の変倍光学系を有する。これにより、小型で高い光学性能を備えた光学装置を実現することができる。
【００８５】
また、本第３実施形態に係る変倍光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群は光軸方向の位置が固定であり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化するように構成し、前記第１レンズ群が、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有する合焦群を有するように構成し、前記合焦群が光軸方向へ移動することにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行い、前記合焦の際、前記第１レンズ群の最も物体側のレンズは光軸方向の位置が固定であるように構成する。
【００８６】
以下、本願の数値実施例に係る変倍光学系を添付図面に基づいて説明する。
【００８７】
（第１実施例） 
図１は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第１実施例に係る変倍光学系の構成を示す、広角端状態でのレンズ断面図である。
【００８８】
本第１実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３とからなり負の屈折力を有する前群Ｇ１１、及び、両凸レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸レンズＬ１６の接合レンズとからなり正の屈折力を有する後群Ｇ１２からなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凹レンズＬ１３は、物体側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凸レンズＬ１４の物体側の面は非球面を形成している。
【００９０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３とからなる。
【００９１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に両凸レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３の接合レンズと、両凸レンズＬ３４と両凹レンズＬ３５との接合レンズと、両凹レンズＬ３６と、両凸レンズＬ３７と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３８と、からなる。
【００９２】
手ブレ等による結像位置変位の補正は、両凸レンズＬ３４、両凹レンズＬ３５、及び、両凹レンズＬ３６を防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向成分を含む方向に移動させることにより行う。
【００９３】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は不動であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が広がり、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が狭まるように、第２レンズ群Ｇ２が像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３が物体側へ移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに物体側に移動する。
【００９４】
無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１内の前群Ｇ１１、即ち、負メニスカスレンズＬ１１、正メニスカスレンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３を物体側に繰り出すことによって行う。
【００９５】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用の防振レンズ群を（ｆ・tanθ）/Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第１実施例においては、広角端状態における防振係数が−０．９４、望遠端状態における防振係数は−１．３３である。
【００９６】
以下の表１に本第１実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。 
【００９７】
［面データ］において、「m」は光軸に沿って物体側から数えたレンズ面の順番（面番号）を、「r」は曲率半径を、「d」は間隔、つまり、第ｎ面（ｎは整数）と第ｎ＋１面との間隔を、「nd」はｄ線（波長λ=５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、「νｄ」はｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数を示している。また、「OP」は物体面を、「dn」は第ｎ面と第ｎ＋１面の可変の面間隔を、「BF」はバックフォーカスを、「I」は像面を示している。なお、曲率半径「r」において「∞」は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ=1.000000の記載は省略している。また、非球面には面番号に「*」を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示している。本第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１３、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１８、及び、バックフォーカスＢｆは、変倍に際して変化する。
【００９８】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の非球面係数及び円錐定数を示す。
ｘ＝（ｈ２／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｈ／ｒ）２｝１／２］ 
＋Ａ４ｈ４＋Ａ６ｈ６＋Ａ８ｈ８＋Ａ１０ｈ１０
ここで、「ｘ」は光軸から垂直方向の高さ「ｈ」における各非球面の頂点の接平面から光軸方向に沿った距離（サグ量）、「κ」は円錐定数、「Ａ４」,「Ａ６」,「Ａ８」,「Ａ１０」は非球面係数、「r」は基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）とする。また、「Ｅ−ｎ」（ｎ：整数）は「×10-n」を示し、例えば「1.234E-05」は「1.234×10-5」を示す。 
【００９９】
［各種データ］において、「f」は焦点距離を、「FNO」はＦナンバーを、「ω」は半画角（単位は「°」）を、「Y」は最大像高を、「TL」は光学系全長（レンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離）を示している。また、「W」は広角端状態、「T」は望遠端状態を示している。
【０１００】
［無限遠撮影時の可変間隔データ］及び［最短距離撮影時の可変間隔データ］において、「dn」は第ｎ面と第ｎ＋１面の可変の面間隔を、「W」は広角端を、「M」は中間焦点距離を、「T」は望遠端を、「BF」はバックフォーカスを示している。また、［最短距離撮影時の可変間隔データ］において、「β」は最大撮影倍率を、「R」は最短撮影距離を示している。
【０１０１】
［レンズ群データ］には、各レンズ群の始面と焦点距離を示している。「ST」は始面を、「f」は焦点距離を示している。
【０１０２】
［条件式対応値］には、本実施例に係る撮影レンズの各条件式の対応値を示している。
【０１０３】
ここで、表1に掲載されている焦点距離fや曲率半径r、及びその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。 
【０１０４】
なお、以上に述べた表1の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。 
（表１）第１実施例
［面データ］
m           r       d        nd         νd 
OP          ∞      ∞
1         70.34    2.53    1.58913     61.22
2         36.50    0.20    1.56093     36.64
3*        32.34   14.72
4         49.41    6.00    1.78472     25.64
5        157.24    5.73     
6*      -102.97    0.20    1.56093     36.64
7       -101.81    1.80    1.80100     34.92
8        180.44    2.10      
9*        61.54    7.00    1.62299     58.12
10      -121.25    0.10     
11       120.77    1.84    1.79504     28.69
12        35.19    7.50    1.56883     56.00
13      -704.94    d13      
14      -198.05    1.45    1.69680     55.52
15        49.36    4.50    1.80809     22.74
16       138.27    1.80     
17      -109.88    1.45    1.59319     67.90
18       114.98    d18      
19          ∞     1.50        開口絞りＳ   
20        54.48    4.00    1.49782     82.57
21       -85.93    0.10    
22        44.15    5.00    1.49782     82.57
23       -71.82    1.41    1.90200     25.26
24       189.20   17.05     
25        63.27    4.50    1.90200     25.26
26       -48.56    1.50    1.74100     52.77
27        93.81    5.05     
28      -250.30    1.50    2.00069     25.46
29        42.44    4.83     
30        65.08    4.50    1.85026     32.35
31       -84.56    9.69     
32       -28.63    1.41    1.79504     28.69
33       -55.17     BF   
I          ∞   
[非球面データ]
第3面
κ = 0.0000
A4 = 1.55202E-06
A6 =-5.26700E-11
A8 = 6.34965E-13
A10=-8.42324E-16
第6面
κ = 0.0000
A4 =-2.55136E-07
A6 =-3.30788E-10
A8 = 8.73814E-13
A10=-1.04795E-15
第9面
κ = 0.0000
A4 =-3.88347E-07
A6 = 8.44413E-11
A8 =-3.63953E-13
A10= 3.73708E-16
［各種データ］
W        T
f   =  71.8  〜 171.0
FNO =   4.5  〜   5.85
Y   =  21.60 〜  21.60
2ω =  33.5  〜  14.1
TL  = 220.33 〜 220.33
[無限遠撮影時の可変間隔データ]                           
W         M         T
f      71.8     105.0      171.0
d8      2.10      2.10       2.10
d13     2.88     15.99      29.18 
d18    50.68     28.98       1.67
BF     45.82     54.42      68.54 
［最短距離撮影時の可変間隔データ］
W         M          T
β     -0.33     -0.48      -0.78
d8     44.68     44.68      44.68
d13     2.88     15.99      29.18 
d18    50.68     28.98       1.67
BF     45.82     54.42      68.54 
R     370.00    370.00     370.00
［レンズ群データ］
ST       ｆ
G1       1     130.50   
G2      14     -55.70
G3      20      56.00
［条件式対応値］
（１−１）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.35
（１−２）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.24
（１−３）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  0.99
（２−１）ｄｆ／Ｄ１        ＝  0.40
（２−２）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.35
（２−３）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.24
（２−４）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  0.99
【０１０５】
図２Ａは、本第１実施例の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２Ｂは、本第１実施例の広角端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．５２）を行った時の収差図である。図３は本第１実施例の中間焦点距離における無限遠合焦時の諸収差図である。図４Ａは、本第１実施例の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図４Ｂは、本第１実施例の望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．５７）を行った時の収差図である。図５Ａは、本第１実施例の広角端状態における近距離合焦時の諸収差図である。図５Ｂは、本第１実施例の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【０１０６】
図２Ａないし図５Ｂの収差図において、「FNO」はFナンバー、「NA」は開口数、「Y」は像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するFナンバーまたは開口数の値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。「d」はd線（波長λ=587.6nm）、「g」はg線（波長λ=435.8nm）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本第１実施例と同様の符号を用いる。
【０１０７】
上記収差図より、本第１実施例に係る変倍光学系は、球面収差、コマ収差を含め諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１０８】
（第２実施例）
図６は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第２実施例に係る変倍光学系の構成を示す、広角端状態でのレンズ断面図である。
【０１０９】
本第２実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１１０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３とからなり負の屈折力を有する前群Ｇ１１、及び、両凸レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸レンズＬ１６との接合レンズとからなり正の屈折力を有する後群Ｇ１２からなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凹レンズＬ１３は、物体側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凸レンズＬ１４の物体側の面は非球面を形成している。
【０１１１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３とからなる。
【０１１２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に両凸レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３の接合レンズと、両凸レンズＬ３４と両凹レンズＬ３５との接合レンズと、両凹レンズＬ３６と、両凸レンズＬ３７と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３８と、からなる。
【０１１３】
手ブレ等による結像位置変位の補正は、両凸レンズＬ３４、両凹レンズＬ３５、及び、両凹レンズＬ３６を防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向成分を含む方向に移動させることにより行う。
【０１１４】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は不動であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が広がり、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が狭まるように、第２レンズ群Ｇ２が像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３が物体側へ移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに物体側に移動する。
【０１１５】
無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１内の前群Ｇ１１、即ち、負メニスカスレンズＬ１１、正メニスカスレンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３を物体側に繰り出すことによって行う。
【０１１６】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するためには、ブレ補正用の防振レンズ群を（ｆ・tanθ/Ｋ）だけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第２実施例においては、広角端状態における防振係数が−０．９４、望遠端状態における防振係数は−１．３４である。
【０１１７】
以下の表２に本第２実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表２）第２実施例
［面データ］
m            r       d       nd         νd
OP           ∞     ∞
1          64.50   2.36    1.51680     63.88 
2          32.00   0.19    1.56093     36.64 
3*         28.59  12.39     
4          45.02   6.00    1.80518     25.45 
5         112.67   5.97     
6*        -95.82   0.19    1.56093     36.64 
7         -94.75   1.68    1.80100     34.92 
8         191.76   2.30     
9*         64.36   6.73    1.62299     58.12 
10       -121.25   0.10     
11         97.56   1.77    1.79504     28.69 
12         32.56   7.21    1.56883     56.00 
13       -431.72   d13      
14       -176.72   1.45    1.69680     55.52 
15         47.36   4.50    1.80809     22.74 
16        123.31   1.80     
17       -114.50   1.45    1.59319     67.90 
18        125.80   d18      
19           ∞    1.50       開口絞りＳ     
20         51.24   4.00    1.49782     82.57 
21       -101.77   0.10     
22         48.37   5.00    1.49782     82.57 
23        -69.00   1.41    1.90200     25.26 
24        261.08  19.91    
25         70.21   4.50    1.90200     25.26 
26        -42.61   1.50    1.74100     52.76 
27        140.69   3.55    
28       -218.41   1.50    2.00069     25.46 
29         42.18   2.67     
30         61.25   4.50    1.85026     32.35 
31        -89.36   9.97    
32        -27.54   1.41    1.79504     28.69 
33        -52.33   BF   
I           ∞
［非球面データ］
第3面
κ = 0.0000
A4 = 2.78394E-06
A6 = 3.83490E-10
A8 = 1.24228E-12
A10=-6.16341E-16
第6面
κ = 0.0000
A4 = 5.42957E-08
A6 =-1.08796E-09
A8 = 2.99096E-12
A10=-2.98655E-15
第9面 
κ = 0.0000
A4 =-4.04698E-07
A6 = 6.63868E-10
A8 =-1.71365E-12
A10= 1.67413E-15
［各種データ］ 
W        T
f   =  71.8  〜 171.0
FNO =   4.52 〜   5.88
Y   =  21.60 〜  21.60
2ω =  33.5  〜  14.1
TL  = 219.60 〜 219.60
［無限遠撮影時の可変間隔データ］
W        M          T
f     71.8     105.0      171.0
d8     2.30      2.30       2.30
d13    3.50     16.52      28.62 
d18   51.25     29.90       2.92
BF    47.26     55.59      70.46 
［最短距離撮影時の可変間隔データ］
W         M          T
β    -0.33     -0.48      -0.77
d8    38.66     38.66      38.66
d13    3.50     16.52      28.62 
d18   51.25     29.90       2.92
BF    47.26     55.59      70.46 
R    370.00    370.00     370.00
［レンズ群データ］ 
ST        ｆ 
G1      1      127.46
G2     14      -54.47
G3     20       55.76
［条件式対応値］ 
（１−１）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.43
（１−２）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.27
（１−３）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  0.98
（２−１）ｄｆ／Ｄ１        ＝  0.40
（２−２）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.43
（２−３）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.27
（２−４）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  0.98
【０１１８】
図７Ａは、本第２実施例の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図７Ｂは、本第２実施例の広角端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．５２）を行った時の収差図である。図８は本第２実施例の中間焦点距離における無限遠合焦時の諸収差図である。図９Ａは、本第２実施例の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図９Ｂは、本第２実施例の望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．５６）を行った時の収差図である。図１０Ａは、本第２実施例の広角端状態における近距離合焦時の諸収差図である。図１０Ｂは、本第２実施例の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【０１１９】
上記収差図より、本第２実施例に係る変倍光学系は、球面収差、コマ収差等を含め諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１２０】
（第３実施例）
図１１は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第３実施例に係る変倍光学系の構成を示す。
【０１２１】
本第３実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１２２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３とからなり負の屈折力を有する前群Ｇ１１、及び、両凸レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸レンズＬ１６との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１７とからなり正の屈折力を有する後群Ｇ１２からなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凹レンズＬ１３は、物体側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凸レンズＬ１４の物体側の面は非球面を形成している。
【０１２３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３とからなる。
【０１２４】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３の接合レンズと、両凸レンズＬ３４と両凹レンズＬ３５との接合レンズと、両凹レンズＬ３６と、両凸レンズＬ３７と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３８と、からなる。
【０１２５】
手ブレ等による結像位置変位の補正は、両凸レンズＬ３４、両凹レンズＬ３５、及び、両凹レンズＬ３６を防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向成分を含む方向に移動させることにより行う。
【０１２６】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は不動であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が広がり、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が狭まるように、第２レンズ群Ｇ２が像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３が物体側へ移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに物体側に移動する。
【０１２７】
無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１内の前群Ｇ１１、即ち、負メニスカスレンズＬ１１、正メニスカスレンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３を物体側に繰り出すことによって行う。
【０１２８】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するためには、ブレ補正用の防振レンズ群を（ｆ・tanθ/Ｋ）だけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第３実施例においては、広角端状態における防振係数が−０．８１、望遠端状態における防振係数は−１．２０である。
【０１２９】
以下の表３に本第３実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表３）第３実施例
［面データ］
m            r      d        nd        νd
OP           ∞     ∞
1          70.59   2.53    1.58913     61.22 
2          35.80   0.20    1.56093     36.78 
3*         32.34  13.45   
4          51.31   6.00    1.80518     25.45 
5         133.67   5.73     
6*       -102.97   0.20    1.56093     36.78 
7        -101.81   1.80    1.80100     34.92 
8         314.43   2.00     
9*         65.70   7.00    1.62299     58.12 
10       -159.47   0.10    
11         95.49   1.84    1.79504     28.69 
12         35.52   8.00    1.51680     63.88 
13       -596.08   0.10     
14        150.69   3.57    1.62299     58.12 
15        237.23   d15     
16       -133.64   1.45    1.69680     55.52 
17         42.32   4.03    1.80809     22.74 
18        113.97   3.00     
19       -135.12   1.45    1.62299     58.12 
20        132.60   d20      
21           ∞    1.50        開口絞りＳ     
22         55.88   4.00    1.49782     82.57 
23       -101.43   0.10     
24         48.32   5.00    1.49782     82.57 
25        -80.11   1.41    1.90200     25.26 
26        387.10  23.70    
27         66.04   5.00    1.80518     25.45 
28        -43.70   1.50    1.62299     58.12 
29        195.07   5.82    
30        -81.08   1.74    1.90200     25.26 
31         41.28   3.64     
32         66.09   4.50    1.80440     39.61 
33        -60.85   2.00     
34        -29.96   1.41    1.74400     44.80 
35        -65.07    BF    
Ｉ          ∞
［非球面データ］
第3面
κ = 0.0000
A4 = 1.69981E-06
A6 = 1.44951E-10
A8 = 5.11281E-13
A10=-5.63056E-16
第6面
κ = 0.0000
A4 =-1.45599E-07
A6 =-1.50651E-10
A8 = 4.23395E-13
A10=-5.60943E-16
第9面
κ = 0.0000
A4 =-5.37885E-08
A6 = 6.06753E-11
A8 =-1.91968E-13
A10= 2.00142E-16
［各種データ］
W         T
f   =   71.8  〜 171.0
FNO =    4.48 〜   5.69
Y   =   21.60 〜  21.60
2ω =   33.5  〜  14.1
TL  =  222.64 〜 222.64
［無限遠撮影時の可変間隔データ］
W        M          T
f      71.8     105.0      171.0
d8      2.00      2.00       2.00
d15     3.50     16.52      28.62 
d20    51.25     29.90       2.92
BF     47.26     55.59      70.46 
［最短距離撮影時の可変間隔データ］
W         M          T
β     -0.33     -0.49      -0.79
d8     50.40     50.40      50.40
d15     3.50     16.52      28.62 
d20    51.25     29.90       2.92
BF     47.26     55.59      70.46 
R     370.00    370.00     370.00
［レンズ群データ］
ST         ｆ
G1      1       121.26
G2     16       -51.36
G3     22        55.48
［条件式対応値］
（１−１）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.19
（１−２）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.16
（１−３）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  0.93
（２−１）ｄｆ／Ｄ１        ＝  0.34
（２−２）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.19
（２−３）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.16
（２−４）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  0.93
【０１３０】
図１２Ａは、本第３実施例の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１２Ｂは、本第３実施例の広角端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．６１）を行った時の収差図である。図１３は本第３実施例の中間焦点距離における無限遠合焦時の諸収差図である。図１４Ａは、本第３実施例の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１４Ｂは、本第３実施例の望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．６３）を行った時の収差図である。図１５Ａは、本第３実施例の広角端状態における近距離合焦時の諸収差図である。図１５Ｂは、本第３実施例の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【０１３１】
上記収差図より、本第３実施例に係る変倍光学系は、球面収差、コマ収差等を含め諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１３２】
（第４実施例）
図１６は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第４実施例に係る変倍光学系の構成を示す。
【０１３３】
本第４実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１３４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３とからなり負の屈折力を有する前群Ｇ１１、及び、両凸レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸レンズＬ１６との接合レンズとからなり正の屈折力を有する後群Ｇ１２からなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凹レンズＬ１３は、物体側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凸レンズＬ１４の物体側の面は非球面を形成している。
【０１３５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３とからなる。
【０１３６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３の接合レンズと、両凸レンズＬ３４と両凹レンズＬ３５との接合レンズと、両凹レンズＬ３６と、両凸レンズＬ３７と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３８と、からなる。
【０１３７】
手ブレ等による結像位置変位の補正は、両凸レンズＬ１４、負メニスカスレンズＬ１５、及び、両凸レンズＬ１６を防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向成分を含む方向に移動させることにより行う。
【０１３８】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は不動であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が広がり、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が狭まるように、第２レンズ群Ｇ２が像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３が物体側へ移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに物体側に移動する。
【０１３９】
無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１内の前群Ｇ１１、即ち、負メニスカスレンズＬ１１、正メニスカスレンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３を物体側に繰り出すことによって行う。
【０１４０】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するためには、ブレ補正用の防振レンズ群を（ｆ・tanθ/Ｋ）だけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第４実施例においては、広角端状態における防振係数が１．２８、望遠端状態における防振係数が３．０５である。
【０１４１】
以下の表４に本第４実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表４）第４実施例
［面データ］
m           r      d        nd        νd
OP          ∞     ∞
1         70.29   2.53    1.58913     61.22 
2         36.50   0.20    1.56093     36.64 
3*        32.34  13.84    
4         49.85   6.00    1.78472     25.64 
5        160.84   5.95    
6*      -102.97   0.20    1.56093     36.64 
7       -101.81   1.80    1.80100     34.92 
8        181.76   2.10    
9*        63.72   7.00    1.62299     58.12 
10      -118.25   0.10    
11       110.60   1.84    1.79504     28.69 
12        34.50   7.50    1.56883     56.00 
13     -1145.44   d13     
14      -214.52   1.45    1.69680     55.52 
15        48.73   4.50    1.80809     22.74 
16       128.20   1.80     
17      -105.54   1.45    1.59319     67.90 
18       127.16   d18     
19           ∞   1.50        開口絞りＳ     
20        53.73   4.00    1.49782     82.57 
21       -87.39   0.10     
22        46.05   5.00    1.49782     82.57 
23       -67.33   1.41    1.90200     25.26 
24       218.68  16.82    
25        63.38   4.50    1.90200     25.26 
26       -46.65   1.50    1.74100     52.76 
27       106.75   5.03    
28      -215.29   1.50    2.00069     25.46 
29        42.88   4.93    
30        74.24   4.50    1.85026     32.35 
31       -76.50   9.75    
32       -28.93   1.41    1.79504     28.69 
33       -56.04   BF    
I          ∞
［非球面データ］
第3面
κ = 0.0000
A4 = 1.69021E-06
A6 = 5.54096E-12
A8 = 7.83798E-13
A10=-6.49343E-16
第6面
κ = 0.0000
A4 =-1.58234E-08
A6 =-6.54320E-10
A8 = 1.68055E-12
A10=-1.66708E-15
第9面
κ = 0.0000
A4 =-4.30423E-07
A6 = 3.77549E-10
A8 =-9.17482E-13
A10= 8.05198E-16
［各種データ］
W        T
f   =  71.8  〜 171.0
FNO =   4.49 〜   5.81
Y   =  21.60 〜  21.60
2ω=   33.5  〜  14.1
TL  = 220.78 〜 220.78
［無限遠撮影時の可変間隔データ］
W        M          T
f     71.8     105.0     171.0
d8     2.10      2.10      2.10
d13    3.00     16.35     29.63 
d18   51.61     29.73      2.26
BF    45.96     54.49     68.68  
［最短距離撮影時の可変間隔データ］
W         M         T
β    -0.33     -0.48     -0.78
d8    44.68     44.68     44.68
d13    3.00     16.35     29.63 
d18   51.61     29.73      2.26
BF    45.96     54.49     68.68  
R    370.00    370.00    370.00
［レンズ群データ］
ST        ｆ
G1      1      133.00
G2     14      -56.11
G3     20       56.27
［条件式対応値］
（１−１）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.38
（１−２）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.26
（１−３）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  1.00
（２−１）ｄｆ／Ｄ１        ＝  0.40
（２−２）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.38
（２−３）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.26
（２−４）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  1.00
【０１４２】
図１７Ａは、本第４実施例の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１７Ｂは、本第４実施例の広角端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．３８）を行った時の収差図である。図１８は本第４実施例の中間焦点距離における無限遠合焦時の諸収差図である。図１９Ａは、本第４実施例の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図１９Ｂは、本第４実施例の望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．２５）を行った時の収差図である。図２０Ａは、本第４実施例の広角端状態における近距離合焦時の諸収差図である。図２０Ｂは、本第４実施例の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【０１４３】
上記収差図より、本第４実施例に係る変倍光学系は、球面収差、コマ収差等を含め諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１４４】
（第５実施例）
図２１は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第５実施例に係る変倍光学系の構成を示す。
【０１４５】
本第５実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１４６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３とからなり負の屈折力を有する前群Ｇ１１、及び、両凸レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸レンズＬ１６との接合レンズとからなり正の屈折力を有する後群Ｇ１２からなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凹レンズＬ１３は、物体側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凸レンズＬ１４の物体側の面は非球面を形成している。
【０１４７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、両凹レンズＬ２３とからなる。
【０１４８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズＬ３２と両凹レンズＬ３３の接合レンズと、両凸レンズＬ３４と両凹レンズＬ３５との接合レンズと、両凹レンズＬ３６と、両凸レンズＬ３７と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３８と、からなる。
【０１４９】
手ブレ等による結合位置変位の補正は、両凸レンズＬ３４、両凹レンズＬ３５、及び、両凹レンズＬ３６を防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向成分を含む方向に移動させることにより行う。
【０１５０】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は不動であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が広がり、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が狭まるように、第２レンズ群Ｇ２が像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３が物体側へ移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに物体側に移動する。
【０１５１】
無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１内の前群Ｇ１１、即ち、負メニスカスレンズＬ１１、正メニスカスレンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３を物体側に繰り出すことによって行う。
【０１５２】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するためには、ブレ補正用の防振レンズ群を（ｆ・tanθ/Ｋ）だけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第５実施例においては、広角端状態における防振係数が−１．５１、望遠端状態における防振係数が−２．０４である。
【０１５３】
以下の表５に本第５実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表５）第５実施例
［面データ］
m            r      d        nd        νd
OP           ∞     ∞
1          58.37   1.77    1.58913    61.22 
2          25.55   0.14    1.56093    36.64 
3*         22.64  10.45   
4          33.65   4.20    1.78472    25.64 
5         108.02   5.95  
6*        -72.08   0.14    1.56093    36.64 
7         -71.27   1.26    1.80100    34.92 
8         110.38   2.30   
9*         44.75   4.90    1.62299    58.12 
10        -86.43   0.07   
11         68.16   1.29    1.79504    28.69 
12         22.79   5.25    1.56883    56.00 
13       -263.29   d13    
14       -113.39   1.01    1.69680    55.52 
15         33.66   3.15    1.80809    22.74 
16         86.78   1.26     
17        -92.18   1.01    1.59319    67.90 
18         88.17   d18      
19           ∞    1.05       開口絞りＳ     
20         32.69   2.80    1.49782    82.57 
21        -76.88   0.07    
22         34.97   3.50    1.49782    82.57 
23        -47.10   0.99    1.90200    25.26 
24        171.30  12.37     
25         45.45   3.15    1.90200    25.26 
26        -29.37   1.05    1.74100    52.77 
27         75.50   2.46     
28       -142.87   1.05    2.00069    25.46 
29         28.85   2.52   
30         41.95   3.15    1.85026    32.35 
31        -51.42   5.44   
32        -19.72   0.99    1.79504    28.69 
33        -41.86    BF      
I           ∞
［非球面データ］
第3面
κ = 0.0000
A4 = 4.66545E-06
A6 = 2.95477E-10
A8 =-1.58425E-12
A10= 3.14972E-16
第6面
κ = 0.0000
A4 =-6.85860E-07
A6 =-9.09798E-10
A8 =-7.61112E-12
A10= 1.75584E-14
第9面
κ = 0.0000
A4 =-9.29035E-07
A6 =-1.42403E-10
A8 = 3.68200E-12
A10=-6.17569E-15
[各種データ]
W         T
f   = 51.6   〜 120.0
FNO =  4.50  〜   5.68
Y   = 14.25  〜  14.25
2ω = 31.9   〜  13.77
TL  =161.31  〜 161.31
[無限遠撮影時の可変間隔データ]                           
W         M          T
f      51.6      75.0      120.0
d8      2.30      2.30       2.30
d13     3.13     11.86      20.49 
d18    34.86     19.77       0.98
BF     38.56     44.93      55.08 
[最短距離撮影時の可変間隔データ]                           
W         M          T
β     -0.39     -0.56      -0.90
d8     27.65     27.65      27.65
d13     3.13     11.86      20.49 
d18    34.86     19.77       0.98
BF     38.56     44.93      55.08 
R     370.00    370.00     370.00
［レンズ群データ］
ST        ｆ
G1      1      85.58
G2     14     -38.79
G3     20      40.84
［条件式対応値］
（１−１）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.47
（１−２）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.32
（１−３）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  0.95
（２−１）ｄｆ／Ｄ１        ＝  0.40
（２−２）ｆ１／（−ｆ１１）＝  1.47
（２−３）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝  1.32
（２−４）（−ｆ２）／ｆ３  ＝  0.95
【０１５４】
図２２Ａは、本第５実施例の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２２Ｂは、本第５実施例の広角端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．３８）を行った時の収差図である。図２３は本第５実施例の中間焦点距離における無限遠合焦時の諸収差図である。図２４Ａは、本第５実施例の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２４Ｂは、本第５実施例の望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．２５）を行った時の収差図である。図２５Ａは、本第５実施例の広角端状態における近距離合焦時の諸収差図である。図２５Ｂは、本第５実施例の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【０１５５】
上記収差図より、本第５実施例に係る変倍光学系は、球面収差、コマ収差等を含め諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１５６】
（第６実施例）
図２６は、本願の第１実施形態及び第２実施形態に共通する第６実施例に係る変倍光学系の構成を示す。
【０１５７】
本第６実施例に係る変倍光学系は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１５８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２と、両凹レンズＬ１３とからなり負の屈折力を有する前群Ｇ１１、及び、両凸レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５と両凸レンズＬ１６との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１７とからなり正の屈折力を有する後群Ｇ１２からなる。負メニスカスレンズＬ１１は、像側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凹レンズＬ１３は、物体側の面に樹脂層を設けて非球面が形成された非球面レンズである。両凸レンズＬ１４の物体側の面は非球面を形成している。
【０１５９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２との接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２３とからなる。
【０１６０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３の接合レンズと、両凸レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３５と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３６と、からなる。
【０１６１】
手ブレ等による結合位置変位の補正は、後群Ｇ１２、即ち、両凸レンズＬ１４、負メニスカスレンズＬ１５、両凸レンズＬ１６、及び、正メニスカスレンズＬ１７を防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向成分を含む方向に移動させることにより行う。
【０１６２】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１は不動であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の間隔が広がり、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の間隔が狭まるように、第２レンズ群Ｇ２が像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３が物体側へ移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されており、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して第３レンズ群Ｇ３とともに物体側に移動する。
【０１６３】
無限遠物体から近距離物体への合焦は、第１レンズ群Ｇ１内の前群Ｇ１１、即ち、負メニスカスレンズＬ１１、正メニスカスレンズＬ１２、及び、両凹レンズＬ１３を物体側に繰り出すことによって行う。
【０１６４】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ブレ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量比）がＫのレンズで角度θの回転ブレを補正するためには、ブレ補正用の防振レンズ群を（ｆ・tanθ/Ｋ）だけ光軸と直交方向に移動させればよい。本第６実施例においては、広角端状態における防振係数が１．４３、望遠端状態における防振係数が３．４２である。
【０１６５】
以下の表６に本第６実施例に係る変倍光学系の諸元値を示す。
（表６）第６実施例
［面データ］
m         r      d        nd        νd
OP        ∞     ∞
1       68.60   2.53    1.58913     61.22 
2       35.80   0.20    1.56093     36.78 
3*      32.34  13.85    
4       52.37   6.00    1.80518     25.45 
5      144.78   5.73    
6*    -102.97   0.20    1.56093     36.78 
7     -101.81   1.80    1.80100     34.92 
8      280.66   1.14    
9*      57.06   7.00    1.62299     58.12 
10    -203.38   0.10    
11     110.95   1.84    1.79504     28.69 
12      33.46   9.27    1.51680     63.88 
13    -307.44   0.10    
14     105.46   3.57    1.67003     47.14 
15     266.50   d15      
16    -107.44   1.45    1.69680     55.52 
17      28.18   4.03    1.80809     22.74 
18      55.52   3.00     
19     -97.19   1.45    1.62299     58.12 
20   -1286.06   d20      
21        ∞    1.50        開口絞りＳ     
22     139.85   3.23    1.49782     82.57 
23     -81.58   0.10    
24      40.98   6.05    1.49782     82.57 
25     -86.02   1.41    1.90200     25.28 
26   -1151.85  38.13    
27     369.17   3.73    1.75520     27.57 
28     -93.42   4.11   
29      86.11   3.02    1.51680     63.88 
30     203.60   2.98   
31     -33.74   1.41    1.77250     49.62 
32    -564.45    BF   
I       ∞
［非球面データ］
第3面
κ = 0.0000
A4 = 1.74289E-06
A6 = 2.00431E-10
A8 = 5.51463E-13
A10=-4.96767E-16
第6面
κ = 0.0000
A4 =-3.26357E-08
A6 =-1.38284E-10
A8 = 4.82201E-13
A10=-5.68295E-16
第9面
κ = 0.0000
A4 = 1.19375E-07
A6 = 1.02375E-10
A8 =-1.30460E-13
A10= 6.50329E-17
［各種データ］
W        T
f   =  51.6  〜 120.0
FNO =   4.50 〜   5.79
Y   =  21.60 〜  21.60
2ω =  33.5  〜  14.1
TL  = 213.54 〜 213.54
［無限遠合焦時の可変間隔データ］
W         M           T
f    71.8     105.0       171.0
d8    1.14      1.14        1.14
d15   3.41     11.93       21.27 
d20  41.25     23.90        1.45
BF   39.96     48.79       61.90 
［最短距離撮影時の可変間隔データ］
W         M           T
β   -0.32     -0.46       -0.75
d8   47.89     47.89       47.89
d15   3.41     11.93       21.27 
d20  41.25     23.90        1.45
BF   39.96     48.79       61.90 
R   370.00    370.00      370.00
［レンズ群データ］
ST        ｆ
G1       1      97.31                  
G2      16     -42.52                     
G3      22      48.47
［条件式対応値］
（１−１）ｆ１／（−ｆ１１）＝ 0.94
（１−２）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝ 0.90
（１−３）（−ｆ２）／ｆ３  ＝ 0.88
（２−１）ｄｆ／Ｄ１        ＝ 0.33
（２−２）ｆ１／（−ｆ１１）＝ 0.94
（２−３）ｆ１／（−ｆ１Ｆ）＝ 0.90
（２−４）（−ｆ２）／ｆ３  ＝ 0.88
【０１６６】
図２７Ａは、本第６実施例の広角端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２７Ｂは、本第６実施例の広角端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．２４）を行った時の収差図である。図２８は本第６実施例の中間焦点距離における無限遠合焦時の諸収差図である。図２９Ａは、本第６実施例の望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。図２９Ｂは、本第６実施例の望遠端状態における無限遠合焦時に像ブレ補正（防振レンズ群のシフト量＝０．１６）を行った時の収差図である。図３０Ａは、本第６実施例の広角端状態における近距離合焦時の諸収差図である。図３０Ｂは、本第６実施例の望遠端状態における近距離合焦時の諸収差図である。
【０１６７】
上記収差図より、本第６実施例に係る変倍光学系は、球面収差、コマ収差等を含め諸収差が良好に補正されていることがわかる。
【０１６８】
（第７実施例）
図３１は、本願の第３実施形態に係る第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１のレンズ構成を示す断面図である。
【０１６９】
図３１に示すように、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１７０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１と、無限遠物体合焦時に負の屈折力を有する合焦群Ｇｎと、正の屈折力を有する部分レンズ群Ｇｐとから構成されている。負メニスカスレンズＬ１は、像側のレンズ面の表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面レンズである。
【０１７１】
合焦群Ｇｎは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１部分群Ｇｎ１と、負の屈折力を有する第２部分群Ｇｎ２とから構成されている。
【０１７２】
第１部分群Ｇｎ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３とから構成されている。負メニスカスレンズＬ２は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１７３】
第２部分群Ｇｎ２は、両凹レンズＬ４から構成されている。両凹レンズＬ４は、像側のレンズ面の表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面レンズである。
【０１７４】
部分レンズ群Ｇｐは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６と両凸レンズＬ７との接合レンズとから構成されている。両凸レンズＬ５は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１７５】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凹レンズＬ８と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ９との接合レンズと、両凹レンズＬ１０とから構成されている。
【０１７６】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凸レンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２と両凹レンズＬ１３との接合レンズと、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レンズＬ１６と、両凸レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８とから構成されている。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側に配置され、第３レンズ群Ｇ３と一体で構成されている。
【０１７７】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１７８】
以上の構成のもと、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、および第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔がそれぞれ変化するように、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｉに対して固定であり、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動する。これにより、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ３と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少する。開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１７９】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、合焦群Ｇｎが光軸に沿って物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。詳細には、合焦群Ｇｎの第１部分群Ｇｎ１と第２部分群Ｇｎ２とがそれぞれ物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。第１部分群Ｇｎ１と第２部分群Ｇｎ２との物体側への移動は、第１部分群Ｇｎ１が速く移動し、第２部分群Ｇｎ２は第１部分群Ｇｎ１の後を追うように移動する。したがって、第１部分群Ｇｎ１と第２部分群Ｇｎ２とが物体側へ移動しているとき、第１部分群Ｇｎ１と第２部分群Ｇｎ２と間隔は増大する。なお、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に配置された負メニスカスレンズＬ１は、光軸方向の位置は固定である。
【０１８０】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、第３レンズ群Ｇ３中の両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レンズＬ１６とを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０１８１】
ここで、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき（以下、この比のことを防振係数Ｋという。）、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【０１８２】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態においては、防振係数Ｋは１．２７であり、焦点距離は７１．８（ｍｍ）（下記表７参照）であるので、０．３８５°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３８（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．７３であり、焦点距離は１７１．０（ｍｍ）（下記表７参照）であるので、０．２５５°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４４（ｍｍ）である。
（表７）第７実施例
［面データ］
m            r        d         nd        νd
OP          ∞
1          54.01     2.36     1.48749     70.32
2          40.00     0.19     1.56093     36.64
3*         36.40      d3
4          55.87     2.50     1.74400     44.80
5*         45.63    12.66
6          44.51     4.50     1.72825     28.38
7         103.98      d7
8         -74.23     1.40     1.69680     55.52
9         125.88     0.20     1.56093     36.64
10*        91.78      d10
11*        72.23     6.73     1.58913     61.22
12        -92.51     0.10
13        132.89     1.77     1.75520     27.57
14         40.03     7.21     1.58913     61.22
15       -180.01      d15
16       -159.95     1.45     1.69680     55.52
17         49.77     4.50     1.80809     22.74
18        117.07     1.91
19       -133.13     1.45     1.59319     67.90
20        186.48      d20
21          ∞       1.50         開口絞りＳ
22         47.15     5.00     1.49782     82.57
23       -116.11     0.10
24         50.48     5.00     1.49782     82.57
25        -67.03     1.41     1.90200     25.25
26        238.19    15.27
27         71.21     4.50     1.90200     25.25
28        -41.78     1.50     1.74100     52.76
29         99.32     4.44
30       -175.75     1.50     2.00069     25.46
31         45.46     4.11
32         81.22     4.50     1.85026     32.35
33        -76.78    10.21
34        -26.66     1.41     1.79504     28.69
35        -40.81      BF
I           ∞
［非球面データ］
第3面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝ 1.62424E−06
A6 ＝ 3.44036E−10
A8 ＝ 2.16092E−13
A10＝-1.37533E−17
第5面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝ 7.32547E−07
A6 ＝ 3.50074E−11
A8 ＝-4.42038E−13
A10＝ 2.50901E−16
第10面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝ 3.60670E−07
A6 ＝ 1.59305E−10
A8 ＝ 3.46119E−13
A10＝ 1.24755E−15
第11面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝-8.49336E−07
A6 ＝ 3.10654E−10
A8 ＝-8.73527E−14
A10＝-2.93577E−16
［各種データ］
W          T
f   =  71.8   〜  171.0
FNO =   4.5   〜    5.69
Y   =  21.6   〜   21.6
2ω =  32.8   〜   14.1
TL  = 272.19  〜  272.19
BF  =  60.99  〜   87.06
［無限遠撮影時の可変間隔データ］
W         M          T
f        71.8      105.0      171.0
d3       27.03      27.03      27.03
d7        9.82       9.82       9.82
d10       3.00       3.00       3.00
d15       2.50      16.28      30.46
d20      59.50      35.66       5.50
BF       60.99      71.06      87.06
［最短距離撮影時の可変間隔データ］
W          M          T
β      -0.29      -0.43      -0.70
d3       4.58       4.58       4.58
d7       9.82       9.82       9.82
d10     25.45      25.45      25.45
d15      2.50      16.28      30.46
d20     59.50      35.66       5.50
BF      60.99      71.06      87.06
R      428.00     428.00     428.00
［レンズ群データ］
ST      f
G1       1    124.25
G2      16    -58.98
G3      21     64.46
［各条件式対応値］
（３−１）ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＝ 0.99
（３−２）｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜    ＝ 0.54
（３−３）（−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ＝ 2.34
（３−４）ｆ１／ｆ３          ＝ 1.93
【０１８３】
図３２Ａ、図３２Ｂ、図３２Ｃは、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠物体合焦時の諸収差図であり、図３２Ａは広角端状態を、図３２Ｂは中間焦点距離状態を、図３２Ｃは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０１８４】
図３３Ａ、図３３Ｂは、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の近距離物体合焦時の諸収差図であり、図３３Ａは広角端状態を、図３３Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０１８５】
図３４Ａ、図３４Ｂは、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠物体合焦時に像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図であり、図３４
Ａは広角端状態を、図３４Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０１８６】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、ＮＡは第１レンズ群に入射する光線の開口数を、Ｙは像高をそれぞれ示している。また、図中のｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）での収差曲線を示し、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）での収差曲線を示し、記載のないものはｄ線での収差曲線を示す。球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示している。非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。コマ収差を示す収差図において、実線はｄ線およびｇ線に対するメリディオナルコマ収差を表し、破線はメリディオナルコマ収差を表している。なお、以下に示す各実施例の諸収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【０１８７】
各収差図から明らかなように、第７実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、無限遠物体から近距離物体に至る物体距離全般において、広角端状態から望遠端状態に亘り諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有することがわかる。
【０１８８】
（第８実施例）
図３５は、本願の第３実施形態に係る第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２のレンズ構成を示す断面図である。
【０１８９】
図３５に示すように、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０１９０】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１と、無限遠物体合焦時に負の屈折力を有する合焦群Ｇｎと、正の屈折力を有する部分レンズ群Ｇｐとから構成されている。負メニスカスレンズＬ１は、像側のレンズ面の表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面レンズである。
【０１９１】
合焦群Ｇｎは、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３と、両凹レンズＬ４とから構成されている。負メニスカスレンズＬ２は、像側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。両凹レンズＬ４は、像側のレンズ面の表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面レンズである。
【０１９２】
部分レンズ群Ｇｐは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６と両凸レンズＬ７との接合レンズとから構成されている。両凸レンズＬ５は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０１９３】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凹レンズＬ８と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ９との接合レンズと、両凹レンズＬ１０とから構成されている。
【０１９４】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凸レンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２と両凹レンズＬ１３との接合レンズと、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レンズＬ１６と、両凸レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８とから構成されている。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側に配置され、第３レンズ群Ｇ３と一体で構成されている。
【０１９５】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０１９６】
以上の構成のもと、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、および第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔がそれぞれ変化するように、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｉに対して固定であり、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動する。これにより、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ３と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少する。開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１９７】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、合焦群Ｇｎが光軸に沿って物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。なお、無限遠物体から近距離物体への合焦の際、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に配置された負メニスカスレンズＬ１は、光軸方向の位置は固定である。
【０１９８】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、第３レンズ群Ｇ３中の両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レンズＬ１６とを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０１９９】
ここで、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振係数をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【０２００】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態においては、防振係数Ｋは１．１１であり、焦点距離は７１．８（ｍｍ）（下記表８参照）であるので、０．３９０°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４４（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．５４であり、焦点距離は１７１．０（ｍｍ）（下記表８参照）であるので、０．２５３°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４９（ｍｍ）である。
【０２０１】
以下の表８に、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の諸元の値を掲げる。
【０２０２】
（表８）第８実施例
［面データ］
m           r        d         nd        νd
OP         ∞
1         53.10     2.36     1.48749     70.32
2         40.00     0.19     1.56093     36.64
3*        36.70      d3
4         68.73     2.50     1.74400     44.80
5*        50.61     6.56
6         39.33     4.50     1.72825     28.38
7         79.54     8.75
8        -74.05     1.40     1.69680     55.52
9        165.90     0.20     1.56093     36.64
10*      104.70      d10
11*       70.45     6.73     1.61800     63.34
12      -139.91     0.10
13       164.14     1.77     1.75520     27.57
14        43.36     7.21     1.58913     61.22
15      -111.36      d15
16      -173.36     1.45     1.69680     55.52
17        50.94     4.50     1.80809     22.74
18       132.14     1.81
19      -141.02     1.45     1.59319     67.90
20       130.34      d20
21         ∞       1.50         開口絞りＳ
22        46.43     4.00     1.49782     82.57
23      -106.59     0.10
24        52.63     5.00     1.49782     82.57
25       -61.80     1.41     1.90200     25.25
26       273.76    14.27
27        73.00     4.50     1.90200     25.25
28       -42.20     1.50     1.74100     52.76
29        96.62     4.50
30      -236.86     1.50     2.00069     25.46
31        47.98     4.00
32        85.33     4.50     1.85026     32.35
33       -83.25    10.91
34       -25.95     1.41     1.79504     28.69
35       -40.90     BF
I           ∞
［非球面データ］
第3面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝ 1.21122E−06
A6 ＝ 2.87057E−10
A8 ＝-6.16926E−14
A10＝ 5.34937E−17
第5面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝ 9.07075E−07
A6 ＝-2.46095E−10
A8 ＝ 1.64371E−13
A10＝-5.32477E−16
第10面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝ 8.90876E−07
A6 ＝ 5.06704E−10
A8 ＝-7.79450E−14
A10＝-8.57340E−16
第11面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝-8.59935E−07
A6 ＝ 1.93576E−10
A8 ＝-6.89609E−14
A10＝-9.77162E−17
［各種データ］
W         T
f   =  71.8   〜  171.0
FNO =   4.5   〜    5.88
Y   =  21.6   〜   21.6
2ω =  32.9   〜   14.1
TL  = 265.75  〜  265.75
BF  =  57.95  〜   85.38
［無限遠撮影時の可変間隔データ］
W          M          T
f        71.8      105.0      171.0
d3       29.77      29.77      29.77
d10       2.78       2.78       2.78
d15       4.17      19.29      30.21
d20      60.51      37.03       7.04
BF       57.95      66.31      85.38
［最短距離撮影時の可変間隔データ］
W          M          T
β       -0.30      -0.43      -0.71
d3        5.65       5.65       5.65
d10      26.90      26.90      26.90
d15       4.17      19.29      30.21
d20      60.51      37.03       7.04
BF       57.95      66.31      85.38
R       420.00     420.00     420.00
［レンズ群データ］
ST       f
G1       1     124.87
G2      16     -58.84
G3      21      62.88
［各条件式対応値］
（３−１）ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＝ 1.02
（３−２）｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜    ＝ 0.51
（３−３）（−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ＝ 2.28
（３−４）ｆ１／ｆ３          ＝ 1.99
【０２０３】
図３６Ａ、図３６Ｂ、図３６Ｃは、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠物体合焦時の諸収差図であり、図３６Ａは広角端状態を、図３６Ｂは中間焦点距離状態を、図３６Ｃは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０２０４】
図３７Ａ、図３７Ｂは、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の近距離物体合焦時の諸収差図であり、図３７Ａは広角端状態を、図３７Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０２０５】
図３８Ａ、図３８Ｂは、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠物体合焦時に像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図であり、図３８Ａは広角端状態を、図３８Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０２０６】
各収差図から明らかなように、第８実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、無限遠物体から近距離物体に至る物体距離全般において、広角端状態から望遠端状態に亘り諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有することがわかる。
【０２０７】
（第９実施例）
図３９は、本願の第３実施形態に係る第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３のレンズ構成を示す断面図である。
【０２０８】
図３９に示すように、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。
【０２０９】
第１レンズ群Ｇ１は、光軸に沿って物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１と、無限遠物体合焦時に負の屈折力を有する合焦群Ｇｎと、正の屈折力を有する部分レンズ群Ｇｐとから構成されている。負メニスカスレンズＬ１は、像側のレンズ面の表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面レンズである。
【０２１０】
合焦群Ｇｎは、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１部分群Ｇｎ１と、負の屈折力を有する第２部分群Ｇｎ２とから構成されている。
【０２１１】
第１部分群Ｇｎ１は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２から構成されている。
【０２１２】
第２部分群Ｇｎ２は、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ３と両凹レンズＬ４との接合レンズから構成されている。正メニスカスレンズＬ３は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２１３】
部分レンズ群Ｇｐは、光軸に沿って物体側から順に、両凸レンズＬ５と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６と両凸レンズＬ７との接合レンズとから構成されている。両凸レンズＬ５は、物体側のレンズ面を非球面形状としたガラスモールド非球面レンズである。
【０２１４】
第２レンズ群Ｇ２は、光軸に沿って物体側から順に、両凹レンズＬ８と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ９との接合レンズと、両凹レンズＬ１０とから構成されている。
【０２１５】
第３レンズ群Ｇ３は、光軸に沿って物体側から順に、開口絞りＳと、両凸レンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２と両凹レンズＬ１３との接合レンズと、両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レンズＬ１６と、両凸レンズＬ１７と、像側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１８とから構成されている。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の最も物体側に配置され、第３レンズ群Ｇ３と一体で構成されている。
【０２１６】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。
【０２１７】
以上の構成のもと、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔、および第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔がそれぞれ変化するように、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３とが像面Ｉに対して光軸に沿って移動する。詳細には、変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｉに対して固定であり、第２レンズ群Ｇ２は像側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側へ移動する。これにより、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は増大し、第２レンズ群Ｇ３と第３レンズ群Ｇ３との間隔は減少する。開口絞りＳは、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０２１８】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、合焦群Ｇｎが光軸に沿って物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。詳細には、合焦群Ｇｎの第１部分群Ｇｎ１と第２部分群Ｇｎ２とがそれぞれ物体側へ移動することにより、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う。第１部分群Ｇｎ１と第２部分群Ｇｎ２との物体側への移動は、第１部分群Ｇｎ１が速く移動し、第２部分群Ｇｎ２は第１部分群Ｇｎ１の後を追うように移動する。したがって、第１部分群Ｇｎ１と第２部分群Ｇｎ２とが物体側へ移動しているとき、第１部分群Ｇｎ１と第２部分群Ｇｎ２と間隔は増大する。なお、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に配置された負メニスカスレンズＬ１は、光軸方向の位置は固定である。
【０２１９】
また、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、第３レンズ群Ｇ３中の両凸レンズＬ１４と両凹レンズＬ１５との接合レンズと、両凹レンズＬ１６とを防振レンズ群として光軸と直交する方向の成分を含む方向に移動させることにより像ブレ発生時の像面補正、すなわち防振を行っている。
【０２２０】
ここで、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振係数をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、防振レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【０２２１】
本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態においては、防振係数Ｋは１．２５であり、焦点距離は７１．８（ｍｍ）（下記表９参照）であるので、０．３８９°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．３９（ｍｍ）である。また、望遠端状態においては、防振係数Ｋは１．７１であり、焦点距離は１７１．０（ｍｍ）（下記表９参照）であるので、０．２５２°の回転ブレを補正するための防振レンズ群の移動量は０．４４（ｍｍ）である。
【０２２２】
以下の表９に、本実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の諸元の値を掲げる。
（表９）第９実施例
［面データ］
m           r         d        nd        νd
OP          ∞
1         63.21     2.36     1.48749     70.32
2         40.00     0.19     1.56093     36.64
3*        36.40      d3
4         42.65     6.00     1.72825     28.38
5         74.29      d5
6*       -68.89     2.30     1.58313     59.53
7        -58.56     1.40     1.69680     55.52
8        103.87      d8
9*        71.60     6.73     1.58913     61.22
10       -89.37     0.10
11       119.61     1.77     1.75520     27.57
12        39.18     7.21     1.58913     61.22
13      -195.01     d13
14      -153.15     1.45     1.69680     55.52
15        46.57     4.50     1.80809     22.74
16       105.28     1.94
17      -145.39     1.45     1.59319     67.90
18       188.93      d18
19          ∞      1.50        開口絞りＳ
20        50.87     5.00     1.49782     82.57
21      -101.93     0.10
22        49.01     5.00     1.49782     82.57
23       -66.62     1.41     1.90200     25.26
24       263.75    15.59
25        76.65     4.50     1.90200     25.26
26       -41.58     1.50     1.74100     52.76
27       101.88     4.47
28      -168.59     1.50     2.00069     25.46
29        48.53     4.00
30        92.68     4.50     1.85026     32.35
31       -75.95    11.53
32       -26.71     1.41     1.79504     28.69
33       -39.62      BF
I          ∞
［非球面データ］
第3面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝ 9.50891E−07
A6 ＝-1.31378E−10
A8 ＝-3.84583E−14
A10＝-1.22939E−16
第6面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝-7.25088E−07
A6 ＝-2.48121E−10
A8 ＝ 1.08360E−12
A10＝-6.73072E−16
第9面
κ ＝ 0.0000
A4 ＝-8.71221E−07
A6 ＝ 2.23342E−10
A8 ＝-2.83237E−13
A10＝ 1.73835E−16
［各種データ］
W          T
f   =  71.8   〜  171.0
FNO =   4.5   〜    5.88
Y   =  21.6   〜   21.6
2ω =  32.9   〜   14.1
TL  = 261.14  〜  261.14
BF  =  59.18  〜   85.46
［無限遠撮影時の可変間隔データ］
W          M          T
f        71.8      105.0      171.0
d3       30.00      30.00      30.00
d5        8.41       8.41       8.41
d8        6.20       6.20       6.20
d13       3.00      16.15      29.49
d18      54.94      31.73       2.20
BF       59.18      69.34      85.46
［最短距離撮影時の可変間隔データ］
W          M          T
β      -0.33      -0.48      -0.78
d3       8.78       8.78       8.78
d5       6.29       6.29       6.29
d8      29.55      29.55      29.55
d13      3.00      16.15      29.49
d18     54.94      31.73       2.20
BF      59.18      69.34      85.46
R      400.00     400.00     400.00
［レンズ群データ］
ST       f
G1       1     116.90
G2      14     -57.60
G3      19      63.16
［各条件式対応値］
（３−１）ｆ１／（−ｆ１ｎ）  ＝ 0.83
（３−２）｜ｆ１／ｆ１Ｆ｜    ＝ 0.66
（３−３）（−ｆ１ｎ）／ｆ１ｐ＝ 2.71
（３−４）ｆ１／ｆ３          ＝ 1.85
【０２２３】
図４０Ａ、図４０Ｂ、図４０Ｃは、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠物体合焦時の諸収差図であり、図４０Ａは広角端状態を、図４０Ｂは中間焦点距離状態を、図４０Ｃは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０２２４】
図４１Ａ、図４１Ｂは、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の近距離物体合焦時の諸収差図であり、図４１Ａは広角端状態を、図４１Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０２２５】
図４２Ａ、図４２Ｂは、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠物体合焦時に像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図であり、図４２Ａは広角端状態を、図４２Ｂは望遠端状態をそれぞれ示している。
【０２２６】
各収差図から明らかなように、第９実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、無限遠物体から近距離物体に至る物体距離全般において、広角端状態から望遠端状態に亘り諸収差が良好に補正され、高い光学性能を有することがわかる。
【０２２７】
以上説明したように、上記各実施例によれば、小型で高い光学性能を備えた変倍光学系を実現することができる。なお、上記各実施例は本発明の一具体例を示しているものであり、本発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本発明の変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。  
【０２２８】
なお、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下の内容は、本願の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０２２９】
本願の変倍光学系の数値実施例として３群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成（例えば、４群、５群等）の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、本願の変倍光学系の最も物体側や最も像面側にレンズ又はレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。 
【０２３０】
また、本願の変倍光学系は、無限遠物点からから近距離物点への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、或いは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としてもよい。特に、第１レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。また、斯かる合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。
【０２３１】
また、本願の変倍光学系において、レンズ系のブレを検出するブレ検出系と駆動手段とをレンズ系に組合せ、いずれかのレンズ群全体又はその一部を、防振レンズ群として光軸に対して垂直な方向の成分を含むように移動させ、又は光軸を含む面内方向へ回転移動（揺動）させることにより、手ブレ等によって生じる像ブレを補正する構成とすることもできる。第１実施形態及び第２実施形態においては、特に、第１レンズ群Ｇ１又は第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を防振レンズ群とすることが好ましい。
【０２３２】
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面又は平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面又は平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防ぐことができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。 
【０２３３】
第１実施形態及び第２実施形態に係る変倍光学系において、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズ枠でその役割を代用しても良い。また、第３実施形態に係る変倍光学系において、開口絞りは第３レンズ群の最も物体側に配置されているが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用する構成としてもよい。
【０２３４】
また、本願の変倍光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。 
【０２３５】
なお、本願の変倍光学系は、広角端状態における焦点距離が３５ｍｍ換算で６０〜８０ｍｍ程度であり、望遠端状態における焦点距離が３５ｍｍ換算で１５０〜２００ｍｍ程度である。また、本願の変倍光学系は、変倍比が１．５〜４倍程度である。さらに、本願の変倍光学系は、いずれかの焦点距離状態における最大撮影倍率βが−０．５倍以上−１．０倍以下であり、近距離撮影と変倍とを両立することができる。
【０２３６】
次に、本願の変倍光学系を備えたカメラを図４３に基づいて説明する。図４３は、本願の変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。本カメラ１は、撮影レンズ２として上記第１実施例に係る変倍光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
【０２３７】
本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして焦点板４に結像されたこの光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【０２３８】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子７へ到達する。これにより被写体からの光は、前記撮像素子７によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。
【０２３９】
ここで、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る変倍光学系は、上述のように、無限遠から最至近距離までの物体距離全般、及び、手ブレ等による結像位置変位の補正時において収差補正を良好に行うことができ、手ブレ等による結像位置変位の問題に対応可能な光学性能を備えている。したがって、上記第１実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載した本カメラ１は、手ブレ等による結像位置変位の問題に対応し、高性能な撮影を実現することができる。また、本カメラ１に撮影レンズ２として搭載した上記第１実施例に係る変倍光学系は、上述のように、小型で、球面収差、コマ収差を含め諸収差が良好に補正され、高い光学性能を備えている。したがって、上記第１実施例に係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載した本カメラ１は、小型で、諸収差が良好に補正された高性能な撮影を実現することができる。なお、上記第２実施例、上記第３実施例、上記第４実施例、上記第５実施例、及び、上記第６実施例のいずれかに係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載したカメラを構成しても上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。また、上記第７実施例、上記第８実施例、及び上記第９実施例のいずれかに係る変倍光学系を撮影レンズ２として搭載されたカメラを構成することもできる。上記第７から第９実施例は、小型で高い光学性能を有する変倍光学系である。したがって本カメラは、小型化と高い光学性能を実現することができる。
【０２４０】
次に、本願の第１実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を図４４に基づいて説明する。
【０２４１】
図４４に示す本願の第１実施形態に係る変倍光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有する変倍光学系の製造方法であって、以下のステップＳ１１ないしＳ１３を含むものである。
【０２４２】
すなわち、ステップＳ１１として、第１レンズ群Ｇ１が、負の屈折力を有する前群Ｇ１１と正の屈折力を有する後群Ｇ１２とを有し、変倍のためには不動となるように配置する。ステップＳ１２として、無限遠物体から近距離物体への合焦は、前群Ｇ１１を物体側へ移動することによって行うように配置する。ステップＳ１３として、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、又は、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部が、防振レンズ群として光軸と直交する方向成分を含む方向に移動するように配置する。
【０２４３】
以上の製造方法によれば、手ブレ等による結像位置変位の問題に対応可能な変倍光学系を製造することができる。
【０２４４】
次に、本願の第２実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を図４５に基づいて説明する。
【０２４５】
図４５に示す本願の第２実施形態に係る変倍光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、を有する変倍光学系の製造方法であって、以下のステップＳ２１ないしＳ２３を含むものである。
【０２４６】
すなわち、ステップＳ２１として、第１レンズ群Ｇ１が、負の屈折力を有する前群Ｇ１１と正の屈折力を有する後群Ｇ１２とを有し、変倍のためには不動となるように配置する。ステップＳ２２として、無限遠物体から近距離物体への合焦は、前群Ｇ１１を物体側へ移動することによって行うように配置する。ステップＳ２３として、前群Ｇ１１を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和をｄｆ、第１レンズ群Ｇ１を構成する各レンズの光軸上の厚さの総和をＤ１としたとき、以下の条件式（２−１）を満足するようにする。
（２−１）  ０．２０  ＜  ｄｆ／Ｄ１  ＜  ０．５０
以上の製造方法によれば、小型で、高い光学性能を有する変倍光学系を製造することができる。
【０２４７】
最後に、本願の第３実施形態に係る変倍光学系の製造方法について説明する。図４６は、第３実施形態に係る変倍光学系の製造方法の概略を示す図である。
【０２４８】
第３実施形態に係る光学系の製造方法は、光軸に沿って物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群とを有する変倍光学系の製造方法であって、図４６に示すように、以下の各ステップＳ３１〜Ｓ３３を含むものである。
【０２４９】
ステップＳ３１：広角端状態から望遠端状態への変倍の際、前記第１レンズ群は光軸方向の位置が固定であり、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化するように構成する。
【０２５０】
ステップＳ３２：前記第１レンズ群が、無限遠物体合焦状態のとき負の屈折力を有する合焦群を有するように構成する。
【０２５１】
ステップＳ３３：前記合焦群が光軸方向へ移動することにより無限遠物体から近距離物体への合焦を行い、前記合焦の際、前記第１レンズ群の最も物体側のレンズは光軸方向の位置が固定であるように構成する。
【０２５２】
斯かる本願の変倍光学系の製造方法によれば、小型で高い結像性能を備えた変倍光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【０２５３】
ＺＬ１、ＺＬ２、ＺＬ３  変倍光学系
Ｇ１    第１レンズ群 
Ｇ２    第２レンズ群 
Ｇ３    第３レンズ群
Ｇ１１  第１レンズ群中の前群
Ｇ１２  第１レンズ群中の後群
Ｇｎ    合焦レンズ群
Ｇｐ    部分レンズ群
Ｇｎ１  第１部分群
Ｇｎ２  第２部分群
Ｉ      像面 
Ｓ      開口絞り 
１      カメラ、光学装置
２      撮影レンズ
３      クイックリターンミラー
４      焦点板
５      ペンタプリズム
６      接眼レンズ
７      撮像素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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