(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｚｒ及びＴｉからなる群から選択される少なくとも１種の金属原子により形成されている八面体構造を備えており、前記金属原子に直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子が配位している基本骨格を有する金属有機構造体であって、ミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕が２．３未満であるもの、或いは、ミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕が０．６０を超過するものに、該金属有機構造体に対する貧溶媒中で加熱処理を施して、Ｚｒ及びＴｉからなる群から選択される少なくとも１種の金属原子により形成されている八面体構造を備えており、前記金属原子に直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子が配位している基本骨格を有する金属有機構造体からなり、前記金属有機構造体のミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕が２．３〜３．５であり、前記金属有機構造体のミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕が０．３０〜０．６０である多孔質材料を得ることを特徴とする多孔質材料の製造方法。
【請求項２】
前記直鎖状のジカルボン酸が、炭素数２〜６の直鎖状飽和ジカルボン酸及び炭素数４〜８の直鎖状不飽和ジカルボン酸からなる群から選択される少なくとも１種のジカルボン酸であることを特徴とする請求項１に記載の多孔質材料の製造方法。
【請求項３】
前記加熱処理時の加熱温度が３０〜８０℃であることを特徴とする請求項２に記載の多孔質材料の製造方法。
【請求項４】
前記貧溶媒が水、アセトニトリル、ヘキサン及びエタノールからなる群から選択される少なくとも１種であることを特徴とする請求項２又は３に記載の多孔質材料の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｚｒ又はＴｉを含有する多孔質材料及びその製造方法に関し、より詳しくは、Ｚｒ原子又はＴｉ原子及び多座配位子によって形成された金属有機構造体からなる多孔質材料に関する。また、本発明は、このような多孔質材料からなる吸着材に関する。
【背景技術】
【０００２】
金属有機構造体（ＭＯＦ：Ｍｅｔａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｆｒａｍｅｗｏｒｋｓ）は均一な細孔と非常に大きな比表面積を有する多孔質の構造体であり、近年、炭化水素（ＨＣ）等を吸蔵するガス吸蔵材や、二酸化炭素（ＣＯ２）及びＨＣの混合ガスからＣＯ２を選択的に吸着除去するガス分離材、加湿雰囲気からから水分を選択的に吸着除去する水分離材としての応用が期待されている。
【０００３】
このような金属有機構造体としては、例えば、特許文献１（国際公開第２００９／１３３３６６号）や非特許文献１（Ｈ．Ｆｕｒｕｋａｗａら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２０１４年、第１３６巻、４３６９〜４３８１頁）に記載されたＺｒ系金属有機構造体が
知られている。このＺｒ系金属有機構造体は、化学的に安定であり、耐圧縮性にも優れた材料としても注目されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００９／１３３３６６号
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｈ．Ｆｕｒｕｋａｗａら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．２０１４年、第１３６巻、４３６９〜４３８１頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、本発明者らが検討したところ、非特許文献１に記載の方法により合成したＺｒ系金属有機構造体では、合成時に使用した有機溶媒や未反応の有機配位子が細孔内に残存し、これが原因となって結晶構造に欠陥が生じるため、吸着材としては必ずしも十分な吸着特性を有するものではなかった。
【０００７】
本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、吸着特性に優れた吸着材として利用可能な金属有機構造体からなる多孔質材料及びその製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、従来の方法により得られる金属有機構造体に溶媒中で加熱処理を施すことによって、吸着特性に優れた多孔質材料が得られることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
本発明の多孔質材料の製造方法は、Ｚｒ及びＴｉからなる群から選択される少なくとも１種の金属原子により形成されている八面体構造を備えており、前記金属原子に直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子が配位している基本骨格を有する金属有機構造体であって、ミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕が２．３未満であるもの、或いは、ミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕が０．６０を超過するものに、該金属有機構造体に対する貧溶媒中で加熱処理を施して、Ｚｒ及びＴｉからなる群から選択される少なくとも１種の金属原子により形成されている八面体構造を備えており、前記金属原子に直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子が配位している基本骨格を有する金属有機構造体からなり、前記金属有機構造体のミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕が２．３〜３．５であり、前記金属有機構造体のミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕が０．３０〜０．６０である多孔質材料を得ることを特徴とする方法である。
【００１２】
前記直鎖状のジカルボン酸としては、炭素数２〜６の直鎖状飽和ジカルボン酸及び炭素数４〜８の直鎖状不飽和ジカルボン酸からなる群から選択される少なくとも１種のジカルボン酸が好ましい。前記加熱処理時の加熱温度としては３０〜８０℃が好ましい。前記貧溶媒としては、水、アセトニトリル、ヘキサン及びエタノールからなる群から選択される少なくとも１種が好ましい。
【００１３】
なお、本発明によって、吸着特性に優れた多孔質材料が得られる理由は必ずしも定かではないが、本発明者らは以下のように推察する。すなわち、従来の方法により得られる金属有機構造体においては、合成時に使用した有機溶媒や遊離の有機配位子が細孔内に残存し、これが原因となって結晶構造に欠陥が生じる。本発明においては、このような結晶構造に欠陥を有する金属有機構造体に溶媒中で加熱処理を施すため、結晶面の再配列や成長が起こり、金属有機構造体の構造が単結晶構造に近くなると推察される。その結果、加熱処理後の金属有機構造体は、加熱処理を施していない金属有機構造体に比べて、比表面積が大きくなるため、吸着特性が向上すると推察される。
【００１４】
具体的には、ＺｒやＴｉの結晶構造は八面体構造（図１、ＭはＺｒ又はＴｉ原子を表す）であり、Ｚｒ原子やＴｉ原子に配位している多座配位子によって、複数の前記八面体構造が結合され、図２に示すような３次元構造の金属有機構造体が形成される。従来の方法では、金属有機構造体の結晶構造（八面体構造）に欠陥が存在するため、八面体構造の側面により形成されるミラー指数（１１１）の面や八面体構造の中央断面により形成されるミラー指数（２００）の面が少なく、その結果、金属有機構造体の比表面積が小さくなるため、十分な吸着特性が得られなかったと推察される。
【００１５】
一方、本発明においては、このような結晶構造に欠陥を有する金属有機構造体に溶媒中で加熱処理を施すことによって、前記（１１１）面や前記（２００）面が再配列したり、成長したりするため、結晶構造の欠陥が減少し、金属有機構造体の構造が単結晶構造に近くなると推察される。そして、金属有機構造体の構造が単結晶構造に近くなるについて、比表面積が大きくなるため、加熱処理を施した金属有機構造体は、加熱処理を施していない金属有機構造体に比べて、吸着特性が向上すると推察される。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、吸着特性に優れた吸着材として利用可能な金属有機構造体からなる多孔質材料を得ることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明にかかる金属原子の八面体構造を示す模式図である。
【図２】本発明にかかる金属有機構造体の構造を示す模式図である。
【図３】実施例１で得られた水熱処理後の粉末状金属有機構造体の粉末Ｘ線回折パターンを示すグラフである。
【図４】実施例１で得られた水熱処理後の粉末状金属有機構造体及び比較例１の水熱処理を施していない粉末状金属有機構造体の窒素吸着等温線を示すグラフである。
【図５】実施例１で得られた水熱処理後の粉末状金属有機構造体及び比較例１の水熱処理を施していない粉末状金属有機構造体の水蒸気吸着等温線を示すグラフである。
【図６】比較例１の水熱処理を施していない粉末状金属有機構造体の粉末Ｘ線回折パターンを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明をその好適な実施形態に即して詳細に説明する。
【００１９】
先ず、本発明の多孔質材料について説明する。本発明の多孔質材料は、Ｚｒ及びＴｉからなる群から選択される少なくとも１種の金属原子により形成されている八面体構造を備えており、前記金属原子に直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子が配位している基本骨格を有する金属有機構造体からなるものである。
【００２０】
本発明に用いられる直鎖状ジカルボン酸としては特に制限はなく、例えば、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸等の炭素数２〜６の直鎖状飽和ジカルボン酸；フマル酸、マレイン酸、ムコン酸等の炭素数４〜８の直鎖状不飽和ジカルボン酸が挙げられる。これらの直鎖状ジカルボン酸は１種を単独で使用しても２種以上を併用してもよい。また、これらの直鎖状ジカルボン酸のうち、安定な基本骨格が形成されるという観点から、フマル酸、コハク酸が好ましい。
【００２１】
本発明にかかる金属有機構造体においては、図２に示すように、前記直鎖状ジカルボン酸の一方のカルボキシル基中の２個の酸素原子が１つの八面体構造中の隣接する２個の金属原子にそれぞれ配位し、また、他方のカルボキシル基中の２個の酸素原子が異なる八面体構造中の隣接する２個の金属原子にそれぞれ配位することによって、複数の八面体構造が直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子によって結合せれた３次元構造が形成されている。
【００２２】
このような金属有機構造体の基本骨格は、前記金属原子により形成されている八面体構造を備えており、この金属原子に前記直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子が配位しているものであるが、例えば、下記式（１）又は（２）：
Ｚｒ６Ｏ４（ＯＨ）４（ＤＣＬ）６          （１）
Ｔｉ６Ｏ４（ＯＨ）８（ＤＣＬ）４          （２）
（式中、ＤＣＬは直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子を表す）
で表されるものが好ましい。
【００２３】
本発明の多孔質材料において、前記金属有機構造体のミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕は２．３〜３．５である。前記ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕が前記下限未満になると、金属有機構造体の結晶構造に欠陥が存在し、比表面積が小さくなり、吸着特性が低下し、他方、前記上限を超えると、結晶性は向上するが、特定の結晶面の成長により、結晶が得られにくい条件となる。また、結晶構造の欠陥が少なく、多孔質材料の吸着特性が更に向上するという観点から、前記ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕としては、２．４〜３．０が好ましい。
【００２４】
また、前記金属有機構造体のミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕は０．３０〜０．６０である。前記ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕が前記下限未満になると、結晶性は向上するが、特定の結晶面の成長により、結晶が得られにくい条件となり、他方、前記上限を超えると、金属有機構造体の結晶構造に欠陥が存在し、比表面積が小さくなり、吸着特性が低下する。また、結晶構造の欠陥が少なく、多孔質材料の吸着特性が更に向上するという観点から、前記ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕としては、０．３５〜０．５５が好ましい。
【００２５】
本発明の多孔質材料において、前記金属有機構造体の細孔容量としては、０．３８〜０．５３ｃｍ３／ｇが好ましく、０．４０〜０．４５ｃｍ３／ｇがより好ましい。前記金属有機構造体の比表面積としては、７００〜１２００ｍ２／ｇが好ましく、８００〜１１００ｍ２／ｇがより好ましい。なお、これらの物性値は、窒素吸着法及びＢＥＴ法により求められるものである。
【００２６】
次に、本発明の多孔質材料の製造方法について説明する。本発明の多孔質材料の製造方法は、Ｚｒ及びＴｉからなる群から選択される少なくとも１種の金属原子により形成されている八面体構造を備えており、前記金属原子に直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子が配位している基本骨格を有する金属有機構造体に、該金属有機構造体に対する貧溶媒中で加熱処理を施して、前記本発明の多孔質材料を得ることを特徴とする方法である。
【００２７】
前記金属有機構造体に前記貧溶媒中で加熱処理を施すことによって、結晶構造の欠陥が減少し、金属有機構造体の比表面積が増大するため、吸着特性に優れた本発明の多孔質材料を得ることができる。結晶構造の欠陥が減少することは、加熱処理前の金属有機構造体に比べて、加熱処理後の金属有機構造体のミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕が増大し、かつ、ミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕が減少することによって確認することができる。
【００２８】
前記加熱処理時の加熱温度としては、３０〜８０℃が好ましく、５０〜８０℃がより好ましい。加熱温度が前記下限未満になると、前記（１１１）面や前記（２００）面の再配列や成長が起こりにくく、結晶構造の欠陥が減少せず、金属有機構造体の比表面積が増大せず、多孔質材料の吸着特性が向上しにくい傾向にある。他方、加熱温度が前記上限を超えると、加水分解の可能性があり、結晶が崩壊する傾向にある。
【００２９】
本発明の多孔質材料の製造方法に用いられる前記貧溶媒としては、本発明の多孔質材料の製造方法に用いられる金属有機構造体が溶解しにくい溶媒（難溶性溶媒）、好ましくは溶解しない溶媒（不溶性溶媒）であれば特に制限はないが、例えば、水、アセトニトリル、ヘキサン、エタノールが挙げられる。これらの貧溶媒は１種を単独で使用しても２種以上を併用してもよい。また、これらの貧溶媒のうち、安全性と作業性の観点から、水が好ましい。
【００３０】
本発明の多孔質材料の製造方法に用いられる金属有機構造体は、従来公知の方法（例えば、Ｈ．Ｆｕｒｕｋａｗａら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．、２０１４年、第１３６巻、４３６９〜４３８１頁（非特許文献１）に記載の方法）によって合成することができるものである。例えば、Ｚｒ及びＴｉからなる群から選択される少なくとも１種の金属原子を含有する金属化合物（金属塩及び金属アルコキシド等）と、前記直鎖状ジカルボン酸と、必要に応じて有機溶媒及び酸を混合し、得られた混合液に加熱処理を施した後、洗浄処理及び乾燥処理を施すことによって金属有機構造体を得ることができる。
【００３１】
このようにして合成される金属有機構造体は、Ｚｒ及びＴｉからなる群から選択される少なくとも１種の金属原子により形成されている八面体構造を備えており、前記金属原子に直鎖状ジカルボン酸由来の多座配位子が配位している基本骨格を有するもの、好ましくは、前記式（１）又は（２）で表されるものであるが、洗浄処理や乾燥処理を施しても、合成時に使用した有機溶媒や未反応の直鎖状ジカルボン酸が細孔内に残存するため、結晶構造に欠陥が生じており、通常、ミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕が２．３未満となったり、或いは、ミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕が０．６０超過となっている。本発明の多孔質材料の製造方法においては、このような結晶構造に欠陥を有する金属有機構造体に、前記貧溶媒中での加熱処理を施すことが好ましく、これにより、多孔質材料の吸着特性が向上するという本発明の効果が顕著に現れる傾向にある。
【００３２】
前記金属化合物としては特に制限はなく、例えば、塩化酸化ジルコニウム八水和物、塩化ジルコニウム、オキシ硝酸ジルコニウム等のジルコニウム塩、チタンイソプロポキシド等のチタンアルコキシドが挙げられる。前記有機溶媒としては特に制限はなく、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、Ｎ，Ｎ’−ジエチルホルムアミド（ＤＥＦ）等が挙げられる。前記酸としては特に制限はなく、例えば、ギ酸、塩酸、酢酸等が挙げられる。
【００３３】
前記混合液の加熱処理は、窒素やアルゴン等の不活性ガスの雰囲気下で実施することが好ましい。また、加熱温度としては１２０〜１６０℃が好ましく、加熱時間として、２〜６時間が好ましい。
【実施例】
【００３４】
以下、実施例及び比較例に基づいて本発明をより具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００３５】
（合成例１）
Ｈ．Ｆｕｒｕｋａｗａら、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．、２０１４年、第１３６巻、４３６９〜４３８１頁（非特許文献１）に記載の方法に従って、金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）を合成した。すなわち、塩化酸化ジルコニウム八水和物１．６ｇ（５．０ｍｍｏｌ）とフマル酸０．６ｇ（５．２ｍｍｏｌ）を、Ｎ，Ｎ’−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）２０ｍｌとギ酸７．０ｍｌの混合溶媒に溶解し、窒素雰囲気下、１３０℃で６時間加熱した。得られた白色の結晶性粉末を吸引ろ過し、ＤＭＦで洗浄し、さらにアセトンで洗浄した後、室温で３時間の減圧乾燥を行い、基本骨格がＺｒ６Ｏ４（ＯＨ）４（ｆｕｍａｒａｔｅ）６である粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）２．０ｇを得た。
【００３６】
（合成例２）
加熱温度を１４０℃に変更した以外は合成例１と同様にして、基本骨格がＺｒ６Ｏ４（ＯＨ）４（ｆｕｍａｒａｔｅ）６である粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）２．１ｇを得た。
【００３７】
（合成例３）
Ｎ，Ｎ’−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）の量を１００ｍｌに、ギ酸の量を３０．ｍｌに変更し、加熱温度を１２０℃に変更した以外は合成例１と同様にして、基本骨格がＺｒ６Ｏ４（ＯＨ）４（ｆｕｍａｒａｔｅ）６である粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）２．０ｇを得た。
【００３８】
（実施例１）
合成例１で得た粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）０．５ｇ及び水２０ｇをサンプル瓶に入れて密栓した。これを８０℃のオーブン内に４日間静置した後、吸引ろ過し、ろ滓を８０℃の真空乾燥機で一晩加熱して乾燥し、吸着水分を除去した。
【００３９】
このようにして水熱処理を施した粉末状金属有機構造体の粉末Ｘ線回折（ＰＸＲＤ）パターンを、粉末Ｘ線回折装置（（株）リガク製「Ｕｌｔｉｍａ  ＩＶ」）を用い、ＣｕＫα線をＸ線源として測定した。その結果を図３に示す。得られたＰＸＲＤパターンにおいて、ミラー指数（１１１）、ミラー指数（２００）及びミラー指数（６００）の各面のピーク位置及びピーク強度を求め、さらに、ミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕及びミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕を算出した。これらの結果を表１に示す。
【００４０】
さらに、水熱処理後の前記粉末状金属有機構造体の窒素吸着等温線を、窒素ガス吸着量測定装置（カンタクローム社製「ＡＵＴＯＳＯＲＢ−１」）を用い、７７Ｋの温度で測定した。その結果を図４に示す。また、水熱処理後の前記粉末状金属有機構造体の水蒸気吸着等温線を、蒸気吸着量測定装置（日本ベル（株）製「ＢＥＬＳＯＲＰ−１８」）を用い、２５℃の温度で測定した。その結果を図５に示す。
【００４１】
（比較例１）
合成例１で得た粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）、すなわち、水熱処理を施していない前記粉末状金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）の粉末Ｘ線回折（ＰＸＲＤ）パターンを、実施例１と同様にして測定した。その結果を図６に示す。得られたＰＸＲＤパターンにおいて、ミラー指数（１１１）、ミラー指数（２００）及びミラー指数（６００）の各面のピーク位置及びピーク強度を求め、さらに、ミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕及びミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕を算出した。これらの結果を表１に示す。
【００４２】
さらに、水熱処理を施していない前記粉末状金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）の窒素吸着等温線及び水蒸気吸着等温線を、実施例１と同様にして測定した。その結果を図４及び図５に示す。
【００４３】
【表１】
0006477086.tif 000002
【００４４】
表１に示した結果から明らかなように、水熱処理後の粉末状金属有機構造体（実施例１）は、水熱処理前の粉末状金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）（比較例１）に比べて、ミラー指数（２００）の面に対するミラー指数（１１１）の面のＰＸＲＤピーク強度比が増大し、ミラー指数（２００）の面に対するミラー指数（６００）の面のＰＸＲＤピーク強度比が減少した。これらの結果から、前記水熱処理によって、（１１１）結晶面及び（２００）結晶面の再配列や成長が起こり、粉末状金属有機構造体の結晶構造が単結晶構造に近いものになることがわかった。
【００４５】
また、図４に示した結果から明らかなように、水熱処理後の粉末状金属有機構造体（実施例１）は、水熱処理前の粉末状金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）（比較例１）に比べて、窒素吸着量が増加し、前記水熱処理によって、粉末状金属有機構造体の比表面積が増大することがわかった。これは、粉末状金属有機構造体の結晶構造が単結晶構造に近いものになったことに起因すると考えられる。
【００４６】
さらに、図５に示した結果から明らかなように、水熱処理後の粉末状金属有機構造体（実施例１）は、水熱処理前の粉末状金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）（比較例１）に比べて、水蒸気吸着量が増加し、前記水熱処理によって、粉末状金属有機構造体の上記吸着性能が向上することがわかった。これは、粉末状金属有機構造体の比表面積が増大したことに起因すると考えられる。また、相対圧Ｐ／Ｐ０＝０．１付近において、水熱処理後の粉末状金属有機構造体（実施例１）の水蒸気吸着量が、水熱処理前の粉末状金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）（比較例１）の水蒸気吸着量に比べて、急激に増加した。このことから、前記水熱処理によって、粉末状金属有機構造体の細孔が均一化されることがわかった。
【００４７】
（実施例２）
合成例１で得た粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）の代わりに合成例２で得た粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）を用いた以外は、実施例１と同様にして水熱処理を施し、吸引ろ過した後、ろ滓を乾燥して吸着水分を除去した。
【００４８】
実施例１と同様にして、水熱処理後の前記粉末状金属有機構造体の粉末Ｘ線回折（ＰＸＲＤ）パターンを測定し、ミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕及びミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕を求めた。その結果を表２に示す。
【００４９】
（実施例３）
合成例１で得た粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）の代わりに合成例３で得た粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）を用いた以外は実施例１と同様にして水熱処理を施し、吸引ろ過した後、ろ滓を乾燥して吸着水分を除去した。
【００５０】
実施例１と同様にして、水熱処理後の前記粉末状金属有機構造体の粉末Ｘ線回折（ＰＸＲＤ）パターンを測定し、ミラー指数（１１１）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（１１１）／（２００）〕及びミラー指数（６００）の面とミラー指数（２００）の面のＸ線回折ピーク強度比〔（６００）／（２００）〕を求めた。その結果を表２に示す。
【００５１】
【表２】
0006477086.tif 000003
【００５２】
表２に示した結果から明らかなように、水熱処理条件が同じ場合でも、原料の粉末状の金属有機構造体（ＭＯＦ−８０１−Ｐ）の合成温度が低くなるにつれて、ミラー指数（２００）の面に対するミラー指数（１１１）の面のＰＸＲＤピーク強度比が大きくなり、また、ミラー指数（２００）の面に対するミラー指数（６００）の面のＰＸＲＤピーク強度比が小さくなることがわかった。
【産業上の利用可能性】
【００５３】
以上説明したように、本発明によれば、吸着特性に優れた吸着材として利用可能な金属有機構造体からなる多孔質材料を得ることが可能となる。
【００５４】
したがって、本発明の多孔質材料は、水蒸気吸着特性に優れるため、吸着式ヒートポンプ等に用いられる吸着材として有用である。
【図１】
0006477086.tif 000004
【図２】
0006477086.tif 000005
【図３】
0006477086.tif 000006
【図４】
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【図５】
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【図６】
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