(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
柱材及び柱材の上端部に連結された屋根材から成り、前後方向に所定の間隔を置いて配設された複数の主骨体と、前後方向に隣接する主骨体間に設けられ、前後方向に隣接する主骨体を連結する複数の連結体とを備え、大型の仮設テント、テント倉庫又は仮設足場の幕体張設用躯体として使用される骨組構造物であって、前記主骨体を構成する柱材と屋根材との間に、柱材と屋根材を着脱自在に連結する連結手段と、柱材と屋根材を位置決めする位置決め手段とをそれぞれ設け、前記連結手段は、柱材の上端部及び屋根材の下端部に対向状に設けられ、面接触状態で当接する一対の連結板と、面接触状態で当接した一対の連結板を締め付け固定する緊締具とを備え、また、前記位置決め手段は、連結手段の一方の連結板に突出状態で設けられ、先端部が半楕円体形状又は半球体形状に形成された一つの位置決めピンと、連結手段の他方の連結板に形成され、前記位置決めピンが挿入される一つの位置決め穴とを備え、更に、前記位置決め穴は、位置決めピンが位置決めされた状態で挿入される環状のストレート面と、ストレート面に連設して連結板の表面へ行くに従って漸次内径が拡大する環状のテーパ面とを備え、前記位置決め穴のストレート面とテーパ面との境界部分、及び、テーパ面と連結板の表面との境界部分にそれぞれアールをつけたことを特徴とする骨組構造物。
【請求項２】
柱材及び柱材の上端部に連結された屋根材から成り、前後方向に所定の間隔を置いて配設された複数の主骨体と、前後方向に隣接する主骨体間に設けられ、前後方向に隣接する主骨体を連結する複数の連結体とを備え、前記主骨体の柱材及び屋根材が、少なくとも一定寸法の骨組構造物用構造材を直列状に連結することにより構成され、大型の仮設テント、テント倉庫又は仮設足場の幕体張設用躯体として使用される骨組構造物であって、前記主骨体を構成する柱材と屋根材との間、及び、直列状に連結された隣接する骨組構造物用構造材間に、柱材と屋根材、隣接する骨組構造物用構造材同士をそれぞれ着脱自在に連結する連結手段と、柱材と屋根材、隣接する骨組構造物用構造材同士をそれぞれ位置決めする位置決め手段とをそれぞれ設け、前記連結手段は、柱材の上端部及び屋根材の下端部、隣接する骨組構造物用構造材の対向する端部にそれぞれ対向状に設けられ、面接触状態で当接する一対の連結板と、面接触状態で当接した一対の連結板を締め付け固定する緊締具とを備え、また、前記位置決め手段は、連結手段の一方の連結板に突出状態で設けられ、先端部が半楕円体形状又は半球体形状に形成された一つの位置決めピンと、連結手段の他方の連結板に形成され、前記位置決めピンが挿入される一つの位置決め穴とを備え、更に、前記位置決め穴は、位置決めピンが位置決めされた状態で挿入される環状のストレート面と、ストレート面に連設して連結板の表面へ行くに従って漸次内径が拡大する環状のテーパ面とを備え、前記位置決め穴のストレート面とテーパ面との境界部分、及び、テーパ面と連結板の表面との境界部分にそれぞれアールをつけたことを特徴とする骨組構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、ごみ焼却炉の解体時にごみ焼却炉全体を覆う大型の仮設テントの幕体張設用躯体や大型のテント倉庫の幕体張設用躯体、或いは、マンション等の建物の構築時又は解体時に建物の周囲を囲う仮設足場の幕体張設用躯体として使用される骨組構造物に係り、特に、骨組構造物を構築する際に、骨組構造物を構成する柱材と屋根材の位置決め及び連結を簡単且つ容易に行えるようにした骨組構造物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、大型の仮設テントやテント倉庫、仮設足場等の骨組構造物としては、例えば、本件出願人が先に開発した特開平０９−２０９６１３号公報、特開２００９−１５００８３号公報、特開２０１１−２４１５８５号公報及び特開２０１１−２４６８８１号公報に開示されたテントフレームが知られている。
【０００３】
即ち、前記テントフレーム（骨組構造物）は、図示していないが、左右対向状に配設した柱材及び柱材の上端部に横向き姿勢で連結された屋根材により門型の主骨体を形成し、この門型の主骨体を前後方向に所定の間隔を置いて複数配設すると共に、前後方向に隣接する門型の主骨体を筋交及び桁材等の連結体で連結したものである。
【０００４】
而して、大型の前記テントフレーム（骨組構造物）を現場において構築する際には、図示していないが、先ず、主骨体の柱材を左右一対の状態で前後方向に所定の間隔を空けて地面に立て、前後方向に隣接する柱材を筋交及び桁材等の連結体で連結して丁度作業用足場のように自立させる。次に、地上において主骨体の屋根材を左右の柱材の間隔と同じ間隔になるように組み立てると共に、組み立てた屋根材を柱材の前後方向の間隔と同じ間隔になるように前後方向に並べ、前後方向に隣接する複数の屋根材を筋交及び桁材等の連結体で連結して一つのブロックとする。その後、一つのブロックとした屋根材をクレーン等で持ち上げ、屋根材の両端部を左右の柱材の上端部にそれぞれ連結する。以下同様にして、一つのブロックとした屋根材を順次左右の柱材の上端部に連結して行き、屋根材により屋根を形成するようにしている。
【０００５】
このように、大型のテントフレーム（骨組構造物）においては、複数の屋根材を地上で組み立てて一つのブロックとし、一つのブロックとした屋根材をクレーン等で持ち上げ、屋根材の両端部を左右の柱材の上端部にそれぞれ連結するようにしている。このとき、左右の柱材と屋根材の連結は、通常左右の柱材の上端部に設けたフランジ状の連結板と、屋根材の両端部に設けたフランジ状の連結板とを重ね合わせ、両連結板をボルト・ナット等の緊締具で締め付けることにより行われている。
【０００６】
しかしながら、前記テントフレーム（骨組構造物）においては、地面に自立させた左右の柱材が少し傾いた状態で設置されることがあり、この場合には、左右の柱材の上端部間の距離と屋根材の両端部間の距離が同じ寸法にならない。特に、大型のテントフレームでは、左右の柱材がほんの少し傾いただけでも、左右の柱材の上端部間の距離が所定の寸法から大きく外れることになる。
【０００７】
その結果、左右の柱材の上端部に設けた連結板と屋根材の両端部に設けた連結板との位置決めに手数がかかり、柱材と屋根材の連結を簡単且つ容易に行えず、骨組構造物の構築に多大な時間と労力を要すると言う問題があった。
【０００８】
尚、特開平０９−２０９６１３号公報には、屋根材の下端部に設けた連結管を柱材の縦管上端部に挿入することによって、支柱と屋根材の位置決めを行えるようにしたテントフレームが記載されている。
【０００９】
しかし、前記テントフレームは、パイプ状の連結管を同じくパイプ状の縦管に挿入して位置決めするようにしているため、縦管への連結管の挿入を簡単且つ容易に行えず、柱材と屋根材の連結に手数がかかって骨組構造物の構築に多大な時間と労力を要すると言う問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開平０９−２０９６１３号公報
【特許文献２】特開２００９−１５００８３号公報
【特許文献３】特開２０１１−２４１５８５号公報
【特許文献４】特開２０１１−２４６８８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、このような問題点に鑑みて為されたものであり、その目的は、骨組構造物を構築する際に、骨組構造物を構成する柱材と屋根材の位置決め及び連結を簡単且つ容易に行えるようにした骨組構造物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために、本発明に係る骨組構造物は、柱材及び柱材の上端部に連結された屋根材から成り、前後方向に所定の間隔を置いて配設された複数の主骨体と、前後方向に隣接する主骨体間に設けられ、前後方向に隣接する主骨体を連結する複数の連結体とを備え、大型の仮設テント、テント倉庫又は仮設足場の幕体張設用躯体として使用される骨組構造物であって、前記主骨体を構成する柱材と屋根材との間に、柱材と屋根材を着脱自在に連結する連結手段と、柱材と屋根材を位置決めする位置決め手段とをそれぞれ設け、前記連結手段は、柱材の上端部及び屋根材の下端部に対向状に設けられ、面接触状態で当接する一対の連結板と、面接触状態で当接した一対の連結板を締め付け固定する緊締具とを備え、また、前記位置決め手段は、連結手段の一方の連結板に突出状態で設けられ、先端部が半楕円体形状又は半球体形状に形成された一つの位置決めピンと、連結手段の他方の連結板に形成され、前記位置決めピンが挿入される一つの位置決め穴とを備え、更に、前記位置決め穴は、位置決めピンが位置決めされた状態で挿入される環状のストレート面と、ストレート面に連設して連結板の表面へ行くに従って漸次内径が拡大する環状のテーパ面とを備え、前記位置決め穴のストレート面とテーパ面との境界部分、及び、テーパ面と連結板の表面との境界部分にそれぞれアールをつけたことに特徴がある。
【００１３】
また、本発明に係る骨組構造物は、柱材及び柱材の上端部に連結された屋根材から成り、前後方向に所定の間隔を置いて配設された複数の主骨体と、前後方向に隣接する主骨体間に設けられ、前後方向に隣接する主骨体を連結する複数の連結体とを備え、前記主骨体の柱材及び屋根材が、少なくとも一定寸法の骨組構造物用構造材を直列状に連結することにより構成され、大型の仮設テント、テント倉庫又は仮設足場の幕体張設用躯体として使用される骨組構造物であって、前記主骨体を構成する柱材と屋根材との間、及び、直列状に連結された隣接する骨組構造物用構造材間に、柱材と屋根材、隣接する骨組構造物用構造材同士をそれぞれ着脱自在に連結する連結手段と、柱材と屋根材、隣接する骨組構造物用構造材同士をそれぞれ位置決めする位置決め手段とをそれぞれ設け、前記連結手段は、柱材の上端部及び屋根材の下端部、隣接する骨組構造物用構造材の対向する端部にそれぞれ対向状に設けられ、面接触状態で当接する一対の連結板と、面接触状態で当接した一対の連結板を締め付け固定する緊締具とを備え、また、前記位置決め手段は、連結手段の一方の連結板に突出状態で設けられ、先端部が半楕円体形状又は半球体形状に形成された一つの位置決めピンと、連結手段の他方の連結板に形成され、前記位置決めピンが挿入される一つの位置決め穴とを備え、更に、前記位置決め穴は、位置決めピンが位置決めされた状態で挿入される環状のストレート面と、ストレート面に連設して連結板の表面へ行くに従って漸次内径が拡大する環状のテーパ面とを備え、前記位置決め穴のストレート面とテーパ面との境界部分、及び、テーパ面と連結板の表面との境界部分にそれぞれアールをつけたことに特徴がある。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の骨組構造物は、骨組構造物を構成する主骨体の柱材と屋根材との間に、柱材及び屋根材を着脱自在に連結する連結手段と、柱材及び屋根材を位置決めする位置決め手段とをそれぞれ設け、前記柱材の上端部及び屋根材の下端部に、連結手段を形成する連結板を対向状に取り付け、一方の連結板に位置決め手段を形成する位置決めピンを突出状態で設けると共に、他方の連結板に前記位置決めピンが挿入される位置決め穴を形成し、前記位置決めピンの先端部を半楕円体形状又は半球体形状若しくは先窄まり形状に形成しているため、前記位置決めピンの位置決め穴への挿入を簡単且つ容易に行え、柱材に取り付けた連結板と屋根材に取り付けた連結板との位置決めを短時間で行える。
その結果、本発明の骨組構造物は、柱材と屋根材の連結を簡単且つ容易に行え、骨組構造物の構築に多大な時間と労力を要すると言うこともない。
【００１７】
また、本発明の骨組構造物は、主骨体の柱材及び屋根材が少なくとも一定寸法の骨組構造物用構造材を直列状に連結することにより構成されており、隣接する骨組構造物用構造材間に、柱材と屋根材との間に設けた連結手段及び位置決め手段と同じ連結手段及び位置決め手段をそれぞれ設けているため、骨組構造物用構造材同士の位置決めを短時間で行えると共に、骨組構造物用構造材同士の連結を簡単且つ容易に行える。
【００１８】
更に、本発明の骨組構造物は、主骨体の柱材及び屋根材が少なくとも一定寸法の骨組構造物用構造材を直列状に連結することにより構成されているため、組み立てする前には現場までの運搬を容易に行えると共に、収納スペースが小さくて済み、保管にも便利であり、また、直列状に連結する骨組構造物用構造材の数を変えることにより所望の長さの柱材や屋根材を構成することができ、所望の大きさの骨組構造物を構築することができる。
【００１９】
更に、本発明の骨組構造物は、位置決めピンが挿入される位置決め穴が、環状のストレート面と、ストレート面に連設して連結板の表面へ行くに従って漸次内径が拡大する環状のテーパ面とを備えているため、位置決めピンの位置決め穴への挿入をより簡単且つ容易に行え、位置決めをより短時間で行える。
【００２０】
更に、本発明の骨組構造物は、位置決め穴のストレート面とテーパ面との境界部分及びテーパ面と連結板の表面との境界部分にそれぞれアールをつけているため、位置決めピンが位置決め穴に円滑且つスムースに挿入されて行く。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明に係る骨組構造物の一実施形態を示し、例えば、ごみ焼却炉全体を覆う大型の仮設テントの幕体張設用躯体を構成した場合の骨組構造物の一部省略正面図である。
【図２】同じく骨組構造物の一部省略側面図である。
【図３】同じく骨組構造物の要部の拡大正面図である。
【図４】同じく骨組構造物の要部の拡大側面図である。
【図５】骨組構造物の主骨体を構成する柱材と屋根材を分離した状態の要部の拡大正面図である。
【図６】柱材及び屋根材を構成する骨組構造物用構造材の正面図である。
【図７】同じく骨組構造物用構造材の側面図である。
【図８】足場板の斜視図である。
【図９】通し桟の正面図である。
【図１０】縦向き姿勢の筋交の正面図である。
【図１１】手摺の正面図である。
【図１２】下桟の正面図である。
【図１３】水平姿勢の筋交の正面図である。
【図１４】主骨体を構成する柱材と屋根材の連結部分の拡大断面図である。
【図１５】図１４のＡ−Ａ線断面図である。
【図１６】主骨体の柱材と屋根材の連結部分を分離した状態の拡大断面図である。
【図１７】主骨体の柱材と屋根材の連結部分の他の例を示す拡大断面図である。
【図１８】主骨体の柱材と屋根材の連結部分の更に他の例を示す拡大断面図である。
【図１９】主骨体の柱材と屋根材の連結部分の更に他の例を示す拡大断面図である。
【図２０】主骨体の柱材と屋根材の連結部分の更に他の例を示す拡大断面図である。
【図２１】柱材及び屋根材を構成する骨組構造物用構造材同士の連結部分の拡大断面図である。
【図２２】屋根材を構成する中間連結材と骨組構造物用構造材の連結部分の拡大断面図である。
【図２３】屋根材を構成する先端連結材と骨組構造物用構造材の連結部分の拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
図１〜図４は本発明の一実施形態に係る骨組構造物を示し、当該骨組構造物は、例えば、ごみ焼却炉の解体時にごみ焼却炉全体を覆う大型の仮設テントの幕体張設用躯体（テントフレーム）に構成されている。
【００２３】
即ち、前記骨組構造物（幕体張設用躯体）は、柱材１及び柱材１の上端部に着脱自在に連結された屋根材２から成り、前後方向に所定の間隔を置いて配設された複数の主骨体３と、前後方向に隣接する主骨体３の柱材１間及び屋根材２間に着脱自在に設けられ、前後方向に隣接する主骨体３を連結する連結体（複数の縦向き姿勢の筋交４、複数の水平姿勢の筋交５及び複数の通し桟６から成る）と、前後方向に隣接する主骨体３の柱材１間に着脱自在に架設される複数の足場板７及び階段（図示省略）と、前後方向に隣接する前記主骨体３の柱材１間に着脱自在に設けられ、作業員の転落を防止するための複数の水平姿勢の手摺８及び下桟９とを備えており、骨組構造物全体を幕体（図示省略）で覆うことによりごみ焼却炉全体を覆う仮設テントに構成される。
【００２４】
前記主骨体３は、図１に示す如く、左右方向に所定の間隔を置いて配設された起立姿勢の左右の柱材１と、左右の柱材１の上端部に着脱自在に連結された山形の屋根材２とから構成されており、両流れタイプの骨組構造物となるように門型に形成されている。
【００２５】
具体的には、前記左右の柱材１は、図１に示す如く、一定寸法の骨組構造物用構造材１０を直列状に着脱自在に連結することにより構成されている。この実施形態においては、左右の柱材１は、四つの骨組構造物用構造材１０を直列状に着脱自在に連結することにより構成されている。
【００２６】
一方、前記屋根材２は、図１に示す如く、一定寸法の骨組構造物用構造材１０を直列状に着脱自在に連結して成る一対の梁材２Ａと、各梁材２Ａを左右の柱材１の上端部に斜め上方を向く姿勢で連結する略Ｌ字状の中間連結材２Ｂと、各梁材２Ａの先端部同士を連結する先端連結材２Ｃとから構成されている。この実施形態においては、屋根材２は、梁材２Ａを構成する六つの骨組構造物用構造材１０、二つの中間連結材２Ｂ及び一つの先端連結材２Ｃを直列状に着脱自在に連結することにより構成されている。
【００２７】
尚、ここで左右方向とは、骨組構造物の幅方向（図１の左右方向）を言い、前後方向とは、骨組構造物の奥行方向（図２の左右方向）を言う。また、一定寸法とは、骨組構造物用構造材１０の運搬や取り扱いを容易に行えると共に、保管時に収納スペースが小さくて済む寸法を言う。
【００２８】
更に、この実施形態においては、前記骨組構造物の幅は約３２．５ｍに、骨組構造物の柱材１の高さは１７．５ｍにそれぞれ設定されている。
【００２９】
そして、前記主骨体３の柱材１と屋根材２を構成する骨組構造物用構造材１０は、全て同じ構造、同じ形状及び同じ寸法に形成されている。
【００３０】
即ち、前記骨組構造物用構造材１０は、図３〜図７に示す如く、縦向き姿勢で対向状に配置された左右の縦材１１と、左右の縦材１１を連結する複数の斜材１２と、左右の縦材１１を連結する複数の横材１３と、左右の縦材１１に設けられ、水平姿勢の通し桟６が連結される複数の連結部１４と、左右の縦材１１に設けられ、縦向き姿勢の筋交４が連結される複数の縦向き筋交用係止具１５と、左右の縦材１１に設けられ、水平姿勢の手摺８が連結される複数の手摺用係止具１６と、左右の縦材１１に設けられ、水平姿勢の下桟９が連結される複数の下桟用係止具１７と、各横材１３に設けられ、水平姿勢の筋交５が連結される複数の水平筋交用係止具１８と、一方の縦材１１に設けられ、幕体（図示省略）を張設するための幕体張設用レール（図示省略）が取り付けられる複数の取付具１９とを備えており、直列状に着脱自在に連結されて主骨体３の柱材１及び屋根材２を構成するものである。
【００３１】
前記左右の縦材１１は、図６に示す如く、何れも断面形状が四角形の金属製のパイプ部材から形成されており、一定の間隔を置いて縦向き姿勢で対向状に配置されている。尚、左右の縦材１１の間隔は、横材１３に着脱自在に係止される足場板７や階段（図示省略）の幅より広めに設定されている。
【００３２】
前記斜材１２は、断面形状が長方形の金属製のパイプ部材から形成されており、図６に示す如く、左右の縦材１１間に上下方向に沿って向きが交互になるようにトラス状に配設され、両端部が左右の縦材１１に溶接されて左右の縦材１１を連結している。この実施形態においては、斜材１２は、左右の縦材１１間に四本配設されており、向きが交互になるようになっている。
【００３３】
前記横材１３は、断面形状が円形の金属製のパイプ部材から形成されており、図６に示す如く、左右の縦材１１間に上下方向に所定の間隔を置いて水平姿勢で配設され、上下に隣接する少なくとも一部の斜材１２間の中間に位置し、両端部が左右の縦材１１に溶接されて左右の縦材１１を連結している。また、この横材１３には、足場板７や階段（図示省略）の一端部が着脱自在に係止されるようになっている。この実施形態においては、横材１３は、左右の縦材１１間に二本配設されており、上側の横材１３は、上側の二本の斜材１２間の真中に位置し、また、下側の横材１３は、下側の二本の斜材１２間の真中に位置している。尚、上下に隣接する横材１３間の間隔は、作業員が通れる間隔（この例では、約２ｍ）に設定されている。
【００３４】
尚、足場板７は、図８に示す如く、長方形状の枠体７ａと、枠体７ａの内側に設けた踏面板７ｂと、枠体７ａの長手方向の両端に突出状態で設けられ、横材１３に着脱自在に係止される複数のフック金具７ｃとを備えている。この足場板７には、長さ及び幅が同じで市販されている足場板７を使用しても良く、また、長さが同じで幅が異なる二種類の市販されている足場板７を使用しても良い。
【００３５】
また、階段は、図示していないが、対向状に配設された一対の側桁と、一対の側桁間に所定間隔ごとに配設され、一対の側桁を連結する複数枚のステップと、一対の側桁の両端部に突出状態で設けられ、横材１３に着脱自在に係止される複数のフック金具とを備えている。この階段には、市販の金属製の足場用階段が使用されている。
【００３６】
前記連結部１４は、複数のボルト挿通孔１４ａを形成した長方形状の金属板から成り、図６及び図７に示す如く、左右の縦材１１の前面及び後面（図及び図に示す縦材１１の左側面及び右側面）で且つ横材１３を連結した位置に溶接により固定されている。この連結部１４は、縦材１１の長手方向に沿う姿勢で且つ縦材１１に垂直に設けられており、水平姿勢の通し桟６の一端部が着脱自在に連結されるものである。
【００３７】
前記通し桟６（この通し桟６は連結体を構成する）は、図９に示す如く、断面が円形の金属製のパイプ部材から形成されており、パイプ部材の両端部が潰されて扁平状になっていると共に、この扁平部分に連結部１４のボルト挿通孔１４ａに合致してボルトが挿通されるボルト挿通孔６ａが形成されている。
【００３８】
前記縦向き筋交用係止具１５は、図６に示す如く、左右の縦材１１に上下方向に所定の間隔を置いて設けられており、縦向き姿勢の筋交４の一端部が着脱自在に連結されるものである。この実施形態においては、縦向き筋交用係止具１５は、従来公知のグラビティロックピンから成り、左右の縦材１１の対向する面で且つ各横材１３の上下位置の四箇所に水平姿勢でもって溶接により固定されている。
【００３９】
前記縦向き姿勢の筋交４（この筋交は連結体を構成する）は、図１０に示す如く、Ｘ字状の筋交に形成されており、二枚の金属製のプレートを交差状に連結して成る中心プレート４ａと、中心プレート４ａに溶接によりＸ字状に連結固定された四本の金属製の角パイプ４ｂと、各角パイプ４ｂの先端部に溶接により固定され、縦向き筋交用係止具１５が挿通される貫通孔４ｃを形成した端部プレート４ｄとを備えている。
【００４０】
前記手摺用係止具１６は、図６に示す如く、左右の縦材１１に各横材１３から所定の高さ位置に設けられており、水平姿勢の手摺８の一端部が着脱自在に連結されるものである。この実施形態においては、手摺用係止具１６は、従来公知のグラビティロックピンから成り、左右の縦材１１の上端部側の対向する部分と左右の縦材１１の対向する面で且つ上下に隣接する横材１３間の中間位置の二箇所に水平姿勢でもって溶接により固定されている。
【００４１】
前記手摺８は、図１１に示す如く、断面が円形の金属製のパイプ部材から形成されており、パイプ部材の両端部が潰されて扁平状になっていると共に、この扁平部分に手摺用係止具１６が挿通されるボルト挿通孔８ａが形成されている。
【００４２】
前記下桟用係止具１７は、図６に示す如く、左右の縦材１１に各横材１３から所定の高さ位置に設けられており、水平姿勢の下桟９の一端部が着脱自在に連結されるものである。この実施形態においては、下桟用係止具１７は、従来公知のグラビティロックピンから成り、左右の縦材１１の対向する面で且つ横材１３と横材１３の直上に位置する手摺用係止具１６との間に水平姿勢でもって溶接により固定されている。
【００４３】
前記下桟９は、図１２に示す如く、断面が円形の金属製のパイプ部材から形成されており、パイプ部材の両端部が潰されて扁平状になっていると共に、この扁平部分に下桟用係止具１７が挿通されるボルト挿通孔９ａが形成されている。
【００４４】
前記水平筋交用係止具１８は、図６に示す如く、各横材１３に設けられており、水平姿勢の筋交５の一端部が着脱自在に連結されるものである。この実施形態においては、水平筋交用係止具１８は、従来公知のグラビティロックピンから成り、各横材１３の両端部下面の二箇所に下向き姿勢でもって溶接により固定されている。
【００４５】
前記水平姿勢の筋交５（この筋交は連結体を構成する）は、図１３に示す如く、断面形状が円形の二本の金属製の丸パイプ５ａをＸ字状に交差させて連結したものであり、各丸パイプの両端部が潰されて扁平状になっていると共に、この扁平部分に水平筋交用係止具１８が挿通されるボルト挿通孔５ｂが形成されている。
【００４６】
前記取付具１９は、図６及び図１４に示す如く、左右の縦材１１のうち、一方の縦材１１に上下方向に所定の間隔を置いて設けられており、骨組構造物を覆う幕体（図示省略）を張設するための幕体張設用レール（図示省略）が取り付けられるものである。この実施形態においては、取付具１９は、左側の縦材１１の外側面に上下方向に所定の間隔を置いて配設され、左側の縦材１１に水平姿勢でもって溶接により固定されたボルト１９ａと、ボルト１９ａに螺着されたナット１９ｂとから成り、幕体（図示省略）を張設するための幕体張設用レール（図示省略）が着脱自在に取り付けられるようになっている。
【００４７】
尚、この実施形態においては、骨組構造物用構造材１０の高さは４．１ｍに、左右の縦材１１間の間隔（左側の縦材１１の中心線と右側の縦材１１の中心線の間隔）は１．８ｍにそれぞれ設定されている。また、下側の横材１３の高さ位置は、左右の縦材１１の下端から１／４の高さ位置に、上側の横材１３の高さ位置は、左右の縦材１１の下端から３／４の高さ位置になるように設定されている。更に、各手摺用係止具１６の高さ位置は、各横材１３に架設された足場板７に載っている作業員の略腰の高さになるように、また、各下桟用係止具１７の高さ位置は、横材１３とこの横材１３の直上に位置する手摺用係止具１６の中間の高さ位置になるようにそれぞれ設定されている。更に、縦向き筋交用係止具１５、手摺用係止具１６及び下桟用係止具１７の長さはこれらに縦向き姿勢の筋交４、水平姿勢の手摺８、水平姿勢の下桟９をそれぞれ連結したときに縦向き姿勢の筋交４、手摺８、下桟９が互いに干渉しないような長さに設定されている。
【００４８】
上述した骨組構造物用構造材１０と一緒に屋根材２を構成する前記中間連結材２Ｂ及び先端連結材２Ｃは、図１及び図３に示す如く、何れも外径のも異なる複数本の金属製のパイプ部材２ｂ，２ｃ等をトラス構造に組み合わせることにより形成されており、中間連結材２Ｂは、左右の梁材２Ａの基端部にそれぞれ着脱自在に連結され、また、先端連結材２Ｃは、左右の梁材２Ａの先端部に着脱自在に連結されている。
【００４９】
そして、上述した前記骨組構造物においては、主骨体３を構成する柱材１と屋根材２との間に、図５に示す如く、柱材１の上端部と屋根材２の下端部（中間連結材２Ｂの下端部）を着脱自在に連結する連結手段２０と、柱材１の上端部と屋根材２の下端部（中間連結材２Ｂの下端部）を位置決めする位置決め手段２１とがそれぞれ設けられている。
【００５０】
前記連結手段２０は、図１４〜図１６に示す如く、柱材１の上端部及び屋根材２の下端部（中間連結材２Ｂの下端部）に対向状に設けられ、面接触状態で当接する一対の連結板２０ａと、面接触状態で当接した一対の連結板２０ａを締め付け固定する緊締具２０ｂとを備えている。
【００５１】
具体的には、前記一対の連結板２０ａは、図１４〜図１６に示す如く、何れも金属板により同じ大きさの矩形状に形成されており、各連結板２０ａの外周縁部には、複数のボルト挿通孔２０ａ′が所定間隔ごとに形成されている。
【００５２】
また、一対の連結板２０ａのうち、一方の連結板２０ａは、柱材１の上端（柱材１を構成する骨組構造物用構造材１０の左右の縦材１１の上端）に柱材１（左右の縦材１１）に直交する姿勢で溶接により固定されており、柱材１（左右の縦材１１）及び一方の連結板２０ａに溶接により固定した複数の補強用リブ２２により補強されている。
【００５３】
更に、他方の連結板２０ａは、屋根材２の下端（屋根材２を構成する中間連結材２Ｂの縦向き姿勢の金属製パイプ部材２ｂの下端）に縦向き姿勢の金属製パイプ部材２ｂに直交する姿勢で溶接により固定されており、縦向き姿勢の金属製パイプ部材２ｂ及び他方の連結板２０ａに溶接により固定した複数の補強用リブ２２により補強されている。
【００５４】
前記緊締具２０ｂは、面接触状態で当接させた一対の連結板２０ａの各ボルト挿通孔２０ａ′に挿通される複数のボルト２０ｂ′と、ボルト２０ｂ′に着脱自在に螺着されるナット２０ｂ″とから成る。
【００５５】
上述した連結手段２０によれば、柱材１の上端部に設けた連結板２０ａに屋根材２の下端部に設けた連結板２０ａを重ね合わせ、連結板２０ａ同士をボルト２０ｂ′・ナット２０ｂ″から成る複数の緊締具２０ｂで締め付けることにより柱材１の上端部と屋根材２の下端部とを連結することができる。また、緊締具２０ｂを緩めることにより柱材１と屋根材２を分離することができる。
【００５６】
一方、前記位置決め手段２１は、図１４〜図１６に示す如く、連結手段２０の一方の連結板２０ａに突出状態で設けた位置決めピン２１ａと、連結手段２０の他方の連結板２０ａに形成され、前記位置決めピン２１ａの先端部が挿入される位置決め穴２１ｂとを備えている。
【００５７】
具体的には、前記位置決めピン２１ａは、棒状の金属材により先端部が縦長の半楕円体形状に形成されており、屋根材２の下端（屋根材２を構成する中間連結材２Ｂの縦向き姿勢の金属製パイプ部材２ｂの下端）に固定した連結板２０ａの中心位置に先端部が下を向く姿勢で挿通され、連結板２０ａに下方へ突出する状態で溶接により固定されている。
【００５８】
また、前記位置決め穴２１ｂは、柱材１の上端（柱材１を構成する骨組構造物用構造材１０の左右の縦材１１の上端）に固定した連結板２０ａの中心位置に形成されており、位置決めピン２１ａの最大外径よりも１ｍｍ程度大きめに形成されて位置決めピン２１ａが位置決めされた状態で挿入される環状のストレート面２１ｂ′と、ストレート面２１ｂ′に連設して連結板２０ａの表面（上面）へ行くに従って漸次内径が拡大する環状のテーパ面２１ｂ″とを備えている。また、位置決め穴２１ｂのストレート面２１ｂ′とテーパ面２１ｂ″との境界部分及びテーパ面２１ｂ″と連結板２０ａの表面との境界部分には、それぞれアールがつけられている。
【００５９】
上述した位置決め手段２１によれば、位置決め穴２１ｂに位置決めピン２１ａの先端部を挿入することにより柱材１の上端に固定した連結板２０ａと屋根材２の下端に固定した連結板２０ａの位置決めを行える。
【００６０】
このとき、位置決めピン２１ａの先端部を縦長の半楕円体形状に形成しているため、位置決めピン２１ａの位置決め穴２１ｂへの挿入を簡単且つ容易に行え、柱材１に取り付けた連結板２０ａと屋根材２に取り付けた連結板２０ａとの位置決めを短時間で行える。また、位置決め穴２１ｂが、環状のストレート面２１ｂ′と、ストレート面２１ｂ′に連設して連結板２０ａの表面へ行くに従って漸次内径が拡大する環状のテーパ面２１ｂ″とを備えているため、位置決めピン２１ａの位置決め穴２１ｂへの挿入をより簡単且つ容易に行える。更に、位置決めピン２１ａの先端部が半楕円体形状に形成され、しかも、位置決め穴２１ｂのストレート面２１ｂ′とテーパ面２１ｂ″との境界部分及びテーパ面２１ｂ″と連結板２０ａの表面との境界部分にそれぞれアールをつけているため、位置決めピン２１ａが位置決め穴２１ｂに円滑且つスムースに挿入されて行く。
【００６１】
尚、上記の実施形態（図１４〜図１６）においては、位置決めピン２１ａを屋根材２の下端に固定した連結板２０ａに設け、位置決め穴２１ｂを柱材１の上端に固定した連結板２０ａに形成したが、他の実施形態においては、図１７に示す如く、位置決めピン２１ａを柱材１の上端（骨組構造物用構造材１０の上端）に固定した連結板２０ａに設け、位置決め穴２１ｂを屋根材２の下端（中間連結材２Ｂの下端）に固定した連結板２０ａに形成しても良い。
【００６２】
また、上記の実施形態（図１４〜図１６）においては、位置決めピン２１ａの先端部を縦長の半楕円体形状に形成したが、他の実施形態においては、位置決めピン２１ａの先端部を図１８〜図２０に示すように横長の半楕円体形状、半球体形状又は先窄まり形状（円錐状）に形成しても良い。
【００６３】
更に、上述した前記骨組構造物においては、図２１〜図２３に示す如く、柱材１の隣接する骨組構造物用構造材１０間、梁材２Ａの隣接する骨組構造物用構造材１０間、梁材２Ａと中間連結材２Ｂとの間、梁材２Ａと先端連結材２Ｃとの間にも、柱材１と屋根材２の間に設けた連結手段２０及び位置決め手段２１と同じ構造及び同じ形状の連結手段２３及び位置決め手段２４がそれぞれ設けられている。
【００６４】
前記連結手段２３は、図２１〜図２３に示す如く、隣接する骨組構造物用構造材１０間、梁材２Ａと中間連結材２Ｂとの間、梁材２Ａと先端連結材２Ｃとの間の対向する端部にそれぞれ対向状に設けられ、面接触状態で当接する一対の連結板２３ａと、面接触状態で当接した一対の連結板２３ａを締め付け固定するボルト２３ｂ′及びナット２３ｂ″から成る緊締具２３ｂとを備えている。
【００６５】
一方、前記位置決め手段２４は、図２１〜図２３に示す如く、連結手段２３の一方の連結板２３ａに突出状態で設けられ、先端部が半楕円体形状に形成された位置決めピン２４ａと、連結手段２３の他方の連結板２３ａに形成され、前記位置決めピン２４ａの先端部が挿入される位置決め穴２４ｂとを備えている。この位置決め穴２４ｂは、位置決めピン２４ａの最大外径よりも１ｍｍ程度大きい環状のストレート面２４ｂ′と、ストレート面２ｂ′に連設して連結板２３ａの表面（上面）へ行くに従って漸次内径が拡大する環状のテーパ面２４ｂ″とを備えている。また、位置決め穴２４ｂのストレート面２４ｂ′とテーパ面２４ｂ″との境界部分及びテーパ面２４ｂ″と連結板２３ａの表面との境界部分には、それぞれアールがつけられている。
【００６６】
而して、上述した構造の骨組構造物を現場において構築する際には、図示していないが、先ず、主骨体３の柱材１を左右一対の状態で前後方向に所定の間隔を空けて地面に立て、前後方向に隣接する柱材１を縦向き姿勢の筋交４、水平姿勢の筋交５、通し桟６、足場板７、水平姿勢の手摺８、下桟９により連結して丁度作業用足場のように自立させる。次に、地上において主骨体３の屋根材２を左右の柱材１の間隔と同じ間隔になるように組み立てると共に、組み立てた屋根材２を柱材１の前後方向の間隔と同じ間隔になるように前後方向に並べ、前後方向に隣接する複数の屋根材２を縦向き姿勢の筋交４、水平姿勢の筋交５、通し桟６等で連結して一つのブロックとする。その後、一つのブロックとした屋根材２をクレーン等で持ち上げ、各屋根材２の両端部を左右の柱材１の上端部にそれぞれ連結する。以下同様にして、一つのブロックとした屋根材２を順次左右の柱材１の上端部に連結して行き、屋根材２により屋根を形成するようにしている。
【００６７】
前記骨組構造物は、骨組構造物を構成する主骨体３の柱材１と屋根材２との間に位置決め手段２１及び連結手段２０をそれぞれ設けているため、柱材１と屋根材２の位置決め及び連結を簡単且つ容易に行え、骨組構造物の構築に多大な時間と労力を要すると言うこともない。
【００６８】
また、この骨組構造物は、主骨体３の柱材１及び屋根材２が一定寸法の骨組構造物用構造材１０を直列状に連結することにより構成されており、隣接する骨組構造物用構造材１０間に位置決め手段２４及び連結手段２３をそれぞれ設けているため、骨組構造物用構造材１０同士の位置決め及び連結を短時間で行え、骨組構造物用構造材１０同士の連結を簡単且つ容易に行える。
【００６９】
更に、この骨組構造物は、主骨体３の柱材１及び屋根材２が少なくとも一定寸法の骨組構造物用構造材１０を直列状に連結することにより構成されているため、組み立てする前には現場までの運搬を容易に行えると共に、収納スペースが小さくて済み、保管にも便利であり、また、直列状に連結する骨組構造物用構造材１０の数を変えることにより所望の長さの柱材１や屋根材２を構成することができ、所望の大きさの骨組構造物を構築することができる。
【００７０】
更に、この骨組構造物は、骨組構造物用構造材１０が、左右の縦材１１をトラス状に配設された斜材１２で連結すると共に、上下に隣接する斜材１２間の中間位置に横材１３を配設して左右の縦材１１を連結しているため、骨組構造物用構造材１０を剛体化することができ、外部から力がかかっても形が崩れ難くなり、骨組構造物構造材１０のねじれ等を防止することができる。
【００７１】
更に、この骨組構造物は、前後に隣接する主骨体３の柱材１間に足場板７及び階段（図示省略）を架設しているため、骨組構造物の組み立て作業や幕体の張設作業等を安全且つ容易に行える。しかも、主骨体３の柱材１間に手摺８及び下桟９を備えているため、骨組構造物の組み立て作業や幕体の張設作業等をより一層安全且つ容易に行える。
【００７２】
尚、上記の実施形態においては、左右の縦材１１及び斜材１２を角パイプにより形成し、横材１３を丸パイプにより形成したが、他の実施形態においては、左右の縦材１１及び斜材１２を丸パイプにより形成し、横材１３を角パイプにより形成しても良く、また、左右の縦材１１、斜材１２、横材１３を中実材により形成しても良い。
【００７３】
上記の実施形態においては、骨組構造物用構造材１０に四本の斜材１２、二本の横材１３を使用したが、斜材１２及び横材１３の本数は上記の実施形態に係るものに限定されるものではなく、骨組構造物用構造材１０の長さを運搬等を容易に行える長さにすることができれば、如何なる本数であっても良い。
【００７４】
上記の実施形態においては、縦向き筋交用係止具１５、手摺用係止具１６、下桟用係止具１７、水平筋交用係止具１８を何れもグラビティロックピンにより形成したが、各係止具は、グラビティロックピンに限定されるものではなく、縦向き姿勢の筋交４、手摺８、下桟９、水平姿勢の筋交５を着脱自在に連結することができれば、如何なる構造及び形状のものであっても良い。
【００７５】
上記の実施形態においては、骨組構造物の屋根を山形に形成したが、他の実施形態においては、骨組構造物の屋根を水平に形成しても良い。また、骨組構造物を片流れタイプとしても良い。
【００７６】
上記の実施形態においては、骨組構造物用構造材１０等を用いてごみ焼却炉全体を覆う仮設テントの幕体張設用躯体（テントフレーム）を構成したが、他の実施形態においては、骨組構造物用構造材１０等を用いて大型のテント倉庫の幕体張設用躯体（テントフレーム）を構成しても良く、或いは、骨組構造物用構造材１０等を用いてマンション等の建物の構築時又は解体時に建物の周囲を囲う大型の仮設足場を構成しても良い。
【符号の説明】
【００７７】
１は柱材
２は屋根材
２Ａは梁材
２Ｂは中間連結材
２Ｃは先端連結材
３は主骨体
４は縦向き姿勢の筋交
５は水平姿勢の筋交
６は通し桟
７は足場板
８は手摺
９は下桟
１０は骨組構造物用構造材
２０は連結手段
２０ａは連結板
２０ｂは緊締具
２１は位置決め手段
２１ａは位置決めピン
２１ｂは位置決め穴
２１ｂ′はストレート面
２１ｂ″はテーパ面
２３は連結手段
２３ａは連結板
２３ｂは緊締具
２４は位置決め手段
２４ａは位置決めピン
２４ｂは位置決め穴
２４ｂ′はストレート面
２４ｂ″はテーパ面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
0006452253.tif 000019
【図１９】
0006452253.tif 000020
【図２０】
0006452253.tif 000021
【図２１】
0006452253.tif 000022
【図２２】
0006452253.tif 000023
【図２３】
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