(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［１］で表わされることを特徴とする有機化合物。
【化１】
0006525599.tif 000063
［１］
式［１］において、Ｒ１乃至Ｒ２８は水素原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、ハロゲン原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基のいずれかである。ただし、前記Ｒ１乃至前記Ｒ２８の少なくともいずれかは前記置換基である。
【請求項２】
前記Ｒ１１乃至前記Ｒ１４、前記Ｒ２５乃至前記Ｒ２８の少なくともいずれかは、炭素原子数１以上８以下のアルキル基またはフェニル基のいずれかであることを特徴とする請求項１に記載の有機化合物。
【請求項３】
前記Ｒ１２、前記Ｒ１３、前記Ｒ２６、前記Ｒ２７のすくなくともいずれかは、炭素原子数１以上８以下のアルキル基またはフェニル基であることを特徴とする請求項１または２に記載の有機化合物。
【請求項４】
前記Ｒ１乃至前記Ｒ１０、前記Ｒ１５乃至前記Ｒ２４の少なくともいずれかは、フッ素原子、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基もしくはｉｓｏ−プロピル基のいずれかであり、前記Ｒ１２乃至前記Ｒ１４、前記Ｒ２５乃至前記Ｒ２８は水素原子であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の有機化合物。
【請求項５】
一対の電極と、前記一対の電極の間に配置されている有機化合物層とを有する電界素子であって、
前記有機化合物層は一般式［２］に記載の有機化合物を有することを特徴とする電界素子。
【化２】
0006525599.tif 000064
［２］
式［２］において、Ｒ２９乃至Ｒ５６は水素原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、ハロゲン原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、置換基を有していても良いアリール基のいずれかである。
【請求項６】
陽極と、陰極と、前記陽極と前記陰極との間に配置されている発光層と、を有する有機発光素子であって、
前記陰極と前記発光層との間に配置されている有機化合物層をさらに有し、
前記有機化合物層は、下記一般式［２］で表わされる有機化合物を有することを特徴とする有機発光素子。
【化３】
0006525599.tif 000065
［２］
式［２］において、Ｒ２９乃至Ｒ５６は水素原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、ハロゲン原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、置換基を有してもよいアリール基のいずれかである。
【請求項７】
前記Ｒ２９乃至前記Ｒ５６の少なくともいずれかは、前記置換基であることを特徴とする請求項６に記載の有機発光素子。
【請求項８】
前記Ｒ３９乃至前記Ｒ４２、前記Ｒ５３乃至前記Ｒ５６の少なくともいずれかは、炭素原子数１以上８以下のアルキル基またはフェニル基のいずれかであることを特徴とする請求項６または７に記載の有機発光素子。
【請求項９】
前記Ｒ４０乃至前記Ｒ４１、前記Ｒ５４乃至前記Ｒ５５は、炭素原子数１以上８以下のアルキル基またはフェニル基であることを特徴とする請求項６乃至８のいずれか一項に記載の有機発光素子。
【請求項１０】
前記Ｒ２９乃至前記Ｒ３８、前記Ｒ４３乃至前記Ｒ５２の少なくともいずれかは、フッ素原子、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｓｏ−ブチル基もしくはｉｓｏ−プロピル基のいずれかであり、前記Ｒ３９乃至前記Ｒ４２、前記Ｒ５３乃至前記Ｒ５６は水素原子であることを特徴とする請求項６乃至９のいずれか一項に記載の有機発光素子。
【請求項１１】
前記有機化合物層は、前記有機化合物とは別種の化合物を有することを特徴とする請求項６乃至１０のいずれか一項に記載の有機発光素子。
【請求項１２】
前記別種の化合物は、前記有機化合物よりも酸化電位が高い化合物であることを特徴とする請求項１１に記載の有機発光素子。
【請求項１３】
前記別種の化合物は、アントラキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、インデン誘導体、ターフェニル誘導体、アセナフトフルオランテン誘導体、インデノペリレン誘導体、フェナントロリン誘導体のいずれかであることを特徴とする請求項１１または１２に記載の有機発光素子。
【請求項１４】
前記発光層が、複数種の発光材料を有し、
前記複数種の発光材料のうち少なくとも一種類は、別種の発光材料と異なる色の光を発光する発光材料であり、
前記発光層は、白色を発光することを特徴とする請求項６乃至１３のいずれか一項に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
前記発光層と異なる色の光を発光する第２の発光層をさらに有し、
前記発光層の発光と前記第２の発光層との発光が混色することによって、素子が白色を発光することを特徴とする請求項６乃至１３のいずれか一項に記載の有機発光素子。
【請求項１６】
カラーフィルターをさらに有することを特徴とする請求項６乃至１５のいずれか一項に記載の有機発光素子。
【請求項１７】
複数の発光点を有し、
前記複数の発光点のうち少なくともひとつは、請求項６乃至１６のいずれか一項に記載の有機発光素子と、前記有機発光素子に接続されている能動素子と、を有することを特徴とする、表示装置。
【請求項１８】
前記能動素子は、トランジスタであり、
前記トランジスタは、その活性層に酸化物半導体を有することを特徴とする請求項１７に記載の表示装置。
【請求項１９】
画像を表示する表示部と、
画像情報を入力する入力部と、前記画像情報を処理する情報処理部と、を有し、
前記表示部が、請求項１７または１８に記載の表示装置であることを特徴とする、画像情報処理装置。
【請求項２０】
請求項６乃至１６のいずれか一項に記載の有機発光素子と、
前記有機発光素子に接続されているＡＣ／ＤＣコンバーターと、を有することを特徴とする照明装置。
【請求項２１】
請求項６乃至１６のいずれか一項に記載の有機発光素子と、放熱部と、を有する照明装置であって、
前記放熱部は、前記装置内の熱を装置の外部へ放出する放熱部であることを特徴とする照明装置。
【請求項２２】
感光体と、
前記感光体の表面を帯電させる帯電手段と、
前記感光体を露光する露光部と、
前記感光体の表面に現像剤を付与する現像部と、を有する画像形成装置であって、
前記露光部が、請求項６乃至１６のいずれか一項に記載の有機発光素子を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２３】
感光体を露光する露光装置であって、
前記露光装置が、請求項６乃至１６のいずれか一項に記載の有機発光素子を複数有し、
前記複数の有機発光素子が、前記感光体の長軸方向に沿って一列に配置されていることを特徴とする、露光装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は特定の置換基を有する１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物、電界素子、有機発光素子、表示装置、画像情報処理装置、照明装置、画像形成装置、露光装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機発光素子は、陽極と、陰極と、それら両電極間に配置される有機化合物層とを有する素子である。有機発光素子は、前記各電極から注入させる正孔（ホール）及び電子が有機化合物層である発光層内で再結合することで励起子が生成し、励起子が基底状態に戻る際に光が放出される。有機発光素子の最近の進歩は著しく、駆動電圧が低く、多様な発光波長、高速応答性、薄型、軽量の発光デバイス化が可能である。
【０００３】
有機発光素子において、電子注入性の向上は素子の低電圧化に重要である。電子注入性の向上の手法として、特許文献１、２に示すような金属を用いる手法が挙げられる。
【０００４】
また、１−Ａ、１−Ｂ、１−Ｃのような化合物は、非特許文献１、非特許文献２、非特許文献３に記載の合成法が知られているが、材料が不安定であり、大気中にて容易に酸化してしまう化合物である。
【０００５】
【化１】
0006525599.tif 000002
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００３‐０６８４６８号公報
【特許文献２】特開２００２−１００４８２号公報
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｆ．  Ｅｋｋｅｈａｒｄｔ  Ｈａｈｎ”Ｎ，Ｎ′−Ｂｉｓ（２，２−ｄｉｍｅｔｈｙｌｐｒｏｐｙｌ）ｂｅｎｚｉｍｉｄａｚｏｌｉｎ−２−ｙｌｉｄｅｎｅ：Ａ  Ｓｔａｂｌｅ  Ｎｕｃｌｅｏｐｈｉｌｉｃ  Ｃａｒｂｅｎｅ  Ｄｅｒｉｖｅｄ  ｆｒｏｍ  Ｂｅｎｚｉｍｉｄａｚｏｌｅ”、  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ−Ａ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊｏｕｒｎａｌ  （１９９９），５，（６），１９３１−１９３５
【非特許文献２】Ｂｏｕｒｓｏｎ，  Ｊｅａｎ、“Ｂｅｎｚｉｍｉｄａｚｏｌｅｓ．ＩＩＩ．Ａｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｂａｓｅｓ  ｏｎ  １，３−ｄｉｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｉｍｉｄａｚｏｌｉｕｍ  ｓａｌｔｓ”  Ｂｕｌｌｅｔｉｎ  ｄｅ  ｌａ  Ｓｏｃｉｅｔｅ  Ｃｈｉｍｉｑｕｅ  ｄｅ  Ｆｒａｎｃｅ  （１９７１），（１０），３５４１−７．
【非特許文献３】Ｆａｒｍａｎ  Ｕｌｌａｈ、“Ａｎｎｕｌａｔｅｄ  Ｎ−Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃａｒｂｅｎｅｓ：  １，３−Ｄｉｔｏｌｙｌｐｈｅｎａｎｔｈｒｅｎｏ［９，１０−ｄ］ｉｍｉｄａｚｏｌ−２−ｙｌｉｄｅｎｅ  ａｎｄ  Ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎ  Ｍｅｔａｌ  Ｃｏｍｐｌｅｘｅｓ  Ｔｈｅｒｅｏｆ”、Ｏｒｇａｎｏｍｅｔａｌｌｉｃｓ  （２００９），２８（８），２４４１−２４４９．
【非特許文献４】Ｄ．Ｖａｓｕｄｅｖａｎ  “Ｅｌｅｃｔｒｏｒｅｄｕｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｏｘｙｇｅｎ  ｉｎ  ａｐｒｏｔｉｃ  ｍｅｄｉａ”  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｏａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  １９２  （１９９５）６９−７４
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１および２に記載されている有機発光素子が有する電子注入層は金属を有する化合物が用いられている。これは、電子注入性の面では有利であるが、水分との反応性が高く、素子の寿命を低下させてしまう。
【０００９】
非特許文献１乃至３に記載の化合物は、大気中において酸化に対する安定性が低い化合物であり、大気中における扱いが困難である。
【００１０】
本発明の一実施形態は、大気中において酸化に対する安定性が高い有機化合物を提供することを目的とする。また、本発明の一実施形態は、注入性の高い有機化合物を有する電界素子及び有機発光素子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
そこで、本発明の一実施形態は、下記一般式［１］で示されることを特徴とする１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物を提供する。
【００１２】
【化２】
0006525599.tif 000003
［１］
【００１３】
式［１］において、Ｒ１乃至Ｒ２８は水素原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、ハロゲン原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基のいずれかである。ただし、前記Ｒ１乃至前記Ｒ２８の少なくともいずれかは前記置換基である。
また、本発明の一実施形態は、一対の電極と、その間に配置されている有機化合物層を有する素子であって、この有機化合物層が下記一般式［２］で表される素子を提供する。
【化１】
0006525599.tif 000004
［２］
式［２］において、Ｒ２９乃至Ｒ５６は水素原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、ハロゲン原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、置換基を有してもよいアリール基のいずれかである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、大気中において酸化に対する安定性が高い１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物を提供できる。また、本発明によれば、注入性の高い有機化合物を有する電界素子及び有機発光素子を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態に係る有機発光素子と、この有機発光素子に接続されている能動素子とを有する表示装置の一例を示す断面模式図である。
【図２】本発明の一例である有機化合物のサイクリックボルタモグラムである。
【図３】本実施形態に係る画像形成装置の一例を表わす模式図である。
【図４】本実施形態に係る露光装置の一例を表わす模式図である。
【図５】本実施形態に係る照明装置の一例を表わす模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明は、置換基を有する、１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物である。置換基を有するため、空気中における酸素や水分との反応性が低く、安定に存在することができる。本実施形態においては、１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物を本発明に係る有機化合物と呼ぶこともある。
【００１７】
本発明に係る有機化合物は、下記一般式［１］で表わされることを特徴とする有機化合物である。
【００１８】
【化３】
0006525599.tif 000005
［１］
【００１９】
式［１］において、Ｒ１乃至Ｒ２８は水素原子または置換基からそれぞれ独立に選ばれる。前記置換基は、ハロゲン原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基のいずれかである。ただし、前記Ｒ１乃至前記Ｒ２８の少なくともいずれかは前記置換基である。
【００２０】
ハロゲン原子は、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等が挙げられ、フッ素原子が好ましい。
【００２１】
炭素原子数１以上８以下のアルキル基の具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−オクチル基である。
【００２２】
アリール基は、例えば、フェニル基、ナフチル基、フェナンスレニル基、ピレニル基、フルオレニル基等が挙げられる。好ましくはフェニル基が好ましい。
【００２３】
上記のアリール基は置換基を有してもよい。この置換基は例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基等のアルキル基、フェニル基、ナフチル基、フェナントリル基、フルオレニル基等の炭化水素芳香環基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子等のハロゲン原子の少なくともいずれかである。置換基としてハロゲン原子を有する場合には、フッ素原子が好ましい。
【００２４】
本発明に係る有機化合物は、一般式［１］におけるＲ１１乃至Ｒ１４、Ｒ２５乃至Ｒ２８の少なくともいずれかは、炭素原子数１以上８以下のアルキル基またはフェニル基のいずれかであることが好ましい。中でも、これら置換基が、一般式［１］におけるＲ１２、Ｒ１３、Ｒ２６、Ｒ２７のすくなくともいずれかに設けられていることがさらに好ましい。
【００２５】
また、一般式［１］におけるＲ１乃至Ｒ１０およびＲ１５乃至Ｒ２４の少なくともいずれかが、フッ素原子、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基もしくはｉｓｏ−プロピル基のいずれかであり、Ｒ１２乃至Ｒ１４およびＲ２５乃至Ｒ２８が水素原子である化合物が、安定性が高く好ましい。
【００２６】
（本発明に係る有機化合物の性質について）
本発明に係る有機化合物は、１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物に置換基を有する構造である。この置換基は、嵩高さを得るための置換基もしくは有機化合物の電位を安定な電位とするための置換基である。本発明の有機化合物は、１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物に置換基を有するため、空気中の酸素や水分との反応性が低く、電子注入性と安定性との両立ができる。
【００２７】
金属イオンではなく、有機分子を有機素子の電子注入材料に用いる利点として、水に対する溶解性の低さが挙げられる。一般的に用いられているフッ化リチウムやリチウムキノリノール錯体のようなアルカリ金属を有する材料は、電子注入性は高いが、水に対しての溶解性も高い。そのため、有機発光素子に用いた場合には、電極からの注入性は得られるが、外部からの水分などにより容易にイオン化してしまい、素子の不安定性の要因の一因となる。
【００２８】
そこで金属を持たない有機化合物で電子注入材料を作り出すことが素子の安定性の向上に寄与することが可能となる。電子注入材料は、電極のエネルギー準位に近いＨＯＭＯ準位を有することが好ましい。電極のエネルギー準位は浅いので、有機化合物のＨＯＭＯ準位は浅いことが好ましい。すなわち、酸化電位が低い（小さい）化合物が好ましい。
【００２９】
ここで、ＨＯＭＯ準位が浅いことは、ＣＶ測定において得られる第一酸化電位が低いこととほぼ同義である。また、ＨＯＭＯ準位が浅いとは、真空準位により近いことを表わす。
【００３０】
このようなＨＯＭＯ準位が浅い化合物は陰極から電子伝導準位へ注入される電子のエネルギー障壁が軽減される。電子注入材料としての機能を有するためには、ある程度低い第一酸化電位、具体的には０Ｖ以下（ｖｓ．Ｆｃ／Ｆｃ＋）、好ましくは−０．７Ｖ以下（ｖｓ．Ｆｃ／Ｆｃ＋）の第一酸化電位を有する必要があると考えられる。
【００３１】
ところで、電子注入層の陰極からの電子注入性をさらに向上させるためには、ＨＯＭＯ準位がより浅い、すなわち第一酸化電位がより低い材料を用いればよい。
【００３２】
しかし、ｎ型ドーパントが酸素に対して安定であるためにはｎ型ドーパントの第一酸化電位が少なくとも酸素の還元電位よりも高い必要がある。なお酸素の還元電位（Ｏ２／Ｏ２−）はＤＭＦ溶媒中で−１．２２Ｖ（ｖｓ．Ｆｃ／Ｆｃ＋）である。酸素の還元電位は非特許文献４に記載されている。
【００３３】
すなわち、電子注入性に優れ、かつ酸素に対して安定であるためには、適切な範囲に酸化電位を有することが好ましい。
【００３４】
したがって、本発明に係る有機化合物は、その第一酸化電位が、ＤＭＦ溶媒中で、−１．２０Ｖ以上０．００Ｖ以下（ｖｓ．Ｆｃ／Ｆｃ＋）、好ましくは−１．２０Ｖ以上−０．７０Ｖ以下（ｖｓ．Ｆｃ／Ｆｃ＋）であることが好ましい。
【００３５】
酸化電位の値は、サイクリックボルタンメトリー（ＣＶ）により測定することができる。具体的には、ＣＶの酸化電流ピークより酸化電位を求めることができる。
【００３６】
本発明は、以下のような分子設計に基づき、電子注入性に優れ、かつ酸素に対して安定である構造を見出したものである。
【００３７】
１．注入性を維持できる中で酸化電位をできるだけ大きい値にする
１−Ｂの構造について、化合物を合成して酸化電位を測定したところ、酸化電位は−０．９２Ｖであった。これは注入性の面で十分な値である。
【００３８】
そこで、この化合物に電子吸引性の置換基を設けることで、化合物の安定性の向上を試みた。
【００３９】
具体的にはフッ素原子を設けることで酸化電位の値を−０．９０Ｖから−０．７０Ｖ程度となるので、化合物の安定性が向上したと考えられる。また、フッ素原子の設けることによって分子間相互作用を小さくし、酸素との親和性が低くなると考えられる。
【００４０】
【化４】
0006525599.tif 000006
［２］
【００４１】
例として［２］に示す化合物を合成したところ、酸化電位を測定したところ、酸化電位は−０．８５Ｖと１−Ｂと比較して大きい値となった。またこの化合物は大気中で安定であり、１−Ｂと比較して酸素に安定な化合物であって。このようにフッ素原子を設けることで酸化電位を制御して安定な化合物を合成することができた。またこのようにフッ素原子を設けることで酸素との親和性を低下させることで安定性が向上することができた。
【００４２】
たとえばアルキル基などの置換基を更に置換することで酸化電位の値が−０．９０Ｖ以下であっても大気中で安定な化合物を作り出すことに成功した。
【００４３】
ここでＣＶ測定は、０．１Ｍテトラブチルアンモニウム過塩素酸塩のＮ，Ｎ‐ジメチルホルムアミド溶液中で行い、参照電極はＡｇ／Ａｇ＋、対極はＰｔ、作用電極はグラッシーカーボンを用いて測定した。また、電位の掃引速度は、０．５Ｖ／ｓで行った。測定装置はＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いている。
【００４４】
２．ＨＯＭＯの軌道を酸素から守るために置換基を設ける
分子が酸化する際は、分子のＨＯＭＯの分布が広がっている軌道と酸素分子が反応することによって酸化すると考えられる。１−Ａや１−ＢのＨＯＭＯの軌道は主に１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン骨格に分布している。そのため、１−Ａは非常に不安定であって、フェニル基を置換している１−Ｂの方がやや安定である。
【００４５】
しかし、フェニル基を置換しただけでは未だ空気中で安定ではない。そこでどのような置換基を設ければ空気中で安定な化合物となるか検討を行った結果、２種類の手法で材料が安定化することを見出した。
【００４６】
２−ａ．ｔｅｒｔ−ブチル基（ｔＢｕ基と記載）もしくはｉｓｏ−プロピル基のような嵩高い置換基を設けることで空気中において安定な化合物となる。
【００４７】
【化５】
0006525599.tif 000007
［３］
【００４８】
例として［３］に示す化合物を合成したところ、大気中において安定に存在できる化合物であった。嵩高い置換基を設けることによって１−Ｂに比較して酸素に対して安定な化合物となった。このように嵩高い置換基を設けることで酸化電位が小さくても安定な材料を作り出すことに成功した。このような構造にすることによって酸化電位が−０．９Ｖより小さい材料でも大気中で安定に存在することができることを見出した。
【００４９】
２−ｂ．１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン骨格の特定の位置に置換基を設けることによって酸化しやすい部位を安定化させる。これによって空気中において安定な化合物となる。
【００５０】
１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン骨格において酸化しやすい部位を調べるために、分子軌道計算を用いてこの骨格の電荷密度を調べた。計算の手順は以下のとおりである。電子基底状態および電子励起状態の分子の構造の計算には市販の電子状態計算ソフトウェアであるＧａｕｓｓｉａｎ０３Ｒｅｖｉｓｉｏｎ  Ｄ．０１を用いた。その際、量子化学計算法として、密度汎関数法（Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｔｈｅｏｒｙ）を採用し、汎関数にはＢ３ＬＹＰを用いた。基底関数には６−３１Ｇ（ｄ）を用いた。
【００５１】
【化６】
0006525599.tif 000008
［４］
【００５２】
【化７】
0006525599.tif 000009
［５］
【００５３】
［４］の結果より、活性の高いと思われる窒素原子は負電荷の値が大きくなった。この部分は本発明の有機化合物ではフェニル基で保護されているため、安定性が向上することがわかる。
【００５４】
また、１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン骨格の５位の部分は負の値となっている。１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン骨格は点対称であるため、５位に対応する位置である６位、５’位、６’位は、５位と同じ値である。この部位が１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン骨格を不安定化させていると考えられる。そこで、この位置にアルキル基といった置換基を導入すること電荷密度がどう変化するか調べたところ、［５］の結果より置換基の導入により正電荷となり、安定になることを見出した。
【００５５】
本発明に係る有機化合物の大気中の水分との反応性を見るために、これらの水の対する安定性を調べた。アルカリ金属を有するフッ化リチウム、フッ化セシウム、そして本発明の有機化合物の粉末を９５％の高湿度下にて１時間放置した結果の比較を行った。確認は目視で行い、その結果が表１である。
【００５６】
【表１】
0006525599.tif 000010
【００５７】
この結果、アルカリ金属塩（比較化合物１および２）、窒素原子が有する置換基がフェニル基またはアルキル基である１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物（比較化合物３および４）は潮解または酸化した。さらに比較化合物３および４の場合、窒素原子周辺の置換基が小さいメチル基の方がより速く酸化して、潮解しながら黒色化した。一方で、本発明の化合物には、潮解や酸化等の変化が見られず、化合物の安定性が示された。
【００５８】
本発明に係る有機化合物は、電子注入材料として十分な電子注入性を有し、且つ、空気中で酸化しにくい化合物である。
【００５９】
また、本発明に係る有機化合物の一例であるＡ１の酸化電位を測定したところ、図２に示すように可逆であり、酸化還元に対して安定な構造である。また酸化電位が低いため、ドナー性が高く、この化合物にアクセプター性の高い材料を混合することによって電荷移動錯体を形成することが可能となる。この電荷移動錯体を有機発光素子の電極に接する有機化合物層に用いることで、電極からのキャリア注入を容易にすることができる。
【００６０】
一方、比較化合物３、４の大気中に放置したものの酸化電位を測定したところ、−１．０Ｖ付近の酸化電位のピークは観測されず、酸化して本来の特性を失ったことがわかる。
【００６１】
これより酸化電位の小さい１，１’，３，３’−テトラフェニル−−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物を電子注入層に用いることで、従来用いられているアルカリ金属塩やアルカリ金属に対して水に対する安定性が高く、安定した素子を提供することができる。
【００６２】
本発明に係る有機化合物は、有機発光素子が有する有機化合物層をＴＯＦ−ＳＩＭＳ等により分析することで、その有機発光素子が本発明に係る有機化合物を有するか否か検証することができる。分析の例は一例であり、有機発光素子から有機化合物を抽出し、ＩＲ、ＵＶ、ＮＭＲ等により分析する方法でもよい。
【００６３】
（本発明に係る１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物の例示）
以下に本発明に係る１，１’，３，３’−テトラフェニル−１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物の具体的な構造式を例示する。ここでｔＢｕはターシャリブチル基を示す。
【００６４】
【化８】
0006525599.tif 000011
【００６５】
【化９】
0006525599.tif 000012
【００６６】
【化１０】
0006525599.tif 000013
【００６７】
【化１１】
0006525599.tif 000014
【００６８】
【化１２】
0006525599.tif 000015
【００６９】
例示化合物のうち、Ａ群に示される有機化合物は、フェニル基が有する置換基としてフッ素原子を有している。これは１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物の酸化電位を少し高い状態にすることで安定性を向上させている。
【００７０】
すなわち、Ａ群に示される有機化合物は、一般式［１］におけるＲ１乃至Ｒ１０、Ｒ１５乃至Ｒ２４の少なくともいずれかにハロゲン原子を有するため、安定性が高い。置換基として設けるハロゲン原子はフッ素原子が好ましい。
【００７１】
例示化合物のうちＢ群に示される有機化合物は、一般式［１］におけるＲ１乃至Ｒ２８の少なくともいずれかにｔｅｒｔ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基もしくはｉｓｏ−プロピル基を有する。
【００７２】
Ｂ群のような化合物の場合には、１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物に嵩高い置換基を設けることによって酸化を抑制することができる。
【００７３】
特に、２つのベンゾイミダゾリル環が線対称または点対称な構造式で表わされる化合物であることが好ましい。
【００７４】
ここで、本発明に係る有機化合物が線対称の場合、線対称の対象軸は、本発明に係る有機化合物のベンゾイミダゾリル環同士を結合している二重結合に対して垂直な直線である。本発明に係る有機化合物が点対称の場合は、対称の中心は、本発明に係る有機化合物のベンゾイミダゾリル環同士を結合している二重結合上である。
【００７５】
例示化合物のうちＣ群に示される有機化合物は、１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン骨格の４位から７位、４’位から７’位に置換基を有する。つまり、一般式［１］におけるＲ１１乃至Ｒ１４およびＲ２５乃至Ｒ２８の少なくともいずれかに置換基を有する。
【００７６】
例示化合物Ｃが有する置換基は、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基もしくはｉｓｏ−プロピル基といった嵩高い置換基ではない置換基である。これは嵩高い置換基で酸化を抑制するのではなく、酸化しやすい位置の水素原子を他の原子で置き換えることによって酸化を抑制している。
【００７７】
例示化合物のうちＤ群に示される有機化合物は、１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン骨格の１位、１’位、３位、３’位に置換されているフェニル基にメチル基のような嵩高くない置換基が置換されている。Ｄ２は、無置換の１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデンである。
【００７８】
これらの化合物は本発明の有機化合物より酸化安定性がやや低いが、大気に触れないように電界素子に用いることで、素子に用いることができる。本発明に係る有機化合物の方が安定性は高いので、本発明の有機化合物を用いることがより好ましい。
【００７９】
（本発明に係る有機化合物の合成方法）
次に、本実施形態に係る有機化合物の合成方法を説明する。本実施形態に係る有機化合物は、例えば、下記に示す反応スキームに従って合成される。ここでＲ１、Ｒ２は導入される置換基である。
【００８０】
【化１３】
0006525599.tif 000016
【００８１】
（本発明に係る有機発光素子について）
本実施形態に係る電界素子は、一対の電極と、前記一対の電極の間に配置される有機化合物層とを有する電界素子であって、有機化合物層は下記一般式［２］で示される有機化合物を有することを特徴とする電界素子である。
【００８２】
【化１４】
0006525599.tif 000017
［２］
【００８３】
式［２］において、Ｒ２９乃至Ｒ５６は水素原子または置換基を表わす。前記置換基は、ハロゲン原子、炭素原子数１以上８以下のアルキル基、置換基を有してもよいアリール基のいずれかである。
【００８４】
炭素原子数１以上８以下のアルキル基の具体例およびアリール基の具体例は、一般式［１］と同じである。
【００８５】
Ｒ２９乃至Ｒ５６の少なくともいずれかが、上記の置換基であることがより好ましい。
【００８６】
また、Ｒ３９乃至Ｒ４２、Ｒ５３乃至Ｒ５６の少なくともいずれかは、炭素原子数１以上８以下のアルキル基またはフェニル基のいずれかであることがさらに好ましく、置換位置がＲ４０乃至Ｒ４１、Ｒ５４乃至Ｒ５５であることより好ましい。
【００８７】
また、上記以外の置換基の好ましい組み合わせは、Ｒ２９乃至Ｒ３８、Ｒ４３乃至Ｒ５２の少なくともいずれかが、フッ素原子、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｓｏ−ブチル基もしくはｉｓｏ−プロピル基のいずれかであり、Ｒ３９乃至Ｒ４２、Ｒ５３乃至Ｒ５６は水素原子であることである。
【００８８】
一般式［２］で表わされる化合物は、電界素子中で電荷を発生することが可能なため、電界素子に用いることができる。ここで、電界素子とは、有機発光素子、有機太陽電池、有機トランジスタ、有機圧電素子といった素子を指す。
【００８９】
本実施形態に係る有機発光素子は、一対の電極と、前記一対の電極の間に配置されている有機化合物層とを有する有機発光素子であって、前記有機化合物層は、前記一般式［２］で表わされる有機化合物を有する、有機発光素子である。
【００９０】
本実施形態の有機発光素子において、有機化合物層は単層であってもよいし複数層からなる積層体であってもよい。
【００９１】
ここで有機化合物層は、発光層の他に、ホール注入層、ホール輸送層、電子ブロッキング層、ホールブロッキング層、電子輸送層、電子注入層等を有してもよい。また発光層は、単層であってもよいし、複数の層からなる積層体であってもよい。
【００９２】
本実施形態の有機発光素子において、上記有機化合物層の少なくとも一層に本実施形態に係る有機化合物が含まれている。
【００９３】
具体的には、本発明に係る有機化合物は、上述したホール注入層、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホールブロッキング層、電子輸送層、電子注入層のいずれかに含まれている。本発明に係る有機化合物は、主として有機発光素子の電子注入層あるいは電子輸送層、ホール輸送層、ホール注入層の少なくともいずれか１層に用いられることが好ましく、中でも電子注入層または電子輸送層に用いられることがより好ましく、電子注入層に用いられることが特に好ましい。
【００９４】
本実施形態に係る有機発光素子は、好ましくは、陽極と、陰極と、前記陽極と前記陰極との間に配置されている発光層と、を有する有機発光素子であって、前記陰極と前記発光層との間に配置されている有機化合物層をさらに有し、前記有機化合物層は一般式［１］で示される有機化合物を有する有機発光素子である。
【００９５】
陰極と発光層との間に配置されている有機化合物層は、電子輸送層、電子注入層とも呼ばれ、特に陰極に接している有機化合物層は、電子注入層とも呼ばれる。
【００９６】
本発明に係る有機化合物は、単独で用いてもよいが、本発明に係る有機化合物とは別種の化合物と混合させて用いることが好ましい。
【００９７】
別種の化合物の重量比は、陰極と発光層との間に配置されている有機化合物層の全体を１００重量％とした場合、０重量％より大きく、８０重量％以下であることが好ましい。
【００９８】
別種の化合物は、本発明に係る有機化合物よりも酸化電位が高い化合物であることが好ましい。
【００９９】
別種の化合物は、アントラキノン誘導体、フルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、インデン誘導体、ターフェニル誘導体、アセナフトフルオランテン誘導体、インデノペリレン誘導体、フェナントロリン誘導体のいずれかであることが好ましい。
【０１００】
本実施形態明に係る有機発光素子の素子構成としては、基板上に以下に示す有機化合物層を順次積層した多層型の素子構成が挙げられる。
（１）陽極／発光層／陰極
（２）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（３）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極
（４）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（５）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極
（６）陽極／正孔輸送層／電子阻止層／発光層／正孔阻止層／電子輸送層／陰極
ただしこれらの素子構成例はあくまでごく基本的な素子構成であり、本発明に係る化合物を用いた有機発光素子の構成はこれらに限定されるものではない。
【０１０１】
例えば、電極と有機化合物層界面に絶縁性層を設ける、接着層あるいは干渉層を設ける、電子輸送層もしくは正孔輸送層がイオン化ポテンシャルの異なる二層から構成される、発光層が発光材料の異なる二層から構成されるなど多様な層構成をとることができる。
【０１０２】
その場合の素子形態としては、基板側の電極から光を取り出すいわゆるボトムエミッション方式でも、基板と逆側から光を取り出すいわゆるトップエミッション方式でも良く、両面取り出しの構成でも使用することができる。
【０１０３】
また上記素子構成の中では、電子阻止層及び正孔阻止層を共に有している構成（６）が好ましく用いられる。構成（６）では正孔と電子の両キャリアを発光層内に閉じ込めることができるので、キャリア漏れがなく発光効率が高い発光素子を得ることができる。
【０１０４】
本実施形態に係る有機発光素子が有する発光層は複数種の成分から構成されていてよく、それらを主成分と副成分とに分類することができる。主成分とは発光層を構成する全化合物の中で重量比が最大の化合物であり、ホスト材料と呼ぶことができる。
【０１０５】
副成分とは主成分以外の化合物である。副成分はゲスト（ドーパント）材料、発光アシスト材料、電荷注入材料と呼ぶことができる。発光アシスト材料と電荷注入材料は同一の構造の有機化合物であっても異なる構造の有機化合物であっても良い。これらは副成分であるものの、ゲスト材料と区別する意味でホスト材料２と呼ぶこともできる。
【０１０６】
ここでゲスト材料とは、発光層内で主たる発光を担う化合物である。これに対してホスト材料とは、発光層内でゲスト材料の周囲にマトリックスとして存在する化合物であって、主にキャリアの輸送、及びゲスト材料への励起エネルギー供与を担う化合物である。
【０１０７】
ゲスト材料の濃度は、発光層の構成材料の全体量を基準として、０．０１ｗｔ％以上５０ｗｔ％未満であり、好ましくは０．１ｗｔ％以上２０ｗｔ％以下である。さらに好ましくは、濃度消光を抑制するためにゲスト材料の濃度は１０ｗｔ％以下であることが望ましい。またゲスト材料はホスト材料からなる層全体に均一に含まれてもよいし、濃度勾配を有して含まれてもよいし、特定の領域に部分的に含ませてゲスト材料を含まないホスト材料層の領域を設けてもよい。
【０１０８】
この発光層は単層でも複数層でも良いし、２種類以上の発光色を有する発光材料を含むことで混色させることも可能である。複数層とは発光層と別の発光層とが積層している状態を意味する。この場合、有機発光素子の発光色は青から緑、赤であるが、特に制限はない。
【０１０９】
より具体的には白色でもよいし、中間色でもよい。白色の場合、発光層によって赤色、青色や緑色を発光する。また、製膜方法も蒸着もしくは塗布製膜で製膜を行う。
【０１１０】
本実施形態に係る有機発光素子は、発光層が複数種の発光材料を有することもできる。これら複数種の発光材料のうちのいずれか２つは互いに異なる光を発する発光材料であり、これらを有する素子が白色を発する素子であってよい。
【０１１１】
また、本実施形態に係る有機発光素子は、複数の発光層を有し、複数の発光層のうち少なくともいずれかは、他の発光層と異なる波長の光を発光する発光層であり、これら発光層の光を混色することで、白色を発光する有機発光素子であってよい。
【０１１２】
本実施形態において、ホールブロッキング層とはホールをブロックする層の意味として用いられ、発光層の陰極側に隣接する層をホールブロッキング層と呼ぶ。
【０１１３】
ここで、本実施形態に係る有機化合物以外にも、必要に応じて従来公知の低分子系及び高分子系の発光材料、ホール注入性化合物あるいはホール輸送性化合物、ホストとなる化合物、発光性化合物、電子注入性化合物あるいは電子輸送性化合物等を一緒に使用することができる。
【０１１４】
以下にこれらの化合物例を挙げる。
【０１１５】
正孔注入輸送性材料としては、陽極からの正孔の注入を容易にして、かつ注入された正孔を発光層へ輸送できるように正孔移動度が高い材料が好ましい。また有機発光素子中において結晶化等の膜質の劣化を抑制するために、ガラス転移点温度が高い材料が好ましい。正孔注入輸送性能を有する低分子及び高分子系材料としては、トリアリールアミン誘導体、アリールカルバゾール誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、フタロシアニン誘導体、ポルフィリン誘導体、ポリ（ビニルカルバゾール）、ポリ（チオフェン）、その他導電性高分子が挙げられる。さらに上記の正孔注入輸送性材料は、電子阻止層にも好適に使用される。
【０１１６】
以下に、正孔注入輸送性材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１１７】
【化１５】
0006525599.tif 000018
【０１１８】
主に発光機能に関わる発光材料としては、縮環化合物（例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、ピレン誘導体、ペリレン誘導体、テトラセン誘導体、アントラセン誘導体、ルブレン等）、キナクリドン誘導体、クマリン誘導体、スチルベン誘導体、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、イリジウム錯体、白金錯体、レニウム錯体、銅錯体、ユーロピウム錯体、ルテニウム錯体、及びポリ（フェニレンビニレン）誘導体、ポリ（フルオレン）誘導体、ポリ（フェニレン）誘導体等の高分子誘導体が挙げられる。
【０１１９】
以下に、発光材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１２０】
【化１６】
0006525599.tif 000019
【０１２１】
発光層に含まれる発光層ホストあるいは発光アシスト材料としては、芳香族炭化水素化合物もしくはその誘導体の他、カルバゾール誘導体、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、トリス（８−キノリノラート）アルミニウム等の有機アルミニウム錯体、有機ベリリウム錯体等が挙げられる。
【０１２２】
以下に、発光層に含まれる発光層ホストあるいは発光アシスト材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１２３】
【化１７】
0006525599.tif 000020
【０１２４】
電子輸送性材料としては、陰極から注入された電子を発光層へ輸送することができるものから任意に選ぶことができ、正孔輸送性材料の正孔移動度とのバランス等を考慮して選択される。電子輸送性能を有する材料としては、オキサジアゾール誘導体、オキサゾール誘導体、ピラジン誘導体、トリアゾール誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、有機アルミニウム錯体、縮環化合物（例えばフルオレン誘導体、ナフタレン誘導体、クリセン誘導体、アントラセン誘導体等）が挙げられる。さらに上記の電子輸送性材料は、正孔阻止層にも好適に使用される。
【０１２５】
以下に、電子輸送性材料として用いられる化合物の具体例を示すが、もちろんこれらに限定されるものではない。
【０１２６】
【化１８】
0006525599.tif 000021
【０１２７】
電子注入性材料としては、陰極からの電子注入が容易に可能なものから任意に選ぶことができ、正孔注入性とのバランス等を考慮して選択される。本実施形態で例示されている１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物は、電子輸送材料と混合して用いることも可能である。また、以下に示すシアノ基やフッ素原子、もしくはフルオランテン骨格を含む様な材料や縮環構造を含む材料と混合して用いることもできる。混合して用いた場合、これらの電子輸送材料が有機化合物層が有する別種の化合物である。
【０１２８】
【化１９】
0006525599.tif 000022
【０１２９】
陽極の構成材料としては仕事関数がなるべく大きなものがよい。例えば、金、白金、銀、銅、ニッケル、パラジウム、コバルト、セレン、バナジウム、タングステン、等の金属単体やこれらを含む混合物、あるいはこれらを組み合わせた合金、酸化錫、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化錫インジウム（ＩＴＯ）、酸化亜鉛インジウム等の金属酸化物が使用できる。またポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン等の導電性ポリマーも使用できる。
【０１３０】
これらの電極物質は一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を併用して使用してもよい。また、陽極は一層で構成されていてもよく、複数の層で構成されていてもよい。
【０１３１】
一方、陰極の構成材料としては仕事関数の小さなものがよい。例えばリチウム等のアルカリ金属、カルシウム等のアルカリ土類金属、アルミニウム、チタニウム、マンガン、銀、鉛、クロム等の金属単体またはこれらを含む混合物が挙げられる。あるいはこれら金属単体を組み合わせた合金も使用することができる。例えばマグネシウム−銀、アルミニウム−リチウム、アルミニウム−マグネシウム、銀−銅、亜鉛−銀等が使用できる。酸化錫インジウム（ＩＴＯ）等の金属酸化物の利用も可能である。これらの電極物質は一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を併用して使用してもよい。また陰極は一層構成でもよく、多層構成でもよい。
【０１３２】
本実施形態に係る有機発光素子を構成する有機化合物層（正孔注入層、正孔輸送層、電子阻止層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層等）は、以下に示す方法により形成される。
【０１３３】
本実施形態に係る有機発光素子を構成する有機化合物層は、真空蒸着法、イオン化蒸着法、スパッタリング、プラズマ等のドライプロセスを用いることができる。またドライプロセスに代えて、適当な溶媒に溶解させて公知の塗布法（例えば、スピンコーティング、ディッピング、キャスト法、ＬＢ法、インクジェット法等）により層を形成するウェットプロセスを用いることもできる。
【０１３４】
ここで真空蒸着法や溶液塗布法等によって層を形成すると、結晶化等が起こりにくく経時安定性に優れる。また塗布法で成膜する場合は、適当なバインダー樹脂と組み合わせて膜を形成することもできる。
【０１３５】
上記バインダー樹脂としては、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ＡＢＳ樹脂、アクリル樹脂、ポリイミド樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、尿素樹脂等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【０１３６】
また、これらバインダー樹脂は、ホモポリマー又は共重合体として一種類を単独で使用してもよいし、二種類以上を混合して使用してもよい。さらに必要に応じて、公知の可塑剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤等の添加剤を併用してもよい。
【０１３７】
（本実施形態に係る有機発光素子の用途）
本実施形態に係る有機発光素子は、表示装置や照明装置の構成部材として用いることができる。他にも、電子写真方式の画像形成装置の露光光源や液晶表示装置のバックライト、白色光源にカラーフィルターを有する発光装置等の用途がある。カラーフィルターは例えば赤、緑、青の３つの色のいずれかが透過するフィルターが挙げられる。
【０１３８】
本実施形態に係る表示装置は、複数の画素を有し、これら画素のうちの少なくとも一つは本実施形態の有機発光素子を有する。そしてこの画素は、本実施形態に係る有機発光素子と、能動素子を有する。能動素子はスイッチング素子又は増幅素子が挙げられ、具体的にはトランジスタが挙げられる。この有機発光素子の陽極又は陰極とトランジスタのドレイン電極又はソース電極とが電気接続されている。トランジスタはその活性領域に酸化物半導体を有していてもよい。酸化物半導体は、アモルファスでも結晶でもあるいは両者の混在でもよい。結晶は単結晶、微結晶、あるいはＣ軸等の特定軸が配向している結晶のいずれかあるいは少なくともいずれか２種の混合でもよい。
【０１３９】
このようなスイッチング素子を有する有機発光装置は、それぞれの有機発光素子が画素として設けられる画像表示装置として用いられてもよく、あるいは照明装置として用いられてもよい。またレーザービームプリンタ、複写機等の電子写真方式の画像形成装置の感光体を露光するための露光光源として用いられてもよい。
【０１４０】
ここで表示装置は、ＰＣ等の画像表示装置として用いることができる。上記トランジスタとして、例えば、ＴＦＴ素子が挙げられ、このＴＦＴ素子は、例えば、基板の絶縁性表面に設けられている。
【０１４１】
表示装置は、エリアＣＣＤ、リニアＣＣＤ、メモリーカード等からの画像情報を入力する画像入力部を有し、入力された情報を処理する情報処理部を有し、入力された画像を表示部に表示する画像情報処理装置でもよい。
【０１４２】
また、撮像装置やインクジェットプリンタが有する表示部は、タッチパネル機能を有していてもよい。このタッチパネル機能の駆動方式は、赤外線方式でも、静電容量方式でも、抵抗膜方式であっても、電磁誘導方式であってもよく、特に限定されないが、静電容量方式または電磁誘導方式が好ましい。
【０１４３】
また表示装置はマルチファンクションプリンタの表示部に用いられてもよい。
【０１４４】
照明装置は例えば室内を照明する装置である。照明装置は白色（色温度が４２００Ｋ）、昼白色（色温度が５０００Ｋ）、その他青から赤のいずれの色を発光するものであってもよい。照明装置が有する有機発光素子のうち、いずれかの有機発光素子が本発明の有機発光素子であればよい。
【０１４５】
本実施形態に係る照明装置は、本実施形態に係る有機発光素子と、この有機発光素子に接続されているＡＣ／ＤＣコンバーターとを有している。ＡＣ／ＤＣコンバーターは交流電圧を直流電圧に変換する回路である。このコンバーターは有機発光素子に駆動電圧を供給するための回路である。尚、この照明装置は、カラーフィルターをさらに有してもよい。
【０１４６】
また、本実施形態に係る照明装置は、放熱部を有していてもよい。放熱部は装置内の熱を装置外へ放出するものであり、比熱の高い金属、液体シリコン等が挙げられる。放熱部が液体シリコンである場合は、液体シリコンを流動させて放熱することができる。
【０１４７】
本実施形態に係る画像形成装置は、感光体とこの感光体の表面を帯電させる帯電部と、感光体を露光する露光部と、感光体に現像剤を付与する現像部とを有する画像形成装置である。ここで画像形成装置に備える露光手段は、本発明の有機発光素子を複数有している。現像剤は、トナー、インキ等が挙げられる。トナーは、乾式トナーであっても、液体トナーであってもよい。
【０１４８】
また本実施形態に係るに係る有機発光素子は、感光体を露光する露光装置の構成部材として使用することができる。本実施形態に係る有機発光素子を有する露光装置は、例えば、複数の発光点を有し、これら発光点の少なくともいずれかが本実施形態に係る有機発光素子を有する。これら発光点は、感光体の長軸方向に沿って一列に配置されている。
【０１４９】
次に、図面を参照しながら本実施形態に係る表示装置について説明する。図１は、有機発光素子とこの有機発光素子に接続されるＴＦＴ素子とを有する表示装置の例を示す断面模式図である。ＴＦＴ素子は、能動素子の一例である。
【０１５０】
図１の表示装置１は、ガラス等の基板１１とその上部にＴＦＴ素子又は有機化合物層を保護するための防湿膜１２が設けられている。また符号１３は金属のゲート電極１３である。符号１４はゲート絶縁膜１４であり、１５は半導体層である。
【０１５１】
ＴＦＴ素子１８は、半導体層１５とドレイン電極１６とソース電極１７とを有している。ＴＦＴ素子１８の上部には絶縁膜１９が設けられている。コンタクトホール２０を介して有機発光素子を構成する陽極２１とソース電極１７とが接続されている。
【０１５２】
尚、有機発光素子に含まれる電極（陽極、陰極）とＴＦＴに含まれる電極（ソース電極、ドレイン電極）との電気接続の方式は、図１に示される態様に限られるものではない。つまり陽極又は陰極のうちいずれか一方とＴＦＴ素子ソース電極またはドレイン電極のいずれか一方とが電気接続されていればよい。
【０１５３】
図１の表示装置１では有機化合物層を１つの層の如く図示をしているが、有機化合物層２２は、複数層であってもよい。陰極２３の上には有機発光素子の劣化を抑制するための第一の保護層２４や第二の保護層２５が設けられている。
【０１５４】
図１の表示装置１ではスイッチング素子としてトランジスタを使用しているが、これに代えてＭＩＭ素子をスイッチング素子として用いてもよい。
【０１５５】
また図１の表示装置１に使用されるトランジスタは、単結晶シリコンウエハを用いたトランジスタに限らず、基板の絶縁性表面上に活性層を有する薄膜トランジスタでもよい。活性層として、単結晶シリコン、アモルファスシリコン、微結晶シリコンなどの非単結晶シリコン、インジウム亜鉛酸化物、インジウムガリウム亜鉛酸化物等の非単結晶酸化物半導体が挙げられる。尚、薄膜トランジスタはＴＦＴ素子とも呼ばれる。
【０１５６】
図１の表示装置１に含まれるトランジスタは、Ｓｉ基板等の基板内に形成されていてもよい。ここで基板内に形成されるとは、Ｓｉ基板等の基板自体を加工してトランジスタを作製することを意味する。つまり、基板内にトランジスタを有することは、基板とトランジスタとが一体に形成されていると見ることもできる。
【０１５７】
基板内にトランジスタを設けるかどうかについては、精細度によって選択される。例えば１インチでＱＶＧＡ程度の精細度の場合はＳｉ基板内にトランジスタを設けることが好ましい。
【０１５８】
図３は、本発明に係る画像形成装置２６の模式図である。画像形成装置は感光体、露光光源、現像部、帯電部、転写器、搬送ローラー、定着器を有する。
【０１５９】
露光光源２８から光２９が発せられ、感光体２７の表面に静電潜像が形成される。この露光光源が本発明に係る有機発光素子を有する。現像部３０はトナー等を有する。帯電部３１は感光体を帯電させる。転写器３２は現像された画像を記録媒体３４に転写する。搬送ローラー３３は記録媒体３４を搬送する。記録媒体３４は例えば紙である。定着器３５は記録媒体に形成された画像を定着させる。
【０１６０】
図４（ａ）および図４（ｂ）には、露光光源２８に発光部３６が長尺状の基板に複数配置されている様子を示す模式図である。３７の矢印は有機発光素子が配列されている列方向を表わす。この列方向は、感光体２７が回転する軸の方向と同じである。この方向は感光体の長軸方向と呼ぶこともできる。
【０１６１】
図４（ａ）は発光部を感光体の長軸方向に沿って配置した形態である。図４（ｂ）は、（ａ）とは異なる形態であり、第一の列と第二の列のそれぞれにおいて発光部が列方向に交互に配置されている形態である。第一の列と第二の列は行方向に異なる位置に配置されている。
【０１６２】
第一の列は、複数の発光部が間隔をあけて配置されている。第二の列は、第一の列の発光部同士の間隔に対応する位置に発光部を有する。すなわち、行方向にも、複数の発光部が間隔をあけて配置されている。
【０１６３】
図４（ｂ）の配置は、たとえば格子状に配置されている状態、千鳥格子に配置されている状態、あるいは市松模様と言い換えることもできる。
【０１６４】
図５は、本発明に係る照明装置の模式図である。照明装置は基板と有機発光素子３８、ＡＣ／ＤＣコンバーター回路３９を有している。また不図示の放熱部を例えば有機発光素子が載置されている側の基板面に対する裏面側に有していてもよい。
【０１６５】
以上説明の通り、本発明の有機発光素子を用いた表示装置、照明装置、画像形成装置を駆動することにより、良好な画質で、長時間安定な使用が可能である。
【実施例】
【０１６６】
［実施例１］例示化合物Ａ１の合成
（１）化合物Ｅ３の合成
【０１６７】
【化２０】
0006525599.tif 000023
【０１６８】
以下に示す試薬、溶媒を１００ｍＬナスフラスコに投入した。
Ｅ１：２．３６ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）
Ｅ２：２．３３ｇ（２１．０ｍｍｏｌ）
酢酸パラジウム：６７ｍｇ（０．３ｍｍｏｌ）
トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン：０．１７ｍｌ（０．７ｍｏｌ）
ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド：２．３１ｇ（２４．０ｍｍｏｌ）
トルエン：５０ｍＬ
【０１６９】
この反応溶液を、撹拌しながら８時間加熱還流させた。反応終了後、水を加えて分液後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ヘプタン／クロロホルム＝３／１）で精製し、Ｅ３を２．３４ｇ（収率７９％）得た。
【０１７０】
（２）化合物Ｅ４の合成
【０１７１】
【化２１】
0006525599.tif 000024
【０１７２】
以下に示す試薬、溶媒を１００ｍＬナスフラスコに投入した。
Ｅ３：１．４８ｇ（５．００ｍｍｏｌ）
オルトギ酸トリエチル：２５ｍｌ
【０１７３】
この溶液に、１２Ｎ塩酸０．５ｍｌを投入して５分間撹拌した。そののち、ギ酸を０．０５ｍｌ滴入れ、撹拌しながら８０℃で４時間加熱させた。反応終了後、オルトギ酸トリエチルを減圧留去する。そしてクロロホルムに溶解させた後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、Ｅ４を１．２０ｇ（収率７０％）得た。
【０１７４】
（２）例示化合物Ａ１の合成
【０１７５】
【化２２】
0006525599.tif 000025
【０１７６】
以下に示す試薬、溶媒を窒素気流下にて１００ｍＬナスフラスコに投入した。
Ｅ４：３４２ｍｇ（１．００ｍｍｏｌ）
脱水ＴＨＦ：２０ｍＬ
【０１７７】
この溶液に、水素化ナトリウム４８ｍｇ（２．００ｍｍｏｌ）を投入して２分間撹拌した。その後、ｔＢｕＯＫを１ｍｇ（０．０１ｍｍｏｌ）入れ、撹拌しながら８０℃で１０時間加熱させた。反応終了後、脱水トルエン２０ｍｌを加えてセライトろ過後、濾液を濃縮し、得られた粉末を脱水ヘキサンで分散洗浄を行った後、ろ過して黄色粉末である例示化合物Ａ１を１６０ｍｇ（収率５２％）得た。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝６１２．３８  計算値：６１２．１９
【０１７８】
ＣＶ測定は、０．１Ｍテトラブチルアンモニウム過塩素酸塩のＮ，Ｎ‐ジメチルホルムアミド溶液中で行い、参照電極はＡｇ／Ａｇ＋、対極はＰｔ、作用電極はグラッシーカーボンを用いて測定した。また、電位の掃引速度は、０．５Ｖ／ｓで行った。
【０１７９】
測定装置はＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８５Ｖであった。
【０１８０】
［実施例２］例示化合物Ａ２の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ５を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ２を得た。
【０１８１】
【化２３】
0006525599.tif 000026
Ｅ５
【０１８２】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝６６８．６６  計算値：６６８．２６
【０１８３】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８７Ｖであった。
【０１８４】
［実施例３］例示化合物Ａ３の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ３を得た。
【０１８５】
【化２４】
0006525599.tif 000027
Ｅ６
【０１８６】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７２５．１１  計算値：７２４．３２
【０１８７】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８９Ｖであった。
【０１８８】
［実施例４］例示化合物Ａ５の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ７を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ５を得た。
【０１８９】
【化２５】
0006525599.tif 000028
Ｅ７
【０１９０】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７８１．２２  計算値：７８０．３８
【０１９１】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８７Ｖであった。
【０１９２】
［実施例５］例示化合物Ａ９の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ８を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ９を得た。
【０１９３】
【化２６】
0006525599.tif 000029
Ｅ８
【０１９４】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝６１２．７７  計算値：６１２．１９
【０１９５】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．７３Ｖであった。
【０１９６】
［実施例６］例示化合物Ａ１３の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ９を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ１３を得た。
【０１９７】
【化２７】
0006525599.tif 000030
Ｅ９
【０１９８】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝６１２．８２  計算値：６１２．１９
【０１９９】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位
は−０．８４Ｖであった。
【０２００】
［実施例７］例示化合物Ａ１５の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ１０を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ１５を得た。
【０２０１】
【化２８】
0006525599.tif 000031
Ｅ１０
【０２０２】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝８３６．９８  計算値：８３６．４４
【０２０３】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８９Ｖであった。
【０２０４】
［実施例８］例示化合物Ａ１７の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて下記に示す化合物Ｅ１１を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ１７を得た。
【０２０５】
【化２９】
0006525599.tif 000032
Ｅ１１
【０２０６】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝６６８．９８  計算値：６６８．２６
【０２０７】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９３Ｖであった。
【０２０８】
［実施例９］例示化合物Ａ１９の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて下記に示す化合物Ｅ１２、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ１９を得た。
【０２０９】
【化３０】
0006525599.tif 000033
Ｅ１２
【０２１０】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝８３７．１１  計算値：８３６．４４
【０２１１】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９３Ｖであった。
【０２１２】
［実施例１０］例示化合物Ａ２１の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１１、化合物Ｅ２に代えてＥ６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ２１を得た。
【０２１３】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７８０．５７  計算値：７８０．３８
【０２１４】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９２Ｖであった。
【０２１５】
［実施例１１］例示化合物Ａ２５の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて下記に示す化合物Ｅ１３、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ１５を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ２５を得た。
【０２１６】
【化３１】
0006525599.tif 000034
Ｅ１３
【０２１７】
【化３２】
0006525599.tif 000035
Ｅ１５
【０２１８】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝５７６．８８  計算値：５７６．２１
【０２１９】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８４Ｖであった。
【０２２０】
［実施例１２］例示化合物Ａ２７の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて下記に示す化合物Ｅ１４、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ１５を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ２７を得た。
【０２２１】
【化３３】
0006525599.tif 000036
Ｅ１４
【０２２２】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝６１２．９９  計算値：６１２．１９
【０２２３】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．７７Ｖであった。
【０２２４】
［実施例１３］例示化合物Ａ３０の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１３、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ１６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ３０を得た。
【０２２５】
【化３４】
0006525599.tif 000037
Ｅ１６
【０２２６】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝８０１．１７  計算値：８００．４６
【０２２７】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９０Ｖであった。
【０２２８】
［実施例１４］例示化合物Ａ３１の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１３、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ１７を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ３１を得た。
【０２２９】
【化３５】
0006525599.tif 000038
Ｅ１７
【０２３０】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７４４．８２  計算値：７４４．４０
【０２３１】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９３Ｖであった。
【０２３２】
［実施例１５］例示化合物Ａ３４の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１３、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ３４を得た。
【０２３３】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７６０．４５  計算値：７６０．３０
【０２３４】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８９Ｖであった。
【０２３５】
［実施例１６］例示化合物Ａ３５の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１３、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ１８を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ３５を得た。
【０２３６】
【化３６】
0006525599.tif 000039
Ｅ１８
【０２３７】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝１０２５．４８  計算値：１０２４．７１
【０２３８】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８６Ｖであった。
【０２３９】
［実施例１７］例示化合物Ａ３６の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１３、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ１９を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ａ３６を得た。
【０２４０】
【化３７】
0006525599.tif 000040
Ｅ１９
【０２４１】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝８８０．８７  計算値：８８０．３４
【０２４２】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．８６Ｖであった。
【０２４３】
［実施例１８］例示化合物Ｂ１の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ１６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ１を得た。
【０２４４】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７４６．９０  計算値：７４６．４８
【０２４５】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９６Ｖであった。
【０２４６】
［実施例１９］例示化合物Ｂ２の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ１８を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ２を得た。
【０２４７】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝９８９．６５  計算値：９８８．７３
【０２４８】
［実施例２０］例示化合物Ｂ３の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１２、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ１５を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ３を得た。
【０２４９】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝６５２．９４  計算値：６５２．３６
【０２５０】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９５Ｖであった。
【０２５１】
［実施例２１］例示化合物Ｂ７の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１２、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ１６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ６を得た。
【０２５２】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝８７７．２２  計算値：８７６．６１
【０２５３】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９９Ｖであった。
【０２５４】
［実施例２２］例示化合物Ｂ８の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１１、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ１６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ８を得た。
【０２５５】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝８２０．７３  計算値：８２０．５４
【０２５６】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−１．０３Ｖであった。
【０２５７】
［実施例２３］例示化合物Ｂ９の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１１、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ１８を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ９を得た。
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝１０４５．１１  計算値：１０４４．７９
【０２５８】
［実施例２４］例示化合物Ｂ１４の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１１、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ２０を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ１４を得た。
【０２５９】
【化３８】
0006525599.tif 000041
Ｅ２０
【０２６０】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝１１０１．１０  計算値：１１００．８６
【０２６１】
［実施例２５］例示化合物Ｂ１７の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて下記に示す化合物Ｅ２１、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ２２を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ１７を得た。
【０２６２】
【化３９】
0006525599.tif 000042
Ｅ２１
【０２６３】
【化４０】
0006525599.tif 000043
Ｅ２２
【０２６４】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７９２．８８  計算値：７９２．５１
【０２６５】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９９Ｖであった。
【０２６６】
［実施例２６］例示化合物Ｂ１９の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１２、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ２３を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ９を得た。
【０２６７】
【化４１】
0006525599.tif 000044
Ｅ２３
【０２６８】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝９８．７３  計算値：９８８．７３
【０２６９】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９６Ｖであった。
【０２７０】
［実施例２７］例示化合物Ｂ２３の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて下記に示す化合物Ｅ２４、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ１６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ９を得た。
【０２７１】
【化４２】
0006525599.tif 000045
Ｅ２４
【０２７２】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝１０２８．９６  計算値：１０２８．６７
【０２７３】
［実施例２８］例示化合物Ｂ２５の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１１、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ２２を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ２５を得た。
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７６４．８８  計算値：７６４．４８
【０２７４】
［実施例２９］例示化合物Ｂ２９の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１２、化合物Ｅ２に代えて化合物Ｅ２２を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ２９を得た。
【０２７５】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝８２０．１２  計算値：８２０．５４
【０２７６】
［実施例３０］例示化合物Ｂ４１の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１１、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ２５を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ４１を得た。
【０２７７】
【化４３】
0006525599.tif 000046
Ｅ２５
【０２７８】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝８２０．０１  計算値：８２０．５４
【０２７９】
［実施例３１］例示化合物Ｂ４８の合成
実施例１（１）において、化合物Ｅ１に代えて化合物Ｅ１１、化合物Ｅ２に代えて下記に示す化合物Ｅ２６を使用する以外は、実施例１と同様の方法により例示化合物Ｂ４８を得た。
【０２８０】
【化４４】
0006525599.tif 000047
Ｅ２６
【０２８１】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝９８８．３３  計算値：９８８．７３
【０２８２】
［実施例３２−３５、比較例１−２］
本実施例では、基板上に、陽極、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホールブロッキング層、電子輸送層、陰極が順次形成された有機発光素子を作製した。
【０２８３】
まずガラス基板上に、ＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極（陽極）を形成した。このときＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。
【０２８４】
上記ＩＴＯ基板上に、下記表２に示す有機化合物層及び電極層を連続成膜した。尚、このとき対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０２８５】
【表２】
0006525599.tif 000048
【０２８６】
ここで金属電極層を製膜する前に、大気中に放置を１０分行い、その後金属電極層の製膜を行った。
【０２８７】
Ｇ１乃至Ｇ７は以下の表３に示される本発明で用いられる１，１’，３，３’−テトラフェニル−１，１’，３，３’−テトラヒドロ−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物、比較化合物（３）、（４）を用いて評価を行った。
【０２８８】
【表３】
0006525599.tif 000049
【０２８９】
その結果、電圧８Ｖをかけて発光を確認した所本発明の化合物は発光を確認できたが、比較化合物（３）、（４）は発光が確認できなかった。
【０２９０】
これは大気暴露した際に比較化合物が変質してしまい、電子注入性が失われてしまったことに起因すると思われる。
【０２９１】
［実施例３６−４５］
基板上に、陽極、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホールブロッキング層、電子輸送層、陰極が順次形成された有機発光素子を作製した。
【０２９２】
まずガラス基板上に、ＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極（陽極）を形成した。このときＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。
【０２９３】
上記ＩＴＯ基板上に、下記表４に示す有機化合物層及び電極層を連続成膜した。尚、このとき対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０２９４】
【表４】
0006525599.tif 000050
【０２９５】
Ｇ１乃至Ｇ７は以下の表５に示される本発明で用いられる１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物、を用いて評価を行った。
【０２９６】
【表５】
0006525599.tif 000051
【０２９７】
［実施例４６−５１］
基板上に、陽極、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホールブロッキング層、電子輸送層、電子注入層、金属電極層（陰極）が順次形成された有機発光素子を作製した。
【０２９８】
まずガラス基板上に、ＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極（陽極）を形成した。このときＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。
【０２９９】
上記ＩＴＯ基板上に、下記表６に示す有機化合物層及び電極層を成膜した。尚、このとき対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０３００】
【表６】
0006525599.tif 000052
【０３０１】
Ｇ１乃至Ｇ６は以下の表７に示される化合物を用いた。Ｇ８には本実施形態に係る１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物、を用いて評価を行った。
【０３０２】
【表７】
0006525599.tif 000053
【０３０３】
［実施例５２］例示化合物Ｃ５の合成
（１）化合物Ｅ２７の合成
【０３０４】
【化４５】
0006525599.tif 000054
【０３０５】
以下に示す試薬、溶媒を１００ｍＬナスフラスコに投入した。
Ｅ１１：２．６４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）
Ｅ１５：１．９６ｇ（２１．０ｍｍｏｌ）
酢酸パラジウム：６７ｍｇ（０．３ｍｍｏｌ）
トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン：０．１７ｍｌ（０．７ｍｏｌ）
ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド：２．３１ｇ（２４．０ｍｍｏｌ）
トルエン：５０ｍＬ
【０３０６】
この反応溶液を、撹拌しながら８時間加熱還流させた。反応終了後、セライトろ過した後、水を加えて分液後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ヘプタン／クロロホルム＝３／１〜２／１）で精製し、Ｅ２７を２．４５ｇ（収率８５％）得た。
【０３０７】
（２）化合物Ｅ２８の合成
【０３０８】
【化４６】
0006525599.tif 000055
【０３０９】
以下に示す試薬、溶媒を１００ｍＬナスフラスコに投入した。
Ｅ２７：１．４４ｇ（５．００ｍｍｏｌ）
オルトギ酸トリエチル：５０ｍｌ
【０３１０】
この溶液に、１２Ｎ塩酸０．８ｍｌを投入して５分間撹拌した。そののち、ギ酸を０．０５ｍｌ滴入れ、撹拌しながら８０℃で４時間加熱させた。反応終了後、冷却した後にジエチルエーテル２０ｍｌを入れて析出した結晶をろ過する。結晶をジエチルエーテルで洗浄した後に１２０℃で減圧乾燥を行い、Ｅ２８を１．６０ｇ（収率９５％）得た。
【０３１１】
（２）例示化合物Ｃ５の合成
【０３１２】
【化４７】
0006525599.tif 000056
【０３１３】
以下に示す試薬、溶媒を窒素気流下にて１００ｍＬナスフラスコに投入した。
Ｅ４：３３５ｍｇ（１．００ｍｍｏｌ）
脱水ＤＭＦ：５ｍＬ
【０３１４】
この溶液を窒素で脱気後に、水素化ナトリウム９６ｍｇ（４．００ｍｍｏｌ）を投入して２分間撹拌した。その後、ｔＢｕＯＫを２２ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）入れ、撹拌しながら３０℃で２４時間加熱させた。反応終了後、撹拌しながら窒素で脱気した水１０ｍｌを徐々に加え、目的物を析出させた後、溶媒をシリンジで取り除いた。再び窒素で脱気した水１０ｍｌを入れ、溶媒をシリンジで取り除くことを２回行った後、脱気したヘキサン１０ｍｌを加えてＵＳを用いながら分散洗浄を行った。その後、メンブランフィルターでろ過後、ヘキサンで洗浄を行い、黄色粉末である例示化合物Ｃ５を２４１ｍｇ（収率７２％）得た。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝５９６．５５  計算値：５９６．２９
【０３１５】
ＣＶ測定は、０．１Ｍテトラブチルアンモニウム過塩素酸塩のＮ，Ｎ‐ジメチルホルムアミド溶液中で行い、参照電極はＡｇ／Ａｇ＋、対極はＰｔ、作用電極はグラッシーカーボンを用いて測定した。また、電位の掃引速度は、０．５Ｖ／ｓで行った。
【０３１６】
測定装置はＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９９Ｖであった。
【０３１７】
［実施例５３］例示化合物Ｃ８の合成
実施例５２（１）において、化合物Ｅ１５に代えて下記に示す化合物Ｅ２９を使用する以外は、実施例５２と同様の方法により例示化合物Ｃ８を得た。
【０３１８】
【化４８】
0006525599.tif 000057
Ｅ２９
【０３１９】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７０８．２２  計算値：７０８．４２
【０３２０】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−１．０５Ｖであった。
【０３２１】
［実施例５４］例示化合物Ｃ１０の合成
実施例５２（１）において、化合物Ｅ１５に代えて下記に示す化合物Ｅ１７を使用する以外は、実施例５２と同様の方法により例示化合物Ｃ１０を得た。
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝７６４．８３  計算値：７６４．４８
【０３２２】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−１．０５Ｖであった。
【０３２３】
［実施例５５］例示化合物Ｃ１４の合成
化合物Ｅ２７の合成
【０３２４】
【化４９】
0006525599.tif 000058
【０３２５】
以下に示す試薬、溶媒を１００ｍＬナスフラスコに投入した。
Ｅ３０：１．３６ｇ（１０．０ｍｍｏｌ）
Ｅ３１：２．７５ｇ（２２．０ｍｍｏｌ）
トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム：１８３ｍｇ（０．２ｍｍｏｌ）
２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２′，４′，６′−トリイソプロピルビフェニル：３８０ｍｇ（０．８ｍｏｌ）
ナトリウム−ｔｅｒｔ−ブトキシド：２．３１ｇ（２４．０ｍｍｏｌ）
トルエン：５０ｍＬ
【０３２６】
この反応溶液を、撹拌しながら８時間加熱還流させた。反応終了後、セライトろ過した後、水を加えて分液後、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ヘプタン／クロロホルム＝３／１〜２／１）で精製し、Ｅ３２を１．７３ｇ（収率６０％）得た。
【０３２７】
その後の反応は実施例５２と同様の方法を行い、例示化合物Ｃ１４を得た。
【０３２８】
得られた化合物の同定を行った結果を以下に示す。
［ＭＡＬＤＩ−ＴＯＦ−ＭＳ（マトリックス支援イオン化−飛行時間型質量分析）（Ｂｒｕｋｅｒ社製Ａｕｔｏｆｌｅｘ  ＬＲＦ）］
実測値：ｍ／ｚ＝５９６．６８  計算値：５９６．２９
【０３２９】
ＡＬＳ社製のモデル６６０Ｃ、電気化学アナライザーを用いて測定した結果、酸化電位は−０．９１Ｖであった。
【０３３０】
［実施例５６−７１］
基板上に、陽極、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホールブロッキング層、電子輸送層、陰極が順次形成された有機発光素子を作製した。Ｄ２に関しては常に窒素下で管理して蒸着まで行った。
【０３３１】
まずガラス基板上に、ＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極（陽極）を形成した。このときＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。
【０３３２】
上記ＩＴＯ基板上に、下記表８に示す有機化合物層及び電極層を連続成膜した。尚、このとき対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０３３３】
【表８】
0006525599.tif 000059
【０３３４】
Ｇ１乃至Ｇ６は以下の表９に示される化合物を用いた。Ｇ９は以下の表９に示される金属を用いた。金属が混合されている場合は重量比で混合されている。Ｇ８には本発明に係る有機化合物を用いて評価を行った。
【０３３５】
【表９】
0006525599.tif 000060
【０３３６】
［実施例７２−７９］
基板上に、陽極、ホール輸送層、電子ブロッキング層、発光層、ホールブロッキング層、電子輸送層、陰極が順次形成された有機発光素子を作製した。Ｄ２に関しては常に窒素下で管理して蒸着まで行った。
【０３３７】
まずガラス基板上に、ＩＴＯを成膜し、所望のパターニング加工を施すことによりＩＴＯ電極（陽極）を形成した。このときＩＴＯ電極の膜厚を１００ｎｍとした。このようにＩＴＯ電極が形成された基板をＩＴＯ基板として、以下の工程で使用した。
【０３３８】
上記ＩＴＯ基板上に、下記表１０に示す有機化合物層及び電極層を連続成膜した。尚、このとき対向する電極（金属電極層、陰極）の電極面積が３ｍｍ２となるようにした。
【０３３９】
【表１０】
0006525599.tif 000061
【０３４０】
Ｇ１乃至Ｇ６は以下の表１１に示される化合物を用いた。Ｇ９乃至Ｇ１０は以下の表１１に示される金属を用いた。金属が混合されている場合は重量比で混合されている。Ｇ８には本発明に係る有機化合物を用いて評価を行った。
【０３４１】
【表１１】
0006525599.tif 000062
【０３４２】
以上実施例を挙げて説明したように、本発明に係る有機化合物を発光素子の電子注入層に用いることにより、酸素に対して安定な素子を作製することができる。このことによって安定で長寿命な素子にすることができる。
【産業上の利用可能性】
【０３４３】
以上説明したように、本発明に係る有機発光素子は、１，１’，３，３’−テトラフェニル−２，２’−ビベンゾ［ｄ］イミダゾリデン化合物を電子注入層に用いることで、水や湿度に対して安定である。これにより、発光効率が高くて且つ寿命特性も良い有機発光素子を提供することができる。
【図１】
0006525599.tif 000066
【図２】
0006525599.tif 000067
【図３】
0006525599.tif 000068
【図４】
0006525599.tif 000069
【図５】
0006525599.tif 000070