(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のフレーム部材を縦方向及び横方向に連結して平面視矩形の枠状に構築してなるフレームを複数並べて、各フレームの外周部に配設される外側フレーム部材どうしを相互に連結する連結構造であって、
前記フレームの前記外側フレーム部材に直交する前記フレーム部材の延長線上で、両フレームの前記外側フレーム部材間に、低摩擦抵抗材からなるスペーサ部材が配設され、該スペーサ部材を介して互いに押圧されており、前記外側フレーム部材間に前記スペーサ部材の厚み分の隙間が設けられていることを特徴とするフレームの連結構造。
【請求項２】
両外側フレーム部材間は締結部材により締結されており、その締結部に前記スペーサ部材が配設されていることを特徴とする請求項１に記載のフレームの連結構造。
【請求項３】
前記スペーサ部材は、発泡樹脂により形成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載のフレームの連結構造。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載のフレームの連結構造により前記フレームが複数連結されて構築された床フレームと、該床フレームの上に載置される床パネルと、該床パネルの周囲に立設される壁パネルと、該壁パネルの上に設けられる天井パネルとを備える部屋ユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、既存の床面上に配置される防音室等の床を構成する床フレームに用いて好適なフレームの連結構造、及びそのフレーム連結構造を有する床フレームを用いた部屋ユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
既存の住宅の床面上に防音室等を設置する場合、角材を平面視矩形に連結したフレームや、面材を組み合わせたパネルを組み立てて構築され、これらフレームやパネルを現場で精度よく、かつ容易に組み立てられることが求められる。
【０００３】
特許文献１には、柱、梁等の建築用部材どうしを結合するための建築用ネジ締め装置が開示されている。この特許文献１に記載の建築用ネジ締め装置は、少なくとも１つが木材からなる建築用部材どうしをネジ棒及びナットで締め付けるとともに、そのネジ棒上の所定の箇所にコイル状バネワッシャを介装し、ナットの締め付けにより、コイル状バネワッシャを木材の経年変形に伴う収縮量と同程度又はそれよりも多めに弾性変形により圧縮することで、木材が縮んでもコイル状バネワッシャが弾性復帰して、締め付け状態が維持され、木材の収縮による建築物のガタツキを防止できることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平７‐２５９１９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、特許文献１に記載されるように、部材どうしを接触させて連結させた場合には、その連結部で部材どうしが擦れることにより摩擦音が発生する。このため、フレームやパネルを防音室等の床として使用する際に、これらの部材どうしを接触させて連結させた場合には、その上を歩いた時などにきしみ音等が生じる可能性がある。
【０００６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、摩擦音の発生を防止できるフレームの連結構造、及びこのフレーム連結構造を有する床フレームを用いた部屋ユニットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のフレームの連結構造は、複数のフレーム部材を縦方向及び横方向に連結して平面視矩形の枠状に構築してなるフレームを複数並べて、各フレームの外周部に配設される外側フレーム部材どうしを相互に連結する連結構造であって、前記フレームの前記外側フレーム部材に直交する前記フレーム部材の延長線上で、両フレームの前記外側フレーム部材間に、低摩擦抵抗材からなるスペーサ部材が配設され、該スペーサ部材を介して互いに押圧されており、前記外側フレーム部材間に前記スペーサ部材の厚み分の隙間が設けられている。
【０００８】
各フレームの両外側フレーム部材間にスペーサ部材を介して連結することで、外側フレーム部材どうしが接触して擦れることを防止することができ、低摩擦抵抗材からなるスペーサ部材と外側フレーム部材との接触となるため、摩擦音の発生を抑制することができる。
この場合、熱や湿度等の影響によって各フレーム部材に伸縮が生じた際には、各フレームにおける縦方向のフレーム部材と横方向のフレーム部材との接続部において、その一方のフレーム部材が他方のフレーム部材に押され、その押圧方向に力が加わる。すなわち、外側フレーム部材にあっては、その外側フレーム部材に直交するフレーム部材によって押され、その押圧方向に力が加わることとなるが、その場合でも、その直交するフレーム部材の延長線上で外側フレーム部材間にスペーサ部材が配置されているので、外側フレーム部材どうしの接触を確実に防止でき、摩擦音の発生を抑制することができる。
なお、これらフレーム部材として金属製のものに代えて、木質系の資材を用いることにより、軽量化することができ、組み立て式の防音室等の構築作業を容易にすることができる。
【０００９】
本発明のフレームの連結構造において、両外側フレーム部材間は締結部材により締結されており、その締結部に前記スペーサ部材が配設されているとよい。
【００１０】
各フレームは、最終的に居室内に敷設される等して、使用時においては互いに押圧された状態が維持されることとなるが、締結部材により締結しておくことで、組立作業性を向上させることができる。そして、このように締結部材により両外側フレーム部材を締結した場合にあっては、その締結部において両外側フレーム部材間にスペーサ部材を介在させることで、両外側フレーム部材どうしが接触することを防止することができ、摩擦音の発生を抑制することができる。
【００１１】
本発明のフレームの連結構造において、前記スペーサ部材は、発泡樹脂により形成されているとよい。
スペーサ部材を発泡樹脂で形成することにより緩衝効果が得られるので、より摩擦音の抑制効果を高めることができる。
【００１２】
そして、本発明の部屋ユニットは、上記のフレームの連結構造により前記フレームが複数連結されて構築された床フレームと、該床フレームの上に載置される床パネルと、該床パネルの周囲に立設される壁パネルと、該壁パネルの上に設けられる天井パネルとを備える。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、各フレームの外側フレーム部材どうしを低摩擦抵抗材からなるスペーサ部材を介して連結させることで、各部材の対向面どうしの接触による摩擦音を防止するとともに、スペーサ部材と外側フレーム部材とが擦れることによる摩擦音の発生を抑制することができる。さらに、各フレーム部材に熱伸縮等が生じたとしても、外側フレーム部材どうしの接触を防止することができるので、摩擦音の発生を確実に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態のフレームの連結構造により複数のフレームが連結された床フレームの平面図である。
【図２】図１の底面図である。
【図３】図１における一つの四隅部を拡大した平面図である。
【図４】図１における他の四隅部を拡大した平面図である。
【図５】図４のＸ−Ｘ線に沿う矢視拡大側面図である。
【図６】図１の床フレームに床パネル、壁パネルを構築した状態の部分断面図である。
【図７】図１の床フレームの要部拡大図である。
【図８】図７のＹ−Ｙ線に沿う断面図である。
【図９】図７のＺ−Ｚ線に沿う断面図である。
【図１０】図１の床フレームを用いて構築される防音室ユニットの内部の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明のフレームの連結構造を防音室ユニットの床フレームに適用した一実施形態を図面を参照しながら説明する。
床フレーム１は、図１０に示すように、既存の居室内に設置される防音室ユニット２の床３の一部を構成するものであり、図１に示すように、複数のフレーム部材を縦方向及び横方向に連結して平面視矩形の枠状に構築してなるフレーム１Ａ，１Ｂを複数並べて相互に連結することにより構築される。そして、この床フレーム１上に床パネル４を載置して床３が構築され、また、周囲には壁パネル５が立設され、天井パネル６が設けられる。
【００１６】
各フレーム１Ａ，１Ｂは、角柱状のフレーム部材を組み合わせて形成されており、一対の相互に平行な縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの間に複数の横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂを配置した平面視矩形状に形成されている。この実施形態では、各フレーム１Ａ，１Ｂにそれぞれ横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂは４本設けられており、各フレーム１Ａ，１Ｂは、平面視で「目」の字状に構築されている。また、防音室ユニット２の床３には、横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂの長さ方向に沿って３枚のフレーム１Ａ，１Ｂが並べられるものとする。
【００１７】
床フレーム１を構成するフレーム１Ａ，１Ｂのうち、両側に配置されるフレーム１Ａは、幅寸法の異なる２本の縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの間に４本の横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂが配置されており、中央に配置されるフレーム１Ｂは、幅寸法の２本の縦フレーム部材１１Ｂの間に４本の横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂが配置されている。そして、この床フレーム１の両側に配置されるフレーム１Ａの縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂのうちの幅の狭い縦フレーム部材１１Ｂと、床フレーム１の中央に配置されるフレーム１Ｂの両縦フレーム部材１１Ｂとは、同じ幅に設定される。また、床フレーム１の両側に配置されるフレーム１Ａは、中央のフレーム１Ｂに対して、細い幅の縦フレーム部材１１Ｂを近接させて並べられている。つまり、各フレーム１Ａ，１Ｂは、細い幅の縦フレーム部材１１Ｂどうしが近接して並べられている。
【００１８】
また、各フレーム１Ａ，１Ｂにおいて、４本の横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂは、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの両側部に配置される一対の横フレーム部材１２Ａと、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの長さ方向の中間部に配置される２本の横フレーム部材１２Ｂとでは幅寸法が異なり、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの長さ方向の両側部に配置される横フレーム部材１２Ａの方が、横フレーム部材１２Ｂより大きい幅に設定される。
【００１９】
つまり、この実施形態では、床フレーム１の両側に配置されるフレーム１Ａと、中央に配置されるフレーム１Ｂとの連結部分に配置されるフレーム部材は、細い幅の縦フレーム部材１１Ｂにより形成されており、フレーム１Ａの縦フレーム部材１１Ｂとフレーム１Ｂの縦フレーム部材１１Ｂとを相互に連結することにより、すなわち、各フレーム１Ａ，１Ｂの外周部に配設される外側の縦フレーム部材（本発明でいう、外側フレーム部材）１１Ｂどうしを相互に連結することにより、床フレーム１が構築される。そして、これら３枚のフレーム１Ａ，１Ｂが並べられて構築される床フレーム１の外周部には、幅の広い各縦フレーム部材１１Ａ及び横フレーム部材１２Ａが配置され、その内側には、幅の狭い各縦フレーム部材１１Ｂ及び横フレーム部材１２Ｂが配置される。
【００２０】
以下では、床フレーム１の外周部に配置される縦フレーム部材１１Ａ及び横フレーム部材１２Ａをそれぞれ外周側縦フレーム部材、外周側横フレーム部材と称し、床フレーム１の内側に配置される横フレーム部材１２Ｂを内側横フレーム部材と、各フレーム１Ａ，１Ｂ間で互いに連結される幅の狭い縦フレーム部材１１Ｂを連結側縦フレーム部材と称する場合がある。
【００２１】
なお、各縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂは、いずれも同じ厚さに形成される。
そして、各フレーム１Ａ，１Ｂの四隅部に、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａとを連結する連結部材１３が設けられ、この四隅部を含めた各連結部（図１に示す例では各フレーム１Ａ，１Ｂに８箇所ずつ配置される）に平面視三角形状の面材１４Ａ，１４Ｂが配設されている。
【００２２】
各フレーム１Ａ，１Ｂの四隅部においては、図３〜図５に示すように、外周側横フレーム部材１２Ａの両端部の側面に縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの端面が対向し、これらの間に隙間ｇ１が形成されており、また、これら縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外周側横フレーム部材１２Ａとの表面部には、これらの一部を切欠してなる凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂが、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び外周側横フレーム部材１２Ａを対向させたときに相互に連通状態となるように形成され、この凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂ内に縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外周側横フレーム部材１２Ａとを連結する連結部材１３が設けられている。
【００２３】
これら凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂは、平面視矩形状に形成され、その幅は、連結側縦フレーム部材１１Ｂの幅と同じ寸法に設定されている。したがって、連結側縦フレーム部材１１Ｂにおいては、その両端部の表面部が全幅にわたって切欠されることにより凹部１６Ａが形成されている。この連結側縦フレーム部材１１Ｂに形成された凹部１６Ａは、連結側縦フレーム部材１１Ｂの端部における先端方向、及び両側方の三方を開放している。
【００２４】
また、外周側縦フレーム部材１１Ａに形成された凹部１５Ａは、各フレーム１Ａ，１Ｂの内方に配置される部分が幅方向の半分程度切欠されることにより凹部１５Ａが形成されている。したがって、この外周側縦フレーム部材１１Ａに形成された凹部１５Ａは、外周側縦フレーム部材１１Ａの先端方向及び一方の側方（フレームの内方）の二方向を開放している。そして、外周側縦フレーム部材１１Ａ及び連結側縦フレーム部材１１Ｂとも、その凹部１５Ａ，１６Ａにおいて、それぞれの先端方向に向けて開放している端部分、つまり外周側横フレーム部材１２Ａに対向している端部分を開放端とする。
【００２５】
一方、外周側横フレーム部材１２Ａにおいては、外周側縦フレーム部材１１Ａの端面に対向する部分の凹部１５Ｂは、その対向方向にのみ開放し、三方が閉鎖された溝状に形成されており、連結側縦フレーム部材１１Ｂの端面に対向する部分の凹部１６Ｂは、外周側横フレーム部材１２Ａの先端方向及び連結側縦フレーム部材１１Ｂに対向する側方の二方向に向けて開放されている。この外周側横フレーム部材１２Ａにおける凹部１５Ｂ，１６Ｂにおいて、フレーム１Ａ，１Ｂの内方に向けて開放している端部分、つまり縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂに対向している端部分を開放端とする。
【００２６】
そして、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び外周側横フレーム部材１２Ａを組み合わせたときに、外周側横フレーム部材１２Ａの両端部（各フレーム１Ａ，１Ｂの四隅部）において、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外周側横フレーム部材１２Ａとの凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂの開放端は、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外周側横フレーム部材１２Ａとの連結方向（対向方向）と同じ方向に対向し、外周側縦フレーム部材１１Ａの凹部１５Ａと外周側横フレーム部材１２Ａの凹部１５Ｂとが開放端を介して相互に連通し、また、連結側縦フレーム部材１１Ｂの凹部１６Ａと外周側横フレーム部材１２Ａの凹部１６Ｂとが開放端を介して相互に連通した状態となる。
これら凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂの幅Ｗ１及び深さＤは、凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂで同じ寸法に設定されており、この対向状態のときに、凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂの底面は面一に形成される。この実施形態では、すべての凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂの幅Ｗ１及び深さＤは同じに設定されている。
【００２７】
そして、これら連通状態の凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂ内にそれぞれ連結部材１３が凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂ（以下、これら凹部を代表するときには、凹部１５，１６とする）間にまたがるように設けられ、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外周側横フレーム部材１２Ａとを連結している。この連結部材１３は帯状の板材により形成され、幅Ｗ２及び厚さＴは、両凹部１５，１６の幅Ｗ１及び深さＤと同じか、凹部１５，１６の幅Ｗ１及び深さＤより小さく設定されるが、長さＬ２は、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外周側横フレーム部材１２Ａとを隙間ｇ１をあけて対向させたときの、その対向面とは反対側の両凹部１５，１６の端面部間の距離Ｌ１より小さく形成され、連結部材１３の両端面と凹部１５，１６の端面部との間に隙間ｇ２が形成されるようになっている。
なお、図３及び図４に示す例では、連結側縦フレーム部材１１Ｂに形成されている凹部１６Ａを除き、凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ｂの端面部の角部が丸く形成され、いわゆる角アールが形成されているので、凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ｂの端面部間の距離Ｌ１としては、この角アール部の部分を除いた距離としている。
【００２８】
各連結部材１３は、いずれもフレーム１Ａ，１Ｂの同じ面側（図１では表面側）に配置されており、反対面側、つまり底面側には、四隅部を含む縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂとの各連結部（この実施形態では各フレーム１Ａ，１Ｂのそれぞれに８箇所設けられている連結部）に、平面視三角形状の面材１４Ａ，１４Ｂが固定されている。
これら面材１４Ａ，１４Ｂのうち、四隅部に配置される面材１４Ａは、外周側横フレーム部材１２Ａ及び各縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと平行な二辺を有する直角三角形状に形成され、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの長さ方向の中間位置に配置される面材１４Ｂは、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの長さ方向を底辺とする二等辺三角形状に形成されている。
なお、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの長さ方向の中間位置と内側横フレーム部材１２Ｂとの間にも、四隅部と同様に隙間ｇ１が形成される。
【００２９】
この実施形態においては、例えば、外周側縦フレーム部材１１Ａの幅が７０ｍｍ、連結側縦フレーム部材１１Ｂの幅が４０ｍｍ、これらの厚さが３０ｍｍ、隙間ｇ１が２ｍｍ、凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂの幅Ｗ２が４０ｍｍ、長さＬ２が８０ｍｍ、深さＤが３．５ｍｍ、連結部材１３の幅Ｗ１が３８ｍｍ、長さＬ１が６０ｍｍ、厚さＴが３ｍｍ、四隅部の面材１４Ａの直角に交差する二辺がそれぞれ２００ｍｍ、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの長さ方向の中間位置に配置される面材１４Ｂの直交する二辺がそれぞれ１５０ｍｍ、各面材１４，１４Ｂの厚さが３ｍｍとされる。
【００３０】
また、各縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂ（以下、これらフレーム部材を代表する場合はフレーム部材１１，１２とする）、連結部材１３及び面材１４Ａ，１４Ｂは、いずれも木質系の材料により形成され、接着剤、ステープル等によって相互に固定される。
また、フレーム部材に木質系の材料を用いる場合、各部材の固有振動数を異ならせて遮音性を良くするために、例えばフレーム部材１１，１２を集成材や単板積層材（ＬＶＬ）とし、連結部材１３や面材１４Ａ，１４Ｂを木質繊維を成型した中密度繊維板（ＭＤＦ）とするなど、異なる材質のもので形成するとよい。
なお、フレーム１Ａ，１Ｂの底面側における各フレーム部材１１，１２、面材１４Ａ，１４Ｂには、複数の防振ゴム製の台座２１が適宜の間隔をおいて固着されており、床面に設置した状態で、衝撃や振動を緩和することができるようになっている。
【００３１】
そして、このように構成されるフレーム１Ａ，１Ｂを、既存の床の上に３枚を横に並べた状態で載置し、図７〜図９に示すように、各フレーム１Ａ，１Ｂの間に低摩擦抵抗材からなるスペーサ部材２２を介在させた状態で各フレーム１Ａ，１Ｂの連結側縦フレーム部材１１Ｂどうしを連結する。このフレーム１Ａ，１Ｂの連結作業は、床パネル４を設ける前に行われ、フレームの状態での作業であるので容易である。そして、３枚のフレーム１Ａ，１Ｂ相互の連結は、各フレーム１Ａ，１Ｂの外周部に配設される外側フレーム部材どうし、本実施形態においては連結側縦フレーム部材１１Ｂどうしを相互に連結することにより行われる。
【００３２】
このフレームの連結構造においては、図７〜図９に示すように、両フレーム１Ａ，１Ｂの連結側縦フレーム部材１１Ｂ間にスペーサ部材２２が配設され、このスペーサ部材２２を介して両連結側縦フレーム部材１１Ｂが互いに押圧されており、連結側縦フレーム部材１１Ｂどうしの間に、スペーサ部材２２の厚み分の隙間ｇ３が設けられている。そして、スペーサ部材２２は、図７及び図８に示すように、少なくともフレーム１Ａ，１Ｂの連結側縦フレーム部材１１Ｂに直交する内側横フレーム部材１２Ｂの延長線上において、両フレーム１Ａ，１Ｂの連結側縦フレーム部材１１Ｂ間に配設される。
【００３３】
また、本実施形態では、図７及び図９に示すように、フレーム１Ａの連結側縦フレーム部材１１Ｂとフレーム１Ｂの連結側縦フレーム部材１１Ｂとの間は、ボルトとナットからなる締結部材３１により締結されることにより連結されている。そして、スペーサ部材２２は、この締結部材３１により締結された締結部３０の連結側縦フレーム部材１１Ｂ間にも配設されている。この場合、締結部材３１により両連結側縦フレーム部材１１Ｂが互いに押圧されて締結されるが、この締結部３０において両連結側縦フレーム部材１１Ｂ間にスペーサ部材２２を介在させているので、これら並んで配置される連結側縦フレーム部材１１Ｂどうしの間にスペーサ部材２２の厚み分の隙間ｇ３が確保される。
【００３４】
スペーサ部材２２としては、厚み１ｍｍのシート状に設けられ、動摩擦係数０．１〜０．７程度の低摩擦抵抗の部材を用いることができ、形状は特に限定されるものではない。例えば「ベルポーレン」と称される発泡ポリエチレン等の発泡樹脂を、好適に用いることができる。
【００３５】
このような低摩擦抵抗材からなるスペーサ部材２２を介して各フレーム１Ａ，１Ｂの両連結側縦フレーム部材１１Ｂどうしを連結することで、連結側縦フレーム部材１１Ｂどうしが接触して擦れることを防止することができるとともに、低摩擦抵抗材からなるスペーサ部材２２と連結側縦フレーム部材１１Ｂとの接触となるため、スペーサ部材２２と連結側縦フレーム部材１１Ｂとが擦れることによる摩擦音の発生を防止することができる。
【００３６】
また、熱や温度等の影響によって各フレーム１Ａ，１Ｂを構成する各フレーム部材に伸縮が生じた際には、各フレーム１Ａ，１Ｂの連結部、すなわち連結側縦フレーム部材１１Ｂは、この連結側縦フレーム部材１１Ｂに直交する内側横フレーム部材１２Ｂによって押され、その押圧方向に力が加わるおそれがあるが、上述したフレームの連結構造においては、内側横フレーム部材１２Ｂの延長線上の連結側縦フレーム部材１１Ｂ間にスペーサ部材２２が配置されているので、隙間ｇ３が確保される。したがって、連結側縦フレーム部材１１Ｂどうしの接触を確実に防止することができ、摩擦音の発生を抑制することができる。
また、前述したように、各フレーム部材１１，１２を木質系の材料により形成し、季節や部屋内環境によって吸湿、乾燥を繰り返した場合であっても、連結側縦フレーム部材１１Ｂ相互の接触が防止されるので、摩擦音の発生を防止することができる。
【００３７】
さらに、本実施形態の床フレーム１のように、各フレーム１Ａ，１Ｂを締結部材３１により締結しておくことで、各フレーム１Ａ，１Ｂを一体に取り扱うことが可能となり、組立作業性を向上させることができる。また、この場合において、締結部３０にも両連結側縦フレーム部材１１Ｂ間にスペーサ部材２２を介在させることで、締結部３０において両連結側縦フレーム部材１１Ｂが接触することを確実に防止することができ、摩擦音の発生を抑制することができる。
なお、スペーサ部材２２は、フレーム１Ａ，１Ｂの連結側縦フレーム部材１１Ｂに直交する内側横フレーム部材１２Ｂの延長線上、及び締結部材３１による締結部３０の連結側縦フレーム部材１１Ｂ間に加えて、連結側縦フレーム部材１１Ｂ間に他の部分に配置することもできる。
【００３８】
また、スペーサ部材２２を発泡ポリエチレン等の発泡樹脂で形成した場合には、その発泡部分により音の伝搬防止効果と衝撃緩和効果との双方が得られるため、連結側縦フレーム部材１１Ｂ間における摩擦音の抑制効果をさらに高めることができる。
【００３９】
なお、各フレーム１Ａ，１Ｂは、図１０に示すように、最終的に居室内に敷設される等して他の部材と組み合わされることから、使用時においては互いに押圧された状態が維持される。このため、本発明のフレームの連結構造において、組立完了後には締結部材３１による両連結側縦フレーム部材１１Ｂどうしの締結は必須とはされない。したがって、床フレーム１の組立作業中において、各フレーム１Ａ，１Ｂ間の配置、連結状態を維持できれば十分であり、クリップやテープ等の簡易的な締結部材を用いて組立を行うことも可能である。さらに、締結部材は、床フレーム１の組立作業中に一時的に用いて締結するものでも良く、組立完了後に取り外す構造とすることも可能である。
【００４０】
そして、このようにして構成された床フレーム１上には、床フレーム１の外周部を形成している幅広の外周側縦フレーム部材１１Ａ及び外周側横フレーム部材１２Ａの上に壁パネル５を載置するとともに、その内側に床パネル４を敷設し、天井パネル６を取り付けることにより、防音室ユニット２が構築される。
なお、これらフレーム部材１１，１２、連結部材１３及び面材１４Ａ，１４Ｂとして木質系の資材を用いることで、軽量化することができ、組み立て式の防音室ユニット２の構築作業を容易にすることができる。
【００４１】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
実施形態では、一つのフレームに、横フレーム部材を４本用いて、平面視で「目」の字状に構築したが、横フレーム部材を３本として、平面視で「日」の字状に構築してもよい。その場合も、少なくとも連結側縦フレーム部材（外側フレーム部材）に直交する横フレーム部材の延長線上で、両フレームの連結側縦フレーム部材間に、低摩擦抵抗材からなるスペーサ部材が配設される。
各フレーム部材を角柱状に形成し、連結部材を板材によって形成したが、これらの形状のもの以外にも、フレーム部材及び連結部材を円柱状等に形成してもよい。
また、フレームが防音室ユニットの床の一部を構成する例を示したが、防音室以外の各種用途の部屋ユニットの床を構成するものとすることができる。
【符号の説明】
【００４２】
１…床フレーム、１Ａ，１Ｂ…フレーム、２…防音室ユニット（部屋ユニット）、３…床、４…床パネル、５…壁パネル、６…天井パネル、１１，１２…フレーム部材、１１Ａ…外周側縦フレーム部材，１１Ｂ…連結側縦フレーム部材（外側フレーム部材）、１２Ａ…外周側横フレーム部材、１２Ｂ…内側横フレーム部材、１３…連結部材、１４Ａ，１４Ｂ…面材、１５，１６…凹部、１５Ａ，１５Ｂ…凹部、１６Ａ，１６Ｂ…凹部、２１…台座、２２…スペーサ部材、３０…連結部、３１…締結部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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