(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面を有し、中心軸を中心に回転可能な空気入りタイヤであって、
前記表面は、
ゴムの表面を含む地色領域と、
前記中心軸の周方向に断続的に設けられた複数の着色領域を有し、固有情報を識別するための固有情報識別用ベルト領域と、を含み、
車両の複数の車輪のうち少なくとも最後尾の前記車輪に装着され、前記車両に設けられている照明装置で照明される、
空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記固有情報識別用ベルト領域は、前記固有情報に基づいて前記周方向の寸法及び数が決められた複数の前記着色領域及び前記地色領域によって形成される１次元バーコードを含む、
請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
ショルダー部を備え、
前記固有情報識別用ベルト領域は、前記ショルダー部の表面に設けられる、
請求項１又は請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
トレッド部を備え、
前記固有情報識別用ベルト領域は、前記トレッド部に設けられる、
請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記固有情報は、前記トレッド部の摩耗状態を含む、
請求項４に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記固有情報識別用ベルト領域は、前記トレッド部の表面に設けられる第１固有情報識別用ベルト領域と、前記トレッド部のトレッドゴムに埋設される第２固有情報識別用ベルト領域と、を含む、
請求項４又は請求項５に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記固有情報は、タイヤ製造日、タイヤ走行可能最高速度、タイヤ寸法、タイヤ種類、及びタイヤ性能の少なくとも一つを含む、
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
前記固有情報は、装着される車両の固有情報を含む、
請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
可視光に対する前記着色領域の反射率は、前記地色領域の反射率よりも高い請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１０】
前記表面は、前記中心軸の周方向に断続的に設けられた複数の着色領域を有する速度測定用ベルト領域を更に含む、
請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１１】
前記表面は、前記中心軸の周方向に設けられた着色領域を有する画像認識用ベルト領域を更に含む、
請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１２】
前記中心軸と平行な方向に関して、前記固有情報識別用ベルト領域の着色領域の寸法は、５ｍｍ以上である請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１３】
前記着色領域は、前記ゴムに塗布された塗料の表面を含む請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１４】
前記塗料は、蛍光塗料を含む請求項１３に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１５】
前記塗料は、再帰性反射材料を含む請求項１３に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１６】
着色料を含有する着色ゴムを含み、
前記着色領域は、前記着色ゴムの表面を含む請求項１から請求項１２のいずれか一項に記載の空気入りタイヤ。
【請求項１７】
複数の車輪と、
複数の前記車輪のうち、少なくとも最後尾の前記車輪に装着される請求項１から請求項１６のいずれか一項に記載の空気入りタイヤと、
最後尾の前記車輪に装着された前記空気入りタイヤを照明する照明装置と、
を備える車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤ及び車両に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、夏用タイヤ及び冬用タイヤのように、様々な種類の空気入りタイヤが存在する。また、様々な寸法の空気入りタイヤが存在する。検査工程において、空気入りタイヤに設けられたカラートレッド識別線を検出して、空気入りタイヤの種別を判別する技術が特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平０９−２７７８０６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
自動車に係る技術分野において、先行する車両とその後に続く車両との距離を検出して、車両同士の衝突を回避する衝突回避システムが実用化されている。車両間の距離を検出する方式として、ミリ波センサを使用する方式、レーダセンサを使用する方式、及びカメラを使用する方式が知られている。
【０００５】
車両同士の衝突を回避するためには、後に続く車両が、先行する車両に装着された空気入りタイヤの情報を把握することが有効である。安価な単眼カメラを使って、先行する車両に装着された空気入りタイヤの情報を把握できる技術の案出が望まれる。
【０００６】
本発明の態様は、車両に搭載されたカメラで取得された画像を用いて、先行する車両に装着された空気入りタイヤの情報を把握して、車両同士の衝突を抑制できる空気入りタイヤを提供することを目的とする。また、本発明の態様は、衝突を抑制できる車両を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の第１の態様に従えば、表面を有し、中心軸を中心に回転可能な空気入りタイヤであって、前記表面は、ゴムの表面を含む地色領域と、前記中心軸の周方向に断続的に設けられた複数の着色領域を有し、固有情報を識別するための固有情報識別用ベルト領域と、を含む空気入りタイヤが提供される。
【０００８】
本発明の第１の態様によれば、断続的に設けられた複数の着色領域を有する固有情報識別用ベルト領域が設けられる。後続車両のカメラは、走行により回転する固有情報識別用ベルト領域の複数の着色領域及びその間の複数の地色領域の画像を取得可能である。固有情報識別用ベルト領域は、空気入りタイヤの固有情報を含む。これにより、後続車両は、自車両に装着されている空気入りタイヤの固有情報を取得可能である。自車両に装着されている空気入りタイヤの固有情報が後続車両に把握されることにより、後続車両は、その固有情報に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。そのため、後続車両が自車両に衝突することが抑制される。
【０００９】
本発明の第１の態様において、前記固有情報識別用ベルト領域は、前記固有情報に基づいて前記周方向の寸法及び数が決められた複数の前記着色領域及び前記地色領域によって形成される１次元バーコードを含んでもよい。
【００１０】
これにより、１次元バーコードとして機能する固有情報識別用ベルト領域の画像がカメラに取得される。バーコードリーダとして機能する後続車両のカメラは、空気入りタイヤの回転により、その空気入りタイヤに設けられている１次元バーコードを読み取ることができる。
【００１１】
本発明の第１の態様において、ショルダー部を備え、前記固有情報識別用ベルト領域は、前記ショルダー部の表面に設けられてもよい。
【００１２】
これにより、固有情報識別用ベルト領域の着色領域と路面との接触が抑制される。そのため、着色領域は長持ちする。また、自車両に空気入りタイヤが装着されている場合、真後方（just  behind）の後続車両のカメラのみならず、右後方（right  behind）の後続車両のカメラ、及び左後方（left  behind）の後続車両のカメラにも、自車両の空気入りタイヤは高い認識率で認識される。
【００１３】
本発明の第１の態様において、トレッド部を備え、前記固有情報識別用ベルト領域は、前記トレッド部に設けられてもよい。
【００１４】
これにより、前記固有情報識別用ベルト領域は、後続車両のカメラに高い認識率で認識される。
【００１５】
本発明の第１の態様において、前記固有情報は、前記トレッド部の摩耗状態を含んでもよい。
【００１６】
これにより、トレッド部の摩耗状態を含む空気入りタイヤの安全状態が後続車両に把握される。トレッド部の摩耗状態が大きい場合、その空気入りタイヤが装着されている自車両の制動距離が長くなったり、スリップしたりする可能性が高くなる。後続車両は、自車両に装着されている空気入りタイヤのトレッド部の摩耗状態を把握することによって、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。そのため、後続車両が自車両に衝突することが抑制される。
【００１７】
本発明の第１の態様において、前記固有情報識別用ベルト領域は、前記トレッド部の表面に設けられる第１固有情報識別用ベルト領域と、前記トレッド部のトレッドゴムに埋設される第２固有情報識別用ベルト領域と、を含んでもよい。
【００１８】
これにより、トレッド部の摩耗状態が後続車両に把握される。トレッド部のトレッドゴムの摩耗初期においては、トレッド部の表面に第１固有情報識別用ベルト領域の着色領域が配置される。後続車両のカメラにより、第１固有情報識別用ベルト領域の画像が取得される。トレッドゴムの摩耗初期においては、第２固有情報識別用ベルト領域は、トレッドゴムに埋設されている。したがって、トレッドゴムの摩耗初期においては、後続車両のカメラは、第１固有情報識別用ベルト領域の画像を取得し、第２固有情報識別用ベルト領域の画像を取得しない。後続車両のカメラは、第１固有情報識別用ベルト領域の画像を取得することにより、自車両の空気入りタイヤのトレッド部のトレッドゴムが摩耗初期であることを把握することができる。走行により、空気入りタイヤのトレッド部のトレッドゴムは摩耗する。トレッドゴムの摩耗中期又は摩耗末期においては、第１固有情報識別用ベルト領域は消滅し、トレッド部の表面に第２固有情報識別用ベルト領域の着色領域が配置される。後続車両のカメラにより、第２固有情報識別用ベルト領域の画像が取得される。トレッドゴムの摩耗中期又は摩耗末期においては、第１固有情報識別用ベルト領域は、消滅している。したがって、トレッドゴムの摩耗中期又は摩耗末期においては、後続車両のカメラは、第２固有情報識別用ベルト領域の画像を取得し、第１固有情報識別用ベルト領域の画像を取得しない。後続車両のカメラは、第２固有情報識別用ベルト領域の画像を取得することにより、自車両の空気入りタイヤのトレッド部のトレッドゴムが摩耗中期又は摩耗末期であることを把握することができる。
【００１９】
本発明の第１の態様において、前記固有情報は、タイヤ製造日、タイヤ走行可能最高速度、タイヤ寸法、タイヤ種類、及びタイヤ性能の少なくとも一つを含んでもよい。
【００２０】
これにより、自車両に装着されている空気入りタイヤの様々な情報が後続車両に把握される。例えば、タイヤ製造日からの経過期間が長い場合、空気入りタイヤの性能が劣化している可能性が高く、自車両は安定した走行が困難である可能性が高い。後続車両は、タイヤ製造日を示す情報を取得して、タイヤ製造日からの経過期間が予め定められている閾値よりも長いと判定した場合、そのタイヤ製造日を示す情報に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。また、自車両が空気入りタイヤの走行可能最高速度以上で走行している場合、自車両は安定した走行が困難である可能性が高い。後続車両は、走行可能最高速度を示す情報を取得して、自車両が空気入りタイヤの走行可能最高速度以上の走行速度で走行していると判定した場合、その走行可能最高速度を示す情報に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。タイヤ寸法は、例えば、タイヤ総幅、タイヤ周長、タイヤ外径、タイヤリム径、及び偏平率の少なくとも一つを含む。タイヤ総幅、タイヤ周長、タイヤ外径、タイヤリム径、及び偏平率のようなタイヤ寸法を示す情報が後続車両に取得されることにより、後続車両は、自車両がタイヤ寸法に適した走行をしているか否かを判定することができる。自車両がタイヤ寸法に適した走行をしていないと判定された場合、後続車両は、そのタイヤ寸法を示す情報に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。また、タイヤ種類を示す情報が後続車両に取得されることにより、後続車両は、自車両が適切なタイヤ種類の空気入りタイヤを装着しているか否かを判定することができる。タイヤ種類は、例えば、夏用タイヤ、冬用タイヤ、オールシーズンタイヤ、スノータイヤ、スタッドタイヤ、及びスタッドレスタイヤの種別を含む。例えば、冬にもかかわらず、自車両に夏用タイヤが装着されている場合、自車両は安定した走行が困難である可能性が高い。後続車両は、タイヤ種類を示す情報を取得して、冬にもかかわらず自車両に夏用タイヤが装着されていると判定した場合、そのタイヤ種類を示す情報に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。また、タイヤ性能を示す情報が後続車両に取得されることにより、後続車両は、自車両が適切なタイヤ性能の空気入りタイヤを装着しているか否かを判定することができる。タイヤ性能は、例えば、ＪＡＴＭＡが規定するウエットグリップ性能を含む。雨にもかかわらず、自車両にウエットグリップ性能が低い空気入りタイヤが装着されている場合、自車両は安定した走行が困難である可能性が高い。後続車両は、タイヤ性能を示す情報を取得して、雨にもかかわらず自車両にウエットグリップ性能が低い空気入りタイヤが装着されていると判定した場合、そのタイヤ性能を示す情報に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。また、タイヤ性能は、例えば、空気入りタイヤのロードインデックスを含む。ロードインデックスを示す情報が後続車両に取得されることにより、後続車両は、自車両がロードインデックスに適した走行をしているか否かを判定することができる。自車両がロードインデックスに適した走行をしていないと判定された場合、後続車両は、そのロードインデックスを示す情報に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【００２１】
本発明の第１の態様において、前記固有情報は、装着される車両の固有情報を含んでもよい。
【００２２】
これにより、空気入りタイヤが装着される自車両の様々な情報が後続車両に把握される。空気入りタイヤが装着される自車両の固有情報は、例えば、車両の車重を示す情報、及び車両の寸法を示す情報を含む。例えば、車重が大きい場合、自車両の制動距離は長くなる可能性が高い。後続車両は、自車両の車重を示す情報を取得して、自車両の車重が予め定められている閾値よりも長いと判定した場合、その自車両の車重を示す情報に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。また、例えばトレッド幅及びホイールベースのような、自車両の寸法に基づいて、自車両の走行性能が変化する可能性がある。後続車両は、自車両の寸法を示す情報を取得して、自車両の走行性能を予測し、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【００２３】
本発明の第１の態様において、可視光に対する前記着色領域の反射率は、前記地色領域の反射率よりも高くてもよい。
【００２４】
これにより、着色領域は高い認識率でカメラに認識される。例えば、夜間の降雨時においても、着色領域は高い認識率でカメラに認識される。反射率は、ＪＩＳ  Ｋ−７３７５に規定の方法で測定した「全光線反射率」とする。
【００２５】
本発明の第１の態様において、前記表面は、前記中心軸の周方向に断続的に設けられた複数の着色領域を有する速度測定用ベルト領域を更に含んでもよい。
【００２６】
これにより、後続車両のカメラで自車両の速度測定用ベルト領域の画像が取得されることにより、後続車両は、自車両の走行速度を把握することができる。後続車両のカメラは、所定のフレームレートで空気入りタイヤの画像を取得する。そのため、そのフレームレートと、各フレームレートにおいて取得された速度測定用ベルト領域の画像とに基づいて、自車両に装着されている空気入りタイヤの回転速度が推定される。空気入りタイヤの回転速度が推定されることにより、自車両の走行速度が推定される。後続車両は、自車両の走行速度に基づいて、自車両に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【００２７】
本発明の第１の態様において、前記表面は、前記中心軸の周方向に設けられた着色領域を有する画像認識用ベルト領域を更に含んでもよい。
【００２８】
これにより、自車両に装着された空気入りタイヤの認識率の低下が抑制され、後続車両が自車両に衝突することが抑制される。画像認識用ベルト領域の着色領域は、高い認識率で画像認識を実施可能な色で着色される。画像認識用ベルト領域が設けられているので、後続車両のカメラによる、自車両に装着された空気入りタイヤの認識率の低下が抑制される。これにより、後続車両が自車両に衝突することが抑制される。また、画像認識用ベルト領域の着色領域は、周方向に設けられる。そのため、空気入りタイヤが装着された自車両の走行中においても、自車両の空気入りタイヤの画像認識用ベルト領域の着色領域は、後続車両のカメラに高い認識率で認識される。また、空気入りタイヤは、路面と接触する。換言すれば、路面と空気入りタイヤとの距離は短い。空気入りタイヤが路面に近い位置に配置されるので、濡れた路面に投影された空気入りタイヤの画像がカメラに取得されても、その路面に投影された空気入りタイヤの画像に基づく自車両と後続車両との距離の推定結果の誤差は抑制される。これにより、自車両に装着された空気入りタイヤの認識率の低下が抑制され、後続車両が自車両に衝突することが抑制される。
【００２９】
なお、画像認識とは、カメラで取得された空気入りタイヤの画像の構造を分析して特徴点を抽出し、空気入りタイヤの認識を行うことをいう。認識率とは、カメラが空気入りタイヤの複数の画像を取得した場合、「（全画像数−誤認識数）／全画像数」で示される値をいう。画像認識は、画像特徴の抽出、及び画像特徴と空気入りタイヤとの対応（パターン・マッチング）等の処理を含む。
【００３０】
本発明の第１の態様において、前記中心軸と平行な方向に関して、前記固有情報識別用ベルト領域の着色領域の寸法は、５ｍｍ以上でもよい。
【００３１】
これにより、自車両の空気入りタイヤは、後続車両のカメラに高い認識率で認識される。
【００３２】
本発明の第１の態様において、前記着色領域は、前記ゴムに塗布された塗料の表面を含んでもよい。
【００３３】
これにより、材料の選択の自由度が向上し、望みの反射率、望みの明度、及び地色領域に対する望みのコントラストを有する着色領域が容易に設けられる。
【００３４】
本発明の第１の態様において、前記塗料は、蛍光塗料を含んでもよい。
【００３５】
これにより、夜間又は降雨時においても、自車両の空気入りタイヤは、後続車両のカメラに高い認識率で認識される。
【００３６】
本発明の第１の態様において、前記塗料は、再帰性反射材料を含んでもよい。
【００３７】
これにより、自車両の空気入りタイヤは、後続車両のカメラに高い認識率で認識される。
【００３８】
本発明の第１の態様において、着色料を含有する着色ゴムを含み、前記着色領域は、前記着色ゴムの表面を含んでもよい。
【００３９】
これにより、着色領域を有する空気入りタイヤが容易に製造される。
【００４０】
本発明の第２の態様に従えば、複数の車輪と、複数の前記車輪のうち、少なくとも最後尾の前記車輪に装着される第１の態様の空気入りタイヤと、を備える車両が提供される。
【００４１】
本発明の第２の態様によれば、最後尾の車輪に空気入りタイヤが装着された車両（自車両）は、後続車両のカメラに高い認識率で認識される。そのため、固有情報が後続車両に円滑に把握される。したがって、自車両が後続車両に衝突されることが抑制される。
【００４２】
本発明の第２の態様において、最後尾の前記車輪に装着された前記空気入りタイヤを照明する照明装置を備えてもよい。
【００４３】
これにより、例えば夜間においても、自車両の空気入りタイヤは、後続車両のカメラに高い認識率で認識される。
【発明の効果】
【００４４】
本発明の態様によれば、車両に搭載されたカメラで取得された画像を用いて、先行する車両に装着された空気入りタイヤの情報を把握して、車両同士の衝突を抑制できる空気入りタイヤが提供される。また、本発明の態様によれば、衝突を抑制できる車両が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】図１は、第１実施形態に係る空気入りタイヤの一例を示す断面図である。
【図２】図２は、第１実施形態に係る空気入りタイヤの一部を拡大した断面図である。
【図３】図３は、第１実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の一例を示す図である。
【図４】図４は、図３のＢ部分を拡大した図である。
【図５】図５は、第１実施形態に係る空気入りタイヤの一例を示す展開図である。
【図６】図６は、第１実施形態に係る空気入りタイヤの一例を示す展開図である。
【図７】図７は、第１実施形態に係る空気入りタイヤの一例を示す展開図である。
【図８】図８は、第１実施形態に係る空気入りタイヤが装着された車両の一例を示す図である。
【図９】図９は、第１実施形態に係る自車両と後続車両との関係の一例を模式的に示す図である。
【図１０】図１０は、第１実施形態に係る固有情報の通信方法の一例を模式的に示す図である。
【図１１】図１１は、第２実施形態に係る空気入りタイヤが装着された車両の一例を示す図である。
【図１２】図１２は、比較例に係る自車両と後続車両との関係の一例を模式的に示す図である。
【図１３】図１３は、第２実施形態に係る自車両と後続車両との関係の一例を模式的に示す図である。
【図１４】図１４は、第３実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の一例を示す図である。
【図１５】図１５は、第４実施形態に係る空気入りタイヤのトレッド部の一例を示す図である。
【図１６】図１６は、第５実施形態に係る速度測定用ベルト領域の一例を説明するための図である。
【図１７】図１７は、第６実施形態に係る車両の一例を示す図である。
【図１８】図１８は、先行車両と自車両と後続車両との関係を説明するための模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００４６】
以下、本発明に係る実施形態について図面を参照しながら説明するが、本発明はこれに限定されない。以下で説明する実施形態の構成要素は、適宜組み合わせることができる。また、一部の構成要素を用いない場合もある。
【００４７】
以下の説明においては、ＸＹＺ直交座標系を設定し、このＸＹＺ直交座標系を参照しつつ各部の位置関係について説明する。水平面内の一方向をＸ軸方向、水平面内においてＸ軸方向と直交する方向をＹ軸方向、Ｘ軸方向及びＹ軸方向のそれぞれと直交する方向をＺ軸方向とする。また、Ｘ軸、Ｙ軸、及びＺ軸まわりの回転（傾斜）方向をそれぞれ、θＸ、θＹ、及びθＺ方向とする。
【００４８】
＜第１実施形態＞
第１実施形態について説明する。図１は、本実施形態に係る空気入りタイヤ１の一例を示す断面図である。図２は、本実施形態に係る空気入りタイヤ１の一部を拡大した断面図である。以下の説明においては、空気入りタイヤ１を適宜、タイヤ１、と称する。
【００４９】
タイヤ１は、中心軸（回転軸）ＡＸを中心に回転可能である。図１及び図２はそれぞれ、タイヤ１の中心軸ＡＸを通る子午断面を示す。タイヤ１の中心軸ＡＸは、タイヤ１の赤道面ＣＬと直交する。
【００５０】
本実施形態においては、タイヤ１の中心軸ＡＸとＹ軸とが平行である。すなわち、本実施形態において、中心軸ＡＸと平行な方向は、Ｙ軸方向である。Ｙ軸方向は、タイヤ１の幅方向又は車幅方向である。赤道面ＣＬは、Ｙ軸方向に関してタイヤ１の中心を通る。θＹ方向は、タイヤ１（中心軸ＡＸ）の回転方向である。Ｘ軸方向及びＺ軸方向は、中心軸ＡＸに対する放射方向である。タイヤ１が走行（転動）する路面（地面）は、ＸＹ平面とほぼ平行である。
【００５１】
以下の説明においては、タイヤ１（中心軸ＡＸ）の回転方向を適宜、周方向、と称し、中心軸ＡＸに対する放射方向を適宜、径方向と称し、中心軸ＡＸと平行な方向を適宜、幅方向、と称する。
【００５２】
タイヤ１は、カーカス部２と、ベルト層３と、ベルトカバー４と、ビード部５と、トレッド部１０と、サイドウォール部９とを備えている。トレッド部１０は、トレッドゴム６を含む。サイドウォール部９は、サイドウォールゴム８を含む。カーカス部２、ベルト層３、及びベルトカバー４のそれぞれは、コードを含む。コードは、補強材である。コードを、ワイヤと称してもよい。カーカス部２、ベルト層３、及びベルトカバー４のような補強材を含む層をそれぞれ、コード層と称してもよいし、補強材層と称してもよい。
【００５３】
カーカス部２は、タイヤ１の骨格を形成する強度部材である。カーカス部２は、コードを含む。カーカス部２のコードを、カーカスコードと称してもよい。カーカス部２は、タイヤ１に空気が充填されたときの圧力容器として機能する。カーカス部２は、ビード部５に支持される。ビード部５は、Ｙ軸方向に関してカーカス部２の一側及び他側のそれぞれに配置される。カーカス部２は、ビード部５において折り返される。カーカス部２は、有機繊維のカーカスコードと、そのカーカスコードを覆うゴムとを含む。なお、カーカス部２は、ポリエステルのカーカスコードを含んでもよいし、ナイロンのカーカスコードを含んでもよいし、アラミドのカーカスコードを含んでもよいし、レーヨンのカーカスコードを含んでもよい。
【００５４】
ベルト層３は、タイヤ１の形状を保持する強度部材である。ベルト層３は、コードを含む。ベルト層３のコードを、ベルトコードと称してもよい。ベルト層３は、カーカス部２とトレッドゴム６との間に配置される。ベルト層３は、例えばスチールなどの金属繊維のベルトコードと、そのベルトコードを覆うゴムとを含む。なお、ベルト層３は、有機繊維のベルトコードを含んでもよい。本実施形態において、ベルト層３は、第１ベルトプライ３Ａと、第２ベルトプライ３Ｂとを含む。第１ベルトプライ３Ａと第２ベルトプライ３Ｂとは、第１ベルトプライ３Ａのコードと第２ベルトプライ３Ｂのコードとが交差するように積層される。
【００５５】
ベルトカバー４は、ベルト層３を保護し、補強する強度部材である。ベルトカバー４は、コードを含む。ベルトカバー４のコードを、カバーコードと称してもよい。ベルトカバー４は、タイヤ１の中心軸ＡＸに対してベルト層３の外側に配置される。ベルトカバー４は、例えばスチールなどの金属繊維のカバーコードと、そのカバーコードを覆うゴムとを含む。なお、ベルトカバー４は、有機繊維のカバーコードを含んでもよい。
【００５６】
ビード部５は、カーカス部２の両端を固定する強度部材である。ビード部５は、タイヤ１をリムに固定させる。ビード部５は、スチールワイヤの束である。なお、ビード部５が、炭素鋼の束でもよい。
【００５７】
トレッドゴム６は、カーカス部２を保護する。トレッドゴム６は、トレッド部１０と、トレッド部１０に設けられた複数の溝２０とを有する。トレッド部１０は、路面と接触する接地部を含む。トレッド部１０は、溝２０の間に配置される陸部を含む。
【００５８】
サイドウォールゴム８は、カーカス部２を保護する。サイドウォールゴム８は、Ｙ軸方向に関してトレッドゴム６の一側及び他側のそれぞれに配置される。サイドウォールゴム８は、Ｙ軸方向に関してトレッド部１０の一側及び他側のそれぞれに配置されるサイドウォール部９を有する。
【００５９】
本実施形態において、タイヤ外径はＯＤである。タイヤリム径はＲＤである。タイヤ総幅はＳＷである。トレッド接地幅はＷである。トレッド展開幅はＴＤＷである。
【００６０】
タイヤ外径ＯＤとは、タイヤ１を正規リムにリム組みして、正規内圧を充填して、タイヤ１に荷重を加えないときの、タイヤ１の直径をいう。
【００６１】
タイヤリム径ＲＤとは、タイヤ１に適合するホイールのリム径をいう。タイヤリム径ＲＤは、タイヤ内径と等しい。
【００６２】
タイヤ総幅ＳＷとは、タイヤ１を正規リムにリム組みして、正規内圧を充填して、タイヤ１に荷重を加えないときの、中心軸ＡＸと平行な方向に関するタイヤ１の最大の寸法をいう。すなわち、タイヤ総幅ＳＷとは、トレッドゴム６の＋Ｙ側に配置されたサイドウォール部９の最も＋Ｙ側の部位と、−Ｙ側に配置されたサイドウォール部９の最も−Ｙ側の部位との距離をいう。サイドウォール部９の表面にそのサイドウォール部９の表面から突出する構造物が設けられている場合、タイヤ総幅ＳＷとは、その構造物を含むＹ軸方向に関するタイヤ１の最大の寸法をいう。サイドウォール部９の表面から突出する構造物は、サイドウォール部９においてサイドウォールゴム８の少なくとも一部によって形成された文字、マーク、及び模様の少なくとも一つを含む。
【００６３】
トレッド接地幅Ｗとは、タイヤ１を正規リムにリム組みして、正規内圧を充填して、平面上に垂直に置いて、正規荷重を加えたときに測定される、中心軸ＡＸと平行な方向に関する接地幅の最大値をいう。
【００６４】
トレッド展開幅ＴＤＷとは、タイヤ１を正規リムにリム組みして、正規内圧を充填して、タイヤ１に荷重を加えないときの、タイヤ１のトレッド部１０の展開図における両端の直線距離をいう。
【００６５】
「正規リム」とは、タイヤ１が基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ１毎に定めているリムであり、ＪＡＴＭＡであれば標準リム、ＴＲＡであれば“Ｄｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ”、ＥＴＲＴＯであれば“Ｍｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ”である。但し、タイヤ１が新車装着タイヤの場合には、このタイヤ１が組まれる純正ホイールを用いる。
【００６６】
「正規内圧」とは、タイヤ１が基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ１毎に定めている空気圧であり、ＪＡＴＭＡであれば最高空気圧、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＲＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥ”である。但し、タイヤ１が新車装着タイヤの場合には、車両に表示された空気圧とする。
【００６７】
「正規荷重」とは、タイヤ１が基づいている規格を含む規格体系において、当該規格がタイヤ１毎に定めている荷重であり、ＪＡＴＭＡであれば最大負荷能力、ＴＲＡであれば表“ＴＩＲＥ  ＲＯＡＤ  ＬＩＭＩＴＳ  ＡＴ  ＶＡＲＩＯＵＳ  ＣＯＬＤ  ＩＮＦＬＡＴＩＯＮ  ＰＲＥＳＳＵＲＥＳ”に記載の最大値、ＥＴＲＴＯであれば“ＬＯＡＤ  ＣＡＰＡＣＩＴＹ”である。但し、タイヤ１が乗用車である場合には前記荷重の８８％に相当する荷重とする。タイヤ１が新車装着タイヤの場合には、車両の車検証記載の前後軸重をそれぞれタイヤの数で除して求めた輪荷重とする。
【００６８】
図３は、タイヤ１のトレッド部１０の一例を示す図である。図４は、図３のＢ部分を拡大した図である。図２、図３、及び図４に示すように、タイヤ１は、トレッド部１０を有する。トレッド部１０は、センター部１１と、Ｙ軸方向に関してセンター部１１の両側に配置されたショルダー部１２とを含む。
【００６９】
タイヤ１は、トレッド部１０に設けられた溝２０を有する。溝２０は、タイヤ１の周方向に延びる主溝２１と、少なくとも一部がタイヤ１の幅方向に延びるラグ溝（横溝）２２と、を含む。溝２０の周囲に、陸部が設けられる。陸部は、溝２０と、その溝２０に隣り合う溝２０との間に設けられる。トレッド部１０は、複数の陸部を含む。
【００７０】
主溝２１は、タイヤ１の周方向に設けられる。主溝２１の少なくとも一部は、トレッド部１０のセンター部１１に設けられる。主溝２１は、内部にトレッドウェアインジケータを有する。トレッドウェアインジケータは、摩耗末期を示す。主溝２１は、４．０ｍｍ以上の幅を有し、５．０ｍｍ以上の深さを有してもよい。図２及び図３に示す例において、タイヤ１は、４つの主溝２１を有する。
【００７１】
ラグ溝２２の少なくとも一部は、タイヤ１の幅方向に設けられる。ラグ溝２２の少なくとも一部は、トレッド部１０のショルダー部１２に設けられる。ショルダー部１２は、幅方向（Ｙ軸方向）に関してセンター部１１の一側（＋Ｙ側）及び他側（−Ｙ側）のそれぞれに配置される。ラグ溝２２は、１．５ｍｍ以上の幅を有する。ラグ溝２２は、４．０ｍｍ以上の深さを有してもよく、部分的に４．０ｍｍ未満の深さを有していてもよい。
【００７２】
本実施形態においては、タイヤ１の表面の少なくとも一部に着色領域７が設けられる。本実施形態において、タイヤ１の表面は、トレッド部１０の表面、及びサイドウォール部９の表面を含む。トレッド部１０の表面は、センター部１１の表面、ショルダー部１２の表面、及び溝２０の内面を含む。
【００７３】
着色領域７は、タイヤ１の表面の一部に設けられる。着色領域７以外のタイヤ１の表面は、地色領域１３である。地色領域１３の色は、着色領域７に対する下地の色である。地色領域１３は、トレッドゴム６及びサイドウォールゴム８を含むタイヤ１のゴムの表面を含む。地色領域１３の色は、そのゴムの色である。タイヤ１の表面は、ゴムの表面を含む地色領域１３と、地色領域１３の色とは異なる色の着色領域７と、を含む。ゴムのようなタイヤ１の下地が着色されることによって、着色領域７が形成される。
【００７４】
本実施形態において、着色領域７は、中心軸ＡＸ（タイヤ１）の周方向に断続的に複数設けられる。本実施形態においては、周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７によって、速度測定用ベルト領域３１が設けられる。また、本実施形態においては、周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７によって、固有情報を識別するための固有情報識別用ベルト領域３２が設けられる。
【００７５】
固有情報識別用ベルト領域３２は、中心軸ＡＸの周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７を有し、タイヤ１が装着されている車両の走行速度を測定するためのベルト領域である。
【００７６】
固有情報識別用ベルト領域３２は、中心軸ＡＸの周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７を有し、タイヤ１又はそのタイヤ１が装着されている車両の固有情報を識別するためのベルト領域である。
【００７７】
着色領域７は、画像認識用の領域である。カメラによってタイヤ１の画像が取得される。着色領域７の色は、カメラが高い認識率で画像認識を実施可能な色である。
【００７８】
なお、画像認識とは、カメラで取得されたタイヤ１の画像の構造を分析して特徴点を抽出し、タイヤ１の認識を行うことをいう。認識率とは、カメラがタイヤ１の複数の画像を取得した場合、「（全画像数−誤認識数）／全画像数」で示される値をいう。画像認識は、画像特徴の抽出、及び画像特徴とタイヤ１との対応（パターン・マッチング）等の処理を含む。
【００７９】
可視光に対する着色領域７の反射率は、可視光に対する地色領域１３の反射率よりも高い。地色領域１３の色彩は、黒色である。着色領域７の色彩は、例えば、黄色、ベージュ色、茶色、赤色、緑色、青色、灰色、及び白色の少なくとも一つである。なお、ここでいうタイヤ１の表面（着色領域７又は地色領域１３）の反射率とは、色彩拡散面の反射率をいう。本実施形態において、反射率は、ＪＩＳ  Ｋ−７３７５に規定の方法で測定した「全光線反射率」とする。
【００８０】
なお、ＪＩＳ  Ｚ  ８７２１−１９９３に示されているように、マンセル明度が高いと、反射率が高くなる。したがって、着色領域７の色彩と地色領域１３の色彩とが同一で、明度（マンセル明度）が異なってもよい。すなわち、可視光に対する着色領域７の反射率が地色領域１３の反射率よりも高くなるように、地色領域１３の明度に対して着色領域７の明度が調整されてもよい。
【００８１】
可視光に対する着色領域７の反射率が、可視光に対する地色領域１３の反射率よりも高いので、着色領域７はカメラに高い認識率で認識される。
【００８２】
図３及び図４に示すように、本実施形態において、固有情報識別用ベルト領域３２は、ショルダー部１２の表面に設けられる。速度測定用ベルト領域３１は、ショルダー部１２の表面に設けられる。
【００８３】
ショルダー部１２の表面は、Ｙ軸方向に関してトレッド部１０の接地領域の端部（接地端部）６０と、Ｙ軸方向に関して接地端部６０の外側に配置されているラグ溝２２の終端部７０との間のタイヤ１の表面を含む。以下の説明においては、ショルダー部１２の表面のうち、接地端部６０と終端部７０との間の領域を適宜、ショルダー領域ＡＲ、と称する。
【００８４】
本実施形態において、着色領域７を含む固有情報識別用ベルト領域３２は、ショルダー領域ＡＲに設けられる。着色領域７は、ショルダー領域ＡＲにおいて、周方向に断続的に設けられる。
【００８５】
本実施形態において、着色領域７を含む速度測定用ベルト領域３１は、ショルダー領域ＡＲに設けられる。着色領域７は、ショルダー領域ＡＲにおいて、周方向に断続的に設けられる。
【００８６】
なお、接地端部６０とは、トレッド接地幅Ｗのエッジ部をいう。上述したように、トレッド接地幅Ｗとは、タイヤ１を正規リムにリム組みして正規内圧を充填した状態で平面上に垂直に置いて正規荷重を加えたときに測定される中心軸ＡＸと平行な方向に関する接地幅の最大値をいう。
【００８７】
ショルダー部１２（ショルダー領域ＡＲ）は、Ｙ軸方向に関してセンター部１１の両側に配置される。本実施形態において、固有情報識別用ベルト領域３２は、センター部１１の一側（−Ｙ側）のショルダー部１２に設けられている。速度測定用ベルト領域３１は、センター部１１の他側（＋Ｙ側）のショルダー部１２に設けられている。
【００８８】
図５は、本実施形態に係るタイヤ１のトレッド部１０を周方向に展開した展開図である。図５に示すように、固有情報識別用ベルト領域３２が、ショルダー領域ＡＲに配置されている。速度測定用ベルト領域３１が、ショルダー領域ＡＲに配置されている。固有情報識別用ベルト領域３２は、中心軸ＡＸの周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７と、着色領域７の間に設けられた複数の地色領域１３と、を含む。以下の説明においては、隣り合う着色領域７の間に配置されている地色領域１３を適宜、ブランク領域２５、と称する。複数のブランク領域２５が、周方向に断続的に設けられる。
【００８９】
固有情報識別用ベルト領域３２の複数の着色領域７によって、識別パターンが形成される。タイヤ１に設けられている固有情報識別用ベルト領域３２は、そのタイヤ１の固有情報を含む。複数の着色領域７を含む固有情報識別用ベルト領域３２は、１次元バーコードとして機能する。固有情報識別用ベルト領域３２の１次元バーコードは、タイヤ１の固有情報に基づいて、周方向の寸法及び数が決められた複数の着色領域７及び複数の地色領域１３（ブランク領域２５）によって形成される。
【００９０】
速度測定用ベルト領域３１は、中心軸ＡＸの周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７と、着色領域７の間に設けられた複数の地色領域１３と、を含む。図５に示す例では、速度測定用ベルト領域３１において、４つの着色領域７が、周方向に断続的に設けられる。周方向に関して、複数の着色領域７の寸法Ｌａは、それぞれ異なる。隣り合う着色領域７の間に地色領域１３（ブランク領域２５）が設けられる。複数のブランク領域２５が、周方向に断続的に設けられる。周方向に関して、複数のブランク領域２５の寸法Ｌｂは、それぞれ異なる。
【００９１】
なお、複数の着色領域７の寸法Ｌａは、等しくてもよい。複数のブランク領域２５の寸法Ｌｂは、等しくてもよい。
【００９２】
図６及び図７は、速度測定用ベルト領域３１の別の例を示す。図６及び図７に示す例では、速度測定用ベルト領域３１の着色領域７は、ショルダー部１２のみならず、センター部１１にも設けられる。複数の着色領域７は、タイヤ１の周方向及び幅方向のそれぞれに配置される。図６に示す例では、速度測定用ベルト領域３１は、タイヤ１の幅方向に関する着色領域７の位置が幅方向に関して一側から他側に徐々に変化するグループ３１Ａを２つ有する。図７に示す例では、速度測定用ベルト領域３１は、タイヤ１の幅方向に関する着色領域７の位置が幅方向に関して一側から他側に徐々に変化するグループ３１Ａと、他側から一側に徐々に変化するグループ３１Ｂとを有する。
【００９３】
本実施形態において、Ｙ軸方向に関して、固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７の寸法は、５ｍｍ以上である。Ｙ軸方向に関して、固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７の寸法は、７ｍｍ以上でもよい。
【００９４】
本実施形態において、Ｙ軸方向に関して、速度測定用ベルト領域３１の着色領域７の寸法は、５ｍｍ以上である。Ｙ軸方向に関して、速度測定用ベルト領域３１の着色領域７の寸法は、７ｍｍ以上でもよい。
【００９５】
本実施形態において、着色領域７は、下地であるゴムに塗布された塗料の表面を含む。すなわち、本実施形態においては、下地であるタイヤ１のゴムの表面に塗料が塗布されることによって、着色領域７が設けられる。本実施形態においては、トレッドゴム６の表面のうち、ショルダー部１２に相当する領域に塗料が塗布される。これにより、ショルダー部１２に着色領域７が設けられる。
【００９６】
本実施形態においては、可視光に対する反射率がゴム（トレッドゴム６）よりも高い塗料が塗布される。可視光に対する反射率がゴムよりも高くなるように、塗料の色彩又はマンセル明度が選択される。
【００９７】
なお、塗料が、蛍光塗料でもよい。蛍光塗料とは、蛍光体を顔料とした塗料をいう。蛍光塗料に含有される蛍光体は、紫外線に刺激されて蛍光を発する。
【００９８】
なお、塗料が、夜光塗料でもよい。夜光塗料とは、可視光線又は紫外線以下の短波長の電磁波を受け、そのエネルギーを可視光線に変化させる性質をもつ蛍光体又はリン光体を主要顔料とする塗料をいう。夜光塗料は、蓄光型塗料でもよいし、発光型塗料でもよい。
【００９９】
なお、塗料が、拡散性材料を含んでもよい。拡散性材料は、金属微粒子又はガラス微粒子を含む。
【０１００】
なお、塗料が、再帰性反射材料を含んでもよい。すなわち、塗料が、所謂、再帰反射塗料でもよい。再帰性反射材料は、表面の一部に反射膜が形成されている球状で透明な反射ビーズを含む透明な樹脂層からなる。
【０１０１】
着色領域７は、下地であるゴムに塗料が塗布されることによって形成されてもよいし、形成されなくてもよい。例えば、ゴムの一部が着色されていてもよい。すなわち、着色されたゴム層によって、着色領域７が形成されてもよい。着色されたゴム層は、着色料を含有する着色ゴムを含む。タイヤ１が、着色料を含有する着色ゴムを含み、着色領域７が、着色ゴムの表面を含むことにより、着色領域７を有するタイヤ１を容易に製造することができる。
【０１０２】
図８は、固有情報識別用ベルト領域３２及び速度測定用ベルト領域３１を有するタイヤ１が装着された車両１００の一例を示す図である。図８は、車両１００を後方から見た図である。図８に示すように、車両１００は、車体１４と、車体１４の後部１４Ｒに配置されたテールランプ１８と、タイヤ１と、を有する。
【０１０３】
車両１００は、複数の車輪を有する。本実施形態において、車両１００は、４つの車輪を有する四輪自動車である。車両１００は、前輪と後輪とを有する。図８に示すように、タイヤ１は、少なくとも最後尾の車輪（本例では後輪）に装着される。
【０１０４】
図９は、路面を先行する車両（自車両）１００と、自車両１００の後に続く車両（後続車両）２００との関係を模式的に示す図である。本実施形態に係るタイヤ１は、路面を先行する自車両１００に装着される。その車両１００の後に続く後続車両２００は、自車両１００との衝突（追突）を回避するための衝突回避システムを有する。後続車両２００には、自車両１００の画像を取得するカメラ２０１が搭載されている。カメラ２０１は、自車両１００の画像を取得する。
【０１０５】
後続車両２００の衝突回避システムは、カメラ２０１で取得された自車両１００の画像から、自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報を取得する。後続車両２００の衝突回避システムは、カメラ２０１で取得された自車両１００の画像から、タイヤ１が装着される自車両１００の固有情報を取得する。後続車両２００の衝突回避システムは、カメラ２０１で取得された自車両１００の画像から、自車両１００の走行速度を推定する。
【０１０６】
固有情報識別用ベルト領域３２は、タイヤ１の固有情報に基づいて周方向の寸法及び数が決められた複数の着色領域７及び地色領域１３（ブランク領域２５）によって形成される１次元バーコードを含む。後続車両２００のカメラ２０１は、バーコードリーダとして機能する。後続車両２００のカメラ２０１は、固有情報識別用ベルト領域３２の画像を取得して、タイヤ１の固有情報を取得することができる。
【０１０７】
タイヤ１の固有情報は、タイヤ製造日、タイヤ走行可能最高速度、タイヤ寸法、タイヤ種類、及びタイヤ性能の少なくとも一つを含む。
【０１０８】
後続車両２００は、自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報識別用ベルト領域３２の画像を取得して、そのタイヤ１のタイヤ製造日を示す情報を取得可能である。これにより、後続車両２００は、タイヤ製造日からの経過期間を導出することができる。
【０１０９】
後続車両２００は、自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報識別用ベルト領域３２の画像を取得して、そのタイヤ１の走行可能最高速度を示す情報を取得可能である。
【０１１０】
後続車両２００は、自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報識別用ベルト領域３２の画像を取得して、そのタイヤ寸法を示す情報を取得可能である。タイヤ寸法は、例えば、タイヤ総幅、タイヤ周長、タイヤ外径、タイヤリム径、及び偏平率の少なくとも一つを含む。
【０１１１】
後続車両２００は、自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報識別用ベルト領域３２の画像を取得して、そのタイヤ種類を示す情報を取得可能である。タイヤ種類は、例えば、夏用タイヤ、冬用タイヤ、オールシーズンタイヤ、スノータイヤ、スタッドタイヤ、及びスタッドレスタイヤの種別（カテゴリー分類）を含む。
【０１１２】
後続車両２００は、自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報識別用ベルト領域３２の画像を取得して、そのタイヤ性能を示す情報を取得可能である。タイヤ性能は、例えば、ＪＡＴＭＡが規定するタイヤ１のウエットグリップ性能を含む。タイヤ性能は、例えば、タイヤ１のロードインデックスを含む。
【０１１３】
固有情報識別用ベルト領域３２は、タイヤ１が装着される自車両１００の固有情報に基づいて周方向の寸法及び数が決められた複数の着色領域７及び地色領域１３（ブランク領域２５）によって形成される１次元バーコードを含んでもよい。後続車両２００のカメラ２０１は、バーコードリーダとして機能する。後続車両２００のカメラ２０１は、固有情報識別用ベルト領域３２の画像を取得して、タイヤ１が装着される自車両１００の固有情報を取得することができる。
【０１１４】
自車両１００の固有情報は、自車両１００の車重、及び自車両１００の寸法を含む。自車両１００の寸法は、自車両１００のトレッド幅、及び自車両１００のホイールベースを含む。
【０１１５】
自車両１００の走行により、自車両１００に装着されているタイヤ１が中心軸ＡＸを中心に回転する。タイヤ１が回転することにより、後続車両２００のカメラ２０１の視野領域に配置される固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７及びブランク領域２５が変化する。固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７及びブランク領域２５は、タイヤ１の周方向に配置された１次元バーコードを形成する。タイヤ１が回転することによって、バーコードリーダとして機能する後続車両２００のカメラ２０１の視野領域に配置される１次元バーコードの領域が変化する。すなわち、自車両１００に装着されたタイヤ１が回転することにより、後続車両２００のカメラ２０１の視野領域と、自車両１００のタイヤ１に設けられた１次元バーコードとが相対移動する。換言すれば、後続車両２００のカメラ２０１の視野領域に対して、自車両１００のタイヤ１に設けられた１次元バーコードがスキャンされる。これにより、後続車両２００のカメラ２０１は、自車両１００に装着されたタイヤ１の１次元バーコードを読み取って、タイヤ１の固有情報又はそのタイヤ１が装着される自車両１００の固有情報を取得することができる。
【０１１６】
このように、本実施形態において、自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報識別用ベルト領域３２は、後続車両２００のカメラ（単眼カメラ）２０１によって、タイヤ１の固有情報又は自車両１００の固有情報を取得するための、固有情報取得用（固有情報識別用）のベルト領域として機能する。
【０１１７】
また、本実施形態においては、自車両１００に装着されるタイヤ１に速度測定用ベルト領域３１が設けられている。速度測定用ベルト領域３１は、周方向（タイヤ１の回転方向）に断続的に設けられた複数の着色領域７を有する。後続車両２００のカメラ２０１は、所定のフレームレート（所定の周期）で、自車両１００のタイヤ１の画像を取得する。回転（走行）するタイヤ１の画像がカメラ２０１に取得される場合、各フレームレートにおいて取得される速度測定用ベルト領域３１の画像は異なる。すなわち、回転するタイヤ１の画像がカメラ２０１に取得される場合、第１のフレームレートにおいて取得される、カメラ２０１の視野領域における速度測定用ベルト領域３１の着色領域７の位置（又はカメラ２０１の視野領域に占める着色領域の位置及び面積）と、第１のフレームレートの次の第２のフレームレートにおいて取得される、カメラ２０１の視野領域における速度測定用ベルト領域３１の着色領域７の位置（又はカメラ２０１の視野領域に占める着色領域の位置及び面積）とは、異なる。
【０１１８】
そのため、画像を取得するフレームレート（周期）と、各フレームレートにおいて取得された速度測定用ベルト領域３１の画像とに基づいて、自車両１００に装着されているタイヤ１の回転速度が推定される。タイヤ１の回転速度が推定されることにより、自車両１００の走行速度が推定される。
【０１１９】
このように、本実施形態において、自車両１００に装着されているタイヤ１の速度測定用ベルト領域３１は、後続車両２００のカメラ（単眼カメラ）２０１によって、タイヤ１の回転速度及び自車両１００の走行速度が測定（推定）されるための、速度測定用（速度推定用）のベルト領域として機能する。
【０１２０】
以上説明したように、本実施形態によれば、断続的に設けられた複数の着色領域７を有する固有情報識別用ベルト領域３２がタイヤ１に設けられる。後続車両２００のカメラ２０１は、走行により回転する固有情報識別用ベルト領域３２の複数の着色領域７及びその間の複数の地色領域１３（ブランク領域２５）の画像を取得可能である。固有情報識別用ベルト領域３２は、タイヤ１の固有情報を含む。これにより、後続車両２００は、自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報を取得可能である。自車両１００に装着されているタイヤ１の固有情報が後続車両２００に把握されることにより、後続車両２００は、その固有情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。そのため、後続車両２００が自車両１００に衝突することが抑制される。
【０１２１】
本実施形態において、タイヤ１の固有情報は、タイヤ製造日、タイヤ走行可能最高速度、タイヤ寸法、タイヤ種類、及びタイヤ性能の少なくとも一つを含む。これにより、自車両１００に装着されているタイヤ１の様々な情報が後続車両２００に把握される。
【０１２２】
例えば、タイヤ製造日からの経過期間が長い場合、タイヤ１の性能が劣化している可能性が高い。その場合、自車両１００は安定した走行が困難である可能性が高い。後続車両２００は、タイヤ製造日を示す情報を取得して、タイヤ製造日からの経過期間が予め定められている閾値よりも長いと判定した場合、そのタイヤ製造日を示す情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１２３】
なお、自車両１００に衝突することを回避するための措置とは、例えば、後続車両２００が自車両１００との車間距離をあけること、後続車両２００が車線変更して自車両１００が走行する車線とは別の車線を走行すること、などを含む。これらの措置は、衝突回避システムが自動的に行ってもよいし、後続車両２００の運転者が行ってもよい。
【０１２４】
また、自車両１００がタイヤ１の走行可能最高速度以上で走行している場合、自車両１００は安定した走行が困難である可能性が高い。後続車両２００は、走行可能最高速度を示す情報を取得して、自車両１００がタイヤ１の走行可能最高速度以上の走行速度で走行していると判定した場合、その走行可能最高速度を示す情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１２５】
タイヤ寸法は、例えば、タイヤ総幅、タイヤ周長、タイヤ外径、タイヤリム径、及び偏平率の少なくとも一つを含む。タイヤ総幅、タイヤ周長、タイヤ外径、タイヤリム径、及び偏平率のようなタイヤ寸法を示す情報が後続車両２００に取得されることにより、後続車両２００は、自車両１００がタイヤ寸法に適した走行をしているか否かを判定することができる。自車両１００がタイヤ寸法に適した走行をしていないと判定された場合、後続車両２００は、そのタイヤ寸法を示す情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１２６】
また、タイヤ種類を示す情報が後続車両２００に取得されることにより、後続車両２００は、自車両１００が適切なタイヤ種類のタイヤ１を装着しているか否かを判定することができる。タイヤ種類は、例えば、夏用タイヤ、冬用タイヤ、オールシーズンタイヤ、スノータイヤ、スタッドタイヤ、及びスタッドレスタイヤの種別（カテゴリー分類）を含む。例えば、冬にもかかわらず、自車両１００に夏用タイヤが装着されている場合、自車両１００は安定した走行が困難である可能性が高い。後続車両２００は、タイヤ種類を示す情報を取得して、冬にもかかわらず自車両１００に夏用タイヤが装着されていると判定した場合、そのタイヤ種類を示す情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１２７】
また、タイヤ性能を示す情報が後続車両２００に取得されることにより、後続車両２００は、自車両１００が適切なタイヤ性能のタイヤ１を装着しているか否かを判定することができる。タイヤ性能は、例えば、ＪＡＴＭＡが規定するウエットグリップ性能を含む。雨にもかかわらず、自車両１００にウエットグリップ性能が低いタイヤ１が装着されている場合、自車両１００は安定した走行が困難である可能性が高い。後続車両２００は、タイヤ性能（ウェットグリップ性能）を示す情報を取得して、雨にもかかわらず自車両１００にウエットグリップ性能が低いタイヤ１が装着されていると判定した場合、そのタイヤ性能を示す情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１２８】
また、タイヤ性能は、例えば、タイヤ１のロードインデックスを含む。ロードインデックスを示す情報が後続車両２００に取得されることにより、後続車両２００は、自車両１００がロードインデックスに適した走行をしているか否かを判定することができる。自車両１００がロードインデックスに適した走行をしていないと判定された場合、後続車両２００は、そのロードインデックスを示す情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１２９】
また、固有情報識別用ベルト領域３２が保有する固有情報は、タイヤ１が装着される自車両１００の固有情報を含んでもよい。これにより、タイヤ１が装着される自車両１００の様々な情報が後続車両２００に把握される。
【０１３０】
タイヤ１が装着される自車両１００の固有情報は、例えば、自車両１００の車重を示す情報、及び自車両１００の寸法を示す情報を含む。
【０１３１】
例えば、自車両１００の車重が大きい場合、自車両１００の制動距離は長くなる可能性が高い。後続車両２００は、自車両１００の車重を示す情報を取得して、自車両１００の車重が予め定められている閾値よりも大きいと判定した場合、その自車両１００の車重を示す情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１３２】
また、例えば自車両１００のトレッド幅及び自車両１００のホイールベースのような、自車両１００の寸法に基づいて、自車両１００の走行性能が変化する可能性がある。後続車両２００は、自車両１００の寸法を示す情報を取得して、自車両１００の走行性能を予測し、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１３３】
なお、タイヤ１に自車両１００の固有情報を保有させる場合、図１０に示すように、ネットワークを介して、自車両１００の固有情報がタイヤメーカー（タイヤ製造工場）に供給されてもよい。例えば、自動車メーカー（自動車組立工場）からタイヤメーカーに、自車両１００の固有情報が、ネットワークを介して供給される。タイヤメーカーは、供給された車両１００の固有情報に基づいて、タイヤ１に固有情報識別用ベルト領域３２（１次元バーコード）を設けることができる。なお、タイヤ販売店からタイヤメーカーに、自車両１００の固有情報が、ネットワークを介して供給されてもよい。タイヤメーカーは、供給された車両１００の固有情報に基づいて、タイヤ１に固有情報識別用ベルト領域３２（１次元バーコード）を設けることができる。
【０１３４】
また、本実施形態においては、固有情報識別用ベルト領域３２は、周方向の寸法及び数が決められた複数の着色領域７及び地色領域１３（ブランク領域２５）によって形成される１次元バーコードを含む。これにより、タイヤ１が回転することによって、１次元バーコードとして機能する固有情報識別用ベルト領域３２の画像が後続車両２００のカメラ２０１に取得される。バーコードリーダとして機能する後続車両２００のカメラ２０１は、タイヤ１の回転により、そのタイヤ１に設けられている１次元バーコードを読み取ることができる。
【０１３５】
また、本実施形態において、固有情報識別用ベルト領域３２は、ショルダー部１２の表面に設けられる。これにより、固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７と路面との接触が抑制される。そのため、着色領域７は長持ちする。また、自車両１００にタイヤ１が装着されている場合、真後方（just  behind）の後続車両２００のカメラ２０１のみならず、右後方（right  behind）の後続車両２００のカメラ２０１、及び左後方（left  behind）の後続車両２００のカメラ２０１にも、自車両１００のタイヤ１は高い認識率で認識される。
【０１３６】
また、本実施形態において、可視光に対する着色領域７の反射率は、地色領域１３の反射率よりも高い。これにより、着色領域７は高い認識率でカメラ２０１に認識される。例えば、夜間の降雨時においても、着色領域７は高い認識率でカメラ２０１に認識される。
【０１３７】
また、本実施形態においては、タイヤ１に、速度測定用ベルト領域３１が設けられる。これにより、後続車両２００のカメラ２０１で自車両１００の速度測定用ベルト領域３１の画像が取得されることにより、後続車両２００は、自車両１００の走行速度を把握することができる。
【０１３８】
例えば、固有情報識別用ベルト領域３２から自車両１００のタイヤ１の走行可能最高速度を示す情報を取得し、速度測定用ベルト領域３１から自車両１００のタイヤ１の走行速度を取得し、自車両１００がタイヤ１の走行可能最高速度以上の走行速度で走行していると判定した場合、その走行可能最高速度を示す情報に基づいて、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１３９】
本実施形態においては、中心軸ＡＸと平行な方向に関して、固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７の寸法は、５ｍｍ以上である。これにより、自車両１００のタイヤ１は、後続車両２００のカメラ２０１に高い認識率で認識される。
【０１４０】
本実施形態において、着色領域７は、ゴムに塗布された塗料の表面を含む。これにより、材料の選択の自由度が向上し、望みの反射率、望みの明度、及び地色領域１３に対する望みのコントラストを有する着色領域７が容易に設けられる。
【０１４１】
塗料は、蛍光塗料を含んでもよい。これにより、夜間又は降雨時においても、自車両１００のタイヤ１は、後続車両２００のカメラ２０１に高い認識率で認識される。
【０１４２】
塗料は、再帰性反射材料を含んでもよい。これにより、自車両１００のタイヤ１は、後続車両２００のカメラ２０１に高い認識率で認識される。
【０１４３】
なお、タイヤ１が着色料を含有する着色ゴムを含み、着色領域７は、着色ゴムの表面を含んでもよい。これにより、着色領域７を有するタイヤ１が容易に製造される。
【０１４４】
また、本実施形態においては、最後尾の車輪にタイヤ１が装着された自車両１００は、後続車両２００のカメラ２０１に高い認識率で認識される。そのため、固有情報が後続車両２００に円滑に把握される。したがって、自車両１００が後続車両２００に衝突されることが抑制される。
【０１４５】
また、本実施形態によれば、速度測定用ベルト領域３１も、タイヤ１のショルダー部１２の表面に設けられる。これにより、速度測定用ベルト領域３１の着色領域７と路面との接触が抑制される。そのため、着色領域７は長持ちする。また、自車両１００にタイヤ１が装着された場合、真後方（just  behind）の後続車両２００のカメラ２０１のみならず、右後方（right  behind）の後続車両２００のカメラ２０１、及び左後方（left  behind）の後続車両２００のカメラ２０１にも、自車両１００のタイヤ１は高い認識率で認識される。
【０１４６】
また、図５に示したように、周方向に関して、速度測定用ベルト領域３１の複数の着色領域７の寸法Ｌａ、及び複数のブランク領域２５の寸法Ｌｂは、それぞれ異なる。複数の着色領域７が不等長及び不等間隔で配置されることにより、タイヤ１が高速で回転しても、後続車両２００のカメラ２０１は、速度測定用ベルト領域３１の画像に基づいて、タイヤ１の回転速度を精度良く推定することができる。
【０１４７】
また、図６及び図７に示したように、周方向のみならず、幅方向に関しても、速度測定用ベルト領域３１の着色領域７の位置が異なるようにそれら複数の着色領域７が配置されることにより、タイヤ１が高速で回転しても、第１のフレームレートの画像と、第２のフレームレートの画像との違いが生じやすくなる。そのため、タイヤ１が高速で回転しても、後続車両２００のカメラ２０１は、速度測定用ベルト領域３１の画像に基づいて、タイヤ１の回転速度を精度良く推定することができる。特に、図７に示すように、グループ３１Ａとグループ３１Ｂとを有する場合、よりタイヤ１の高速回転に対応することができる。
【０１４８】
なお、本実施形態においては、固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７が、ショルダー部１２に設けられることとした。固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７は、センター部１１に設けられてもよい。これにより、固有情報識別用ベルト領域３２は、後続車両２００のカメラ２０１に高い認識率で認識される。また、例えば、主溝２１の内面に、固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７が設けられてもよい。こうすることによっても、固有情報識別用ベルト領域３２の着色領域７が路面に接触することが抑制され、着色領域７を長持ちさせることができる。
【０１４９】
なお、本実施形態においては、速度測定用ベルト領域３１の着色領域７が、ショルダー部１２に設けられることとした。例えば、主溝２１の内面に、速度測定用ベルト領域３１の着色領域７が設けられてもよい。こうすることによっても、速度測定用ベルト領域３１の着色領域７が路面に接触することが抑制され、着色領域７を長持ちさせることができる。
【０１５０】
＜第２実施形態＞
第２実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分には同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【０１５１】
図１１は、本実施形態に係るタイヤ１が装着された車両１００を後方から見た図である。本実施形態において、タイヤ１の表面は、中心軸ＡＸの周方向に設けられた着色領域７を有する画像認識用ベルト領域３３を更に含む。
【０１５２】
画像認識用ベルト領域３３の着色領域７は、画像認識用の領域である。カメラ２０１によってタイヤ１の画像が取得される。画像認識用ベルト領域３３の着色領域７の色は、カメラ２０１が高い認識率で画像認識を実施可能な色である。
【０１５３】
なお、画像認識とは、カメラ２０１で取得されたタイヤ１の画像の構造を分析して特徴点を抽出し、タイヤ１の認識を行うことをいう。認識率とは、カメラ２０１がタイヤ１の複数の画像を取得した場合、「（全画像数−誤認識数）／全画像数」で示される値をいう。画像認識は、画像特徴の抽出、及び画像特徴とタイヤ１との対応（パターン・マッチング）等の処理を含む。
【０１５４】
可視光に対する着色領域７の反射率は、可視光に対する地色領域１３の反射率よりも高い。可視光に対する着色領域７の反射率が、可視光に対する地色領域１３の反射率よりも高いので、着色領域７はカメラに高い認識率で認識される。本実施形態において、反射率は、ＪＩＳ  Ｋ−７３７５に規定の方法で測定した「全光線反射率」とする。
【０１５５】
本実施形態において、画像認識用ベルト領域３３の着色領域７は、周方向に設けられる。画像認識用ベルト領域３３の着色領域７は、中心軸ＡＸの周囲に配置される。換言すれば、画像認識用ベルト領域３３の着色領域７は、途切れることなく、周方向に連続的に設けられる。なお、画像認識用ベルト領域３３の着色領域７は、中心軸ＡＸの周囲の一部に配置されてもよい。
【０１５６】
本実施形態において、画像認識用ベルト領域３３は、ショルダー部１２の表面に設けられる。なお、図１１に示す例では、速度測定用ベルト領域３１の少なくとも一部は、センター部１１に設けられる。固有情報識別用ベルト領域３２は、ショルダー部１２に設けられる。
【０１５７】
図１２は、路面を先行する車両（自車両）１００と、その車両１００の後に続く車両（後続車両）２００との関係の一例を示す模式図である。図１２は、比較例に係る図である。後続車両２００は、自車両１００との衝突（追突）を回避するための衝突回避システムを有する。後続車両２００には、自車両１００の画像を取得するカメラ２０１が搭載されている。後続車両２００の衝突回避システムは、カメラ２０１で取得された自車両１００の画像から、自車両１００の特徴点を抽出し、その抽出した特徴点に基づいて、自車両１００と後続車両２００との距離を推定する。
【０１５８】
図１２は、自車両１００のテールランプ１８が自車両１００の特徴点として抽出される例を示す。高さ方向に関して、テールランプ１８の位置と路面の位置とは離れている。
【０１５９】
自車両１００のテールランプ１８の実際の画像（実像）ＩＭａが、後続車両２００のカメラ２０１に取得される。これにより、後続車両２００の衝突回避システムは、自車両１００を認識して、自車両１００と後続車両２００との距離を推定することができる。
【０１６０】
自車両１００のテールランプ１８が特徴点として抽出される場合、例えば降雨時において、カメラ２０１による自車両１００の認識率が低下する可能性がある。図１２に示すように、高さ方向に関して、テールランプ１８は路面から離れている。自車両１００のテールランプ１８が特徴点として抽出される場合、降雨により路面が濡れていると、路面に投影されたテールランプ１８の画像ＩＭｂが、カメラ２０１に取得される可能性が高くなる。テールランプ１８の実際の画像ＩＭａではなく、路面に投影されたテールランプ１８の画像ＩＭｂに基づいて自車両１００と後続車両２００との距離が推定されると、推定結果の信頼性が低下する可能性がある。特に、夜間の降雨時においては、カメラ２０１による自車両１００の認識率は著しく低下する可能性がある。
【０１６１】
すなわち、高さ方向に関して路面との距離が大きい部位が特徴点として抽出されると、その特徴点（本例ではテールランプ１８）からカメラ２０１までの画像ＩＭａの光路長と、画像ＩＭｂの光路長との差が大きくなる。その結果、自車両１００と後続車両２００との距離の推定結果の信頼性が低下する可能性がある。
【０１６２】
図１３は、本実施形態に係るタイヤ１を装着した自車両１００と、カメラ２０１が搭載された後続車両２００との関係の一例を示す模式図である。図１３は、自車両１００のタイヤ１が自車両１００の特徴点として抽出される例を示す。タイヤ１は、路面と接触する。高さ方向に関して、タイヤ１の位置と路面の位置との距離は短い。
【０１６３】
自車両１００のタイヤ１の実際の画像ＩＭａが、後続車両２００のカメラ２０１に取得される。これにより、後続車両２００の衝突回避システムは、自車両１００を認識して、自車両１００と後続車両２００との距離を推定することができる。
【０１６４】
図１３に示すように、高さ方向に関して、タイヤ１は路面と接触する。自車両１００のタイヤ１を特徴点として抽出する場合、例えば降雨により濡れた路面に投影されたタイヤ１の画像ＩＭｂがカメラ２０１に取得されても、その路面に投影されたタイヤ１の画像ＩＭｂに基づく自車両１００と後続車両２００との距離の推定結果の誤差は抑制される。
【０１６５】
すなわち、高さ方向に関して路面との距離が大きい部位が特徴点として抽出されると、その特徴点（本例ではテールランプ１８）からカメラ２０１までの画像ＩＭａの光路長と、画像ＩＭｂの光路長との差が大きくなり、かつ、カメラ２０１からの俯角が変わるため、画像全体における特徴点の位置が変化する。その結果、自車両１００と後続車両２００との距離の推定結果の信頼性は画像認識の方式によらず低下する可能性がある。
【０１６６】
更に、本実施形態においては、タイヤ１は、画像認識用ベルト領域３３の着色領域７を有する。着色領域７は、高い認識率で画像認識を実施可能な色で着色され、周方向に連続的に設けられている。そのため、タイヤ１が装着された自車両１００が走行しても、回転するタイヤ１の着色領域７は、後続車両２００のカメラ２０１に高い認識率で認識される。
【０１６７】
以上説明したように、本実施形態によれば、タイヤ１に画像認識用ベルト領域３３が設けられるので、後続車両２００のカメラ２０１による、自車両１００に装着されたタイヤ１の認識率の低下が抑制される。これにより、自車両１００と後続車両２００との距離の推定が精度良く行われる。したがって、後続車両２００が自車両１００に衝突することが抑制される。
【０１６８】
また、本実施形態においては、画像認識用ベルト領域３３の着色領域７は、周方向に設けられる。そのため、自車両１００に装着されたタイヤ１が走行（転動）しても、後続車両２００のカメラ２０１は、着色領域７を高い認識率で認識することができる。
【０１６９】
また、タイヤ１は、路面と接触する。換言すれば、路面とタイヤ１との距離は短い。タイヤ１が路面に近い位置に配置されるので、例えば降雨により濡れた路面に投影されたタイヤ１の画像ＩＭｂがカメラ２０１に取得されても、その路面に投影されたタイヤ１の画像に基づく自車両１００と後続車両２００との距離の推定結果の誤差は抑制される。これにより、自車両１００に装着されたタイヤ１の認識率の低下が抑制され、後続車両２００が自車両１００に衝突することが抑制される。
【０１７０】
また、本実施形態においては、可視光に対する着色領域７の反射率は、可視光に対する地色領域１３の反射率よりも高い。これにより、カメラ２０１は着色領域７を高い認識率で認識することができる。例えば、夜間の降雨時においても、カメラ２０１は着色領域７を高い認識率で認識することができる。
【０１７１】
また、本実施形態においては、画像認識用ベルト領域３３の着色領域７は、ショルダー部１２の表面に設けられる。これにより、画像認識用ベルト領域３３の着色領域７と路面との接触が抑制され、着色領域７を長持ちさせることができる。また、自車両１００にタイヤ１が装着された場合、真後方（just  behind）の後続車両２００のカメラ２０１のみならず、右後方（right  behind）の後続車両２００のカメラ２０１、及び左後方（left  behind）の後続車両２００のカメラ２０１も、自車両１００のタイヤ１を高い認識率で認識することができる。
【０１７２】
＜第３実施形態＞
第３実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分には同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【０１７３】
図１４は、本実施形態に係るタイヤ１の一例を示す図である。図１４は、タイヤ１のトレッド部１０の展開図を示す。図１４に示すように、本実施形態において、タイヤ１の表面は、中心軸ＡＸの周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７を有する速度測定用ベルト領域３１と、中心軸ＡＸの周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７を有する固有情報識別用ベルト領域３２と、中心軸ＡＸの周方向に設けられた着色領域７を有する画像認識用の画像認識用ベルト領域３３と、を含む。
【０１７４】
図１４に示す例では、タイヤ１が自車両１００に装着された状態で、速度測定用ベルト領域３１は、自車両１００の内側に配置される。画像認識用ベルト領域３３は、自車両１００の外側に配置される。固有情報識別用ベルト領域３２は、幅方向に関して速度測定用ベルト領域３１と画像認識用ベルト領域３３との間に配置される。
【０１７５】
速度測定用ベルト領域３１は、一方のショルダー部１２（ショルダー領域ＡＲ）に設けられる。固有情報識別用ベルト領域３２は、センター部１１に設けられる。画像認識用ベルト領域３３は、他方のショルダー部１２（ショルダー領域ＡＲ）に設けられる。
【０１７６】
本実施形態において、ショルダー部１２のうち、速度測定用ベルト領域３１が配置されるタイヤ１の表面は、平坦面である。速度測定用ベルト領域３１が配置されるタイヤ１の表面に、溝２０（ラグ溝２２）は設けられていない。
【０１７７】
本実施形態において、ショルダー部１２のうち、画像認識用ベルト領域３３が配置されるタイヤ１の表面は、平坦面である。画像認識用ベルト領域３３が配置されるタイヤ１の表面に、溝２０（ラグ溝２２）は設けられていない。
【０１７８】
本実施形態において、センター部１１のうち、固有情報識別用ベルト領域３２が配置されるタイヤ１の表面は、平坦面である。固有情報識別用ベルト領域３２が配置されるタイヤ１の表面に、溝２０（ラグ溝２２）は設けられていない。
【０１７９】
着色領域７が設けられるタイヤ１の表面が平坦面なので、着色領域７は円滑に形成される。
【０１８０】
上述の実施形態で説明したように、固有情報識別用ベルト領域３２が保有するタイヤ１の固有情報は、タイヤ１の周長データを含んでもよい。後続車両２００は、固有情報識別用ベルト領域３２からタイヤ１の周長データを取得し、速度測定用ベルト領域３１からタイヤ１の回転速度データを取得することにより、それら周長データと回転速度データとに基づいて、先行する自車両１００の走行速度をより正確に算出することができる。
【０１８１】
上述の実施形態で説明したように、固有情報識別用ベルト領域３２が保有するタイヤ１の固有情報は、タイヤ１の幅寸法を示す幅データを含んでもよい。後続車両２００は、固有情報識別用ベルト領域３２からタイヤ１の幅データを取得し、その幅データに基づいて、画像から取得したタイヤ１の大きさを校正することにより、画像データから、正しいタイヤ１の寸法データを取得することができる。
【０１８２】
固有情報識別用ベルト領域３２が保有するタイヤ１の固有情報は、そのタイヤ１が装着されている自車両１００の全幅の寸法を示す全幅データを含んでもよい。後続車両２００は、固有情報識別用ベルト領域３２から自車両１００の全幅データを取得し、その全幅データに基づいて、画像から取得した自車両１００の大きさ及びタイヤ１の大きさを校正することにより、画像データから、正しい自車両１００の寸法データ及び正しいタイヤ１の寸法データを取得することができる。
【０１８３】
＜第４実施形態＞
第４実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分には同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【０１８４】
図１５は、本実施形態に係る固有情報識別用ベルト領域３２の一例を模式的に示す図である。図１５に示すように、固有情報識別用ベルト領域３２は、中心軸ＡＸの周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７を有する第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａと、中心軸ＡＸに対する放射方向に関して第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａよりも内側に設けられ、中心軸ＡＸの周方向に断続的に設けられた複数の着色領域７を有する第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂと、を含む。第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａは、径方向に関して、第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂの外側に配置される。
【０１８５】
第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａは、トレッド部１０の表面に設けられる。第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂは、トレッド部１０のトレッドゴム６に埋設される。第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａは、第１固有情報を含む。第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂは、第１の固有情報とは異なる第２固有情報を含む。
【０１８６】
トレッドゴム６の摩耗初期においては、タイヤ１の表面に第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａの着色領域７が配置される。後続車両２００のカメラ２０１により、第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａの画像が取得される。後続車両２００のカメラ２０１は、第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａの画像を取得して、タイヤ１の第１固有情報を取得する。トレッドゴム６の摩耗初期においては、第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂは、トレッドゴム６に埋設されている。したがって、トレッドゴム６の摩耗初期においては、後続車両２００のカメラ２０１は、第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａの画像を取得し、第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂの画像を取得しない。トレッドゴム６の摩耗初期においては、後続車両２００のカメラ２０１は、タイヤ１の第１固有情報を取得し、タイヤ１の第２固有情報を取得しない。
【０１８７】
タイヤ１の走行により、トレッドゴム６は摩耗する。トレッドゴム６の摩耗中期又は摩耗末期においては、第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａは消滅し、トレッド部１０の表面に第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂの着色領域７が配置される。後続車両２００のカメラ２０１により、第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂの画像が取得される。後続車両２００のカメラ２０１は、第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂの画像を取得して、タイヤ１の第２固有情報を取得する。トレッドゴム６の摩耗中期又は摩耗末期においては、第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａは、消滅している。したがって、トレッドゴム６の摩耗中期又は摩耗末期においては、後続車両２００のカメラ２０１は、第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂの画像を取得し、第１固有情報識別用ベルト領域３２Ａの画像を取得しない。トレッドゴム６の摩耗中期又は摩耗末期においては、後続車両２００のカメラ２０１は、タイヤ１の第２固有情報を取得し、タイヤ１の第１固有情報を取得しない。
【０１８８】
なお、第２固有情報識別用ベルト領域３２Ｂが保有するタイヤ１の第２固有情報は、トレッドゴム６の摩耗量を示す摩耗データを含んでもよい。
【０１８９】
以上説明したように、本実施形態によれば、固有情報識別用ベルト領域３２が保有する固有情報は、タイヤ１のトレッド部１０の摩耗状態を含むことができる。本実施形態においては、トレッドゴム６の摩耗量に基づいて、後続車両２００のカメラ２０１に取得されるタイヤ１の固有情報を変化させることができる。
【０１９０】
トレッド部１０の摩耗状態が大きい場合、そのタイヤ１が装着されている自車両１００の制動距離が長くなったり、スリップしたりする可能性が高くなる。後続車両２００は、自車両１００に装着されているタイヤ１のトレッド部１０の摩耗状態を把握することによって、自車両１００に衝突することを回避するための措置を講ずることができる。
【０１９１】
＜第５実施形態＞
第５実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分には同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【０１９２】
図１６は、本実施形態に係る速度測定用ベルト領域３１の一例を示す図である。本実施形態においては、周方向に関する速度測定用ベルト領域３１の着色領域７の寸法Ｌａ、及び周方向に関するブランク領域２５の寸法Ｌｂについて説明する。上述したように、ブランク領域２５は、隣り合う着色領域７の間の地色領域１３を含む。
【０１９３】
着色領域７の寸法Ｌａ及びブランク領域２５の寸法Ｌｂは、タイヤ１の周方向の角度αに換算して、５［°］以上２２．５［°］以下であることが好ましい。寸法Ｌａ及び寸法Ｌｂは、タイヤ１の外径ＯＤ（中心軸ＡＸとトレッド部１０の表面との距離）と、角度αとに基づいて、求めることができる。例えば、寸法Ｌａ又は寸法Ｌｂは、π×ＯＤ×（α／３６０）の演算を実施することによって、求めることができる。
【０１９４】
２２．５［°］は、タイヤ１の１周長（円周）を８分割したときの１つの分割長に相当する。後続車両２００から一度に見える、周方向に関するタイヤ１の寸法は、タイヤ１の周方向の角度αに換算して、約４５［°］程度である。すなわち、後続車両２００から一度に見えるタイヤ１の周方向の寸法は、π×ＯＤ×（４５／３６０）である。そのため、寸法Ｌａ及び寸法Ｌｂが、２２．５［°］に相当する寸法（π×ＯＤ×（２２．５／３６０））よりも大きいと、後続車両２００のカメラ２０１は、断続的に設けられた複数の着色領域７（又はブランク領域２５）を区別することができなくなる可能性がある。寸法Ｌａ及び寸法Ｌｂが、５［°］に相当する寸法（π×ＯＤ×（５／３６０））よりも小さいと、後続車両２００のカメラ２０１で取得される画像において、着色領域７及びブランク領域２５の面積が小さすぎ、着色領域７とブランク領域２５とで形成されるパターンを認識できくなる可能性がある。
【０１９５】
着色領域７の寸法Ｌａ及びブランク領域２５の寸法Ｌｂが、タイヤ１の周方向の角度αに換算して、５［°］以上２２．５［°］以下であることにより、後続車両２００のカメラ２０１は、着色領域７とブランク領域２５とで形成されるパターンを良好に認識することができる。
【０１９６】
＜第６実施形態＞
第６実施形態について説明する。以下の説明において、上述の実施形態と同一又は同等の構成部分には同一の符号を付し、その説明を簡略又は省略する。
【０１９７】
図１７は、本実施形態に係る車両１００の一例を示す図である。図１７に示すように、本実施形態において、車両１００は、最後尾の車輪に装着されたタイヤ１を照明する照明装置３００を備える。例えば、夜間において、照明装置３００によりタイヤ１が照明される。
【０１９８】
照明装置３００は、車体１４に支持される。照明装置３００は、最後尾の車輪に装着されたタイヤ１よりも後方に配置される。照明装置３００は、自車両１００のタイヤ１と、後続車両２００のカメラ２０１との間において、自車両１００の車体１４に支持される。照明装置３００は、タイヤ１の後方から、そのタイヤ１を照明する。
【０１９９】
以上説明したように、照明装置３００によりタイヤ１が照明されることによって、例えば夜間においても、後続車両２００のカメラ２０１は、自車両１００のタイヤ１を高い認識率で認識することができる。
【０２００】
なお、上述の各実施形態においては、自車両１００にタイヤ１が装着され、自車両１００の後に続く後続車両２００がカメラ２０１を含む衝突回避システムを有することとした。これにより、自車両１００は、後続車両２００に追突されることを抑制できる。図１８に示すように、自車両１００に先行する先行車両１００Ｆにタイヤ１が装着され、先行車両１００Ｆの後に続く自車両１００がカメラ１０１を含む衝突回避システムを有してもよい。これにより、自車両１００は、先行車両１００Ｆを高い認識率で認識でき、先行車両１００Ｆに追突してしまうことを抑制できる。
【符号の説明】
【０２０１】
１  タイヤ（空気入りタイヤ）
２  カーカス部
３  ベルト層
３Ａ  第１ベルトプライ
３Ｂ  第２ベルトプライ
４  ベルトカバー
５  ビード部
６  トレッドゴム
７  着色領域
８  サイドウォールゴム
９  サイドウォール部
１０  トレッド部
１１  センター部
１２  ショルダー部
１３  地色領域
１４  車体
１８  テールランプ
２０  溝
２１  主溝
２２  ラグ溝
２５  ブランク領域
３１  速度測定用ベルト領域
３２  固有情報識別用ベルト領域
３２Ａ  第１固有情報識別用ベルト領域
３２Ｂ  第２固有情報識別用ベルト領域
３３  画像認識用ベルト領域
６０  接地端部
７０  終端部
１００  車両（自車両）
１００Ｆ  車両（先行車両）
１０１  カメラ
２００  車両（後続車両）
２０１  カメラ
３００  照明装置
Ｌａ  寸法
Ｌｂ  寸法
ＯＤ  タイヤ外径
ＲＤ  タイヤリム径
ＳＷ  タイヤ総幅
Ｗ  トレッド接地幅
ＴＤＷ  トレッド展開幅
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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