(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺状の被処理対象物が所定の搬送方向へ搬送される搬送経路に対して左右幅方向の一方側の斜め下方側から前記被処理対象物に向けて投射材を投射する第一投射装置と、  前記搬送経路に対して左右幅方向の他方側の側方側から前記被処理対象物に向けて投射材を投射する第二投射装置と、  前記搬送経路に対して前記左右幅方向の一方側の斜め上方側から前記被処理対象物に向けて投射材を投射する第三投射装置と、  前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置が設けられ、投射された投射材によって前記被処理対象物の表面加工をなす投射室が内部に形成されると共に、前記第一投射装置を点検するための点検用開口が貫通形成され、前記点検用開口が開閉可能な開閉体によって閉塞されているキャビネットと、  を有し、  前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置は、それぞれ回転可能な羽根車を備えると共に、前記羽根車の回転に伴って前記被処理対象物に向けて投射材を投射可能とされた遠心式投射装置とされ、  前記第一投射装置は、前記キャビネットの内側に取り付けられ、前記羽根車の全体が前記投射室の内部に配置されており、  前記第二投射装置及び前記第三投射装置は、それぞれ前記キャビネットの外側に取り付けられて内部が前記投射室と連通するケースを備え、前記ケースには、前記投射室に臨む前記羽根車が収容されると共に、前記ケースにおいて前記投射室の側とは反対側に貫通形成された点検口が開閉可能な蓋体によって閉塞されている、ショット処理装置。
【請求項２】
前記搬送経路において前記被処理対象物が投射材によって表面加工されるエリアの両側には、前記被処理対象物の搬送方向に貫通して前記被処理対象物が挿通される少なくとも一つの案内筒部材がそれぞれ配置され、  前記投射室は、前記被処理対象物の搬送方向に沿って複数設定されると共に、互いに隣り合う前記投射室同士が前記案内筒部材によって連通されており、  複数の前記投射室の各々には、前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置のうちの二台以下の投射装置が設けられている、請求項１記載のショット処理装置。
【請求項３】
互いに隣り合う前記投射室同士を連通させる部分のうちの少なくとも一つには、複数の前記案内筒部材が直列的に設けられている、請求項２に記載のショット処理装置。
【請求項４】
前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置によって投射された投射材を前記キャビネットの上方側へ搬送するバケットエレベータを含んで構成され、前記投射材を前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置へ循環させる循環装置と、  前記キャビネットの内部の空気を吸引する吸引手段と、  を有し、  前記バケットエレベータの外壁を構成する側壁部及び上壁部の少なくとも一方には、外気吸入用の吸気口が貫通形成されている、請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載のショット処理装置。
【請求項５】
前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置のうちの少なくとも一台の投射装置は、  前記羽根車と一体に回転される従動プーリと、  駆動モータにより回転される駆動プーリと、  前記駆動プーリ及び前記従動プーリに掛け回された無端帯状の駆動ベルトと、  前記駆動モータを支持すると共に前記駆動モータを介して前記駆動プーリを支持し、前記駆動プーリと前記従動プーリとの間の距離を調節可能に前記キャビネットに対して回動可能に支持された回動部材と、  前記回動部材の回動端部と、前記回動部材の回動端部に対向して前記キャビネット側に設けられた支持部と、を連結すると共に、前記回動部材の回動端部と前記支持部との間の距離を調節可能とされた連結機構と、  を備える、請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載のショット処理装置。
【請求項６】
前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置に対しては投射材を供給する導入管がそれぞれ設けられており、  三つの前記導入管のうちの少なくとも一つの導入管の下端部側には、当該導入管の下端開口側に向かうに従って内径が小さくなる絞り部が設けられている、請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載のショット処理装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本開示は、ショット処理装置に関する。
【背景技術】
【０００２】  ショット処理装置として、複数の投射装置が配置されると共に長尺状の被処理対象物へ向けて投射材を複数方向から投射する装置がある。このようなショット処理装置としては、例えば、被処理対象物の搬送方向に見て、搬送経路の上側、左斜め下方側、右斜め下方側に投射装置が配置された構成が知られている（例えば、下記特許文献１参照）。これらの投射装置は、投射室に臨む羽根車を収容するケースを備えている。ケースは、被処理対象物の搬送方向に見て、搬送経路の外周側において逆三角形を形成する周壁部の外側に固定されている。また、ケースにおいては投射室の側とは反対側に点検口が形成されている。点検口は開閉可能な蓋体によって閉塞されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】中国実用新案公告第２２６４６３５号明細書
【特許文献２】特開第２００２−２３９６２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  しかしながら、そのような構成では、ショット処理装置の保守点検時に、搬送経路の下方側に配置された投射装置の点検口を開けると、投射材が漏れ出しやすいといった課題がある。保守点検時の作業環境を向上させる点で改善の余地がある。【０００５】  本開示は、上記課題を考慮して、保守点検時の作業環境を向上させることができるショット処理装置を得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】  本開示の一形態に係るショット処理装置は、長尺状の被処理対象物が所定の搬送方向へ搬送される搬送経路に対して左右幅方向の一方側の斜め下方側から前記被処理対象物に向けて投射材を投射する第一投射装置と、前記搬送経路に対して左右幅方向の他方側の側方側から前記被処理対象物に向けて投射材を投射する第二投射装置と、前記搬送経路に対して前記左右幅方向の一方側の斜め上方側から前記被処理対象物に向けて投射材を投射する第三投射装置と、前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置が設けられ、投射された投射材によって前記被処理対象物の表面加工をなす投射室が内部に形成されると共に、前記第一投射装置を点検するための点検用開口が貫通形成され、前記点検用開口が開閉可能な開閉体によって閉塞されているキャビネットと、を有し、前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置は、それぞれ回転可能な羽根車を備えると共に、前記羽根車の回転に伴って前記被処理対象物に向けて投射材を投射可能とされた遠心式投射装置とされ、前記第一投射装置は、前記キャビネットの内側に取り付けられ、前記羽根車の全体が前記投射室の内部に配置されており、前記第二投射装置及び前記第三投射装置は、それぞれ前記キャビネットの外側に取り付けられて内部が前記投射室と連通するケースを備え、前記ケースには、前記投射室に臨む前記羽根車が収容されると共に、前記ケースにおいて前記投射室の側とは反対側に貫通形成された点検口が開閉可能な蓋体によって閉塞されている。【０００７】  上記構成によれば、第一投射装置は、長尺状の被処理対象物が所定の搬送方向へ搬送される搬送経路に対して、左右幅方向の一方側の斜め下方側から被処理対象物に向けて投射材を投射する。また、第二投射装置は、搬送経路に対して左右幅方向の他方側の側方側から被処理対象物に向けて投射材を投射する。第三投射装置は、搬送経路に対して左右幅方向の一方側の斜め上方側から前記被処理対象物に向けて投射材を投射する。【０００８】  第一投射装置、第二投射装置及び第三投射装置は、キャビネットに設けられている。このキャビネットには、投射された投射材によって被処理対象物の表面加工をなす投射室が内部に形成されている。また、第一投射装置、第二投射装置及び第三投射装置は、遠心式投射装置とされており、それぞれ回転可能な羽根車を備えると共に、羽根車の回転に伴って被処理対象物に向けて投射材を投射可能となっている。【０００９】  ここで、第一投射装置は、キャビネットの内側に取り付けられている。そして、羽根車の全体が投射室の内部に配置されている。さらに、キャビネットには、第一投射装置を点検するための点検用開口が貫通形成される。点検用開口が開閉可能な開閉体によって閉塞されている。このため、ショット処理装置の保守点検時に、第一投射装置を点検するために、キャビネットの点検用開口を開けた場合、第一投射装置の羽根車付近に残っていた投射材が落下しても、当該投射材は基本的にはキャビネットの内部において落下するに過ぎない。【００１０】  一方、第二投射装置及び第三投射装置は、それぞれキャビネットの外側に取り付けられて内部が投射室と連通するケースを備える。ケース��は、投射室に臨む羽根車が収容されると共に、ケースにおいて投射室の側とは反対側に貫通形成された点検口が開閉可能な蓋体によって閉塞されている。このため、ショット処理装置の保守点検時に、第二投射装置を点検するために、第二投射装置のケースの点検口を開けた場合、点検口は側方側に開口するに過ぎない。このため、このショット処理装置は、点検口が下方側や斜め下方側に開口するような対比構造に比べると、ケース内に残った投射材がショット処理装置の装置外に落下するのを抑えることができる。また、ショット処理装置の保守点検時に、第三投射装置を点検するために、第三投射装置のケースの点検口を開けた場合、点検口は斜め上方側に開口しているので、第三投射装置のケース内に残った投射材は基本的には点検口からショット処理装置の装置外には漏れ出さない。【００１１】  一実施形態において、前記搬送経路において前記被処理対象物が投射材によって表面加工されるエリアの両側には、前記被処理対象物の搬送方向に貫通して前記被処理対象物が挿通される少なくとも一つの案内筒部材がそれぞれ配置され、前記投射室は、前記被処理対象物の搬送方向に沿って複数設定されると共に、互いに隣り合う前記投射室同士が前記案内筒部材によって連通されており、複数の前記投射室の各々には、前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置のうちの二台以下の投射装置が設けられていてもよい。【００１２】  上記構成によれば、搬送経路において被処理対象物が投射材によって表面加工されるエリアの両側には、被処理対象物の搬送方向に貫通して被処理対象物が挿通される少なくとも一つの案内筒部材がそれぞれ配置される。投射室は、被処理対象物の搬送方向に沿って複数設定されると共に、互いに隣り合う投射室同士が案内筒部材によって連通されている。したがって、被処理対象物は各投射室の搬入側及び搬出側の案内筒部材を通るので、各投射室の搬入側及び搬出側では被処理対象物が所望の搬送経路から殆どずれずに搬送されると共に、各投射室で被処理対象物が順次表面加工される。【００１３】  ここで、複数の投射室の各々には、第一投射装置、第二投射装置及び第三投射装置のうちの二台以下の投射装置が設けられてもよい。この場合、各投射室の摩耗対策構造を含む内部の構造を簡素化することができる。また、投射室が一室の場合と比較して、底部に溜る投射材の量の偏りを抑えることができ、投射材の回収がし易い。【００１４】  一実施形態において、互いに隣り合う前記投射室同士を連通させる部分のうちの少なくとも一つには、複数の前記案内筒部材が直列的に設けられていてもよい。【００１５】  上記構成によれば、被処理対象物は、互いに隣り合う投射室同士を連通させる部分のうちの少なくとも一つにおいて複数の案内筒部材を通る。このため、被処理対象物は、複数の案内筒部材に安定的に支持されるので、第一投射装置、第二投射装置及び第三投射装置が被処理対象物に投射材を投射している状況においても、当該被処理対象物の曲り、揺れ、蛇行を抑制することができる。【００１６】  一実施形態において、前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置によって投射された投射材を前記キャビネットの上方側へ搬��するバケットエレベータを含んで構成され、前記投射材を前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置へ循環させる循環装置と、前記キャビネットの内部の空気を吸引する吸引手段と、を有し、前記バケットエレベータの外壁を構成する側壁部及び上壁部の少なくとも一方には、外気吸入用の吸気口が貫通形成されていてもよい。【００１７】  上記構成によれば、バケットエレベータの外壁を構成する側壁部及び上壁部の少なくとも一方には、外気吸入用の吸気口が貫通形成されており、キャビネットの内部の空気が吸引手段によって吸引されると、外気が吸気口から吸入される。このため、投射室に換気専用の吸気口を別途設ける必要がないので、投射室の換気専用の吸気口から投射材が漏れるといったこともなく、作業環境の維持に寄与し得る。また、バケットエレベータの側壁部及び上壁部の少なくとも一方に貫通形成された吸気口から外気が吸入されることで、バケットエレベータの構成部品を冷却することができる。【００１８】  一実施形態において、前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置のうちの少なくとも一台の投射装置は、前記羽根車と一体に回転される従動プーリと、駆動モータにより回転される駆動プーリと、前記駆動プーリ及び前記従動プーリに掛け回された無端帯状の駆動ベルトと、前記駆動モータを支持すると共に前記駆動モータを介して前記駆動プーリを支持し、前記駆動プーリと前記従動プーリとの間の距離を調節可能に前記キャビネットに対して回動可能に支持された回動部材と、前記回動部材の回動端部と、前記回動部材の回動端部に対向して前記キャビネット側に設けられた支持部と、を連結すると共に、前記回動部材の回動端部と前記支持部との間の距離を調節可能とされた連結機構と、を備えてもよい。【００１９】  上記構成によれば、回動部材は、駆動モータを支持すると共に駆動モータを介して駆動プーリを支持し、駆動プーリと従動プーリとの間の距離を調節可能にキャビネットに対して回動可能に支持されている。また、連結機構は、回動部材の回動端部と、回動部材の回動端部に対向してキャビネット側に設けられた支持部と、を連結すると共に、回動部材の回動端部と支持部との間の距離を調節可能となっている。これにより、駆動プーリと従動プーリとの間の距離が調節され、駆動ベルトのテンションを調節することができる。したがって、駆動ベルトのテンションを調節する際に、例えば、駆動モータの固定ボルトを弛める必要がないので、保守点検時の作業性を良好にすることができる。【００２０】  一実施形態において、前記第一投射装置、前記第二投射装置及び前記第三投射装置に対しては投射材を供給する導入管がそれぞれ設けられており、三つの前記導入管のうちの少なくとも一つの導入管の下端部側には、当該導入管の下端開口側に向かうに従って内径が小さくなる絞り部が設けられていてもよい。【００２１】  上記構成によれば、三つの導入管のうちの少なくとも一つの導入管の下端部側には、当該導入管の下端開口側に向かうに従って内径が小さくなる絞り部が設けられているので、供給する投射材の流れ方向をより調整しやすく、また当該導入管内の投射材の流れ速度を低下させることも可能になっている���さらに、絞り部が設けられた導入管においては投射装置側に供給する投射材の落下範囲が小さくなるので、投射装置側において投射材を受けるための部品も小さくでき、部品の保守点検性の改善にも寄与している。
【発明の効果】
【００２２】  以上説明したように、本開示のショット処理装置によれば、保守点検時の作業環境を向上させることができるという効果を有する。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】一実施形態に係るショットブラスト装置を示す正面図である。
【図２】図１のショットブラスト装置を装置右側から見た状態で示す右側面図であり、バケットエレベータについてはその構成を隠れ線等で示す。
【図３】図１のショットブラスト装置の一部を示す平面図である。
【図４】図１のショットブラスト装置を装置左側から見た状態で示す左側面図であり、キャビネットの下部については装置左側の内側を透視した状態で示す。
【図５】図１のショットブラスト装置を装置背面側から見た状態で示す背面図である。
【図６】図１のショットブラスト装置を装置右側から見た状態で示す右側面図であり、下部については装置左右方向中間部を示す。
【図７】図１のショットブラスト装置の第一投射装置を示す図である。図７の（Ａ）は第一投射装置の配置状態を示す縦断面図である。図７の（Ｂ）は図７の（Ａ）を矢印７Ｂ方向から見た状態の図を示す。図７の（Ｃ）は図７の（Ａ）を矢印７Ｃ方向から見た状態の図を一部断面で示す。
【図８】図１のショットブラスト装置の第三投射装置を示す図である。図８の（Ａ）は第三投射装置を装置正面側斜め上方側から見た状態の図を一部破断して示す。図８の（Ｂ）は第三投射装置を装置正面側斜め下方側から見た状態の図である。
【図９】図８の第三投射装置の一部を示す図である。図９の（Ａ）は第三投射装置のケース等を装置背面側斜め上方側から見た状態の図である。図９の（Ｂ）は図９の（Ａ）の矢印９Ｂ方向から見た状態の図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２４】  本開示の一実施形態に係るショット処理装置としてのショットブラスト装置について図１〜図９を用いて説明する。なお、これらの図において適宜示される矢印ＦＲは装置正面視の手前側を示しており、矢印ＵＰは装置上方側を示しており、矢印ＬＨは装置正面視の左側を示している。
【００２５】  （実施形態の構成）  図１には、ショットブラスト装置１０が正面図で示されている。本実施形態に係るショットブラスト装置１０は、金属製で長尺状の線材Ｗを被処理対象物としている。ショットブラスト装置１０は、線材Ｗの表面に発生した酸化スケールや錆を除去するための装置である。図中において適宜示される矢印Ｘは、線材Ｗが搬送される搬送方向（以下、「線材搬送方向」という。）を示している。
【００２６】  図１に示されるショットブラスト装置１０に対して線材搬送方向（線材走行方向）の上流側（図中左側）には、図示しない線材供給装置が配置されている。線材供給装置は、ショットブラスト装置１０への線材Ｗの供給用とされ、ショットブラスト装置１０でブラスト処理される前の線材Ｗが巻かれた巻出部と、前記巻出部から巻き出された線材Ｗを概ね直線状に矯正しながらショットブラスト装置１０の搬入側に案内するガイドローラと、を含んで構成されている。
【００２７】  また、ショットブラスト装置１０に対して線材搬送方向の下流側（図中右側）には、図示しない巻取装置が配置されている。前記巻取装置は、駆動モータで回転駆動されるリールを備えており、ショットブラスト装置１０でブラスト処理されて搬出された線材Ｗを前記リールによって所定の速度および所定の張力で巻き取る装置である。なお、線材Ｗの搬送には、前記巻取装置の他、抽伸機（ダイスにより線材Ｗを規定の太さに引き抜く装置であって往復運動しながら線材Ｗを挟んで引っ張る動作を繰り返す線材走行駆動手段を備える装置）等が適用される。
【００２８】  図１に示されるように、ショットブラスト装置１０は、キャビネット１２を備えている。キャビネット１２の内部には、線材Ｗへの投射材の投射によって線材Ｗの表面加工をなす投射室１４、１６、１８（「加工室」、「研掃室」ともいう。）が形成されている。投射室１４、１６、１８は、線材Ｗの搬送方向に沿って複数（本実施形態では三つ）設定されている。なお、投射室１４と投射室１６とは隔壁１２Ｘで仕切られており、投射室１６と投射室１８とは隔壁１２Ｙで仕切られている。また、キャビネット１２には、線材搬送方向の上流側（図中左側）に線材Ｗの搬入用とされた搬入口２０が形成されると共に、線材搬送方向の下流側（図中右側）に線材Ｗの搬出用とされた搬出口２２が形成されている。
【００２９】  また、キャビネット１２の内部には、搬送経路Ａにおいて線材Ｗが投射材によって表面加工されるエリアの両側に少なくとも一つの案内筒部材３０がそれぞれ配置されている。案内筒部材３０は、キャビネット１２に固定されており、線材Ｗの搬送方向に貫通する略筒状に形成されて線材Ｗが挿通される。案内筒部材３０に形成されたガイド孔は、線材搬送方向の下流側へ向けて徐々に小径となっており、ガイド孔の軸心は線材Ｗの搬送経路Ａの中心と一致するように配置されている。
【００３０】  また、互いに隣り合う投射室１４と投射室１６とは案内筒部材３０によって連通されており、同様に、互いに隣り合う投射室１６と投射室１８とは案内筒部材３０によって連通されている。より具体的には、互いに隣り合う投射室１４と投射室１６とを連通させる部分には、複数の（一例として二個の）案内筒部材３０が直列的に設けられており、同様に、互いに隣り合う投射室１６と投射室１８とを連通させる部分には、複数の（一例として二個の）案内筒部材３０が直列的に設けられている。
【００３１】  また、キャビネット１２の搬入口２０側には、搬入口２０よりも線材搬送方向の上流側に第一シール構造部３２が設けられ、第一シール構造部３２のケース体３２Ｃがキャビネット１２に対して取り付けられている。これに対して、キャビネット１２の搬出口２２側には、搬出口２２よりも線材搬送方向の下流側に第二シール構造部３４が設けられ、第二シール構造部３４のケース体３４Ｃがキャビネット１２に対して取り付けられている。第一シール構造部３２及び第二シール構造部３４の詳細説明は省略するが、いずれもショットブラスト装置１０の内部から投射材が漏れてしまうのを防止又は抑制する構造部とされている。
【００３２】  図３には、ショットブラスト装置１０の一部が平面図で示されている。図４には、ショットブラスト装置１０を装置左側から見た状態の左側面図が示されており、キャビネット１２の下部については装置左側の内側が透視された状態で示されている。図５には、ショットブラスト装置１０を装置背面側から見た状態の背面図が示されている。図６には、ショットブラスト装置１０を装置右側から見た状態の右側面図が示され、下部については装置左右方向中間部が示されている。
【００３３】  図３に示されるように、キャビネット１２には、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８が設けられている。搬送経路上流側に示される投射室１４には、第一投射装置２４が設けられ、搬送経路中流側に示される投射室１６には、第二投射装置２６が設けられ、搬送経路下流側に示される投射室１８には、第三投射装置２８が設けられている。
【００３４】  図４に示されるように、第一投射装置２４は、回転可能な羽根車２４Ａを備えると共に、羽根車２４Ａの回転に伴って線材Ｗに向けて投射材を投射可能とされた遠心式投射装置とされている。第一投射装置２４の羽根車２４Ａは駆動モータＭ１の駆動力により回転する。同様に、図５に示されるように、第二投射装置２６は、回転可能な羽根車２６Ａを備えると共に、羽根車２６Ａの回転に伴って線材Ｗ（図１参照）に向けて投射材を投射可能とされた遠心式投射装置とされている。第二投射装置２６の羽根車２６Ａは駆動モータＭ２の駆動力により回転する。同様に、図６に示されるように、第三投射装置２８は、回転可能な羽根車２８Ａを備えると共に、羽根車２８Ａの回転に伴って線材Ｗに向けて投射材を投射可能とされた遠心式投射装置とされている。第三投射装置２８の羽根車２８Ａは駆動モータＭ３の駆動力により回転する。
【００３５】  なお、図３では、第一投射装置２４の羽根車２４Ａ（図中では模式化して図示）の回転方向を矢印Ｒ１で示し、第二投射装置２６の羽根車２６Ａ（図中では模式化して図示）の回転方向を矢印Ｒ２で示し、第三投射装置２８の羽根車２８Ａ（図中では模式化して図示）の回転方向を矢印Ｒ３で示している。第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８については詳細後述する。
【００３６】  図４〜図６に示されるように、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８の上方側には、それぞれ投射材供給用の導入管３６が配置され、導入管３６の上端にはショット供給装置３８が接続されている。計三個のショット供給装置３８は、投射材貯蔵用のショットタンク４８の下方側に接続されている。また、これらのショット供給装置３８は、図示しないショットゲートを備えており、前記ショットゲートが開閉されることで、導入管３６を介して第一投射装置２４、第二投射装置２６、及び第三投射装置２８へ投射材を供給する装置である。前記ショットゲートの開閉は、図示しないＥＣＵ（制御装置）によって制御されるようになっている。
【００３７】  第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８には、ショット供給装置３８を介して循環装置４０が連結されている。循環装置４０は、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８によって投射された投射材を搬送して第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８へ循環させる装置である。図１に示されるように、循環装置４０は、キャビネット１２の内部の下部側にホッパ４２を備えている。ホッパ４２には、第一投射装置２４、第二投射装置２６（図３参照）及び第三投射装置２８によって投射された投射材が回収されるようになっている。ホッパ４２の下端部には、バケットエレベータ４４の収集口（図示省略）が臨むように配置されている。換言すれば、ホッパ４２は、バケットエレベータ４４の下端部側の前記収集口へ投射材を収集することができるように配置されている。
【００３８】  図２には、ショットブラスト装置１０を装置右側から見た状態の右側面図が示されており、バケットエレベータ４４についてはその構成が隠れ線（点線）等で示されている。バケットエレベータ４４は、公知構造であるため詳細説明を省略するが、図２に示されるように、ショットブラスト装置１０の上部及び下部に配置されたプーリ４４Ａに無端ベルト４４Ｂが巻き掛けられると共に、無端ベルト４４Ｂに多数のバケット４４Ｃ（図中では一部のみを図示）が取り付けられている。またプーリ４４Ａはモータに接続されて回転駆動可能とされている。これにより、バケットエレベータ４４は、ホッパ４２で回収した投射材をバケット４４Ｃで掬い上げると共に、プーリ４４Ａをモータで回転させることによって、バケット４４Ｃ内の投射材をキャビネット１２の上方側へ向けて搬送するようになっている。
【００３９】  バケットエレベータ４４の外壁は、矩形筒状部分を構成する側壁部４４Ｓと、側壁部４４Ｓの上端同士を繋ぐ上壁部４４Ｕと、を含んで構成されている。本実施形態では、側壁部４４Ｓには、外気吸入用の吸気口４４Ｅ（図中の破断部分参照）が貫通形成されている。
【００４０】  また、図１及び図２に示されるように、バケットエレベータ４４の上部側の近傍には、セパレータ４６が配置されている。セパレータ４６は、循環装置４０の循環経路に設けられ、投射材以外の異物及び投射材が割れた物を分離除去するようになっており、再利用可能な投射材を落とし込む下端部の下方側に、投射材貯蔵用のショットタンク４８が配置されている。セパレータ４６としては、本実施形態では一例として風力選別機構が適用されている。風力選別機構は、再利用可能な投射材とその他の粉粒状物とを含む混合物を自由落下させて前記混合物に対して気流を当てることによって、気流に乗せられて所定の基準位置を越える物と、前記基準位置を越えずに落下する物と、に選別する。
【００４１】  図２に示されるセパレータ４６には、ダクト５２を含む配管部を介して吸引手段としての集塵機５０が接続されている。図２では、集塵機５０をブロック化して図示している。集塵機５０は、キャビネット１２にもダクト５３を含む配管部を介して接続されており、キャビネット１２の内部及びセパレータ４６の内部の粉塵を含む空気を吸引して収集するようになっている。集塵機５０は、特開第２００２−２３９６２７号公報に開示されているようなバグフィルタ式の集塵機を用いてもよい。なお、前記粉塵は、キャビネット１２及びセパレータ４６で発生する粉塵である。
【００４２】  次に、図４〜図６等に示される第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８について説明する。
【００４３】  図７の（Ａ）には、第一投射装置２４の配置状態が拡大された縦断面図（図４の一部を拡大した拡大断面図）で示されている。図７の（Ａ）に示されるように、第一投射装置２４は、線材Ｗが所定の搬送方向（図７の（Ａ）では紙面手前側から紙面奥側）へ搬送される搬送経路Ａに対して左右幅方向の一方側（本実施形態では図中右側（装置手前側））の斜め下方側から線材Ｗに向けて投射材を投射する。第一投射装置２４においてキャビネット１２の内側に配置された部分の姿勢は、後述する導入筒２４Ｂを除く部分の軸方向が装置手前側へ向けて装置上方側に傾斜し、キャビネット１２の底面に対する前記軸方向の傾斜角度が３０°に設定されている。また、第一投射装置２４の羽根車２４Ａの姿勢は、装置奥側へ向けて装置上方側に傾斜し、キャビネット１２の底面に対する傾斜角度が６０°に設定されている。
【００４４】  また、図７の（Ａ）には、線材Ｗの搬送方向（図７の（Ａ）では紙面手前側から紙面奥側）に見た場合の第二投射装置２６の羽根車２６Ａの位置及び第三投射装置２８の羽根車２８Ａの位置がそれぞれ想像線（二点鎖線）で模式的に示されている。図７の（Ａ）に示されるように、第二投射装置２６は、線材Ｗが搬送される搬送経路Ａに対して左右幅方向の他方側（本実施形態では図中左側（装置奥側））の側方側から線材Ｗに向けて投射材を投射し、第三投射装置２８は、線材Ｗが搬送される搬送経路Ａに対して左右幅方向の一方側（本実施形態では図中右側（装置手前側））の斜め上方側から線材Ｗに向けて投射材を投射する。第二投射装置２６の羽根車２６Ａの姿勢は、キャビネット１２の底面に対して平行となる姿勢になっている。第三投射装置２８の羽根車２８Ａの姿勢は、装置手前側へ向けて装置上方側に傾斜し、キャビネット１２の底面に対する傾斜角度が６０°に設定されている。
【００４５】  三台の投射装置のうち第一投射装置２４は、キャビネット１２の内側に取付部材５４を介して取り付けられ、羽根車２４Ａの全体が投射室１４の内部に配置されている。一方、キャビネット１２には、図１に示されるように、第一投射装置２４を点検するための点検用開口１２Ａが貫通形成されており、この点検用開口１２Ａは、開閉可能な開閉体としての点検扉５６によって閉塞されている。
【００４６】  ここで、図７の（Ａ）に示される第一投射装置２４の基本構成について概説する。なお、図７の（Ｂ）は図７の（Ａ）を矢印７Ｂ方向から見た状態の図を示し、図７の（Ｃ）は図７の（Ａ）を矢印７Ｃ方向から見た状態を一部断面で示す図であるので、併せて参照されたい。図７の（Ａ）に示されるように、第一投射装置２４は、導入管３６から供給される投射材が導入される導入筒２４Ｂを備えると共に、導入筒２４Ｂに導入された投射材が供給されるコントロールケージ２４Ｃを備えている。コントロールケージ２４Ｃは、円筒状に形成されており、その外周壁には投射材の排出部として開口窓が貫通形成されている。コントロールケージ２４Ｃの外周側には、前述した羽根車２４Ａが配置されている。羽根車２４Ａは、コントロールケージ２４Ｃの周方向に回転する複数のブレード２４Ａ１を備えている。羽根車２４Ａは、駆動モータＭ１（図４参照）の作動によって駆動力伝達機構５８を介して回転力を得てコントロールケージ２４Ｃの周方向に回転するようになっている。
【００４７】  なお、図５に示される第二投射装置２６及び図６に示される第三投射装置２８は、図７の（Ａ）に示される第一投射装置２４と基本構成は実質的には同様とされるが、後述するケース２６Ｄ、２８Ｄ（図５及び図６参照）を備える点で図７の（Ａ）に示される第一投射装置２４と異なる。また、例えば、図７の（Ａ）に示される第一投射装置２４は、導入筒２４Ｂの軸線が湾曲状に曲げられているが、図５に示される第二投射装置２６は、導入筒２６Ｂの軸線が直線状とされており、この点も異なる。
【００４８】  図７の（Ａ）に示されるように、第一投射装置２４に対して投射材を供給する導入管３６の下端部側は、投射室１４の内部に配置されている。導入管３６の下部は、一例として、耐摩耗性が高い鋼材で構成されている。なお、導入管３６の下部は熱処理により耐摩耗性が高められていてもよい。導入管３６の下端部側には、導入管３６の下端開口側に向かうに従って内径が小さくなる絞り部６０が設けられている。この絞り部６０は、本実施形態では、導入管３６の下端部の内面側に固着された絞り管６２によって形成されている。
【００４９】  図３に示されるように、第二投射装置２６は、キャビネット１２の装置奥側の縦壁部１２Ｂの外側に取り付けられたケース２６Ｄを備えている。ケース２６Ｄは、その外形が概ね台形錐状に形成され、ケース２６Ｄの内部は、投射室１６と連通している。ケース２６Ｄには、投射室１６に臨む羽根車２６Ａが収容されている。詳細図示を省略するが、ケース２６Ｄにおいて投射室１６の側とは反対側の縦壁部分には矩形状の点検口２６Ｙが貫通形成されている。なお、この点検口２６Ｙの形状は、後述する第三投射装置２８のケース２８Ｄの点検口２８Ｙと同様であるのでそちらも参照されたい。点検口２６Ｙは、開閉可能な蓋体２６Ｘによって閉塞されている。
【００５０】  また、第三投射装置２８は、キャビネット１２の上壁部１２Ｃの上側（外側）に取り付けられたケース２８Ｄを備えている。なお、図３では、第三投射装置２８のケース２８Ｄ等の外形を簡略化して示している。第三投射装置２８のケース２８Ｄ等の外形のより正確な形状は図９に示されている。よって、ケース２８Ｄ等のより正確な形状については図９を適宜参照されたい。図９の（Ａ）には、第三投射装置２８のケース２８Ｄ等を装置背面側斜め上方側から見た状態の図が示され、図９の（Ｂ）には図９の（Ａ）の矢印９Ｂ方向から見た状態の図が示されている。なお、図中では導入筒を符号２８Ｂとしている。また、図３に示される第二投射装置２６のケース２６Ｄの形状も、より正確には、図９に示される第三投射装置２８のケース２８Ｄの形状と同様とされている。
【００５１】  図３に示されるように、第三投射装置２８のケース２８Ｄは、その外形が概ね台形錐状に形成され、ケース２８Ｄの内部は、投射室１８と連通している。ケース２８Ｄには、投射室１８に臨む羽根車２８Ａが収容されている。ケース２８Ｄにおいて投射室１８の側とは反対側の頂壁部分には矩形状の点検口２８Ｙが貫通形成されている。この点検口２８Ｙは、開閉可能な蓋体２８Ｘ（図９参照）によって閉塞されている。
【００５２】  図８の（Ａ）には、第三投射装置２８を装置正面側斜め上方側から見た状態の図が一部破断して示されており、図８の（Ｂ）には第三投射装置２８を装置正面側斜め下方側から見た状態の図が示されている。
【００５３】  これらの図に示されるように、第三投射装置２８は、駆動力伝達機構６４として、従動プーリ６６、駆動プーリ６８及び駆動ベルト７０を含んで構成されている。従動プーリ６６は、図８の（Ｂ）に示されるキャビネット１２に対して回転可能に支持されると共に羽根車２８Ａ（図中では模式化して図示）と一体に回転されるようになっている。また、駆動プーリ６８は、図８の（Ａ）に示される駆動モータＭ３により回転されるようになっている。従動プーリ６６の中心軸と駆動プーリ６８の中心軸とは平行に設定されている。図８の（Ｂ）に示されるように、駆動ベルト７０は、無端帯状とされ、駆動プーリ６８及び従動プーリ６６に掛け回されている。なお、図８の（Ｂ）では図を見易くするために図示を省略しているが、従動プーリ６６、駆動プーリ６８及び駆動ベルト７０は、カバー６５（図１参照）の内側に配置されている。また、図８の（Ａ）の方向視で、駆動ベルト７０は、羽根車２８Ａの中心軸に対して直交する方向に沿って配置されている。
【００５４】  一方、図８の（Ｂ）に示されるように、第三投射装置２８は、駆動モータＭ３を支持する回動部材７２（ベース部材としても把握される要素である）を備えている。この回動部材７２には、駆動モータＭ３の側部側が取付部材７３を介してボルト７１等で固定されている。詳細図示を省略するが、駆動モータＭ３は、位置決め用のピンを用いて回動部材７２に対して所定の位置決めがされている。駆動モータＭ３の中心軸は、羽根車２８Ａの中心軸と平行に設定されている。回動部材７２は、駆動モータＭ３を介して駆動プーリ６８を支持し、駆動プーリ６８と従動プーリ６６との間の距離を調節可能にキャビネット１２に対して回動可能に支持されている。
【００５５】  詳細に説明すると、キャビネット１２の上壁部１２Ｃには、第三投射装置２８のケース２８Ｄの装置左側に段差部１２Ｃ１が形成されている。この段差部１２Ｃ１には、上下方向に延びるプレート７４の下部、及び段差部１２Ｃ１から離間する側に延出するブラケット７６が共締めされて固定されている。ブラケット７６の先端部側には、駆動プーリ６８の軸と平行に配置された軸部材７８が設けられており、回動部材７２の基端部は、この軸部材７８の軸周りに回動可能に取り付けられている。
【００５６】  また、回動部材７２の回動端部７２Ａと、プレート７４の上端部を構成する支持部７４Ａとは、連結機構８０によって連結されている。なお、プレート７４の支持部７４Ａは、回動部材７２の回動端部７２Ａに対向してキャビネット１２側に設けられた支持部とされている。連結機構８０は、アイボルト状の円環状頭部８２Ａ（右側の部分拡大図参照）を備えたボルト８２（目玉付ボルトともいう）と、ボルト８２の軸部８２Ｂが螺合されるナット８４（左側の部分拡大図参照）と、ボルト８２の円環状頭部８２Ａに挿入されるピン８６（右側の部分拡大図参照）と、を含んで構成されている。一方、プレート７４の上端部には、上方側に開口するＵ字状の切欠部７４Ｋが形成され、回動部材７２の回動端部７２Ａには、上方側に開口するＵ字状の切欠部７２Ｋが形成されると共にピン８６が固定されるピン固定部７２Ｂが形成されている。なお、上方側に開口するＵ字状の切欠部７４Ｋ、７２Ｋに代えて、上下方向を長手方向とする長穴が形成されてもよい。
【００５７】  プレート７４の上端部の表裏両面側には、切欠部７４Ｋの周囲部の一部にナット８４が配設されている。そして、回動部材７２の回動端部７２Ａの切欠部７２Ｋを挿通されたボルト８２の軸部８２Ｂがナット８４に螺合されると共に、ボルト８２の円環状頭部８２Ａにピン８６が挿入されてピン固定部７２Ｂに固定されている。なお、ボルト８２の軸方向はプレート７４に対して垂直な方向とされている。
【００５８】  以上により、連結機構８０は、ボルト８２の軸部８２Ｂとナット８４との相対位置を変えることで、回動部材７２の回動端部７２Ａとプレート７４の支持部７４Ａとの間の距離を調節可能とされている。なお、詳細説明を省略するが、本実施形態では一例として、図４に示される第一投射装置２４及び図５に示される第二投射装置２６も、図８に示される第三投射装置２８の構成（従動プーリ６６、駆動プーリ６８、駆動ベルト７０、回動部材７２及び連結機構８０を含む構成）に相当する構成を備えている。
【００５９】  （実施形態の作用・効果）  次に、上記実施形態の作用及び効果について説明する。
【００６０】  本実施形態では、図７の（Ａ）に示されるように、第一投射装置２４は、長尺状の線材Ｗが所定の搬送方向へ搬送される搬送経路Ａに対して左右幅方向の一方側（図中右側）の斜め下方側から線材Ｗに向けて投射材を投射する。また、第二投射装置２６は、搬送経路Ａに対して左右幅方向の他方側（図中左側）の側方側から線材Ｗに向けて投射材を投射し、第三投射装置２８は、搬送経路Ａに対して左右幅方向の一方側（図中右側）の斜め上方側から線材Ｗに向けて投射材を投射する。
【００６１】  図３に示されるように、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８は、キャビネット１２に設けられており、このキャビネット１２には、投射された投射材によって線材Ｗの表面加工をなす投射室１４、１６、１８が内部に形成されている。また、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８は、遠心式投射装置とされており、それぞれ回転可能な羽根車２４Ａ、２６Ａ、２８Ａを備えると共に、羽根車２４Ａ、２６Ａ、２８Ａの回転に伴って線材Ｗ（図１参照）に向けて投射材を投射可能となっている。
【００６２】  ここで、図７の（Ａ）に示されるように、第一投射装置２４は、キャビネット１２の内側に取り付けられ、羽根車２４Ａの全体が投射室１４の内部に配置されている。また、図１に示されるように、キャビネット１２には、第一投射装置２４を点検するための点検用開口１２Ａが貫通形成され、点検用開口１２Ａが開閉可能な点検扉５６によって閉塞されている。このため、ショットブラスト装置１０の保守点検時に、第一投射装置２４を点検するために、キャビネット１２の点検用開口１２Ａを開けた場合、図７の（Ａ）に示される第一投射装置２４の羽根車２４Ａ付近に残っていた投射材が落下しても、当該投射材は基本的にはキャビネット１２の内部において落下するに過ぎない。
【００６３】  一方、図３に示されるように、第二投射装置２６及び第三投射装置２８は、それぞれキャビネット１２の外側に取り付けられて内部が投射室１６、１８と連通するケース２６Ｄ、２８Ｄを備え、ケース２６Ｄ、２８Ｄには、投射室１６、１８に臨む羽根車２６Ａ、２８Ａが収容されると共に、ケース２６Ｄ、２８Ｄにおいて投射室１６、１８の側とは反対側に貫通形成された点検口２６Ｙ、２８Ｙが開閉可能な蓋体２６Ｘ、２８Ｘによって閉塞されている。このため、ショットブラスト装置１０の保守点検時に、第二投射装置２６を点検するために、第二投射装置２６のケース２６Ｄの点検口２６Ｙを開けた場合、点検口２６Ｙは側方側に開口するに過ぎないので、点検口が下方側や斜め下方側に開口するような対比構造に比べると、ケース２６Ｄ内に残った投射材がショットブラスト装置１０の装置外に落下するのを抑えることができる。また、ショットブラスト装置１０の保守点検時に、第三投射装置２８を点検するために、第三投射装置２８のケース２８Ｄの点検口２８Ｙを開けた場合、点検口２８Ｙは斜め上方側に開口しているので、第三投射装置２８のケース２８Ｄ内に残った投射材は基本的には点検口２８Ｙからショットブラスト装置１０の装置外には漏れ出さない。
【００６４】  以上説明したように、本実施形態のショットブラスト装置１０によれば、保守点検時の作業環境を向上させることができる。
【００６５】  また、本実施形態では、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８の組み付けがし易く、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８の部品が交換し易い。補足説明すると、本実施形態では、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８は、天井クレーンで吊り下げた状態でショットブラスト装置１０のキャビネット１２に近付けて降ろすことにより容易に組付けられる。これに対して、例えば、従来技術のような点検口が下方側や斜め下方側に開口する対比構造では、三つの取付面のうち二面が斜め下向き面となっているので、投射装置の取り付け性が良くない。
【００６６】  また、本実施形態では、第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８が組み付け易いため、図７の（Ａ）に示される線材Ｗの搬送経路Ａの中心と第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８の各投射方向の中心とを合わせるうえでも、前記対比構造よりも有利となっている。そして、線材Ｗの搬送経路Ａの中心と第一投射装置２４、第二投射装置２６及び第三投射装置２８の各投射方向の中心とが良好に合わせられることで、研掃範囲のずれが抑えられるので、良好な研掃能力を発揮することができる。
【００６７】  さらに、本実施形態では、第一投射装置２４においてキャビネット１２の内側に配置された部分の姿勢がキャビネット１２の底面に対して３０°傾斜した姿勢になっているので、前記対比構造（キャビネットの底面に対して６０°傾斜した姿勢で投射装置が斜め下向き面に取り付けられた構造）に比べて、キャビネット１２の底面から搬送経路Ａの中心（パスライン）までの高さ、ひいては装置全体の高さを抑えることができる。
【００６８】  補足説明すると、近年、被処理対象物の線材Ｗには、小径のものや抗張力の高いもの（例えば特殊鋼、合金鋼等）が適用されることがあるが、このような線材Ｗの酸化スケール等を除去するためには、ショットブラスト装置は高出力の投射装置を付設する必要がある。これに伴い、ショットブラスト装置が大型化することも多い。これに対して、本実施形態のショットブラスト装置１０では、装置全体の高さを抑えることができる。
【００６９】  また、詳細図示を省略するが、図７の（Ａ）に示される第一投射装置２４の羽根車２４Ａの周辺には投射室１４専用のライニング部品があるため、第一投射装置２４専用の保護ライナなどは簡易なものとすることが可能である。したがって、この点において、製造コスト、部品点数の減少に繋がっている。
【００７０】  また、本実施形態では、図１に示されるように、搬送経路Ａにおいて線材Ｗが投射材によって表面加工されるエリアの両側には、線材Ｗの搬送方向に貫通して線材Ｗが挿通される少なくとも一つの案内筒部材３０がそれぞれ配置されている。そして、投射室１４、１６、１８は、線材Ｗの搬送方向に沿って複数設定されると共に、互いに隣り合う投射室１４と投射室１６とが案内筒部材３０によって連通され、互いに隣り合う投射室１６と投射室１８とが案内筒部材３０によって連通されている。したがって、線材Ｗは各投射室１４、１６、１８の搬入側及び搬出側の案内筒部材３０を通るので、各投射室１４、１６、１８の搬入側及び搬出側では線材Ｗが所望の搬送経路Ａから殆どずれずに搬送されると共に、各投射室１４、１６、１８で線材Ｗが順次表面加工される。
【００７１】  ここで、投射室１４には第一投射装置２４が設けられ、投射室１６には第二投射装置２６（図３参照）が設けられ、投射室１８には第三投射装置２８が設けられている。このため、各投射室１４、１６、１８の摩耗対策構造を含む内部の構造を簡素化することができる。また、例えば、投射室が一室の場合と比較して、投射室１４、１６、１８の底部に溜る投射材の量の偏りを抑えることができ、投射材の回収がし易い。
【００７２】  また、本実施形態では、互いに隣り合う投射室１４と投射室１６とを連通させる部分及び互いに隣り合う投射室１６と投射室１８とを連通させる部分には、複数の案内筒部材３０が直列的に設けられている。したがって、線材Ｗは、投射室１４と投射室１６とを連通させる部分及び投射室１６と投射室１８とを連通させる部分において複数の案内筒部材３０を通る。このため、線材Ｗは、複数の案内筒部材３０に安定的に支持されるので、第一投射装置２４、第二投射装置２６（図３参照）及び第三投射装置２８が線材Ｗに投射材を投射している状況においても当該線材Ｗの曲り、揺れ、蛇行を抑制することができる。
【００７３】  また、本実施形態では、図２に示されるように、バケットエレベータ４４の外壁の一部を構成する側壁部４４Ｓには、外気吸入用の吸気口４４Ｅが貫通形成されており、キャビネット１２の内部の空気が集塵機５０によって吸引されると、外気が吸気口４４Ｅから吸入される。このため、図１に示される投射室１４、１６、１８に換気専用の吸気口を別途設ける必要がないので、投射室１４、１６、１８の換気専用の吸気口から投射材が漏れるといったこともなく、作業環境の維持に寄与し得る。また、図２に示されるバケットエレベータ４４の側壁部４４Ｓに貫通形成された吸気口４４Ｅから外気が吸入されることで、バケットエレベータ４４の無端ベルト４４Ｂ等（構成部品）を冷却することができる。
【００７４】  また、本実施形態では、図８に示される第三投射装置２８等においては、回動部材７２は、駆動モータＭ３を支持すると共に駆動モータＭ３を介して駆動プーリ６８を支持し、駆動プーリ６８と従動プーリ６６との間の距離を調節可能にキャビネット１２に対して回動可能に支持されている。また、連結機構８０は、回動部材７２の回動端部７２Ａと、回動部材７２の回動端部７２Ａに対向してキャビネット１２側に設けられた支持部７４Ａと、を連結すると共に、回動部材７２の回動端部７２Ａと支持部７４Ａとの間の距離を調節可能となっている。これにより、駆動プーリ６８と従動プーリ６６との間の距離が調節され、駆動ベルト７０のテンションを調節することができる。したがって、駆動ベルト７０のテンションを調節する際に、例えば、駆動モータの固定用のボルトを弛めて投射装置の軸心との平行度を合わせるような必要がないので、保守点検時の作業性を良好にすることができる。
【００７５】  また、本実施形態では、図７の（Ａ）に示されるように、第一投射装置２４に対して投射材を供給する導入管３６の下端部側が投射室１４の内部に配置されている。この導入管３６の下端部側には、導入管３６の下端開口側に向かうに従って内径が小さくなる絞り部６０が設けられている。したがって、供給する投射材の流れ方向をより調整しやすく、また導入管３６内の投射材の流れ速度を低下させることも可能になっている。さらに、絞り部６０が設けられた導入管３６においては第一投射装置２４側に供給する投射材の落下範囲が小さくなるので、投射室１４という限られた空間に配置される第一投射装置２４の導入筒２４Ｂを小さくすることも可能であり、部品の保守点検性の改善にも寄与している。
【００７６】  （実施形態の補足説明）  なお、上記実施形態では、「左右幅方向の一方側」が図７の（Ａ）の断面視で右側とされると共に「左右幅方向の他方側」が図７の（Ａ）の断面視で左側とされているが、上記実施形態の変形例として、「左右幅方向の一方側」が図７の（Ａ）に相当する断面視で左側とされると共に「左右幅方向の他方側」が図７の（Ａ）に相当する断面視で右側とされるような構成も採り得る。なお、「左右幅方向」は、図７の（Ａ）のように線材Ｗ（被処理対象物）の搬送方向に見た場合にはその左右方向に相当する。
【００７７】  また、上記実施形態の変形例として、被処理対象物の搬送方向に沿って投射室が二つ設定されると共に、第一の投射室には、第一投射装置（２４）、第二投射装置（２６）及び第三投射装置（２８）のうちの二台が設定され、第二の投射室には、第一投射装置（２４）、第二投射装置（２６）及び第三投射装置（２８）のうちの残りの一台が設定されてもよい。つまり、複数の投射室の各々には、第一投射装置（２４）、第二投射装置（２６）及び第三投射装置（２８）のうちの二台以下の投射装置が設けられていてもよい。
【００７８】  また、上記実施形態の変形例として、第一投射装置（２４）、第二投射装置（２６）及び第三投射装置（２８）のうちのいずれか一台又は二台が、図８に示される軸部材７８、回動部材７２及び連結機構８０に相当する構成を備えずに、例えば駆動モータ（Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３）が回動不能にキャビネット（１２）側に固定されるような構成も採り得る。さらに、他の変形例として、第一投射装置（２４）、第二投射装置（２６）及び第三投射装置（２８）のいずれもが、図８に示される軸部材７８、回動部材７２及び連結機構８０に相当する構成を備えずに、例えば駆動モータ（Ｍ１、Ｍ２、Ｍ３）が回動不能にキャビネット（１２）側に固定されるような構成も採り得る。
【００７９】  また、上記実施形態の変形例として、図１に示される互いに隣り合う投射室１４と投射室１６とを連通させる部分及び互いに隣り合う投射室１６と投射室１８とを連通させる部分の一方にのみ、案内筒部材（３０）が直列的に設けられる構成も採り得る。また、上記実施形態の他の変形例として、図１に示される互いに隣り合う投射室１４と投射室１６とを連通させる部分及び互いに隣り合う投射室１６と投射室１８とを連通させる部分のいずれについても一つの案内筒部材（３０）が設けられる構成も採り得る。さらに、上記実施形態の他の変形例として、互いに隣り合う投射室同士が案内筒部材によって連通されたものでない構成も採り得る。
【００８０】  また、上記実施形態の変形例として、上記実施形態の構成に代えて又は上記実施形態の構成に加えて、バケットエレベータ（４４）に貫通形成される外気吸入用の吸気口は、バケットエレベータ（４４）の上壁部（４４Ｕ）に形成されてもよい。また、上記実施形態の他の変形例として、外気吸入用の吸気口がバケットエレベータ（４４）でなくキャビネット（１２）に貫通形成される構成も採り得る。
【００８１】  また、上記実施形態の変形例として、第二投射装置（２６）に対して投射材を供給する導入管（３６）の下端部側及び第三投射装置（２８）に対して投射材を供給する導入管（３６）の下端部側の少なくとも一方に、当該少なくとも一方の導入管（３６）の下端開口側に向かうに従って内径が小さくなる絞り部が設けられてもよい。また、上記実施形態の変形例として、第一投射装置（２４）に対して投射材を供給する導入管（３６）の下端部側に絞り部（６０）が設けられない構成も採り得る。また、上記実施形態の変形例として、循環装置４０やセパレータ４６の近傍には、循環装置４０やセパレータ４６を保守点検するために作業員が立ち入ることが可能なメンテナンスステーションが配置されてもよい。
【００８２】  また、上記実施形態では、ショット処理装置がショットブラスト装置１０とされているが、ショット処理装置は、ショットピーニング装置であってもよい。
【００８３】  なお、上記実施形態及び上述の複数の変形例は、適宜組み合わされて実施可能である。
【００８４】  以上、本開示の一例について説明したが、本開示は、上記に限定されるものでなく、上記以外にも、その主旨を逸脱しない範囲内において種々変形して実施可能であることは勿論である。
【００８５】  なお、本開示の実施形態ではない参考例として、被処理対象物が長尺状の部材とされないショット処理装置において、キャビネット（１２）の内部の空気を吸引する吸引手段と、側壁部（４４Ｓ）及び上壁部（４４Ｕ）の少なくとも一方に外気吸入用の吸気口（４４Ｅ）が貫通形成されているバケットエレベータ（４４）と、を備えるような構成も採り得る。
【符号の説明】
【００８６】１０…ショットブラスト装置（ショット処理装置）、１２…キャビネット、１２Ａ…点検用開口、１４…投射室、１６…投射室、１８…投射室、２４…第一投射装置、２４Ａ…羽根車、２６…第二投射装置、２６Ａ…羽根車、２６Ｄ…ケース、２６Ｘ…蓋体、２６Ｙ…点検口、２８…第三投射装置、２８Ａ…羽根車、２８Ｄ…ケース、２８Ｘ…蓋体、２８Ｙ…点検口、３０…案内筒部材、３６…導入管、４０…循環装置、４４…バケットエレベータ、４４Ｅ…吸気口、４４Ｓ…側壁部、４４Ｕ…上壁部、５０…集塵機（吸引手段）、５６…点検扉（開閉体）、６０…絞り部、６６…従動プーリ、６８…駆動プーリ、７０…駆動ベルト、７２…回動部材、７２Ａ…回動端部、７４Ａ…支持部、８０…連結機構、Ａ…搬送経路、Ｍ３…駆動モータ、Ｗ…線材（被処理対象物）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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