(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）潤滑粘度の油と、
（ｂ）１２〜２２個の炭素原子を有する少なくとも２つのヒドロカルビル基を含有する、０．３〜１重量パーセントのＮ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルと、
（ｃ）０．３〜１重量パーセントの式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｘ）Ｒ３によって表されるアミドまたはチオアミド（式中、Ｘは、ＯまたはＳであり、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、少なくとも６個または８〜２４個または１０〜１８個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜６個の炭素原子を有するヒドロキシアルキル基であるか、または前記ヒドロキシアルキル基を、そのヒドロキシル基を介してアシル化剤で縮合することによって形成された基である）と
を含む、組成物であって、
ここで、（ｂ）前記Ｎ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミドエステルが、式
【化１７】
0006525439.tif 000020
（式中、Ｒ５およびＲ７のそれぞれは、独立に、１２〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ６およびＲ８のそれぞれは、独立に、水素であるか、または１〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である）
によって表されるビスアミドを含み、そして
ここで、（ｃ）前記アミドまたはチオアミドが、ジ−ココアルキルアミン部分または（２−エチルヘキシル）（水素化タロー）アミン部分を含む置換されている窒素部分Ｒ１Ｒ２Ｎ−、およびグリコール酸部分（ｇｌｙｃｏｌｉｃ  ｍｏｉｅｔｙ）を含むカルボキシ部分−Ｃ（Ｏ）Ｒ３を含む、
組成物。
【請求項２】
（ｄ）１種または１種より多くのスクシンイミド分散剤を含む、１〜６重量パーセントまたは２〜５．５パーセントまたは３〜５パーセントの分散剤成分をさらに含み、前記分散剤成分が、０．０５〜１重量パーセントまたは０．１〜０．７パーセントまたは０．２〜０．６パーセントのホウ素を含有し、４０〜１００、または４０〜９０、または４５〜７０、または５０〜６８のＴＢＮ（オイルフリー）を有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
（ｄ）前記分散剤成分が、０．１〜１重量パーセントまたは０．３〜０．８重量パーセントまたは０．５〜０．７重量パーセントのホウ素含量、および５０〜１００または７０〜９０のＴＢＮ（オイルフリー）を有する、第１のホウ素化スクシンイミド分散剤成分と、０．１重量パーセント未満のホウ素含量、および４０〜８０または４０〜７０または５０〜６０のＴＢＮ（オイルフリー）を有する第２のスクシンイミド分散剤成分とを含む、請求項２に記載の組成物。
【請求項４】
前記第２のスクシンイミド分散剤成分が、ホウ素を含まない、請求項３に記載の組成物。
【請求項５】
（ｄ）前記分散剤成分が、テレフタル酸または無機リン化合物またはジメルカプトチアジアゾール化合物のうちの少なくとも１つと反応する少なくとも１種のスクシンイミド分散剤を含む、請求項２から４のいずれかに記載の組成物。
【請求項６】
成分（ｂ）または成分（ｃ）のもの以外の、清浄剤、酸化防止剤、腐食防止剤、シール膨潤剤、摩耗防止剤、有機ホウ酸エステル、有機ホウ酸塩、消泡剤、粘度向上剤、または摩擦調整剤のうちの少なくとも１つをさらに含む、請求項１から５のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項７】
潤滑されたクラッチを有するデバイスを潤滑する方法であって、前記デバイスに、請求項１から６のいずれか一項に記載の組成物を供給することを含む、方法。
【請求項８】
前記デバイスが、オートマチックトランスミッションを含む、請求項７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の技術は、オートマチックトランスミッション流体などのトランスミッションのための添加剤および流体に関する。
【背景技術】
【０００２】
オートマチックトランスミッション市場では、重量を低減し、トランスミッション能力を増大するという要望によって、急速な技術変化が起きており、クラッチ保持能を改善するために、高い静止摩擦係数を呈するオートマチックトランスミッション流体が望まれている。連続スリッピングトルクコンバータークラッチには、例えばオートマチックトランスミッション流体（ＡＴＦ）に対する厳格な摩擦の要件が課される。この流体は、摩擦と滑り速度との良好な関係を有していなければならず、そうでないとシャダーと呼ばれる好ましくない現象が車両に生じる。トランスミッションのシャダーは、一般にスリッピングトルクコンバータークラッチで生じる、一般に「スティックスリップ」または「動的摩擦による振動」と呼ばれる自己励起された振動状態である。この流体および材料系の摩擦の特徴と、機械の設計およびトランスミッションの制御が組み合わさって、トランスミッションのシャダーを起こしやすさが決まる。測定された摩擦係数（μ）の滑り速度（Ｖ）に対するプロットは、一般にμ−Ｖ曲線と呼ばれ、トランスミッションのシャダーと相関することが示されている。理論および実験の両方によって、このμ−Ｖ曲線のわずかに負の勾配に対する正の領域が、トランスミッション流体の良好なシャダー防止性能と相関することが裏付けられている。振動またはシャダーを生じずに車両を操作することができる流体は、良好な「シャダー防止」性能を有するとされる。この流体は、耐用年数にわたってこれらの特徴を維持すべきである。車両のシャダー防止性能の寿命は、一般に「シャダー防止の耐久性」と呼ばれる。可変速度摩擦試験機（ＶＳＦＴ）は、トランスミッションクラッチに見られる速度、負荷および摩擦材料をシミュレートする滑り速度に対する摩擦係数を測定し、実際の使用に見られる性能と相関している。この手順は、文献に十分に記載されており、例えばＳｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ  ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  ＃９４１８８３を参照されたい。また、良好な摩擦性能を潤滑剤に提供することによって、湿潤クラッチと共にオートマチックトランスミッションの良好なトルク能力を得ることが望ましい。
【０００３】
高い静止摩擦係数および耐久性のある正の勾配を合わせた要件は、特許文献で極めて十分に記載されている従来のＡＴＦ摩擦調整剤技術としばしば適合しない。一般に使用されている摩擦調整剤の多くは、低い静止摩擦係数を生じ、満足に使用される正の勾配に対して十分な耐久性がない。
【０００４】
米国特許第８，６９１，７４０号、Ｖｉｃｋｅｒｍａｎら、２０１４年４月８日は、１２〜２２個の炭素原子を有する少なくとも２つのヒドロカルビル基を含有するＮ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルを含む、オートマチックトランスミッションのための摩擦調整剤として使用するのに適した組成物を開示している。他の補助的な摩擦調整剤が存在することもできる。やはり存在し得る他の材料には、中でも、ヒドロキシカルボン酸の様々な長鎖誘導体、例えばタルトレート、タルトラミド（ｔａｒｔｒａｍｉｄｅ）、タルトリミド（ｔａｒｔｒｉｍｉｄｅ）、およびシトレートなどの摩耗防止剤が含まれる。
米国特許第８，１４８，３０６号、Ｂａｒｔｌｅｙら、２０１２年４月３日は、オートマチックトランスミッション流体に適した摩擦調整剤として、アミンとヒドロキシ酸との生成物を開示している。一例は、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｘ）Ｒ３によって表されるアミドまたはチオアミドである（式中、Ｘは、ＯまたはＳであり、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、少なくとも６個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜６個の炭素原子を有するヒドロキシアルキル基であるか、または前記ヒドロキシアルキル基を、そのヒドロキシル基を介してアシル化剤で縮合することによって形成された基である）。
米国特許第８，４５０，２５５号、Ｓｕｍｉｅｊｓｋｉら、２０１３年５月２８日は、極性基または原子（例えば、窒素原子）に結合している少なくとも２つのヒドロカルビル基を含む摩擦調整剤を開示しており、この摩擦調整剤は、（ａ）少なくとも１つのカルボン酸もしくは等価物と少なくとも１つのアミノアルコールとの反応生成物、（ｂ）少なくとも１つのカルボン酸もしくは等価物と、少なくとも１つのポリアミンとの反応生成物、（ｃ）式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｘ）Ｒ３によって表されるアミドもしくはチオアミド（式中、Ｘは、ＯもしくはＳであり、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、少なくとも約６個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜約６個の炭素原子を有するヒドロキシアルキル基であるか、もしくはヒドロキシアルキル基を、そのヒドロキシル基を介してアシル化剤で縮合することによって形成された基である）、（ｄ）２つのヒドロカルビル基、およびポリヒドロキシルを含有するアルキル基もしくはポリヒドロキシルを含有するアルコキシアルキル基を含有する少なくとも１つの第三級アミン、あるいは（ｅ）（ａ）、（ｂ）、（ｃ）および（ｄ）の２つまたは２つより多くの混合物である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第８，６９１，７４０号明細書
【特許文献２】米国特許第８，１４８，３０６号明細書
【特許文献３】米国特許第８，４５０，２５５号明細書
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ  ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  ＃９４１８８３
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示の技術は、（ａ）潤滑粘度の油と、（ｂ）約１２〜約２２（または１２〜２０または１２〜１８または１２〜１６または１２〜１４または１４〜２０または１４〜１８または１４〜１６）個の炭素原子を有する少なくとも２つのヒドロカルビル基を含有する、０．０５〜３．０重量パーセント（または０．１〜２％または０．３〜１％または約０．７％）のＮ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルと、（ｃ）０．０５〜３．０重量パーセント（または０．１〜２％または０．３〜１％または約０．７％）の式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｘ）Ｒ３によって表されるアミドまたはチオアミド（式中、Ｘは、ＯまたはＳであり、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、少なくとも６（または８〜２４または１０〜１８）個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜６個の炭素原子を有するヒドロキシアルキル基であるか、または前記ヒドロキシアルキル基を、そのヒドロキシル基を介してアシル化剤で縮合することによって形成された基である）とを含む組成物を提供する。
【０００８】
一実施形態では、組成物は、（ｄ）１種または１種より多くのスクシンイミド分散剤を含む、１〜６重量パーセント（または２〜５．５または３〜５重量パーセント）の分散剤成分をさらに含み、前記分散剤成分は、０．０５〜１重量パーセント（または０．１〜０．５または０．２〜０．４パーセント）のホウ素を含有し、４０〜９０（または４５〜７０または５０〜６８）のＴＢＮ（オイルフリー）を有する。
【０００９】
オートマチックトランスミッション流体は、理想的には一般に得られる約０．０９２の値よりも高い、高い準静止摩擦（以下により詳細に説明する）を有し、静止摩擦（再び以下により詳細に説明する）を約０．１３５超の値に増大しないことが望ましい。さらにこれらの値は、経時的に安定であることが望ましく、すなわち、５００回の試験サイクルを２５００または１０，０００回のサイクルに延長しても、その値からの摩擦係数の低下が最小限に抑えられることが望ましい。良好な性能は、理想的には、トランスミッション操作温度の範囲にわたって持続すべきである。これらの目標を達成することは、良好なトルク能力、シャダー防止性能、および耐久性の特性を有する流体を提供する一助になる。本発明の材料は、これらの目的の１つまたは１つより多くを満たすのに適している。
一実施形態において、例えば、以下の項目が提供される。
（項目１）
（ａ）潤滑粘度の油と、
（ｂ）約１２〜約２２個または１２〜２０個または１２〜１８個または１２〜１６個または１２〜１４個または１４〜２０個または１４〜１８個または１４〜１６個の炭素原子を有する少なくとも２つのヒドロカルビル基を含有する、約０．０５〜約３．０重量パーセント、または０．１〜２％、または０．３〜１％、または約０．７％のＮ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルと、
（ｃ）約０．０５〜約３．０重量パーセント、または０．１〜２％、または０．３〜１％、または約０．７％の式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｘ）Ｒ３によって表されるアミドまたはチオアミド（式中、Ｘは、ＯまたはＳであり、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、少なくとも約６個または８〜２４個または１０〜１８個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜約６個の炭素原子を有するヒドロキシアルキル基であるか、または前記ヒドロキシアルキル基を、そのヒドロキシル基を介してアシル化剤で縮合することによって形成された基である）と
を含む、組成物。
（項目２）
（ｄ）１種または１種より多くのスクシンイミド分散剤を含む、約１〜約６重量パーセントまたは２〜５．５パーセントまたは３〜５パーセントの分散剤成分をさらに含み、前記分散剤成分が、約０．０５〜約１重量パーセントまたは０．１〜０．７パーセントまたは０．２〜０．６パーセントのホウ素を含有し、約４０〜約１００、または４０〜９０、または４５〜７０、または５０〜６８のＴＢＮ（オイルフリー）を有する、項目１に記載の組成物。
（項目３）
前記Ｎ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミドエステルが、式
【化１４】
0006525439.tif 000002
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の少なくとも２つは、独立に、約１２〜約２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基を含む基であり、前記基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の２つまでは、独立に、水素であるか、または１０個もしくは１０個未満の炭素原子を有するヒドロカルビル基である）
によって表されるビスアミドを含む、項目１または項目２に記載の組成物。
（項目４）
前記Ｎ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミドエステルが、式
【化１５】
0006525439.tif 000003
（式中、各Ｒ１およびＲ２は、独立に、約１２〜約１８個の炭素原子を有するアルキル基である）
によって表されるビスアミドを含む、項目１または２のいずれかに記載の組成物。
（項目５）
前記Ｎ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルが、式
【化１６】
0006525439.tif 000004
（式中、Ｒ１およびＲ２は、独立に、約１２〜約２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ１０は、１〜約２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である）
によって表されるアミド−エステルを含む、項目１または２のいずれかに記載の組成物。
（項目６）
（ｂ）前記Ｎ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミドエステルが、式
【化１７】
0006525439.tif 000005
（式中、Ｒ５およびＲ７のそれぞれは、独立に、約１２〜約２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ６およびＲ８のそれぞれは、独立に、水素であるか、または１〜約２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である）
によって表されるビスアミドを含む、項目１から３のいずれかに記載の組成物。
（項目７）
（ｃ）前記アミドまたはチオアミドにおいて、Ｒ１およびＲ２のそれぞれが、独立に、２−エチルヘキシル基または約１０〜約１８個の炭素原子を有する基である、項目１から６のいずれか一項に記載の組成物。
（項目８）
（ｃ）前記アミドまたはチオアミドが、アミドである、項目１から７のいずれか一項に記載の組成物。
（項目９）
（ｃ）前記アミドまたはチオアミドが、ジ−ココアルキルアミン部分または（２−エチルヘキシル）（水素化タロー）アミン部分を含む置換されている窒素部分Ｒ１Ｒ２Ｎ−、およびグリコール酸部分（ｇｌｙｃｏｌｉｃ  ｍｏｉｅｔｙ）を含むカルボキシ部分−Ｃ（Ｏ）Ｒ３を含む、項目１から８のいずれか一項に記載の組成物。
（項目１０）
（ｄ）前記分散剤成分が、約０．１〜約１重量パーセントまたは０．３〜０．８重量パーセントまたは０．５〜０．７重量パーセントのホウ素含量、および約５０〜約１００または７０〜９０のＴＢＮ（オイルフリー）を有する、第１のホウ素化スクシンイミド分散剤成分と、約０．１重量パーセント未満のホウ素含量、および約４０〜約８０または４０〜７０または５０〜６０のＴＢＮ（オイルフリー）を有する第２のスクシンイミド分散剤成分とを含む、項目２から９のいずれかに記載の組成物。
（項目１１）
前記第２のスクシンイミド分散剤成分が、ホウ素を含まない、項目１０に記載の組成物。
（項目１２）
（ｄ）前記分散剤成分が、テレフタル酸または無機リン化合物またはジメルカプトチアジアゾール化合物のうちの少なくとも１つと反応する少なくとも１種のスクシンイミド分散剤を含む、項目２から１１のいずれかに記載の組成物。
（項目１３）
成分（ｂ）または成分（ｃ）のもの以外の、清浄剤、酸化防止剤、腐食防止剤、シール膨潤剤、摩耗防止剤、有機ホウ酸エステル、有機ホウ酸塩、消泡剤、粘度向上剤、または摩擦調整剤のうちの少なくとも１つをさらに含む、項目１から１２のいずれか一項に記載の組成物。
（項目１４）
項目１から１３のいずれか一項に記載の前記成分を混合することによって調製される組成物。
（項目１５）
潤滑されたクラッチを有するデバイスを潤滑する方法であって、前記デバイスに、項目１から１４のいずれか一項に記載の組成物を供給することを含む、方法。
（項目１６）
前記デバイスが、オートマチックトランスミッションを含む、項目１５に記載の方法。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
様々な特徴および実施形態を、非限定的な例によって以下に記載する。
【００１１】
本開示の技術のある特定の実施形態で使用される一成分は、潤滑粘度の油である。このような油には、天然油および合成油、水素化分解、水素化および水素化仕上げ（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）から得られる油、未精製油、精製油および再精製油、ならびにそれらの混合物が含まれる。
【００１２】
未精製油は、一般に、さらなる精製処理なしに（またはほとんどなしに）、天然源または合成源から直接得られる油である。
【００１３】
精製油は、１つまたは１つより多くの特性を改善するために１つまたは１つより多くの精製ステップでさらに処理されていることを除き、未精製油に類似している。精製技術は、当技術分野で公知であり、それには、溶媒抽出、二次蒸留、酸または塩基抽出、濾過、浸透等が含まれる。
【００１４】
再精製油は、再生油または再処理油としても公知であり、精製油を得るために使用されるものに類似のプロセスによって得られ、しばしば、使用済み添加剤および油分解生成物の除去を対象とした技術によってさらに処理される。
【００１５】
本発明の潤滑剤を作製するのに有用な天然油には、動物油、植物油（例えば、ヒマシ油）、無機潤滑油、例えば液化石油、および溶媒もしくは酸で処理したパラフィン系、ナフテン系もしくはパラフィン系−ナフテン系混合タイプの無機潤滑油、ならびに石炭もしくは頁岩から得られる油、またはそれらの混合物が含まれる。
【００１６】
合成潤滑油は有用であり、それには、炭化水素油、例えばポリマー化およびインターポリマー化オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー）；ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、およびそれらの混合物；アルキル−ベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、テルフェニル、アルキル化ポリフェニル）；ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルアルカン、アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにそれらの誘導体、類似体および同族体、またはそれらの混合物が含まれる。
【００１７】
他の合成潤滑油には、ポリオールエステル（例えば、Ｐｒｉｏｌｕｂｅ（登録商標）３９７０）、ジエステル、リンを含有する酸の液体エステル（例えば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、およびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、またはポリマー性テトラヒドロフランが含まれる。合成油は、フィッシャー−トロプシュ反応によって生成することができ、典型的に、水素異性化された（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｚｅｄ）フィッシャー−トロプシュ炭化水素またはワックスであり得る。一実施形態では、油は、フィッシャー−トロプシュガス・ツー・キッド（ＧＴＬ）合成手順ならびに他のＧＴＬ油によって調製され得る。
【００１８】
また、潤滑粘度の油は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに特定されている通りに定義され得る。以下の通り、５つの基油グループがある。グループＩ（硫黄分＞０．０３ｗｔ％、および／または＜９０ｗｔ％飽和分、粘度指数８０〜１２０）；グループＩＩ（硫黄分≦０．０３ｗｔ％、および≧９０ｗｔ％飽和分、粘度指数８０〜１２０）；グループＩＩＩ（硫黄分≦０．０３ｗｔ％、および≧９０ｗｔ％飽和分、粘度指数≧１２０）；グループＩＶ（すべてのポリアルファオレフィン（ＰＡＯ））；およびグループＶ（グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、またはＩＶに含まれていない他のすべて）。また、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩＩ＋基油であってよく、この用語は、ＳＡＥ刊行物「Ｄｅｓｉｇｎ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ：Ｐａｓｓｅｎｇｅｒ  Ｃａｒ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎｓ」、第４版、ＡＥ−２９巻、２０１２年、１２〜９頁、ならびに米国特許第８，２１６，４４８号、第１欄、５７行目に記載の通り、粘度指数が１１０超または１１０に等しく、１２０未満のグループＩＩの基油を指す。
【００１９】
潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩＶの油、またはそれらの混合物、すなわちポリアルファオレフィンであり得る。ポリアルファオレフィンは、メタロセン触媒プロセスによって、または非メタロセンプロセスから調製することができる。
【００２０】
潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、グループＶの油またはそれらの混合物を含む。
【００２１】
しばしば、潤滑粘度の油は、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩ＋、グループＩＩＩ、グループＩＶの油またはそれらの混合物である。あるいは、潤滑粘度の油は、しばしば、ＡＰＩグループＩＩ、グループＩＩ＋、グループＩＩＩもしくはグループＩＶの油、またはそれらの混合物である。あるいは、潤滑粘度の油は、しばしば、ＡＰＩグループＩＩ、グループＩＩ＋、グループＩＩＩの油またはそれらの混合物である。
【００２２】
存在する潤滑粘度の油の量は、典型的に、１００ｗｔ％から本明細書に記載の添加剤および他の性能添加剤の量の合計を引いた後に残る残部である。
【００２３】
潤滑組成物は、濃縮物および／または完全に配合された潤滑剤の形態であり得る。本発明の潤滑組成物が濃縮物（追加の油と組み合わさって、最終潤滑剤を全体的または部分的に形成することができる）の形態である場合、本発明の成分と、潤滑粘度の油および／または希釈油の比は、重量で１：９９〜９９：１、または重量で８０：２０〜１０：９０の範囲を含む。
【００２４】
本発明の技術は、一成分として、１２〜２２個の炭素原子を有する少なくとも２つのヒドロカルビル基を含有するＮ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルを提供する。ある特定の実施形態では、化合物は、第一級アミン基を含有していない。（このアミン基は、詳細な化学的性質がいかなるものでも、他の成分が存在してもしなくても、実施形態のいずれかに存在していない場合がある）。この材料は、特にオートマチックトランスミッションを潤滑するための摩擦調整剤として有用である。ビスアミドとしてのこの成分は、式
【化１】
0006525439.tif 000006
によって表すことができる。
【００２５】
この構造では、Ｒの少なくとも２つは、独立に、１〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基を含む基であり、Ｒ基の２つまでは、水素であるか、または１０個もしくはそれ未満の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。他の実施形態では、Ｒ基の１つまたは１つより多くは、独立に、１２〜２０個または１２〜１８個または１２〜１６個または１２〜１４個または１４〜２０個または１４〜１８個または１４〜１６個の炭素原子を含有することができる。１２〜２２個の炭素原子を有する２つのヒドロカルビル基が存在する場合、それらは共に同じ窒素上であってよく、または異なる窒素原子上であってもよい。すなわち、Ｒ３およびＲ４、または代替的にＲ１およびＲ４のいずれかは、水素であり得る。ヒドロカルビル基は、組成物全体の所与の分子または分子混合物において、同じでも異なっていてもよい。
【００２６】
基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の少なくとも２つは、１２〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基を含むので、このような基は、このような１２〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基、例えばアルキル基であり得る。あるいは、このような基は、このようなヒドロカルビル基を、より大きい構造の一部として含むことができる。すなわち、このような基は、Ｒ５Ｒ６Ｎ−Ｒ９−などの一般構造を有することができ、ここでＲ５およびＲ６の一方または両方は、１２〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、任意選択でＲ５およびＲ６の一方は、水素またはより短いヒドロカルビル基であり得る。Ｒ９は、ヒドロカルビレン連結基、例えばメチレン、エチレン、プロピレン、またはブチレン、ある場合には１−３−プロピレン基である。ある特定の実施形態では、１２〜２２個の炭素原子のアルキル基は、直鎖および環式種の両方を含有することができ、例えば環式種を２０パーセントまで含有することができる。
【００２７】
したがって、一部の実施形態では、置換シュウ酸ビスアミドは、基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４、およびＲ４の２つが、独立に、１２〜２２個の炭素原子を有するアルキル基である構造の材料を含むことができる。このような材料は、
【化２】
0006525439.tif 000007
などの構造を有することができ、式中、各Ｒ１およびＲ２は、独立に、例えば１２〜１８個の炭素原子を有するアルキル基である。このような材料は、ジアルキルアミンを、アルキルオキサメート、例えばエチルオキサメートと反応させるプロセスなどの公知の方法によって得られ得、または得ることができ得る。
【００２８】
別の実施形態では、Ｎ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルは、式
【化３】
0006525439.tif 000008
によって表されるアミド−エステルを含む。この実施形態では、各Ｒ１およびＲ２は、独立に、本明細書の他所に定義の通り、１２〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であってよく、Ｒ１０は、１〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり得る。ある特定の実施形態では、Ｒ１０は、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、またはｔ−ブチルである。
【００２９】
長鎖モノアルキルおよびジアルキルアミンは、市販で入手可能である。アミンのヒドロカルビル基（単数もしくは複数）は、長鎖ヒドロカルビル基として説明することができ、それは、一般に１２〜２２個の炭素原子を含有するヒドロカルビル基を意味する。モノアルキルアミンについて、すなわち第一級アミンについて、ヒドロカルビル基は、一般に炭素原子１２〜２２個の範囲に含まれる様々な炭素数を有する異なる分子上に、個々の基の混合物を含むことができるが、この範囲に該当しないヒドロカルビル基を有する分子が存在することもできる。ヒドロカルビル基の混合物が存在する場合、多くの天然に生じる材料に由来する基の特徴に見られるように、主に偶数（例えば、１２、１４、１６、１８、２０、または２２個）の炭素数を有することができ、または偶数および奇数の炭素数の混合物、または、代替的に奇数の炭素数、または奇数の混合物であり得る。それらは分枝、直鎖または環式であってよく、飽和もしくは不飽和またはそれらの組合せであってよい。ある特定の実施形態では、ヒドロカルビル基は、１６〜１８個の炭素原子を含有することができ、時として主に１６個または主に１８個の炭素原子を含有することができる。具体例として、混合「ココ」基、すなわちココアミン（主にＣ１２およびＣ１４アミン）由来のココアルキル基、および混合「タロー」基、すなわちタローアミン（主にＣ１６およびＣ１８基）由来のタローアルキル基、およびイソステアリル基が挙げられる。タロー基は、任意選択で水素化され得る。同様に、ジアルキルアミン、すなわち第二級アミンは、市販で入手可能であり、これは、前述の１つの長鎖アルキル基および１〜１０個の炭素原子を有する１つの短鎖アルキル基を有することができ、または２つの長鎖アルキル基を有することができる。後者の例として、ジココアミン（Ａｒｍｅｅｎ  ２Ｃ（商標）として入手可能）、およびジタローアミンが挙げられる。他のもの、例えばイソステアリル−ココアミンであり、以下の調製例Ｂで一般に記載の通りに合成することができる。
【００３０】
また、基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４の２個または２個より多くは、独立に、Ｎ−ヒドロカルビル置換または二置換アミノアルキル基であってよく、１つまたは１つより多くのヒドロカルビル置換基は、１２〜２２個の炭素原子を含有しており、アルキル部分は１〜４個の炭素原子を含有していることが企図される。この一般構造を表す式は、
【化４】
0006525439.tif 000009
によって表すことができ、式中、Ｒ５およびＲ７は、独立に、約１２〜約２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ６およびＲ８は、独立に、水素であるか、または１〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基、例えば１０個もしくはそれ未満の炭素原子を有するヒドロカルビル基、または約１２〜約２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基である。このような生成物を調製するのに適したジアミンには、
【化５】
0006525439.tif 000010
などの一般構造を有する、Ａｋｚｏから入手可能な「Ｄｕｏｍｅｅｎ」シリーズのものが含まれる。このようなポリアミンは、モノアミンＲ３Ｒ４ＮＨをアクリロニトリルに付加して、アルキルニトリルアミン
【化６】
0006525439.tif 000011
を調製し、その後、例えばＰｄ／Ｃ触媒上でＨ２を使用してニトリル基を接触還元してジアミンを得ることによって、調製することができる。
【００３１】
関連の一実施形態では、Ｎ置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルは、式
【化７】
0006525439.tif 000012
によって表されるアミド−エステルを含むことができ、式中、Ｒ５およびＲ６は、独立に、先に定義の通り１２〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ１０は、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、またはｔ−ブチルなどの１〜２２個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり得る。
【００３２】
本開示の技術のこの成分のための材料のいくつかの具体例として、以下の構造
【化８】
0006525439.tif 000013
によって表されるものが挙げられ、式中、ココおよびタローは、先に定義の通りであり、イソステアリルは、イソステアリン酸の炭素構造を表す。
【００３３】
本明細書に開示のビスアミドは、米国特許第８，６９１，７４０号の調製例に例示されている通り、適切なアミンとシュウ酸またはその反応性等価物、例えばエチルオキサミドまたはシュウ酸ジメチルとの反応などの公知の技術によって調製することができる。アミド−エステルは、制御された量（近似１：１モル比）のアミンを使用して適切なアミンとシュウ酸ジアルキルとを反応させることによって、またはアミンを半エステル−半塩化物（例えば、２−クロロ−２−オキソ−酢酸エチル）と反応させることによって、調製することができる。少量のアミド−エステルが、ビスアミドの調製と共に形成され得るが、相対量は、公知の技術によって調整することができる。
【００３４】
完全に配合された潤滑剤におけるシュウ酸ビスアミドまたはアミドエステルの量は、０．０５〜３重量パーセント、または０．１〜２重量パーセントまたは０．３〜１重量パーセントまたは約０．７重量パーセントであり得る。
【００３５】
本開示の技術の別の成分である、成分（ｃ）は、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｘ）Ｒ３（式中、Ｘは、ＯまたはＳであり、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、少なくとも約６（または８〜２４または１０〜１８）個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜約６個の炭素原子を有するヒドロキシアルキル基であるか、または前記ヒドロキシアルキル基を、そのヒドロキシル基を介してアシル化剤で縮合することによって形成された基である）によって表されるアミドまたはチオアミド（少なくとも１つのアミドまたはチオアミド）である。この成分は、第二級アミンとヒドロキシ酸またはチオ酸（下記）との縮合生成物とみなすことができ、これは、摩擦調整剤として働くこともできる。アミンは、置換基であるヒドロカルビル基、例えばアルキル基を含有する。アミンは、式Ｒ１Ｒ２ＮＨ（式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、少なくとも６個の炭素原子（例えば、６〜３０個の炭素原子または８〜２４個の炭素原子または１０〜２０個または１０〜１８個または１２〜１６個の炭素原子）を有するヒドロカルビル基である）によって表すことができる。Ｒ１およびＲ２基は、直鎖または分枝、飽和または不飽和、脂肪族、芳香族、または脂肪族と芳香族の混合であり得る。ある特定の実施形態では、Ｒ１およびＲ２基は、アルキル基、特に直鎖アルキル基である。Ｒ１およびＲ２基は、同じでも異なっていてもよい。適切なアミンの市販の一例は、商標Ａｒｍｅｅｎ  ２Ｃ（商標）で販売されており、これは２つのＣ１２アルキル基を有すると思われる。一実施形態では、アミンは、ジ−ココアルキルアミンまたは同族アミンを含む。ジ−ココアルキルアミン（またはジ−ココアミン）は、第二級アミンであり、ここで先の式の２つのＲ基は、ヤシ油に由来する主にＣ１２基である（ある量のＣ８〜Ｃ１８の量も一般に存在するが）。ある特定の実施形態では、基Ｒ１およびＲ２の一方または両方は、２−エチルヘキシル基であり得る。一実施形態では、アミドまたはチオアミドのアミン部分（または「置換されている窒素部分」）Ｒ１Ｒ２Ｎ−は、（２−エチルヘキシル）（水素化タロー）アミン部分を含み、「水素化タロー」部分は、主にＣ１８基を有するタローに由来する。市販で入手可能なジアルキルアミンは、ある特定量のモノアルキルアミンおよび／またはトリアルキルアミンを含有し、このような市販材料から形成された生成物は、本発明の範囲に含まれることが企図されると理解される（いかなるトリアルキルアミン成分も、反応してアミドを形成すると予測されないと認識される）。
【００３６】
本発明のアミドまたはチオアミドは、前述のアミンとヒドロキシ酸もしくはヒドロキシチオ酸またはその反応性等価物との縮合生成物とみなすことができる。ＸがＯである場合、アミドは、式Ｒ３ＣＯＯＨによって表すことができるヒドロキシ酸の誘導体である。ヒドロキシ酸（または場合によってはヒドロキシチオ酸）では、Ｒ３は、１〜６個の炭素原子を有するヒドロキシアルキル基であるか、またはこのようなヒドロキシアルキル基を、そのヒドロキシル基を介してアシル化剤（硫黄を含有するアシル化剤を含み得る）で縮合することによって形成された基である。すなわち、Ｒ３上の−ＯＨ基は、それ自体潜在的に反応性であり、追加の酸性材料またはそれらの反応性等価物と縮合して、例えばエステルを形成することができる。したがって、ヒドロキシ酸は、例えば、グリコール酸などの酸の１つまたは１つより多くの追加の分子と縮合され得る。適切なヒドロキシ酸の一例は、グリコール酸、すなわちヒドロキシ酢酸、ＨＯ−ＣＨ２−ＣＯＯＨである。グリコール酸は、実質的にニートの形態で、または７０％水溶液として、容易に市販で入手可能である。Ｒ３が１個より多くの炭素原子を含有している場合、ヒドロキシ基は、１個の炭素上にあり得（α）、または鎖の別の炭素上にあり得る（例えば、βまたはω）。炭素鎖自体は、直鎖、分枝、または環式であり得る。
【００３７】
本発明の組成物における成分（ｃ）の量は、最終流体配合物の０．０５〜３．０重量パーセントであり得る。代替の量として、０．１重量パーセント〜２重量パーセント、または０．３重量パーセント〜１重量パーセント、または約０．７重量パーセントが挙げられる。濃縮物では、その量は、比例してより高くなる。
【００３８】
存在し得る別の成分は、分散剤成分であり、これは、単一の分散剤種または複数の分散剤種のいずれかを含み得る。この分散剤は、前述の化合物のいくつかが、いくつかの分散剤の特徴を呈することができる事象では、「前述の化合物以外」と説明することができる。一例として、「カルボン酸分散剤」の例は、以下の米国特許第３，２１９，６６６号、同第３，３１６，１７７号、同第３，３４０，２８１号、同第３，３５１，５５２号、同第３，３８１，０２２号、同第３，４３３，７４４号、同第３，４４４，１７０号、同第３，４６７，６６８号、同第３，５０１，４０５号、同第３，５４２，６８０号、同第３，５７６，７４３号、同第３，６３２，５１１号、同第４，２３４，４３５号、米国再発行特許発明第２６，４３３号、および米国特許第６，１６５，２３５号を含む多くの米国特許文書に記載されている。
【００３９】
カルボン酸分散剤の１種であるスクシンイミド分散剤は、前述の通り、ヒドロカルビル置換無水コハク酸（またはその反応性等価物、例えば酸、酸ハロゲン化物、またはエステル）をアミンと反応させることによって調製される。ヒドロカルビル置換基は、一般に、平均少なくとも８個、または２０個、または３０個、または３５個から、最大３５０個まで、または２００個まで、または１００個までの炭素原子を含有する。一実施形態では、ヒドロカルビル基は、ポリアルケンに由来する。このようなポリアルケンは、少なくとも５００の
【化９】
0006525439.tif 000014
（数平均分子量、Ｍｎと記載することもできる）によって特徴付けることができる。一般に、ポリアルケンは、５００または７００または８００または９００から、最大５０００まで、または２５００まで、または２０００まで、または１５００までの
【化１０】
0006525439.tif 000015
によって特徴付けられる。別の実施形態では、
【化１１】
0006525439.tif 000016
は、５００または７００または８００から、１２００または１３００まで変わる。一実施形態では、多分散性（
【化１２】
0006525439.tif 000017
）は、少なくとも１．５である。
【００４０】
ポリアルケンには、２〜１６個または〜６個または〜４個の炭素原子を有する重合可能なオレフィンモノマーのホモポリマーおよびインターポリマーが含まれる。オレフィンは、モノオレフィン、例えばエチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブテン、および１−オクテン；またはポリオレフィン性モノマー、例えばジオレフィン性モノマー、例えば１，３−ブタジエンおよびイソプレンであり得る。一実施形態では、ポリマーは、ホモポリマーである。ポリマーの一例は、ポリブテンである。一例では、ポリブテンの約５０％は、イソブチレンに由来する。ポリアルケンは、従来の手順によって調製することができる。
【００４１】
一実施形態では、コハク酸アシル化剤は、ポリアルケンを過剰の無水マレイン酸と反応させて、置換コハク酸アシル化剤を提供することによって調製され、ここで当量の置換基ごとのコハク酸基の数は、少なくとも１．３、例えば１．５または１．７または１．８である。置換基１つ当たりのコハク酸基の最大数は、一般に４．５、または２．５、または２．１、または２．０を超えない。置換基がこのようなポリオレフィンに由来する置換コハク酸アシル化剤の調製および使用は、米国特許第４，２３４，４３５号に記載されている。コハク酸アシル化剤は、塩素を使用した経路または熱的（「エン」）反応のいずれかによって調製することができる。これらの合成経路は、米国特許第７，６１５，５２１号により十分に記載され、第３〜５欄を参照されたい。
【００４２】
置換コハク酸アシル化剤は、前述のアミンおよびアミンスチルボトム（ｓｔｉｌｌ  ｂｏｔｔｏｍ）として公知の重質アミン（ｈｅａｖｙ  ａｍｉｎｅ）生成物を含むアミンと反応させることができる。アシル化剤と反応したアミンの量は、典型的に、ＣＯ：Ｎのモル比が１：２〜１：０．２５、または１：２〜１：０．７５または１：１．４〜１：０．９５になるような量である。別の実施形態では、ＣＯ：Ｎ比は、１：０．２〜１：０．３であり得、この比または他の比のいずれかで得られた分散剤は、例えば、ジメルカプトチアジアゾールでさらに処理することができる。アミンが第一級アミンである場合、イミドとの完全な縮合が生じ得る。様々な量のアミド生成物、例えばアミド酸が存在することもできる。反応がむしろアルコールとの反応である場合、得られる分散剤は、エステル分散剤になる。アミンおよびアルコール官能基の両方が存在する場合、別個の分子にであろうと、同じ分子にであろうと（前述の縮合アミンに見られるように）、アミド、エステル、および場合によりイミド官能基の混合が存在することができる。これらは、いわゆるエステル−アミド分散剤である。
【００４３】
「アミン分散剤」は、相対的に高分子量の脂肪族ハロゲン化物または脂環式ハロゲン化物とアミンとの反応生成物、例えばポリアルキレンポリアミンである。その例は、以下の米国特許第３，２７５，５５４号、同第３，４３８，７５７号、同第３，４５４，５５５号、および同第３，５６５，８０４号に記載されている。
【００４４】
「マンニッヒ分散剤」は、アルキル基が少なくとも３０個の炭素原子を含有しているアルキルフェノールとアルデヒド（特にホルムアルデヒド）およびアミン（特にポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である。以下の米国特許第３，０３６，００３号、同第３，２３６，７７０号、同第３，４１４，３４７号、同第３，４４８，０４７号、同第３，４６１，１７２号、同第３，５３９，６３３号、同第３，５８６，６２９号、同第３，５９１，５９８号、同第３，６３４，５１５号、同第３，７２５，４８０号、同第３，７２６，８８２号、および同第３，９８０，５６９号に記載の材料は、例示的なものである。
【００４５】
後処理した分散剤も、本開示の技術の一部となり得る。こうした分散剤は、一般に、カルボン酸分散剤、アミン分散剤またはマンニッヒ分散剤を、尿素、チオ尿素、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コハク酸、ニトリル、エポキシド、ホウ素化合物、例えばホウ酸（「ホウ素化（ｂｏｒａｔｅｄ）分散剤」を得るため）、リン化合物、例えばリン系酸（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ）もしくは無水物、または２，５−ジメルカプトチアジアゾール（ＤＭＴＤ）などの試薬と反応させることによって得られる。ある特定の実施形態では、個々の分散剤の１つまたは１つより多くは、ホウ素もしくはＤＭＴＤで、またはホウ素およびＤＭＴＤの両方で後処理することができる。これらの種類の例示的な材料は、以下の米国特許第３，２００，１０７号、同第３，２８２，９５５号、同第３，３６７，９４３号、同第３，５１３，０９３号、同第３，６３９，２４２号、同第３，６４９，６５９号、同第３，４４２，８０８号、同第３，４５５，８３２号、同第３，５７９，４５０号、同第３，６００，３７２号、同第３，７０２，７５７号、および同第３，７０８，４２２号に記載されている。
【００４６】
一実施形態では、分散剤成分は、潤滑剤配合物の１〜６重量パーセント、あるいは２〜５．５または３〜５パーセントの量で存在する。これらの量は、１つより多くの種が存在する場合に存在し得る個々の分散剤の総量を表す。一実施形態では、分散剤成分は、１種または１種より多くのスクシンイミド分散剤を含む。一実施形態では、１種または１種より多くのスクシンイミド分散剤は、ホウ素化され、すなわちホウ素を含有しており、またはホウ素種もしくはホウ素化剤と反応され、したがって分散剤成分は、全体として、０．０５〜１重量パーセントのホウ素、あるいは、０．１〜０．７パーセントまたは０．２〜０．６パーセントのホウ素を含有する。複数のスクシンイミド分散剤が存在する場合、ホウ素は、分散剤の１つまたは１つより多くに含有され、または分散剤の１つまたは１つより多くと会合していてよく、他の分散剤の１つまたは１つより多くは、ホウ素化されていない。（ホウ素と分散剤種との反応または会合の形態は、限定的なものを意図しない）。分散剤成分全体のＴＢＮは、オイルフリーベースで表して４０〜１００、または４０〜９５、または４０〜９０、または４５〜７０、または５０〜６８であり得る。（ＴＢＮ、または全塩基価は、特定のエンドポイントまで試料を滴定するのに必要な、試料１グラム当たりのＫＯＨミリグラムで表される酸の量であり、ＡＳＴＭ  Ｄ−７９４に定義されている）。
【００４７】
一実施形態では、分散剤成分は、ホウ素含量が約０．１〜約１重量パーセント、または０．３〜０．８、または０．５〜０．７重量パーセントのホウ素含量を有し、ある特定の実施形態では、４〜９０または５０〜７０のＴＢＮを有する、第１のホウ素化スクシンイミド分散剤成分（すなわち、もう１つの個々の種）を含む。この実施形態では、分散剤成分は、ホウ素化されていない、または第１の分散剤成分よりも低い程度ホウ素化されている、第２の分散剤成分（１つまたは１つより多くの個々の種）も含む。したがって、第２のスクシンイミド分散剤成分は、０．１重量パーセント未満、または０．０５もしくは０．０１重量パーセント未満のホウ素含量を有することができ、あるいはホウ素を含有しなくてもよい。ある特定の実施形態では、第２のスクシンイミド分散剤成分のＴＢＮは、４０〜８０または４０〜７０または５０〜６０であり得る。
【００４８】
ある特定の実施形態では、分散剤成分は、１つより多くの個々の分散剤種、例えば、１つより多くの個々のスクシンイミド分散剤種を含む。これらの１つまたは１つより多くは、テレフタル酸、または無機リン化合物、またはジメルカプトチアジアゾール化合物のうちの少なくとも１つと反応される（またはそれらで後処理される）スクシンイミド分散剤であり得る。例えば、一実施形態では、３つの個々のスクシンイミド分散剤種が存在してもよく、１つの種は、ホウ素およびテレフタル酸で処理することができ、第２の種は、ホウ素、テレフタル酸、およびジメルカプトチアジアゾールで処理ことができ、第３の種は、後処理剤のいずれで処理されなくてもよい。個々の分散剤のこのような多くの組合せは、当業者に明らかであり、このような組合せは、特定量のホウ素が、分散剤成分全体を満たすように選択することができる。
【００４９】
他の添加剤が、本開示の技術の潤滑剤に存在することもできる。しばしば使用される成分の１つは、粘度調整剤であり、これは粘度向上剤とも呼ばれる。粘度調整剤（ＶＭ）および分散剤粘度調整剤（ＤＶＭ）は、周知である。ＶＭおよびＤＶＭの例として、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリオレフィン、スチレン−マレイン酸エステルコポリマー、ならびにホモポリマー、コポリマーおよびグラフトコポリマーを含む類似のポリマー物質を挙げることができる。ＤＶＭは、窒素を含有するメタクリレートポリマー、例えば、メチルメタクリレートおよびジメチルアミノプロピルアミンに由来する窒素を含有するメタクリレートポリマーを含むことができる。
【００５０】
市販で入手可能なＶＭ、ＤＶＭおよびそれらの化学型の例として、以下を挙げることができる。ポリイソブチレン（例えばＢＰ  Ａｍｏｃｏ製のＩｎｄｏｐｏｌ（商標）またはＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ製のＰａｒａｐｏｌ（商標））；オレフィンコポリマー（例えばＬｕｂｒｉｚｏｌ製のＬｕｂｒｉｚｏｌ（商標）７０６０、７０６５、および７０６７、ならびにＭｉｔｓｕｉ製のＬｕｃａｎｔ（商標）ＨＣ−２０００ＬおよびＨＣ−６００）；水素化スチレン−ジエンコポリマー（例えばＳｈｅｌｌ製のＳｈｅｌｌｖｉｓ（商標）４０および５０、ならびにＬｕｂｒｉｚｏｌ製のＬＺ（登録商標）７３０８、および７３１８）；分散剤コポリマーであるスチレン／マレエートコポリマー（例えばＬｕｂｒｉｚｏｌ製のＬＺ（登録商標）３７０２および３７１５）；いくつかが分散剤特性を有するポリメタクリレート（例えばＲｏｈＭａｘ製のＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（商標）シリーズのもの、Ａｆｔｏｎ製のＨｉｔｅｃ（商標）シリーズ、およびＬｕｂｒｉｚｏｌ製のＬＺ  ７７０２（商標）、ＬＺ  ７７２７（商標）、ＬＺ  ７７２５（商標）およびＬＺ  ７７２０Ｃ（商標））；オレフィン−グラフト−ポリメタクリレートポリマー（例えば、ＲｏｈＭａｘ製のＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（商標）２−５００および２−６００）；および水素化ポリイソプレンスターポリマー（例えば、Ｓｈｅｌｌ製のＳｈｅｌｌｖｉｓ（商標）２００および２６０）。Ｌｕｂｒｉｚｏｌ製のＡｓｔｅｒｉｃ（商標）ポリマー（放射状または星型構造を有するメタクリレートポリマー）も含まれる。使用することができる粘度調整剤は、米国特許第５，１５７，０８８号、同第５，２５６，７５２号および同第５，３９５，５３９号に記載されている。ＶＭおよび／またはＤＶＭは、機能的流体中に、２０重量％までの濃度で使用することができる。１〜１２重量％、または３〜１０重量％の濃度を使用することができる。
【００５１】
本発明の技術で使用される組成物に使用され得る別の成分は、補助的な摩擦調整剤である。これらの摩擦調整剤は、当業者に周知である。使用することができる摩擦調整剤の一覧は、米国特許第４，７９２，４１０号、同第５，３９５，５３９号、同第５，４８４，５４３号および同第６，６６０，６９５号に含まれている。米国特許第５，１１０，４８８号は、摩擦調整剤として有用な脂肪酸の金属塩、特に亜鉛塩を開示している。使用することができる補助的な摩擦調整剤の一覧には、以下が含まれ得る。
脂肪ホスファイト                        ホウ素化アルコキシル化脂肪アミン
脂肪酸アミド                            脂肪酸の金属塩
脂肪エポキシド                          硫化オレフィン
ホウ素化脂肪エポキシド                  脂肪イミダゾリン
先に論じた脂肪アミン以外の脂肪アミン    カルボン酸とポリアルキレン−ポリアミンと
の縮合生成物
グリセロールエステル                    サリチル酸アルキルの金属塩
ホウ素化グリセロールエステル            アルキルリン酸のアミン塩
アルコキシル化脂肪アミン                エトキシル化アルコール
オキサゾリン                            イミダゾリン
ヒドロキシアルキルアミド                ポリヒドロキシ第三級アミン
およびそれらの２種または２種より多くの混合物。
【００５２】
これらのタイプの摩擦調整剤のそれぞれの代表的なものは、公知であり、市販で入手可能である。例えば、脂肪ホスファイトは、一般に、式（ＲＯ）２ＰＨＯまたは（ＲＯ）（ＨＯ）ＰＨＯのものであってもよく、ここでＲは、油溶性を付与するのに十分な長さのアルキル基またはアルケニル基であり得る。適切なホスファイトは、市販で入手可能であり、米国特許第４，７５２，４１６号に記載の通り合成することができる。
【００５３】
使用することができるホウ素化脂肪エポキシドは、カナダ特許第１，１８８，７０４号に開示されている。これらの油溶性ホウ素含有組成物は、ホウ素供給源、例えばホウ酸または三酸化ホウ素を、少なくとも８個の炭素原子を含有し得る脂肪エポキシドと反応させることによって調製することができる。非ホウ素化脂肪エポキシドも、補助的な摩擦調整剤として有用であり得る。
【００５４】
使用され得るホウ素化アミンは、米国特許第４，６２２，１５８号に開示されている。ホウ素化アミン摩擦調整剤（ホウ素化アルコキシル化脂肪アミンを含む）は、前述の通り、ホウ素化合物を、単純な脂肪アミンおよびヒドロキシ含有第三級アミンを含む対応するアミンと反応させることによって調製することができる。ホウ素化アミンを調製するのに有用なアミンには、商標「ＥＴＨＯＭＥＥＮ」によって公知であり、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから入手可能な市販のアルコキシル化脂肪アミン、例えばビス［２−ヒドロキシエチル］−ココアミン、ポリオキシエチレン［１０］ココアミン、ビス［２−ヒドロキシエチル］ソイアミン、ビス［２−ヒドロキシエチル］−タローアミン、ポリオキシエチレン−［５］タローアミン、ビス［２−ヒドロキシエチル］オレイルアミン、ビス［２−ヒドロキシエチル］オクタデシルアミン、およびポリオキシエチレン［１５］オクタデシルアミンが含まれ得る。このようなアミンは、米国特許第４，７４１，８４８号に記載されている。
【００５５】
アルコキシル化脂肪アミンおよび脂肪アミン自体（例えば、オレイルアミン）は、摩擦調整剤として有用となり得る。これらのアミンは、市販で入手可能である。
【００５６】
グリセロールのホウ素化および非ホウ素化脂肪酸エステルの両方を、摩擦調整剤として使用することができる。グリセロールのホウ素化脂肪酸エステルは、グリセロールの脂肪酸エステルを、ホウ酸などのホウ素供給源でホウ素化することによって調製することができる。グリセロールの脂肪酸エステル自体は、当技術分野で周知の様々な方法によって調製することができる。これらのエステルの多く、例えばモノオレイン酸グリセロールおよび獣脂酸グリセロール（ｇｌｙｃｅｒｏｌ  ｔａｌｌｏｗａｔｅ）は、商業規模で製造されている。市販のモノオレイン酸グリセロールは、４５重量％〜５５重量％のモノエステルおよび５５重量％〜４５重量％のジエステルの混合物を含有し得る。
【００５７】
脂肪酸は、先のグリセロールエステルを調製するのに使用することができる。また、脂肪酸は、それらの金属塩、アミド、およびイミダゾリンを調製するのに使用することができ、それらのいずれかを、摩擦調整剤として使用することもできる。脂肪酸は、６〜２４個の炭素原子、または８〜１８個の炭素原子を含有することができる。有用な酸は、オレイン酸であり得る。
【００５８】
脂肪酸のアミドは、アンモニア、または第一級もしくは第二級アミン、例えばジエチルアミンおよびジエタノールアミンとの縮合によって調製されたアミドであり得る。脂肪イミダゾリンには、酸と、ジアミンまたはポリアミン、例えばポリエチレンポリアミンとの環式縮合生成物が含まれ得る。一実施形態では、摩擦調整剤は、Ｃ８〜Ｃ２４脂肪酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物、例えば、イソステアリン酸とテトラエチレンペンタアミンとの生成物であり得る。カルボン酸とポリアルキレンアミンとの縮合生成物は、イミダゾリンまたはアミドであり得る。
【００５９】
また、脂肪酸は、その金属塩として、例えば亜鉛塩として存在し得る。これらの亜鉛塩は、酸性、中性または塩基性（過塩基性）であり得る。これらの塩は、亜鉛を含有している試薬と、カルボン酸またはその塩との反応から調製することができる。これらの塩の有用な調製方法は、酸化亜鉛をカルボン酸と反応させることである。有用なカルボン酸は、本明細書で先に記載のカルボン酸である。適切なカルボン酸には、Ｒが脂肪族または脂環式炭化水素ラジカルである式ＲＣＯＯＨのカルボン酸が含まれる。これらには、Ｒが、脂肪基、例えば、ステアリル、オレイル、リノレイル、またはパルミチルであるカルボン酸が含まれる。また、亜鉛が、中性塩を調製するのに必要な量よりも化学量論的に過剰な量で存在する亜鉛塩が適している。亜鉛が、化学量論量の１．１〜１．８倍、例えば化学量論量の１．３〜１．６倍で存在する塩を使用することができる。これらのカルボン酸亜鉛は、当技術分野で公知であり、米国特許第３，３６７，８６９号に記載されている。また、金属塩には、カルシウム塩が含まれ得る。例として、過塩基性カルシウム塩を挙げることができる。
【００６０】
また、硫化オレフィンは、摩擦調整剤として使用される周知の市販の材料である。適切な硫化オレフィンは、米国特許第４，９５７，６５１号および同第４，９５９，１６８号の詳細な教示に従って調製される硫化オレフィンである。それらの文書に記載されているのは、多価アルコールの少なくとも１つの脂肪酸エステル、少なくとも１つの脂肪酸、少なくとも１つのオレフィン、および一価のアルコールの少なくとも１つの脂肪酸エステルからなる群から選択される２つまたは２つより多くの反応物の共硫化混合物である。オレフィン成分は、脂肪族オレフィンであってよく、これは通常、４〜４０個の炭素原子を含有する。これらのオレフィンの混合物は、市販で入手可能である。本発明のプロセスに有用な硫化剤には、硫黄元素、硫化水素、硫黄ハロゲン化物と硫化ナトリウム、および硫化水素と硫黄または二酸化硫黄の混合物が含まれる。
【００６１】
サリチル酸アルキルの金属塩には、長鎖（例えばＣ１２〜Ｃ１６）アルキル置換サリチル酸のカルシウム塩および他の塩が含まれる。
【００６２】
アルキルリン酸のアミン塩には、商標Ｐｒｉｍｅｎｅ（商標）で販売されている、リン酸オレイルおよびリン酸の他の長鎖エステルと、第三級−脂肪族第一級アミンなどのアミンとの塩が含まれる。
【００６３】
補助的な摩擦調整剤の量は、存在する場合、潤滑組成物の０．１〜１．５重量パーセント、例えば０．２〜１．０または０．２５〜０．７５パーセントであり得る。しかし、一部の実施形態では、補助的な摩擦調整剤の量は、０．２重量パーセント未満または０．１重量パーセント未満、例えば０．０１〜０．１パーセントで存在する。
【００６４】
また、本発明の技術の組成物は、清浄剤を含み得る。本明細書で使用される清浄剤は、有機酸の金属塩である。清浄剤の有機酸部分は、スルホネート、カルボキシレート、フェネート、またはサリチレートであり得る。清浄剤の金属部分は、アルカリ金属またはアルカリ土類金属であり得る。適切な金属には、ナトリウム、カルシウム、カリウム、およびマグネシウムが含まれる。典型的に、清浄剤は過塩基性であり、このことは、中性金属塩を形成するのに必要な量よりも化学量論的に過剰な量の金属塩基が存在することを意味する。
【００６５】
適切な過塩基性有機塩には、実質的に親油性の特徴を有し、有機材料から形成されるスルホン酸塩が含まれる。有機スルホネートは、潤滑剤および清浄剤の分野で周知の材料である。スルホネート化合物は、平均で１０〜４０個の炭素原子、例えば平均で１２〜３６個の炭素原子または１４〜３２個の炭素原子を含有すべきである。同様に、フェネート、サリチレート、およびカルボキシレートは、実質的に親油性の特徴を有する。
【００６６】
本発明は、炭素原子を、芳香族立体構造またはパラフィン系立体構造のいずれかにするが、ある特定の実施形態では、アルキル化芳香族が用いられる。ナフタレンに基づく材料を用いることができるが、最適な芳香族は、ベンゼン部分である。
【００６７】
したがって、適切な組成物は、過塩基性モノスルホン化アルキル化ベンゼン、例えばモノアルキル化ベンゼンを含む。典型的に、アルキルベンゼン画分は、スチルボトム供給源から得られ、モノアルキル化またはジアルキル化される。本発明では、モノアルキル化芳香族が、全体的な特性においてジアルキル化芳香族よりも優れていると思われる。
【００６８】
本発明のモノアルキル化塩（ベンゼンスルホネート）を得るために、モノアルキル化芳香族（ベンゼン）の混合物が利用されることが、時として望ましい。組成物の実質的な部分が、アルキル基供給源としてプロピレンポリマーを含有する混合物は、塩の可溶性を助けることができる。単官能性（例えば、モノスルホン化）材料を使用すると、分子の架橋が回避され、潤滑剤からの塩の沈殿が抑えられる。また、α−オレフィンでアルキル化することによって調製されたアルキル化ベンゼンを使用することが、しばしば望ましい。
【００６９】
塩は、「過塩基性」であり得る。過塩基性化することによって、中性塩のアニオンに必要な量よりも化学量論的に過剰の金属塩基が存在することを意味する。過塩基性化由来の過剰の金属は、潤滑剤に構築され得る酸を中和する効果がある。典型的に、過剰の金属は、アニオンを中和するのに必要な量を超えて、当量ベースで３０：１まで、例えば５：１〜１８：１の比で存在する。過塩基性材料は、しばしば炭酸化され、すなわち二酸化炭素と反応して、過剰量の金属を受け入れる助けになる。
【００７０】
組成物において利用される過塩基性塩の量は、典型的にオイルフリーベースで０．０２５〜３重量パーセント、例えば０．１〜１．０パーセントである。他の実施形態では、最終的な潤滑組成物は、清浄剤を含有せず、または清浄剤を実質的に含有せず、またはごく少量の清浄剤を含有することができる。すなわち、例えばカルシウム過塩基性清浄剤について、その量は、例えば２５０ｐｐｍ未満のカルシウム、例えば０〜２５０もしくは１〜２００もしくは１０〜１５０もしくは２０〜１００もしくは３０〜５０ｐｐｍのカルシウム、または先の０ではない量のいずれか未満を提供するような量であり得る。このことは、３００〜６００ｐｐｍのカルシウムを提供するのに十分なカルシウム清浄剤を含有し得るより従来型の配合物とは対照的である。過塩基性塩は、通常、約５０％までの油を有し、オイルフリーベースで１０〜８００または１０〜６００のＴＢＮ範囲を有する。ホウ素化および非ホウ素化塩基性清浄剤は、米国特許第５，４０３，５０１号および同第４，７９２，４１０号に記載されている。
【００７１】
また、本発明の組成物は、少なくとも１つのリン系酸、リン系酸塩、リン系酸エステルまたは硫黄含有類似体を含むそれらの誘導体を、０．００２〜１．０重量パーセントの量で含むことができる。リン系酸、それらの塩、エステルまたは誘導体には、リン酸、亜リン酸、リン系酸エステルまたはそれらの塩、ホスファイト、リンを含有するアミド、リンを含有するカルボン酸またはエステル、リンを含有するエーテル、およびそれらの混合物が含まれる。
【００７２】
一実施形態では、リン系酸、エステルまたは誘導体は、有機または無機リン系酸、リン系酸エステル、リン系酸塩、またはそれらの誘導体であり得る。リン系酸には、リン酸、ホスホン酸、ホスフィン酸、およびジチオリン酸を含めたチオリン酸、ならびにモノチオリン酸、チオホスフィン酸およびチオホスホン酸が含まれる。リン化合物の１つの群は、式
【化１３】
0006525439.tif 000018
によって表されるアルキルリン酸モノアルキル第一級アミン塩であり、式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３は、アルキル基もしくはヒドロカルビル基であり、またはＲ１およびＲ２の一方は、Ｈであり得る。この材料は、ジアルキルリン酸エステルとモノアルキルリン酸エステルの１：１混合物であり得る。このタイプの化合物は、米国特許第５，３５４，４８４号に記載されている。
【００７３】
８５パーセントのリン酸は、完全に配合された組成物に添加するのに適した材料であり、組成物の重量に対して０．０１〜０．３重量パーセントのレベルで、例えば０．０３〜０．２または〜０．１パーセントのレベルで含まれ得る。
【００７４】
存在し得る他のリン含有材料には、亜リン酸ジアルキル（時としてホスホン酸水素ジアルキルと呼ばれる）、例えば亜リン酸ジブチルが含まれる。さらに他のリン材料には、ホスホロチオ酸のリン酸化ヒドロキシ置換トリエステルおよびそのアミン塩、ならびに硫黄を含まないリン酸のヒドロキシ置換ジエステル、硫黄を含まないリン酸のリン酸化ヒドロキシ置換ジエステルまたはトリエステル、ならびにそれらのアミン塩が含まれる。これらの材料は、米国特許出願ＵＳ２００８−０１８２７７０にさらに記載されている。
【００７５】
任意選択で、他の材料が、前述の必要な成分または仕様と適合しないという条件で、本発明の技術の組成物に含まれていてもよい。このような材料には、酸化防止剤（すなわち、酸化阻害剤）が含まれ、それにはヒンダードフェノール酸化防止剤、第二級芳香族アミン酸化防止剤、例えばジノニルジフェニルアミンならびに他のアルキル置換基、例えばモノ−オクチルまたはジ−オクチルを含むモノノニルジフェニルアミンおよびジフェニルアミンなどの周知の変種、硫化フェノール酸化防止剤、油溶性銅化合物、リン含有酸化防止剤、ならびに有機スルフィド、ジスルフィドおよびポリスルフィド、例えば２−ヒドロキシアルキルチオエーテル、アルキルチオエーテルまたは１−ｔ−ドデシルチオ−２−プロパノールまたは硫化４−カルボブトキシシクロヘキセンまたは他の硫化オレフィンが含まれる。また、腐食防止剤、例えばトリルトリアゾールおよびジメルカプトチアジアゾール、ならびにこのような材料の油溶性誘導体が含まれ得る。他の任意選択の成分には、シール膨潤（ｓｅａｌ  ｓｗｅｌｌ）組成物、例えばイソデシルスルホランまたはフタル酸エステルが含まれ、これらは、シールを柔軟に維持するように設計されている。流動点降下剤、例えばアルキルナフタレン、ポリメタクリレート、酢酸ビニル／フマレートコポリマーまたは／マレエートコポリマー、およびスチレン／マレエートコポリマーも許容される。他の材料は、摩耗防止剤、例えばジアルキルジチオリン酸亜鉛、アジピン酸トリデシル、およびヒドロキシカルボン酸の様々な長鎖誘導体、例えば米国特許出願第２００６−０１８３６４７号に記載のタルトレート、タルトラミド、タルトリミド、およびシトレートである。これらの任意選択の材料は、当業者に公知であり、一般に市販で入手可能であり、欧州特許出願公開第７６１，８０５号により詳細に説明されている。腐食防止剤（例えば、トリルトリアゾール、ジメルカプトチアジアゾール）、染料、流動化剤、匂いマスキング剤、および消泡剤などの公知の材料が含まれていてもよい。有機ホウ酸エステルおよび有機ホウ酸塩が含まれていてもよい。
【００７６】
先の成分は、完全に配合された潤滑剤の形態、またはより少量の潤滑油中の濃縮物の形態であり得る。こうした成分が濃縮物中に存在する場合、それらの濃度は、一般に、最終ブレンドではさらに希釈された形態でのそれらの濃度に正比例する。
【００７７】
本明細書で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、当業者に周知のその通常の意味で使用される。具体的には、分子の残りに直接結合している炭素原子を有し、主に炭化水素の特徴を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例として、以下が挙げられる。
−  炭化水素置換基、すなわち脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族で置換されている芳香族置換基、脂肪族で置換されている芳香族置換基および脂環式で置換されている芳香族置換基、ならびに環が分子の別の部分によって完成する環式置換基（例えば、２つの置換基が一緒になって環を形成する）；
−  置換されている炭化水素置換基、すなわち本発明の文脈では、置換基（例えば、ハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソおよびスルホキシ）の主に炭化水素の性質を変えない、非炭化水素基を含有する置換基；
−  ヘテロ置換基、すなわち本発明の文脈では、主に炭化水素の特徴を有するが、それ以外では炭素原子から構成される環または鎖中に炭素以外を含有し、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルとしての置換基を包含する置換基。ヘテロ原子には、硫黄、酸素および窒素が含まれる。一般に、２個以下または１個以下のヘテロ原子が、ヒドロカルビル基の炭素原子１０個ごとに存在し、典型的に、ヒドロカルビル基にはヘテロ原子は存在しない。
【００７８】
前述の材料のいくつかは、最終配合物において相互作用する場合があり、したがって最終配合物の成分は、最初に添加される成分とは異なり得ることが公知である。例えば、金属イオン（例えば清浄剤の）は、他の分子の他の酸性またはアニオン性部位に移動し得る。それによって形成された、本発明の組成物を用いてその所期の使用で形成された生成物を含む生成物は、容易に説明できない場合がある。それにもかかわらず、このようなすべての改変および反応生成物は、本発明の範囲に含まれる。本発明は、前述の成分を混合することによって調製される組成物を包含する。
【００７９】
本発明の組成物における１つまたは１つより多くのリン含有化合物の量は、ある特定の実施形態では、０．０１〜２重量パーセント、あるいは０．０２〜１または０．０５〜０．５重量パーセントであり得る。それに応じて、組成物のリン総含量は、当然のことながら選択される特定の化合物のリン含量に応じて、例えば０．０１〜０．３重量パーセントまたは０．００３または０．０３〜０．２０重量パーセントまたは０．０５〜０．１５重量パーセントであり得る。ある特定の実施形態では、本開示の技術の配合物は、ジアルキルジチオリン酸亜鉛の形態のリンを含有していても含有していなくてもよい。一部の実施形態では、０．１重量パーセント未満または０．０１重量パーセントのジアルキルジチオリン酸亜鉛が存在する。このような材料は、式
［（Ｒ８Ｏ）（Ｒ９Ｏ）Ｐ（＝Ｓ）−Ｓ−］２−Ｚｎ
によって表すことができ、式中、Ｒ８およびＲ９は、独立に、３〜２０個の炭素原子、または３〜１６個もしくは３〜１２個の炭素原子を有するアルキル、シクロアルキル、アラルキルまたはアルカリール基などのヒドロカルビル基である。このような材料は、典型的に、アルコールＲ８ＯＨおよびＲ９ＯＨの１つまたは混合物（第二級アルコールおよび第一級アルコール、例えばイソプロパノールおよび４−メチル−２−ペンタノールの混合物である得る）と、五硫化二リンを反応させて酸を得、その後酸化亜鉛で中和することによって調製される。
【００８０】
組成物が濃縮物の形態である場合、様々な成分の相対量は、例えば１０などの倍数で比例して増大する（それに応じて低減する潤滑粘度の油を除く）。
【００８１】
本明細書で使用される場合、用語「縮合生成物」は、縮合反応が実際に生じて生成物を直接得られるかどうかに関係なく、酸または酸の反応性等価物（例えば、酸ハロゲン化物、無水物、またはエステル）と、アルコールまたはアミンとの縮合反応によって調製することができる、エステル、アミド、イミドおよび他のこのような材料を包含することを企図する。したがって、例えば特定のエステルは、縮合反応による直接的なものではなく、エステル交換反応によって調製することができる。得られた生成物は、やはり縮合生成物とみなされる。
【００８２】
記載の各化学成分の量は、慣習的に市販材料に存在し得る任意の溶媒または希釈油を除いて、すなわち別段指定されない限り、活性な化学物質ベースで提示される。しかし別段指定されない限り、本明細書で言及される各化学物質または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および普通は市販等級で存在すると理解されている他のこのような材料を含有し得る、市販等級の材料であると解釈されるべきである。
【００８３】
本明細書で使用される場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、当業者に周知のその通常の意味で使用される。具体的には、それは分子の残りに直接結合している炭素原子を有し、主に炭化水素の特徴を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例として、脂肪族置換基、脂環式置換基、および芳香族置換基を含めた炭化水素置換基；置換されている炭化水素置換基（すなわち、本発明の文脈では、置換基の主に炭化水素の性質を変えない、非炭化水素基を含有する置換基）；ならびにヘテロ置換基（すなわち、主に炭化水素の特徴を同様に有するが、環または鎖中に炭素以外を含有する置換基）が挙げられる。用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」のより詳細な定義は、米国特許出願公開第２０１０−０１９７５３６号の段落［０１３７］〜［０１４１］に見られる。
【００８４】
前述の材料のいくつかは、最終配合物において相互作用する場合があり、したがって最終配合物の成分は、最初に添加される成分とは異なり得ることが公知である。例えば、金属イオン（例えば清浄剤の）は、他の分子の他の酸性またはアニオン性部位に移動し得る。それによって形成された、本発明の組成物を用いてその所期の使用で形成された生成物を含む生成物は、容易に説明できない場合がある。それにもかかわらず、このようなすべての改変および反応生成物は、本発明の範囲に含まれる。本発明は、前述の成分を混合することによって調製される組成物を包含する。
【００８５】
本明細書における本発明は、トランスミッション流体に良好な摩擦性能を提供するのに有用であり、そのことは、以下の実施例を参照することによってより良好に理解され得る。
【実施例】
【００８６】
試験のために、以下の配合物を調製する。
【００８７】
オートマチックトランスミッションのための典型的なまたは従来の潤滑剤を示す、以下を含有する出発潤滑剤を調製する（油以外の成分のそれぞれは、オイルフリーベースで表され、すべての百分率は重量による）：
潤滑粘度の油（合計１００％までの量）；
ポリメタクリレート粘度調整剤、３．４％
流動点降下剤、０．２％
摩耗防止剤：０．２８％、亜リン酸ジブチルおよび亜リン酸ジ（長鎖アルキル）を含む
スクシンイミド分散剤：４．２８％、ホウ素化スクシンイミド分散剤およびジメルカプトチアジアゾールで処理した分散剤を含む
シール膨潤剤：０．５％
腐食防止剤：０．０６％
酸化防止剤：１．１％、ヒンダードフェノール性エステル酸化防止剤および芳香族アミン酸化防止剤を含む
清浄剤：０．１８％過塩基性スルホン酸カルシウム清浄剤（低ＴＢＮ材料および高ＴＢＮ材料）
従来の摩擦調整剤パッケージ：０．６１％、リン酸（８５％）、ホウ酸エステル、ポリオキシエチレンタローアルキルアミン、ヒドロキシエチルヘプタデセニルイミダゾリン、および長鎖ヒドロキシアルキルアミンを含む
少量の従来の他の添加剤（消泡剤、染料および香料添加剤を含む）
【００８８】
（実施例１）
実施例１は、出発潤滑剤に、０．７０重量パーセントのジココアミンとグリコール酸との縮合生成物（アミド）、および０．７０重量パーセントのシュウ酸ジメチルとＮ，Ｎ−ジ（Ｃ１８  アルキル）プロピレン−１，３−ジアミンとの反応によって形成されたビスアミドも含有している。（Ｃ１８  アルキル基は、イソステアリン酸の構造の特徴を有する。）
【００８９】
（実施例２）
長鎖ヒドロキシアルキルアミンの量が０．０１％だけ少なく、酸化防止剤成分が０．４％の置換ヒドロカルビルスルフィドをさらに含み、少量の従来の他の特定の添加剤がわずかに異なることを除いて、実施例１と同じ出発潤滑剤を使用する。実施例２の配合物は、改変した出発潤滑剤中に、０．７０重量パーセントのシュウ酸ジメチルとＮ，Ｎ−ジ（Ｃ１８  アルキル）プロピレン−１，３−ジアミンとの反応によって形成されたビスアミドを含有している。（Ｃ１８  アルキル基は、イソステアリン酸の構造の特徴を有する。）
【００９０】
参照例Ｂ（１３８）、Ｃ（１２９）、およびＤ（１２３）では、類似の出発潤滑剤が使用されるが、それらは、一般に以下に示される特定成分および量のある特定の量および組成が異なる。
【００９１】
参照例Ｂ（１３８）：摩耗防止成分の量：０．２８％
分散剤成分の量：３．７１％
酸化防止剤成分の量：１．５％
清浄剤成分の量：０．２９％
従来の摩擦調整剤成分の量：０．５１％
また、参照例Ｂ（１３８）は、０．６０重量パーセントの、シュウ酸ジメチルとＮ，Ｎ−ジ（Ｃ１８  アルキル）プロピレン−１，３−ジアミンとの反応によって形成されたビスアミドを含有する。
【００９２】
参照例Ｃ（１２９）：摩耗防止成分の量：０．２％
分散剤成分の量：３．７７％
腐食防止剤成分の量：０．１１％
酸化防止剤成分の量：１．５％
清浄剤成分の量：０．２３％
従来の摩擦調整剤成分の量：０．６２％
また、参照例Ｃ（１２９）は、０．７５重量％の、ジココアミンとグリコール酸との縮合生成物（アミド）を含有する。
【００９３】
参照例Ｄ（１２３）：摩耗防止成分の量：０．２％
分散剤成分の量：３．９９％
腐食防止剤成分の量：０．１２％
酸化防止剤成分の量：１．５％
清浄剤成分の量：０．１０％
従来の摩擦調整剤成分の量：０．５７％
また、参照例Ｄ（１２３）は、０．６６重量パーセントの、ジココアミンとグリコール酸との縮合生成物（アミド）を含有する。
【００９４】
こうして調製された配合物を、潤滑された鋼クラッチプレートを紙ベースの摩擦円板で、噛合いと解放を繰り返す摩擦試験に付す。試験は、ＳＡＥ  Ｎｏ．２  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｗｅｔ  Ｆｒｉｃｔｉｏｎ  Ｍａｔｅｒｉａｌ  Ｔｅｓｔ  Ｍａｃｈｉｎｅ、または等価な機械でＧＫまたはＤＫＡ仕様書に従って実施する。測定値を、５００、２５００、および１０，０００回の解放サイクル時に記録する。
【００９５】
すべての測定を、１００℃に維持した潤滑剤配合物を用いて行う。第１の測定は、「準静止」摩擦係数である。この測定では、クラッチは、加熱条件下、１０ｒ．ｐ．ｍ．のシフトで、２７０℃の鋼プレート温度に達した直後に離脱する。準静止摩擦係数は、離脱し始め、スリップ速度が安定化した０．５秒後に測定する。第２の測定は、「静止」摩擦係数のためのものであり、その条件は、１０ｒ．ｐ．ｍ．の相対速度で移動するクラッチプレートが解放された直後の摩擦係数と定義される。同様に、動的摩擦係数を、クラッチ噛合いとして９０％、５０％、および１０％のスリップ速度で記録する。
【００９６】
試験結果を、以下の表に示す。登録ごとに、関連する摩擦係数を、５００サイクル（試験開始）、２５００サイクル（試験最中）、および１０，０００サイクル（試験最後）に、順に記録する。
【表１】
0006525439.tif 000019
【００９７】
結果は、シュウ酸ビスアミドおよび成分（ｃ）のアミドの両方を含有する本発明の実施例が、試験の５００〜１０，０００サイクルで相対的に安定なままの優れた摩擦性能特性を呈することを示している。準静止摩擦係数は、１．０２〜１．０９の安定な高い値である。静止摩擦係数は、実質的に０．１３５を超えない安定な値である。
【００９８】
先に言及した書類のそれぞれは、先に具体的に列挙されていても列挙されていなくても、任意の先の特許出願（それから優先権が主張される）を含み、参照によって本明細書に組み込まれる。いかなる文書への言及も、このような文書が従来技術とみなされ、または任意の管轄の当業者の一般知識を構築すると認めるものではない。実施例または別段明確に示されている場合を除き、材料の量、反応条件、分子量、炭素原子数等を特定する本説明におけるすべての数量は、任意選択で用語「約」によって修飾されると理解されたい。本明細書に記載の量、範囲および比の上限および下限は、独立に組み合わせることができると理解されたい。同様に、本発明の要素ごとの範囲および量は、他の要素のいずれかの範囲または量と一緒に使用することができる。
【００９９】
本明細書で使用される場合、移行語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」は、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含有する（ｃｏｎｔａｉｎｉｎｇ）」または「によって特徴付けられる（ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚｅｄ  ｂｙ）」と同義であり、包括的であり、またはオープンエンドであり、記載されていない追加の要素または方法ステップを排除しない。しかし、本明細書の「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の各記載において、この用語は、代替実施形態として、句「から本質的になる」および「からなる」を包含することも企図し、ここで「からなる」は、特定されていない任意の要素またはステップを排除し、「から本質的になる」は、考慮中の組成物または方法の基本的なまたは必須の新規な特徴に実質的に影響を及ぼさない、記載されていない追加の要素またはステップを包含することを許容する。表現「からなる」または「から本質的になる」は、特許請求の範囲の１つの要素に適用される場合、その特許請求の範囲のいずれかに「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」が存在するとしても、その要素によって表されるタイプのすべての種を制限することを企図する。
【０１００】
ある特定の代表的な実施形態および詳細は、本発明を例示する目的で示されており、本発明の範囲から逸脱することなく、様々な変更および改変がなされ得ることは、当業者には明らかである。これに関して、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によってのみ制限されるべきである。ある特定の管轄において、ある数値範囲に関する下位の値の１つもしくは１つより多くの列挙、またはより広範な一覧からの要素の下位の選択の列挙は、このような列挙が好ましい実施形態を表すことを意味する。