(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
入射した放射線をパルスとして検出する検出部と、
放射線のエネルギーに応じて前記パルスを複数のチャネルに弁別する弁別部と、
前記チャネルより低分解能の複数のエネルギー領域に、前記弁別されたパルスを更に割り当てる割当部と、
前記エネルギー領域ごとに異なる態様で音出力する音出力部と、
前記各エネルギー領域へ割り当てられたパルスのうちパルス数が最も多いエネルギー領域以外のパルスを間引く間引部と、を備え、
前記音出力部は、前記間引部によって間引かれなかったエネルギー領域のパルスに対し音出力することを特徴とする放射線検出装置。
【請求項２】
前記割当部は、少なくとも、予め決められた検出対象の核種の光電ピークの前後５％の範囲が同一のエネルギー領域に属するように該エネルギー領域を設定していることを特徴とする請求項１に記載の放射線検出装置。
【請求項３】
前記割当部は、予め決められた検出対象の複数の核種の光電ピークがそれぞれ異なるエネルギー領域に属するように該エネルギー領域を設定していることを特徴とする請求項１または２に記載の放射線検出装置。
【請求項４】
前記音出力部は、前記エネルギー領域ごとに異なる音階で音出力することを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の放射線検出装置。
【請求項５】
前記音出力部は、前記エネルギー領域ごとに異なる音声で音出力することを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の放射線検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、線源から放射された放射線エネルギーを検出する放射線検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
放射線検出装置として、ブザー音によって周囲に放射線の存在を知らせるものが知られている。このような放射線検出装置では、放射線のエネルギースペクトルを可視化してスペクトルメータ等で表示して、放射線のエネルギー情報を作業者に把握させている。しかしながら、スペクトル解析の専門知識がなければ、放射線のエネルギースペクトルからは放射線のエネルギー情報を把握することが難しい。また、作業者はスペクトルメータの表示画面を目視しながら検出しなければならず、検出作業が煩雑になると共に、特に視力が弱い作業者には負担になっていた。
【０００３】
また、放射線のエネルギー情報を可視化する代わりに可聴化して作業者に把握させる放射線検出装置も知られている（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に記載の放射線検出装置では、放射線のエネルギーの光電ピークとなるエネルギー値が検出され、このエネルギー値に応じた周波数の音がスピーカーから出力される。作業者は、スピーカーから出力される音から放射線のエネルギー情報を把握するため、スペクトル解析のような専門知識が不要となる。さらに、放射線検出装置の表示画面を目視せずに放射線を検出できるため、検出作業を簡略化でき、特に視力が弱い作業者の負担が軽減される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−８８２８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１に記載の放射線検出装置で検出される放射線のエネルギーは、同じ空間内であっても、光電ピークをとるエネルギー値が小刻みに変動している。エネルギー値の変動に追従してスピーカーから出力される音の周波数が変化するため、音の変化が慌ただしく作業者に聞き取り難くなることが危惧される。また、エネルギー値に応じて音の周波数が変化しても、作業者が音の違いを正確に聞き分けることができない恐れがある。このため、上記の放射線検出装置では、放射線のエネルギー値を可聴化しても、放射線のエネルギー情報を作業者に適切に把握させることが困難となっていた。
【０００６】
本発明はかかる点に鑑みてなされたものであり、放射線のエネルギー情報を作業者の聴覚で適切に把握させることができる放射線検出装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の放射線検出装置は、入射した放射線をパルスとして検出する検出部と、放射線のエネルギーに応じて前記パルスを複数のチャネルに弁別する弁別部と、前記チャネルより低分解能の複数のエネルギー領域に、前記弁別されたパルスを更に割り当てる割当部と、前記エネルギー領域ごとに異なる態様で音出力する音出力部と、前記各エネルギー領域へ割り当てられたパルスのうちパルス数が最も多いエネルギー領域以外のパルスを間引く間引部と、を備え、前記音出力部は、前記間引部によって間引かれなかったエネルギー領域のパルスに対し音出力することを特徴とする。
【０００８】
この構成によれば、放射線のエネルギーに応じてパルスが複数のチャネルに弁別されるため、検出対象の放射線のパルスがバックグラウンド放射線のパルスに埋もれることがない。また、放射線のエネルギーが複数のエネルギー領域に大まかに分かれているため、同じエネルギー領域内であればエネルギーの異なるパルスであっても同一の態様で音出力される。したがって、放射線のエネルギーが小刻みに変動しても、音出力の態様が慌ただしく変化することがない。さらに、音出力の態様の数が、チャネル数よりも少ないエネルギー領域の数に制限されるため、作業者に音の違いを聞き分けさせることができる。よって、放射線のエネルギーに応じた音を作業者に適切に聞き取らせて、放射線検出装置の表示画面を目視させることなく作業者に放射線のエネルギー情報を把握させることができる。
【０００９】
また本発明の上記放射線検出装置において、前記割当部は、少なくとも、予め決められた検出対象の核種の光電ピークの前後５％の範囲が同一のエネルギー領域に属するように該エネルギー領域を設定している。この構成によれば、検出対象の各種の光電ピークが前後５％の範囲で変動しても同じ態様で音出力されるため、音出力によって作業者に検出対象の核種を把握させることができる。
【００１０】
また本発明の上記放射線検出装置において、前記割当部は、予め決められた検出対象の複数の核種の光電ピークがそれぞれ異なるエネルギー領域に属するように該エネルギー領域を設定している。この構成によれば、検出対象の複数の核種が異なる態様で音出力されるため、作業者に検出対象の核種を容易に区別させることができる。
【００１１】
また本発明の上記放射線検出装置において、前記エネルギー領域へ割り当てられたパルスを間引く間引部を更に備え、前記音出力部は、前記間引部によって間引かれたパルスに対し音出力しない。この構成によれば、パルスが間引かれることにより、不要な音出力を減らして、放射線のエネルギーに応じた音を作業者に聞き取らせ易くすることができる。
【００１２】
また本発明の上記放射線検出装置において、前記音出力部は、前記エネルギー領域ごとに異なる音階で音出力する。この構成によれば、音階によって作業者に放射能のエネルギーに関する情報を把握させることができる。
【００１３】
また本発明の上記放射線検出装置において、前記音出力部は、前記エネルギー領域ごとに異なる音声で音出力する。この構成によれば、音声によって作業者に放射能のエネルギーに関する情報を把握させることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、チャネルよりも低分解能の複数のエネルギー領域にパルスが割り当てられるため、放射線のエネルギーに応じた音を作業者に適切に聞き取らせることができる。よって、作業者に放射線検出装置の表示画面を目視させることなく放射線のエネルギー情報を把握させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施の形態に係る放射線検出装置の斜視図である。
【図２】本実施の形態に係るエネルギー領域と音出力の態様の対応例を示す図である。
【図３】本実施の形態に係る放射線検出装置による音出力の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、添付図面を参照して本実施の形態に係る放射線検出装置について説明する。図１は、本実施の形態に係る放射線検出装置の模式図である。なお、放射線検出装置は、図１に示す構成に限定されない。図１に示す放射線検出装置は一例に過ぎず、適宜変更が可能である。
【００１７】
図１に示すように、放射線検出装置１は、放射線のエネルギーを検出して、放射線のエネルギー情報を可聴化して作業者に把握させるように構成されている。放射線検出装置１には、放射線のエネルギーを検出する検出部１１が設けられている。検出部１１では、放射線の入射に応じてＮａＩやＣａＩ等のシンチレータ２１が発光し、光電子倍増管（Photo  Multiplier）２２でシンチレータの発光が光子数に応じた波高のパルスに変換される。なお、検出部１１は、シンチレータ２１の代わりに、半導体検出器等を用いて放射線のエネルギーを検出する構成でもよい。
【００１８】
検出部１１から出力されたパルスは、増幅部１２で増幅された後、Ａ／Ｄ変換部１３でアナログデータからデジタルデータに変換される。Ａ／Ｄ変換後のパルスは、弁別部１４で波高分析されて複数のチャネルに弁別され、チャネル毎にエネルギーの検出頻度が求められる。波高分析後のデータは演算部１５に入力されて、各チャネルのエネルギーの検出頻度から放射線のエネルギー強度が求められて表示部１６で表示される。また、波高分析後のパルスは、割当部１７、間引部１８、音出力部１９を経て、放射線のエネルギーに対応した音で可聴化されて作業者に対して音出力される。
【００１９】
ところで、波高分析時のチャネル数を多くすると（例えば、１０００ｃｈ以上）、放射線のエネルギーを高精度に検出可能であるが、演算処理の負担が大きくなる。一方で、波高分析時のチャネル数を少なくすると（例えば、１００ｃｈ以下）、演算処理の負担が軽減されるが、十分な検出精度を得ることができない。本実施の形態では、光電ピークを検出可能な最低限の検出精度を維持しつつ、演算処理の負担を軽減可能なチャネル数（例えば、１２８ｃｈ）に設定されている。このチャネル数で弁別した波高分析後のパルスに基づいて、放射線のエネルギー強度が求められると共に放射線のエネルギー情報が音出力される。
【００２０】
しかしながら、弁別後のパルスを個々のチャネルに対応した態様で音出力しても、作業者が音の違いを聞き分けることが難しい。そこで、弁別部１４で弁別されたパルスを、割当部１７にてチャネルよりも低分解能のエネルギー領域（例えば、１６領域から２４領域）に更に割り当て、間引部１８にて適宜パルスを間引いた後、音出力部１９にてエネルギー領域に応じた態様で音出力するようにしている。このように、音出力の態様の数を、作業者が音の違いを聞き分けることが可能な数に制限して、放射線のエネルギー情報を作業者に直感的に把握させている。
【００２１】
以下、図２を参照して、割当部による割当処理及び音出力部による出力処理について詳細に説明する。図２は、本実施の形態に係るエネルギー領域と音出力の態様の対応例を示す図である。なお、図２は、主要な核種が異なるエネルギー領域に属するように、γ線のエネルギー順列を切り分けた応用形を示している。また、図２は説明の便宜上、主要な核種のみ記載している。
【００２２】
図２に示すように、放射線検出装置１（図１参照）には、波高分析に使用されるチャネルよりも低分解能の複数のエネルギー領域Ａ−Ｈが設定されている。エネルギー領域Ａ−Ｈは、０−５０［ｋｅＶ］、５０−１００［ｋｅＶ］、１００−２００［ｋｅＶ］、２００−５５０［ｋｅＶ］、５５０−７５０［ｋｅＶ］、７５０−１０００［ｋｅＶ］、１０００−１６００［ｋｅＶ］のエネルギー値の範囲にそれぞれ設定されている。これらのエネルギー領域Ａ−Ｈには、少なくとも、予め決められた検出対象の核種の光電ピークの前後５％、より好ましくは前後１０％の範囲が同一のエネルギー領域に属するようにエネルギー領域が設定されている。
【００２３】
例えば、検出対象の核種の光電ピークの前後１０％の範囲が同一のエネルギー領域に属するように設定する場合、アメリシウム２４１（２４１Ａｍ）のエネルギー範囲を５９．５×０．９＝５３．６［ｋｅＶ］から５９．５×１．１＝６５．５［ｋｅＶ］とし、コバルト５７（５７Ｃｏ）のエネルギー範囲を１２２．０×０．９＝１０９．８［ｋｅＶ］から１２２．０×１．１＝１３４．２［ｋｅＶ］とし、セシウム１３７（１３７Ｃｓ）のエネルギー範囲を６６１．７×０．９＝５９５．５［ｋｅＶ］から６６１．７×１．１＝７２７．９［ｋｅＶ］とし、コバルト６０（６０Ｃｏ）のエネルギー範囲を１１７３．２×０．９＝１０５５．９［ｋｅＶ］から１３３２．５×１．１＝１４６５．８［ｋｅＶ］とし、エネルギー領域Ａ−Ｈが設定される。ここでは、アメリシウム２４１（２４１Ａｍ）のエネルギー範囲がエネルギー領域Ｂ、コバルト５７（５７Ｃｏ）のエネルギー範囲がエネルギー領域Ｃ、セシウム１３７（１３７Ｃｓ）のエネルギー範囲がエネルギー領域Ｅ、コバルト６０（６０Ｃｏ）のエネルギー範囲がエネルギー領域Ｇに設定される。なお、エネルギー領域は、予め設定される検出対象の核種や数等に応じて適宜変更が可能である。
【００２４】
また、各エネルギー領域Ａ−Ｈには連続する一群のチャネルが対応しており、各エネルギー領域Ａ−Ｈに対して割当部１７（図１参照）によって波高分析後の各チャネルのパルスが割り当てられる。すなわち、放射線のエネルギーに対応したパルスが複数のチャネルに弁別された後、各チャネルのパルスがそれぞれエネルギー領域Ａ−Ｈに割り当てられる。また、各エネルギー領域Ａ−Ｈには、それぞれ異なる音出力の態様１−８が関連付けられている。音出力の態様としては、一例として「ド・レ・ミ・ファ・ソ・ラ・シ・ド」等の音階が設定されている。
【００２５】
割当部１７によって弁別後のパルスが各エネルギー領域Ａ−Ｈに割り当てられると、各エネルギー領域Ａ−Ｈに応じた音出力の態様１−８が選択される。例えば、エネルギー領域Ａに放射線のエネルギーが割り当てられると、音出力部１９（図１参照）によってエネルギー領域Ａに関連付けられた態様１の「ド」が音出力される。この場合、音出力の態様の数も作業者が聞き分け可能な数に制限されているため、作業者に放射線のエネルギーに応じた音を適切に聞き取らせることができる。
【００２６】
このとき、他のエネルギー領域でも僅かではあるが放射線のエネルギーが割り当てられるが、放射線のパルス数が少ないものについてまで音出力すると、多数の音が混在して作業者が音を聞き分けることができない。このため、間引部１８によってエネルギー領域へ割り当てられたパルスを間引くようにして、間引かれたパルスに対して音出力しないようにしてもよい。具体的には、所定時間（例えば、１秒間）のうち、パルス数が最も多いエネルギー領域の出力音を採用し、他のエネルギー領域のパルスを間引いて出力音を出力しないようにする。このように、パルス数の少ない、すなわちエネルギー強度が小さいエネルギー領域に応じた音出力を制限することで、雑音となる音を間引いて作業者に音を聞き取り易くすることができる。
【００２７】
なお、エネルギー領域に応じた音出力は、エネルギー領域に割り当てられたパルス数に応じた出力間隔で音出力部１９から音出力されてもよい。例えば、エネルギー領域に割り当てられたパルス数が増加するのに伴って音出力の出力間隔が短く設定される。出力音の出力間隔によって、放射線のエネルギー情報に加えて、作業者にエネルギー強度を同時に把握させることができる。
【００２８】
また、複数のエネルギー領域に所定数以上のパルス数が割り当てられる場合には、複数のエネルギー領域に応じた態様で音出力部１９から音出力されてもよい。この場合、複数のエネルギー領域に応じた態様が切り替えられて音出力されてもよい。複数のエネルギー領域間で態様が切換えられて音出力されるため、複数の音が混ざって出力されることなく、作業者に放射線のエネルギーに対応した音を聞き取らせ易い。例えば、エネルギー領域Ｂとエネルギー領域Ｅに所定数以上のパルスが割り当てられた場合には、「レ」と「ソ」が交互に音出力される。この場合、パルス数に応じて音出力の態様（音階）の切換タイミングが設定されてもよい。パルス数の少ない放射線に対応した音出力の態様よりも、パルス数の多い放射線に対応した態様で長く音出力される。
【００２９】
また、複数のエネルギー領域に所定数以上のパルス数が割り当てられる場合には、複数のエネルギー領域のそれぞれに応じた音階で音出力部１９から同時に音出力されてもよい。異なる音階の音が和音となって出力されるため、複数の音が同時に出力されても、放射線のエネルギーに対応した音を作業者に聞き取らせることができる。例えば、エネルギー領域Ｅとエネルギー領域Ｇとに所定数以上のパルスが割り当てられた場合には、「ソ」と「シ」の和音が音出力される。
【００３０】
このように、音出力部１９における音出力の態様の数が、作業者が音の違いを聞き分け可能な数であるため、作業者に放射線のエネルギーに応じた音を適切に聞き取らせることができる。放射線検出装置１の表示画面を目視させることなく作業者に放射線のエネルギー情報を把握させることが可能である。よって、運転の作業者には運転に集中させた状態でエネルギー情報を把握させ、視力の弱い作業者には視覚に頼らずにエネルギー情報を把握させることができる。
【００３１】
なお、作業者は、全ての音出力の態様と放射線のエネルギーとの関係を把握していなくてもよい。例えば、作業者はセシウム１３７のエネルギーに関連付けられた音出力の態様だけ把握しておけば、セシウム１３７と異なる態様で音出力された場合には、セシウム１３７とは異なる放射線のエネルギーが検出されたことを認識できる。音出力部１９から「ソ」よりも高い音階で音出力された場合には、セシウム１３７よりもエネルギー順位（エネルギー値）が高い核種の放射線であることを把握でき、音出力部１９から「ソ」よりも低い音階で音出力された場合には、セシウム１３７よりもエネルギー順位が低い核種の放射線であることを把握できる。
【００３２】
また、本実施の形態では、音出力部１９が放射線のエネルギーのエネルギー領域ごとに異なる音階で音出力する構成について説明したが、音出力部１９の音出力の態様は特に限定されない。音出力部１９は、放射線のエネルギーのエネルギー領域ごとに異なる音声で音出力してもよい。例えば、エネルギー領域Ｅにパルスが割り当てられている場合には、音出力部１９によってエネルギー領域Ｅに関連付けられた態様５の「セシウム」が音出力される。これにより、作業者に放射線のエネルギー情報を直接的に把握させることが可能である。
【００３３】
続いて、図３を参照して放射線検出装置による音出力について説明する。図３は、本実施の形態に係る放射線検出装置による音出力の一例を示す図である。なお、図３Ａはセシウム１３７の検出時のエネルギースペクトルの一例を示し、図３Ｂはコバルト６０の検出時のエネルギースペクトルの一例を示す。なお、図３においては縦軸が検出頻度（パルス数）、横軸がエネルギー値を示している。また、エネルギースペクトルは、弁別部にて複数チャネルで波高分析されたものである。また、図３では、図２に示すエネルギー領域に分けた一例を示している。
【００３４】
図３Ａに示すエネルギースペクトルは、６６２［ｋｅＶ］を光電ピークとした波形であり、４５０［ｋｅＶ］付近にコンプトンエッジ、２００［ｋｅＶ］付近に後方散乱ピークを含んでいる。すなわち、放射線のエネルギーが全て吸収された場合のパルスのみならず、コンプトン散乱や後方散乱によって低下したエネルギーのパルスもエネルギースペクトルに現れている。各エネルギー領域Ａ−Ｈには出力音の態様として音階が関連付けられており、光電ピークをとる６６２［ｋｅＶ］の前後５％が属するエネルギー領域Ｅには「ソ」が関連付けられている。検出頻度が少ない他のエネルギー領域に割り当てられたパルスは間引かれる。
【００３５】
このため、コンプトン散乱や後方散乱ピークを含むエネルギー領域Ａ−Ｄについては無視され、光電ピークが属するエネルギー領域Ｅに関連付けられた「ソ」だけが音出力される。「ソ」が音出力されることで、作業者に放射線のエネルギー情報としてセシウム１３７のエネルギーが検出されたことが把握される。なお、エネルギー領域に音出力の態様として、音階の代わりに音声が関連付けられている場合には、「セシウム」等の音声が音出力されてもよい。
【００３６】
図３Ｂに示すエネルギースペクトルは、２箇所の１１７３［ｋｅＶ］、１３３３［ｋｅＶ］を光電ピークとした波形であり、９５０［ｋｅＶ］付近にコンプトンエッジ、２５０［ｋｅＶ］付近に後方散乱ピークを含んでいる。光電ピークをとる１１７３［ｋｅＶ］、１３３３［ｋｅＶ］の前後５％が属するエネルギー領域Ｇには「シ」が関連付けられている。上記したように、検出頻度の少ない他のエネルギー領域に割り当てられたパルスは間引かれる。
【００３７】
このため、コンプトン散乱や後方散乱ピークを含むエネルギー領域Ａ−Ｆについては無視され、光電ピークが属するエネルギー領域Ｇに関連付けられた「シ」だけが音出力される。「シ」が音出されることで、作業者に放射線のエネルギー情報としてコバルト６０のエネルギーが検出されたことが把握される。なお、エネルギー領域に音出力の態様として、音階の代わりに音声が関連付けられている場合には、「コバルト」等の音声が音出力されてもよい。
【００３８】
以上のように、本実施の形態に係る放射線検出装置１では、放射線のエネルギーに応じてパルスが複数のチャネルに弁別されるため、検出対象の放射線のパルスがバックグラウンド放射線のパルスに埋もれることがない。また、音出力の態様の数が、チャネル数よりも少ないエネルギー領域の数に制限されるため、作業者に音の違いを聞き分けさせることができる。よって、放射線のエネルギーに応じた音を作業者に適切に聞き取らせて、放射線検出装置１の表示画面を目視させることなく作業者に放射線のエネルギー情報を把握させることができる。
【００３９】
なお、本発明は上記実施の形態に限定されず、種々変更して実施することが可能である。上記実施の形態において、添付図面に図示されている大きさや形状などについては、これに限定されず、本発明の効果を発揮する範囲内で適宜変更することが可能である。その他、本発明の目的の範囲を逸脱しない限りにおいて適宜変更して実施することが可能である。
【００４０】
例えば、本実施の形態において、放射線検出装置１は、サーベイメータや個人線量計等の可搬型の放射線検出装置に限られず、モニタリングポスト等の据え置き型の放射線検出装置であってもよい。また、放射線検出装置１は、乗り物に搭載されてモニタリングカー等に使用されてもよい。さらに、放射線検出装置１は、携帯電話等の携帯機器に搭載されてもよい。
【００４１】
また、本実施の形態において、放射線検出装置１は、γ線エネルギーに限らず、α線、β線、Ｘ線、中性子線等の放射線を検出してもよい。よって、放射線検出装置１の検出部１１に、ＮａＩ(Ｔｌ)シンチレータ、ＣｓＩ(Ｔｌ)シンチレータ、ＬａＢｒ３(Ｃｅ)シンチレータ、ＣｅＢｒ３シンチレータ、ＢＧＯシンチレータ、ＹＡＰ（Ｃｅ）シンチレータ、ＣｄＴｅ半導体、ＣｄＺｎＴｅ半導体、Ｇｅ半導体、Ｓｉ半導体、３Ｈｅシンチレータ、６Ｌｉシンチレータ、７Ｌｉシンチレータ、プラスチックシンチレータ、液体シンチレータが使用されてもよい。なお、３Ｈｅシンチレータや６Ｌｉで中性子を検知する際、それぞれで、ほぼ同じエネルギーにピークが得られるので(３Ｈｅは約７６４ｋｅＶ、６Ｌｉは約２．１ＭｅＶと２．７ＭｅＶ)、そのエネルギーに特定の音出力の態様を割り当てることもできる。
【００４２】
また、本実施の形態において、表示部１６には、放射線のエネルギー強度がエネルギー値毎に表示されてもよいし、放射線のエネルギー全体の強度が表示されてもよい。また、表示部１６には、放射線のエネルギースペクトルが表示されてもよい。また、放射線検出装置１は、放射線のエネルギーに応じて音出力可能であれば、表示部１６を備えない構成であってもよい。
【００４３】
また、本実施の形態において、出力音の態様は音階や音声に限定されず、エネルギー領域毎に異なっていればよい。例えば、出力音の態様としてエネルギー領域ごとに異なるブザー音、音色が関連付けられていてもよい。なお、音色とは、音の波形の違いを示している。
【００４４】
また、本実施の形態において、出力音の態様として一つの音域内の音階が設定されたが、複数の音域の音階が設定されてもよい。これにより、エネルギー領域をさらに細かく設定することが可能である。
【００４５】
また、本実施の形態において、エネルギー領域は、特定の検出対象の核種とそれ以外の核種とが異なるエネルギー領域に属するように設定されてもよい。例えば、特定の検出対象の核種がセシウム１３７の場合には、セシウム１３７とセシウム１３７以外の核種が異なるエネルギー領域に属するようにエネルギー領域が設定され、作業者にセシウム１３７のエネルギー情報か否かを作業者に把握させるようにする。
【００４６】
また、本実施の形態において、放射線検出装置１は、放射線のエネルギーのエネルギー領域に応じて骨伝導で音出力するようにしてもよい。これにより、聴覚が弱い作業者に対しても、放射線検出装置１の表示画面を目視させることなく、放射線のエネルギー情報を作業者に把握させることができる。この場合、放射線検出装置１の音出力部１９には骨伝導ヘッドセットが接続され、ヘッドセットに音出力として骨伝導信号が出力される。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
以上説明したように、本発明は、放射線のエネルギー情報を作業者の聴覚で適切に把握させることができるという効果を有し、特に、運転中の作業者や視覚の弱い作業者に放射線のエネルギー情報を把握させるのに有用である。
【符号の説明】
【００４８】
１  放射線検出装置
１１  検出部
１２  増幅部
１３  Ａ／Ｄ変換部
１４  弁別部
１５  演算部
１６  表示部
１７  割当部
１８  間引部
１９  音出力部
【図１】
0006520430.tif 000002
【図２】
0006520430.tif 000003
【図３】
0006520430.tif 000004