(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画面上機密情報処理方法であって、
光センサにより検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かを監視測定することと、
前記光強度が前記第１閾値まで増大したことが監視測定されると、画面の表示コンテンツ内の事前定義された機密情報が配置される領域を特定して、前記機密情報が配置される前記領域に表示されるコンテンツをマスキングすることと、
前記光センサにより検出される前記光強度が第２閾値まで減少するか否かを監視測定することと、
前記光強度が前記第２閾値まで減少したことが監視測定されると、前記機密情報が配置される前記マスキングされた領域を特定して、前記機密情報が配置される前記領域のマスキングを解除することと、
を含み、前記第２閾値は、前記光センサが覆い隠されたときの光強度に対応する
前記方法。
【請求項２】
画面上機密情報処理方法であって、
光センサにより検出される光強度を監視測定することと、
機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングすることと、
前記光強度に基づいて前記光センサが覆い隠されたか否かを判定することと、
前記光センサが覆い隠されたときに前記領域のマスキングを解除することと、
を含む、前記方法。
【請求項３】
前記機密情報が配置される前記領域に表示されるコンテンツを前記マスキングすることは、
前記機密情報が配置される前記領域において、長方形の画像を表示すること、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記機密情報が配置される前記領域のマスキングを前記解除することは、
前記機密情報が配置される前記領域に、前記領域の前記機密情報を表示すること、
を含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記機密情報が配置される前記領域に表示されるコンテンツを前記マスキングすることは、
長方形の画像を描画することと、
前記機密情報が配置される前記領域内に、前記描画した長方形の画像を表示することと、
を含み、
前記長方形の画像は、前記機密情報が配置される前記領域内の元の表示コンテンツを覆い隠す、
請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記機密情報が配置される前記領域のマスキングを前記解除することは、
前記画面の前記表示コンテンツ内に、元の表示コンテンツを描画すること、
を含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記機密情報が配置される前記領域に表示されるコンテンツを前記マスキングすることは、
前記機密情報が配置される前記領域の背景色属性を、機密情報色属性に設定すること、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記機密情報が配置される前記領域のマスキングを前記解除することは、
前記機密情報が配置される前記領域の背景色を、前記領域の元の背景色属性に設定すること、
を含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記機密情報が配置される前記領域に表示されるコンテンツを前記マスキングすることは、
前記機密情報が配置される前記領域において、長方形の画像を表示すること、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記機密情報が配置される前記領域に表示されるコンテンツを前記マスキングすることは、
長方形の画像を描画することと、
前記機密情報が配置される前記領域に、前記描画した長方形の画像を表示することと、
を含み、
前記長方形の画像は、前記機密情報が配置される前記領域内の元の表示コンテンツを覆い隠す、
請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記機密情報が配置される前記領域に表示されるコンテンツを前記マスキングすることは、
前記機密情報が配置される前記領域の背景色属性を、機密情報色属性に設定すること、
を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
画面上機密情報処理装置であって、
光センサにより検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かを監視測定するように構成される第１監視測定ユニットと、
前記光強度が前記第１閾値まで増大したことを前記第１監視測定ユニットが監視測定すると、画面の表示コンテンツ内の事前定義された機密情報が配置される領域を特定するように構成される第１特定ユニットと、
前記画面の前記表示コンテンツ内で前記事前定義機密情報が配置される前記領域を前記第１特定ユニットが特定した後、前記機密情報が配置される前記領域に表示されるコンテンツをマスキングするように構成される第１マスキングユニットと、
前記光センサにより検出される前記光強度が第２閾値まで減少するか否かを監視測定するように構成される第２監視測定ユニットと、
前記光強度が前記第２閾値まで減少したことを前記第２監視測定ユニットが監視測定すると、前記画面の前記表示コンテンツ内で前記事前定義機密情報が配置される前記領域を特定するように構成される第２特定ユニットと、
前記画面の前記表示コンテンツ内で前記事前定義機密情報が配置される前記領域を前記第２特定ユニットが特定した後、前記機密情報が配置される前記領域のマスキングを解除するように構成される第２マスキングユニットと
を備え、前記第２閾値は、前記光センサが覆い隠されたときの光強度に対応する
前記装置。
【請求項１３】
画面上機密情報処理装置であって、
光センサにより検出される光強度を監視測定する監視測定ユニット、
機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングし、前記光強度に基づいて前記光センサが覆い隠されたか否かを判定し、前記光センサが覆い隠されたときに前記領域のマスキングを解除するマスキングユニットと、
を備える、前記装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理技術の分野に関し、特に画面情報処理方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子技術の急速な発展により、携帯電話、タブレット、及びコンピュータ等の電子デバイスは、人々の日常の学業、仕事、及び生活により幅広く適用されている。電子デバイスの使用において、画面は、人々が様々な情報を取得する主な手段である。しかしながら、従来の技術では、様々な情報が個人のプライバシーに関する機密情報を一部含み、これは一般に画面に直接提示され、他の人々に簡単に探られ、よって個人情報の漏洩が起こり、人々の生活に不要な問題をもたらす。
【発明の概要】
【０００３】
本出願の実施形態の目的は、画面上機密情報処理方法及び装置を提供し、電子デバイスの画面上に表示される情報が盗み見されることを防ぎ、ユーザの情報閲覧の安全性を改善することである。
【０００４】
前述の目的を達成するために、本出願の実施形態は、画面上機密情報処理方法を提供する。当該方法は、光センサにより検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かを監視測定することと、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定されると、画面の表示コンテンツ内の事前定義機密情報が配置される領域を特定することと、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングすることとを含む。
【０００５】
好ましい実施形態において、方法はさらに、光センサにより検出される光強度が第２閾値まで減少するか否かを監視測定することと、光強度が第２閾値まで減少したことが監視測定されると、機密情報が配置されるマスキングされた領域を特定することと、機密情報が配置される領域のマスキングを解除することとを含む。
【０００６】
好ましい実施形態において、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングすることは、機密情報が配置される領域に、長方形の画像を表示することを含む。
【０００７】
好ましい実施形態において、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングすることは、長方形の画像を描画することと、機密情報が配置される領域内に描画した長方形の画像を表示することと、を含み、長方形の画像は、機密情報が配置される領域内の元の表示コンテンツを覆い隠す。
【０００８】
好ましい実施形態において、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングすることは、機密情報が配置される領域の背景色属性を、機密情報色属性に設定することを含む。
【０００９】
好ましい実施形態において、機密情報が配置される領域のマスキングを解除することは、機密情報が配置される領域に、領域の機密情報を表示することを含む。
【００１０】
好ましい実施形態において、機密情報が配置される領域のマスキングを解除することは、画面の表示コンテンツ内に、元の表示コンテンツを描画することを含む。
【００１１】
好ましい実施形態において、機密情報が配置される領域のマスキングを解除することは、機密情報が配置される領域の背景色を、領域の元の背景色属性に設定することを含む。
【００１２】
本出願の別の態様はさらに、画面上機密情報処理装置を提供する。当該装置は、光センサにより検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かを監視測定するように構成される第１監視測定ユニットと、光強度が第１閾値まで増大したことを第１監視測定ユニットが監視測定すると、画面の表示コンテンツ内の事前定義機密情報が配置される領域を特定するように構成される第１特定ユニットと、画面の表示コンテンツ内で事前定義機密情報が配置される領域を第１特定ユニットが特定した後、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングするように構成される第１マスキングユニットと、を含む。
【００１３】
好ましい実施形態において、装置はさらに、光センサにより検出される光強度が第２閾値まで減少するか否かを監視測定するように構成される第２監視測定ユニットと、光強度が第２閾値まで減少したことを第２監視測定ユニットが監視測定すると、画面の表示コンテンツ内で事前定義機密情報が配置される領域を特定するように構成される第２特定ユニットと、画面の表示コンテンツ内で事前定義機密情報が配置される領域を第２特定ユニットが特定した後、機密情報が配置される領域のマスキングを解除するように構成される第２マスキングユニットと、を含む。
【００１４】
本出願の実施形態により提供される技術的解決策からわかるように、本出願の実施形態は、画面の表示コンテンツ内の事前定義機密情報が配置される領域を特定し、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングすることで、機密情報を保護する機能を達成し、これにより、従来技術と比べてユーザの情報閲覧の安全性を大幅に改善する。
【００１５】
本出願の実施形態または従来技術における技術的解決策をより明確に説明するために、実施形態または従来技術の例示に必要な添付図面が下記に簡潔に紹介される。以下の説明における図面は明らかに、本出願におけるいくつかの実施形態にすぎず、当業者は、創意的努力なしに、これらの添付図面に従って他の図面をさらに得るであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本出願の実施形態による、画面上機密情報処理方法の概略フローチャートである。
【図２】本出願の実施形態１による、画面上機密情報処理方法の概略フローチャートである。
【図３】携帯電話が実施例として使用される、電子デバイスの初期表示状態の概略図である。
【図４】長方形画像を表示することで機密情報がマスキングされた後の電子デバイスの画面表示状態の概略図である。
【図５】ユーザが光センサを指で押してマスキングを解除した後の電子デバイスの画面表示状態の概略図である。
【図６】本出願の実施形態２による、画面上機密情報処理方法の概略フローチャートである。
【図７】本出願の実施形態３による、画面上機密情報処理方法の概略フローチャートである。
【図８】本出願の実施形態による、画面上機密情報処理装置の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
当業者が本出願における技術的解決策をよりよく理解できるように、本出願の実施形態における技術的解決策は、本出願の実施形態における添付図面と併せて、明確かつ完全に説明される。明らかに、説明される実施形態は、本出願の全ての実施形態ではなく、一部の実施形態に過ぎない。本出願における実施形態に基づいて創意的な努力なしに当業者が得る全ての他の実施形態は、本出願の保護範囲に属するものとする。
【００１８】
現行の電子デバイスが利用される時、ユーザ情報は直接画面に提示され、これによりユーザ情報を探ることが非常に簡単となり、よって一部の機密プライバシー情報の漏洩が起こり、ユーザに不要な問題がもたらされる。
【００１９】
前述の問題を解決するために、本出願の実施形態は、画面上機密情報処理方法を提供する。図１に示されるように、方法は以下を含む。
【００２０】
ステップＳ１０１において、光センサにより検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かが監視測定される。
【００２１】
ステップＳ１０２において、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定されると、画面の表示コンテンツ内の事前定義機密情報が配置される領域が特定され、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツがマスキングされる。
【００２２】
以上のように、本出願の当実施形態において、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定されると、画面の表示コンテンツ内で事前定義機密情報が配置される領域が特定されてよく、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツがマスキングされてよく、これによりユーザの機密情報の漏洩を効果的に防止することができ、従来技術と比べてユーザの情報閲覧の安全性は大幅に改善される。
【００２３】
画面上に表示される機密情報をマスキングする実施態様は、実際には複数あり、本出願の実施形態の具体的実施態様は、いくつかの具体的実施例を使用して詳細に後述される。
【００２４】
実施形態１
図２は、当実施形態による、画面上機密情報処理方法の概略フローチャートである。画面上機密情報処理方法は、情報表示可能な任意の電子デバイス、例えば携帯スマートフォン、タブレット電子デバイス、ポータブルコンピュータ（ノートブックコンピュータ等）、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、ラップトップコンピュータ、または画面を通して情報表示可能な他のデバイスに適用され得る。画面上に表示される情報に対応するアプリケーションは、ソーシャルプラットフォームアプリケーション（フェイスブック、ツイッター（登録商標）、またはウェイボー等）、電子メールアプリケーション、ショートメッセージサービス（ＳＭＳ）アプリケーション、マルチメディアメッセージサービス（ＭＭＳ）アプリケーション等を含むが、これに限定されない。
【００２５】
図２に示されるように、画面上機密情報処理方法は以下のステップを含む。
【００２６】
ステップＳ２０１において、電子デバイス１はアプリケーションを開き、画面１０は現行のアプリケーションページの情報を表示する。
【００２７】
図３は、電子デバイス１がアプリケーションを開いた後に画面１０上に表示されるコンテンツを示し、現時点で画面１０上に表示される全情報には、情報Ａ１０１、情報Ｂ１０２、情報Ｃ１０３、情報Ｄ１０４、及び情報Ｅ１０５が含まれ、情報Ａ１０１は事前定義機密情報であると仮定される。
【００２８】
ステップＳ２０２において、光センサ１１により検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かが監視測定される。
【００２９】
実際には、現行アプリケーションは、電子デバイス１の光センサＡＰＩを呼び出すことにより、環境光強度を監視測定し得る。電子デバイス１の光センサＡＰＩは、アプリケーションが開始されるまで、光強度を監視測定するように呼び出すことはできない。従って、ステップＳ２０１においてアプリケーションが開始されたばかりの時、画面１０の初期表示状態は、機密情報がマスキングされていない状態である。電子デバイスの光センサＡＰＩが呼び出された後、検出された光強度が第１閾値より低い場合、現行のページが引き続き表示され、監視測定された光強度が第１閾値より高い場合、ステップＳ２０３が実行される。
【００３０】
ステップＳ２０３において、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定されると、画面１０の表示コンテンツ内で機密情報が配置される領域が特定され、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツが長方形画像１０１’を表示することでマスキングされる。
【００３１】
図４は、長方形画像を表示することで機密情報がマスキングされた後の電子デバイスの画面表示状態の概略図である。光強度が第１閾値まで増大するイベントが起こると、事前定義機密情報が配置される領域が特定される。機密情報が配置される領域を特定するために、事前に各表示領域にラベルが設定され、光強度が第１閾値まで増大するイベントが起こるとラベルが特定される。機密情報が配置される領域はラベルに従って位置決定され、機密情報のマスキングは、機密情報が配置される領域において機密情報を設定長方形画像１０１’で覆い隠すことにより実行される、あるいは機密情報のマスキングはまた、元の機密情報を表示用の設定長方形画像１０１’で置き換えることにより実行され得る。具体的には、機密情報が配置される領域は長方形の区域であり、当該長方形の区域は、座標点及び領域を使用して決定される。光強度が第１閾値より大きいことが監視測定されると、機密情報が配置される領域の左下隅における座標点がまず位置決定され、その後機密情報をマスキングするため左下隅における座標点から始まる長方形が取得される。
【００３２】
さらに、座標点は、例えば左上隅、右下隅等、機密情報が配置される領域の別の点でもあり得、実際は本出願の当実施形態に限定されない別の形態でもあり得る。
【００３３】
ステップＳ２０４において、光センサ１１により検出される光強度が第２閾値まで減少するか否かが監視測定される。
【００３４】
ステップＳ２０５において、光強度が第２閾値まで減少したことが監視測定されると、画面１０内で機密情報が配置されるマスキングされた領域が特定される。機密情報が配置される領域に機密情報が表示され、機密情報が配置される領域に表示された長方形画像１０１’は解除され、従って機密情報が配置される領域のマスキングが解除される。
【００３５】
図４に示される画面表示状態において、具体的には、図５に示されるように、指１１１で光センサ１１を覆い隠すことにより光強度が第２閾値まで減少するイベントが引き起こされ、事前定義機密情報が配置される領域が特定され、機密情報のマスキング表示が解除される。光センサ１１により検出される光強度を第２閾値まで減少させるトリガ方法は、図５に示される指１１１で光センサ１１を覆い隠す方法のみに限定されず、実際は本出願の当実施形態に限定されない別の形態でもあり得ることを、当業者には明確に理解されたい。
【００３６】
さらに、ユーザの指１１１が光センサ１１から離れると、光強度は徐々に増大し、光強度が第１閾値より低いことを光センサ１１が監視測定すると、機密情報は引き続き表示され、光強度が第１閾値まで増大したことを光センサ１１が監視測定すると、ステップＳ２０３が行われ、機密情報がマスキングされる。
【００３７】
当実施形態において述べられる第１閾値は、第２閾値以上であることに、さらに留意されたい。
【００３８】
当実施形態の画面上機密情報処理方法を通して、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定された後、機密情報が配置される領域を位置決定することができる。機密情報が配置される領域に長方形画像を表示することで機密情報はマスキングされ、そのためユーザの機密情報の漏洩を効果的に防止することができる。さらに、光強度が第２閾値まで減少したことが監視測定された後、機密情報が配置される領域のマスキングは解除され、よってユーザの情報閲覧要求は満たされ、そして従来技術と比べてユーザの情報閲覧の安全性は大幅に改善される。
【００３９】
実施形態２
図６は、当実施形態による、画面上機密情報処理方法の概略フローチャートである。画面上機密情報処理方法は、情報表示可能な任意の電子デバイス、例えば携帯スマートフォン、タブレット電子デバイス、ポータブルコンピュータ（ノートブックコンピュータ等）、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、ラップトップコンピュータ、または画面を通して情報表示可能な他のデバイスに適用され得る。画面上に表示される情報に対応するアプリケーションは、ソーシャルプラットフォームアプリケーション（フェイスブック、ツイッター、またはウェイボー等）、電子メールアプリケーション、ショートメッセージサービス（ＳＭＳ）アプリケーション、マルチメディアメッセージサービス（ＭＭＳ）アプリケーション等を含むが、これに限定されない。
【００４０】
図６に示されるように、画面上機密情報処理方法は以下のステップを含む。
【００４１】
ステップＳ３０１において、電子デバイスはアプリケーションを開き、画面は現行のアプリケーションページの情報を表示する。
【００４２】
電子デバイスがアプリケーションを開いた後に画面上に表示される情報には、情報Ａ、情報Ｂ、情報Ｃ、情報Ｄ、及び情報Ｅが含まれ、情報Ａは機密情報であると仮定される。
【００４３】
ステップＳ３０２において、光センサにより検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かが監視測定される。
【００４４】
実際には、現行アプリケーションは、電子デバイスの光センサＡＰＩを呼び出すことにより、環境光強度を監視測定し得る。電子デバイスの光センサＡＰＩは、アプリケーションが開始されるまで、光強度を監視測定するように呼び出すことはできない。従って、ステップＳ３０１においてアプリケーションが開始されたばかりの時、画面の初期表示状態は、機密情報がマスキングされていない状態である。電子デバイスの光センサＡＰＩが呼び出された後、検出された光強度が第１閾値より低い場合、現行のページが引き続き表示され、監視測定された光強度が第１閾値より高い場合、ステップＳ３０３が実行される。
【００４５】
ステップＳ３０３において、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定されると、画面の表示コンテンツ内の事前定義機密情報が配置される領域が特定され、当該領域内の画面の表示コンテンツのために元の表示コンテンツが描画される。
【００４６】
元の表示コンテンツの描画に基づいて、長方形画像が描画され、機密情報が配置される領域は描画された長方形画像を表示し、長方形画像は機密情報が配置される領域内の元の表示コンテンツを覆い隠す。
【００４７】
実際には、事前定義機密情報が配置される領域を特定するために、事前に各表示領域にラベルが設定され、光強度が第１閾値まで増大するイベントが起こるとラベルが特定される。機密情報が配置される領域は、ラベルに従って位置決定され得る。機密情報が配置される領域において、インターフェース描画が２度行われる。１度目に機密情報が描画され、すなわち全ての表示コンテンツが画面上に描かれ、そして２度目に機密情報が配置される領域における被覆画像が描画される。言い換えると、２度目に描画されるインターフェース画像は、１度目に描画される機密情報を覆い隠し、従って機密情報をマスキングする。
【００４８】
ステップＳ３０４において、光センサにより検出される光強度が第２閾値まで減少するか否かが監視測定される。
【００４９】
ステップＳ３０５において、光強度が第２閾値まで減少したことが監視測定されると、画面内で機密情報が配置されるマスキングされた領域が特定され、機密情報が配置される領域内の元の表示コンテンツが描画され、機密情報が配置される領域のマスキングが解除される。
【００５０】
機密情報がマスキングされた事例において、具体的には、指で光センサを覆い隠すことにより光強度が第２閾値まで減少するイベントが引き起こされ、事前定義機密情報が配置される領域が特定され、当該領域内の元の機密コンテンツを描画することにより、機密情報のマスキング表示が解除される。光センサにより検出される光強度を第２閾値まで減少させるトリガ方法は、指で光センサを覆い隠す方法のみに限定されず、実際は本出願の当実施形態に限定されない別の形態でもあり得ることを、当業者には明確に理解されたい。
【００５１】
さらに、ユーザの指が光センサから離れると、光強度は徐々に増大し、光強度が第１閾値より低いことを光センサが監視測定すると、機密情報は引き続き表示され、光強度が第１閾値まで増大したことを光センサが監視測定すると、ステップＳ３０３が行われ、機密情報がマスキングされる。
【００５２】
当実施形態において述べられる第１閾値は、第２閾値以上であることに、さらに留意されたい。
【００５３】
当実施形態の画面上機密情報処理方法を通して、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定された後、事前に定義された方法で機密情報が配置される領域を位置決定することができる。インターフェース描画が２度、１度目に機密情報の描画、２度目に被覆画像の描画が行われることで機密情報はマスキングされ、そのためユーザの機密情報の漏洩を効果的に防止することができる。さらに、光強度が第２閾値まで減少したことが監視測定された後、元の表示コンテンツが描画されることにより、機密情報が配置される領域のマスキングは解除され、よってユーザの情報閲覧要求は満たされ、そして従来技術と比べてユーザの情報閲覧の安全性は大幅に改善される。
【００５４】
実施形態３
図７は、当実施形態による、画面上機密情報処理方法の概略フローチャートである。画面上機密情報処理方法は、情報表示可能な任意の電子デバイス、例えば携帯スマートフォン、タブレット電子デバイス、ポータブルコンピュータ（ノートブックコンピュータ等）、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、ラップトップコンピュータ、または画面を通して情報表示可能な他のデバイスに適用され得る。画面上に表示される情報に対応するアプリケーションは、ソーシャルプラットフォームアプリケーション（フェイスブック、ツイッター、またはウェイボー等）、電子メールアプリケーション、ショートメッセージサービス（ＳＭＳ）アプリケーション、マルチメディアメッセージサービス（ＭＭＳ）アプリケーション等を含むが、これに限定されない。
【００５５】
図７に示されるように、画面上機密情報処理方法は以下のステップを含む。
【００５６】
ステップＳ４０１において、電子デバイスはアプリケーションを開き、画面は現行のアプリケーションページの情報を表示する。
【００５７】
電子デバイスがアプリケーションを開いた後に画面上に表示される情報には、情報Ａ、情報Ｂ、情報Ｃ、情報Ｄ、及び情報Ｅが含まれ、情報Ａは機密情報であると仮定される。
【００５８】
ステップＳ４０２において、光センサにより検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かが監視測定される。
【００５９】
実際には、現行アプリケーションは、電子デバイスの光センサＡＰＩを呼び出すことにより、環境光強度を監視測定し得る。電子デバイスの光センサＡＰＩは、アプリケーションが開始されるまで、光強度を監視測定するように呼び出すことはできない。従って、ステップＳ４０１においてアプリケーションが開始されたばかりの時、画面の初期表示状態は、機密情報がマスキングされていない状態である。電子デバイスの光センサＡＰＩが呼び出された後、検出された光強度が第１閾値より低い場合、現行のページが引き続き表示され、監視測定された光強度が第１閾値より高い場合、ステップＳ４０３が実行される。
【００６０】
ステップＳ４０３において、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定されると、画面の表示コンテンツ内の事前定義機密情報が配置される領域が特定され、機密情報が配置される領域の背景色属性は機密情報色属性に設定される。
【００６１】
実際には、事前定義機密情報が配置される領域を特定するために、事前に各表示領域にラベルが設定され、光強度が第１閾値まで増大するイベントが起こるとラベルが特定される。機密情報が配置される領域はラベルに従って位置決定され、機密情報が配置される領域の背景色属性は、機密情報の色属性に調整され、従って機密情報はマスキングされる。
【００６２】
ステップＳ４０４において、光センサにより検出される光強度が第２閾値まで減少するか否かが監視測定される。
【００６３】
ステップＳ４０５において、光強度が第２閾値まで減少したことが監視測定されると、画面内で機密情報が配置されるマスキングされた領域が特定され、機密情報が配置される領域の背景色は、当該領域の元の背景色属性に設定される。
【００６４】
機密情報がマスキングされた事例において、具体的には、指で光センサを覆い隠すことにより光強度が第２閾値まで減少するイベントが引き起こされ、事前定義機密情報が配置される領域が特定され、機密情報が配置される領域の背景色属性の元の状態を復元することで、機密情報のマスキング表示が解除される。光センサにより検出される光強度を第２閾値まで減少させるトリガ方法は、指で光センサを覆い隠す方法のみに限定されず、実際は本出願の当実施形態に限定されない別の形態でもあり得ることを、当業者には明確に理解されたい。
【００６５】
さらに、ユーザの指が光センサから離れると、光強度は徐々に増大し、光強度が第１閾値より低いことを光センサが監視測定すると、機密情報は引き続き表示され、光強度が第１閾値まで増大したことを光センサが監視測定すると、ステップＳ４０３が行われ、機密情報がマスキングされる。
【００６６】
当実施形態において述べられる第１閾値は、第２閾値以上であることに、さらに留意されたい。
【００６７】
当実施形態の画面上機密情報処理方法を通して、光強度が第１閾値まで増大したことが監視測定された後、機密情報が配置される領域を位置決定することができる。機密情報が配置される領域の背景色属性を調整することで機密情報はマスキングされ、そのためユーザの機密情報の漏洩を効果的に防止することができる。さらに、光強度が第２閾値まで減少したことが監視測定された後、機密情報が配置される領域の背景色属性が復元されることにより、機密情報が配置される領域のマスキングを解除することができ、よってユーザの情報閲覧要求は満たされ、そして従来技術と比べてユーザの情報閲覧の安全性は大幅に改善される。
【００６８】
本出願の実施形態はさらに、対応する画面上機密情報処理装置８００を提供する。当該装置は、図８に示されるように、第１監視測定ユニット８０１と、第１特定ユニット８０２と、第１マスキングユニット８０３とを備える。第１監視測定ユニット８０１は、光センサにより検出される光強度が第１閾値まで増大するか否かを監視測定するように構成される。第１特定ユニット８０２は、光強度が第１閾値まで増大したことを第１監視測定ユニット８０１が監視測定すると、画面の表示コンテンツ内の事前定義機密情報が配置される領域を特定するように構成される。第１マスキングユニット８０３は、画面の表示コンテンツ内で事前定義機密情報が配置される領域を第１特定ユニット８０２が特定した後、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングするように構成される。
【００６９】
加えて、本出願の当実施形態により提供される装置はさらに、第２監視測定ユニットと、第２特定ユニットと、第２マスキングユニットとを備える。第２監視測定ユニットは、光センサにより検出される光強度が第２閾値まで減少するか否かを監視測定するように構成される。第２特定ユニットは、光強度が第２閾値まで減少したことを第２監視測定ユニットが監視測定すると、画面の表示コンテンツ内で事前定義機密情報が配置される領域を特定するように構成される。第２マスキングユニットは、画面の表示コンテンツ内で事前定義機密情報が配置される領域を第２特定ユニットが特定した後、機密情報が配置される領域のマスキングを解除するように構成される。
【００７０】
以上のように、当実施形態において提供される画面上機密情報処理装置は、光強度が第１閾値まで増大したことを監視測定後、機密情報が配置される領域を位置決定し、機密情報が配置される領域に表示されるコンテンツをマスキングすることにより、ユーザの機密情報の漏洩を効果的に防止し、光強度が第２閾値まで減少したことを監視測定後、機密情報が配置される領域の背景色属性を復元することで機密情報が配置される領域のマスキングを解除して、ユーザの情報閲覧要求を満たし、従来技術と比べてユーザの情報閲覧の安全性を大幅に改善する。
【００７１】
１９９０年代における技術的進歩は、ハードウェア的進歩（例えばダイオード、トランジスタ、またはスイッチ等の回路構造上の進歩）またはソフトウェア的進歩（方法手続き上の進歩）に特徴的に分類され得る。しかしながら、技術的発展に伴い、今日の方法手続き上の数多くの進歩は、ハードウェア回路構造上の直接的進歩とみなされ得る。ほぼ全ての設計者は、改良された方法手続きをハードウェア回路にプログラミングすることで、対応するハードウェア回路構造を取得する。そのため、方法手続き上の進歩は、物理的ハードウェアモジュールによっても実現され得る。例えば、プログラマブル論理素子（ＰＬＤ）（フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）等）は、そのような集積回路であり、その論理関数は、ユーザが当該素子上にプログラミングすることにより決定される。設計者は、チップ製造者に専用集積回路チップ２の設計及び製造を依頼することなく、プログラミングを通してデジタルシステムをＰＬＤ上に「統合」する。さらに今日、集積回路チップをマニュアルで製造する代わりに、そのようなプログラミングは大抵、プログラム開発及び書き込みで使用されるソフトウェアコンパイラと同様の「論理コンパイラ」により実行される。コンパイル前の元のコードはまた、ハードウェア記述言語（ＨＤＬ）と称される特定のプログラミング言語で書きこまれる必要があり、ＨＤＬは１種類のみではなく複数種類が存在し、例えば、アドバンストブール演算式言語（ＡＢＥＬ）、Ａｌｔｅｒａハードウェア記述言語（ＡＨＤＬ）、Ｃｏｎｆｌｕｅｎｃｅ、コーネル大学プログラミング言語（ＣＵＰＬ）、ＨＤＣａｌ、Ｊａｖａハードウェア記述言語（ＪＨＤＬ）、Ｌａｖａ、Ｌｏｌａ、ＭｙＨＤＬ、ＰＡＬＡＳＭ、Ｒｕｂｙハードウェア記述言語（ＲＨＤＬ）等がある。超高速度集積回路ハードウェア記述言語（ＶＨＤＬ）及びベリログ２が、現在最もよく使用されている。前述のいくつかのハードウェア記述言語を使用して方法手続きを論理的にプログラミングし、かつ方法手続きを集積回路にプログラミングすることにより、論理方法手続きを実行するハードウェア回路は簡単に取得され得ることも、当業者には明確に理解されたい。
【００７２】
コントローラは任意の好適な様式で実装され得る。例えば、コントローラは、マイクロプロセッサまたはプロセッサ、並びにプロセッサ（マイクロプロセッサ）により実行可能なコンピュータ可読プログラムコード（ソフトウェアまたはファームウェア等）を記憶するコンピュータ可読媒体、論理ゲート、スイッチ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブルロジックコントローラ、及び組み込み型マイクロコントローラ等の形態を採用し得る。コントローラの実施例には、ＡＲＣ  ６２５Ｄ、Ａｔｍｅｌ  ＡＴ９１ＳＡＭ、Ｍｉｃｒｏｃｈｉｐ  ＰＩＣ１８Ｆ２６Ｋ２０、及びＳｉｌｉｃｏｎｅ  ＬａｂｓＣ８０５１Ｆ３２０、以上のマイクロコントローラが含まれるがこれに限定されず、またメモリコントローラはメモリの制御論理の一環として実行され得る。
【００７３】
純コンピュータ可読プログラムコードによりコントローラを実行することに加えて、論理ゲート、スイッチ、ＡＳＩＣ、プログラマブルロジックコントローラ、及び組み込み型マイクロコントローラ等の形態でコントローラが同じ機能を実行するように、方法手順を論理的にプログラミングすることも十分可能であることも、当業者は認識している。従って、このようなコントローラは、ハードウェアコンポーネントの一種とみなされ、様々な機能を実行するためにそれに含まれる装置もまた、ハードウェアコンポーネント内の構造としてみなされ得る。あるいは、様々な機能を実行するための装置は、方法を実施するためのソフトウェアモジュールのみでなく、ハードウェアコンポーネント内の構造とすらみなされ得る。
【００７４】
前述の実施形態において例示されるシステム、装置、モジュール、またはユニットは、具体的にコンピュータチップまたはエンティティにより実施され得る、あるいは特定の機能を有する製品により実施され得る。
【００７５】
説明の簡易化のため、装置の説明時、装置は機能に基づいて様々なユニットに分割され、それぞれのユニットが説明される。勿論、本出願の実施時、様々なユニットの機能は、１つまたは複数のソフトウェア及び／またはハードウェアで実行され得る。
【００７６】
実施態様に関する前述の説明を通して、本出願は、ソフトウェアに加えて必要なユニバーサルハードウェアプラットフォームにより実施され得ることが、当業者には明確に理解されよう。このような理解に基づいて、本質的に本出願の技術的解決策は、または従来技術に貢献する部分は、ソフトウェア製品の形態で実現され得る。演算デバイスは、典型的な構成では、１つまたは複数の中央処理装置（ＣＰＵ）と、入出力インターフェースと、ネットワークインターフェースと、メモリとを備える。コンピュータソフトウェア製品は、コンピュータデバイス（パーソナルコンピュータ、サーバ、ネットワークデバイス等であり得る）が本出願の各実施形態または実施形態のいくつかの部分における方法を実施することを可能にするいくつかの命令を含み得る。コンピュータソフトウェア製品は、メモリに格納され得る。メモリは、揮発性メモリ、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、及び／または、例えば読出専用メモリ（ＲＯＭ）もしくはフラッシュＲＡＭといった不揮発性メモリ等、コンピュータ可読媒体を含み得る。メモリは、コンピュータ可読媒体の一例である。コンピュータ可読媒体は、任意の方法または技術を通して情報記憶を実行し得る持続的、非持続的、移動可能、及び固定の媒体を含む。情報は、コンピュータ可読命令、データ構造、プログラムモジュール、または他のデータであり得る。コンピュータの記憶媒体の実施例は、相変化メモリＲＡＭ（ＰＲＡＭ）、静的ＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、動的ＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、他の種類のランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読出専用メモリ（ＲＯＭ）、電気的消去可能プログラマブル読出専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ）、フラッシュメモリまた他のメモリ技術、コンパクトディスク読出専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）または他の光学メモリ、カセット、カセット及びディスクメモリまたは他の磁気メモリデバイス、あるいは演算デバイスによりアクセス可能な情報を記憶するために使用され得るその他の非伝達媒体を含むが、これらに限定されない。本明細書における定義によれば、コンピュータ可読媒体は、変調データ信号及び搬送波等の非一時的コンピュータ可読媒体（一時的媒体）を除く。
【００７７】
本明細書における実施形態は漸進的様式で説明され、実施形態間の同一または同類部分に関してはお互い参照が行われ、そして各実施形態は他の実施形態との違いに焦点をあてる。特に、システムの実施形態の説明は、方法の実施形態と実質的に類似するため比較的に簡単であり、関連部分に関しては方法の実施形態の部分的説明を参照可能である。
【００７８】
本出願は、例えばパーソナルコンピュータ、サーバコンピュータ、ハンドヘルドデバイスもしくはポータブルデバイス、タブレットデバイス、マルチプロセッサシステム、マイクロプロセッサベースシステム、セットトップボックス、一般消費者向けプログラマブル電子デバイス、ネットワークＰＣ、小型コンピュータ、メインフレームコンピュータ、任意の上記のシステムもしくはデバイスを含む分散コンピューティング環境等、多くの汎用目的もしくは特殊目的のコンピュータシステム環境もしくは構成に適用され得る。
【００７９】
本出願は、例えばプログラムモジュール等、コンピュータにより実行されるコンピュータ実行可能命令の一般的状況で説明され得る。一般にプログラムモジュールは、特定タスクを実行する、または特定の抽象データ類を実施するためのルーチン、プログラム、オブジェクト、エレメント、データ構造、クラス等を含む。本出願は分散コンピューティング環境においても実施可能であり、これらの分散コンピューティング環境において、通信ネットワークを介して接続される遠隔処理デバイスにより、タスクは実行される。分散コンピューティング環境において、プログラムモジュールは、記憶デバイスを含むローカル及び遠隔コンピュータ記憶媒体に配置され得る。
【００８０】
本出願は実施形態を通して描かれるが、本出願は本出願の趣旨から逸脱することなく数多くの変形及び変更を有すること、そして添付の特許請求の範囲は本出願の趣旨から逸脱することなくこれらの変形及び変更を包含することが望まれることを、当業者には理解されたい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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