(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ｉ）
【化１】
0006558968.tif 000014
（一般式（Ｉ）中、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、フェノール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基を表し、Ｘ１〜Ｘ２は、それぞれ独立して、アルコール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基を表し、Ｙは脱離基を表す。）で表される化合物と、
下記一般式（ＩＩ）
【化２】
0006558968.tif 000015
（一般式（ＩＩ）中、Ｒ９〜Ｒ１６は、それぞれ独立して、フェノール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基を表し、ｎは０または１以上１０以下の整数を表し、波線で表される結合は、それぞれ独立して、実線又は破線のくさび形結合を表す。但し、波線で表される結合の全てが破線のくさび形結合である場合を除く。なお、ｎが２以上の場合に括弧内の繰り返し構造中複数存在するＲ１３〜Ｒ１６及び波線で表される結合の内容は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。）で表される化合物とを縮合させる工程を含む、
下記一般式（ＩＩＩ）
【化３】
0006558968.tif 000016
（一般式（ＩＩＩ）中、Ｒ１〜Ｒ１６、Ｘ１〜Ｘ２、ｎ及び波線で表される結合は、前記と同じ意味を有する。）で表される化合物の製造方法。
【請求項２】
前記Ｒ１〜Ｒ１６が、それぞれ独立して、芳香族炭化水素基又は脂肪族炭化水素基である、請求項１に記載の製造方法。
【請求項３】
前記Ｘ１及びＸ２が、それぞれ独立して、アシル基、置換アシル基、ベンジル基、置換ベンジル基、アルキル基、アリールアルキル基又は置換アリールアルキル基である、請求項１または２に記載の製造方法。
【請求項４】
前記Ｙが、アルキルオキシ基、アルキルオキシアルキルオキシ基又はアリールアルキルオキシ基である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の製造方法。
【請求項５】
前記縮合をルイス酸の存在下で行う、請求項１〜４のいずれか一項に記載の製造方法。
【請求項６】
前記縮合を０℃以上２３℃以下で行う、請求項５に記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、エピカテキンを含むオリゴマーの簡易な製造方法に関する。より詳しくは、本発明は、カテキンを一部に含む、エピカテキン含有ヘテローガスオリゴマーの簡易な製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
カテキン又はエピカテキン等のフラボノイドが２つ以上重合した化合物は、プロシアニジンと総称され、抗酸化作用や抗ウイルス作用、抗菌作用、抗腫瘍作用、動脈硬化抑制作用、胃潰瘍抑制作用、発ガン抑制作用、育毛活性作用、美白作用等の生理作用があり、健康食品や化粧品などの素材として広く利用されている。
プロシアニジンとしては、エピカテキン−（β４→８）−カテキンの構造を有するプロシアニジンＢ１、エピカテキン−（β４→８）−エピカテキンの構造を有するプロシアニジンＢ２、カテキン−（α４→８）−カテキンの構造を有するプロシアニジンＢ３、カテキン−（α４→８）−エピカテキンの構造を有するプロシアニジンＢ４、エピカテキン−（β４→６）−エピカテキンの構造を有するプロシアニジンＢ５などが知られている。
また、昨今の健康志向、自然派志向の高まりにより、天然由来の生理活性物質に対する各種の研究が進められており、例えば、小豆のフラボノイド類やポリフェノールにはビタミンＣや抗酸化剤であるＢＨＡと同程度の抗酸化作用を示すことが確認されている。
小豆に含まれるポリフェノールについては、プロアントシアニジンであることが確認されている。また、具体的な構造に関するデータが少ないものの、エピカテキンを主体とするオリゴマーで、そのうちカテキンが１分子含まれているヘテローガスなオリゴマーという事が確認されている。
【０００３】
プロシアニジンは、カテキン又はエピカテキンの単量体には見られない生理活性があり、オリゴマーが多量体になるほど、生理活性が強くなることが期待されている。そのため、カテキン等のフラボノイドからプロシアニジン類を製造する方法として幾つかの方法がこれまでに提案されている（例えば、非特許文献１、２参照）。
非特許文献１には、カテキンを公知の方法により求電子体と求核体の２種の反応性誘導体に変換し、四塩化チタンを触媒として、低温条件下（例えば、−２０℃）に、１対４．５当量ずつ反応させて得られる２量体混合物から光学選択的にプロシアニジンＢ３誘導体を得る方法が開示されている。
また、非特許文献２には、同様にカテキンより変換された２種の反応性誘導体を、四塩化チタンを触媒として２対１で反応させることで、光学選択的に２量体誘導体に導く方法が開示されている。
【０００４】
しかしながら、非特許文献１、２に開示されたカテキン又はエピカテキン重合体の製造方法は、例えば、一方の製造原料を大過剰に使用することによる経済的な損失の問題、反応後の製造原料の残留による精製操作の煩雑さの問題等により著しく効率が悪いという問題があった。また、例えば、低温条件（例えば、−２０℃）での反応が必須で、低温を維持するための設備を必要とするという欠点や、得られる生成物の光学純度も低いという欠点もあった。このような問題からこれらの合成反応は産業的にほとんど利用されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開2007−84536号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】A. Saito et al., Tetrahedron, 2002, 58, 7829-7837
【非特許文献２】A. Saito et al., Tetrahedron, 2003, 44, 5449-5452
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述の通り、プロシアニジンは、植物中に多く含まれる成分ではあるが、構造が複雑でかつ化学的に不安定であることから、これまで高純度の化合物を得ることが難しかった。特に多量体になるほど、その製造が難しかった。
【０００８】
上述の課題を解決するべく本発明者らが研究した結果、カテキン又はエピカテキンより誘導した、求電子体と求核体の２種のカテキン又はエピカテキンの反応性誘導体を用意する工程と；反応触媒として、イッテルビウムトリフラート（Ｙｂ（ＣＦ３ＳＯ３）３）、インジウムトリフラート（Ｉｎ（ＣＦ３ＳＯ３）３）、カッパートリフラート（Ｃｕ（ＣＦ３ＳＯ３）２）、ランタントリフラート（Ｌａ（ＣＦ３ＳＯ３）３）又はスカンジウムトリフラート（Ｓｃ（ＣＦ３ＳＯ３）３）などの金属トリフラート若しくは四フッ素化ホウ素銀（ＡｇＢＦ４）又はトリス（ペンタフルオロフェニル）ボロン（Ｂ（Ｃ６Ｆ５）３）などのホウ素化合物を用いて反応させる工程と；を含む製造方法により、効率的にプロシアニジンＢ１〜Ｂ４などのカテキン又はエピカテキン２量体を合成することができることを知見した（特許文献１参照）。
なお、「金属トリフラート」とはトリフルオロメタンスルホン酸と金属との塩であり、上記式中の（ＣＦ３ＳＯ３）を「ＯＴｆ」と記載することもある。
【０００９】
特許文献１記載の製造方法では、反応触媒として、金属トリフラート、好ましくは、イッテルビウムトリフラート（Ｙｂ（ＯＴｆ）３）、インジウムトリフラート（Ｉｎ（ＯＴｆ）３）、カッパートリフラート（Ｃｕ（ＯＴｆ）２）、ランタントリフラート（Ｌａ（ＯＴｆ）３）又はスカンジウムトリフラート（Ｓｃ（ＯＴｆ）３）若しくはホウ素化合物、好ましくは、四フッ素化ホウ素銀（ＡｇＢＦ４）又はトリス（ペンタフルオロフェニル）ボロン（Ｂ（Ｃ６Ｆ５）３）の存在下、求電子体と求核体のカテキン又はエピカテキン単量体の反応性誘導体を反応させて、カテキン又はエピカテキンの２量体を製造している。
【００１０】
本発明者らは、特許文献１記載の製造方法に準じて、金属トリフラート、四フッ素化ホウ素銀（ＡｇＢＦ４）又はトリス（ペンタフルオロフェニル）ボロン（Ｂ（Ｃ６Ｆ５）３）を用いて、カテキン又はエピカテキンの４〜６量体の製造を試みたが、所望の収率及び純度で製造することが出来なかった。
【００１１】
一方、昨今の健康志向、自然派志向の高まりにより、天然由来の生理活性物質に対する各種の研究成果が報告されている。例えば、小豆のフラボノイド類やポリフェノールにはビタミンＣや抗酸化剤であるＢＨＡと同程度の抗酸化作用を示すことが報告されている。
また、小豆に含まれるポリフェノールの一種が、エピカテキンを主体とし、そのうちカテキンが１分子含まれているプロアントシアニジンである事が確認されている。
しかしながら、これまでに製造が報告されているカテキン又はエピカテキン重合体は、カテキンまたはエピカテキンのみのホモローガスなオリゴマーが中心であった。そのため、ホモローガスなオリゴマーに限定されず、例えばプロアントシアニジンのような、ヘテローガスなオリゴマーも効率的に製造できる製造方法が求められていた。
【００１２】
上記のように、小豆には有用な生理活性を示す成分が含まれているが、小豆は和菓子や煮豆等加工品の原料に用いられているだけで、その他の加工品には殆ど利用されていない。そのため、小豆に含まれる生理活性物質に着目した新たな用途の拡大が求められていた。
しかしながら、生理活性を確認するための標品を製造することが困難で、生理活性の研究を進められなかった。
【００１３】
以上より、本発明の目的は、小豆に含まれるような、ヘテローガスオリゴマーも簡易に製造できる合成方法を提供することを目的とする。また本製造方法によって得られるオリゴマーの生理活性解明により、小豆の生理活性に着目した新たな用途の拡大を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は以下の内容に関する。
（１）下記一般式（Ｉ）
【化１】
0006558968.tif 000002
（一般式（Ｉ）中、Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立して、フェノール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基を表し、Ｘ１〜Ｘ２は、それぞれ独立して、アルコール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基を表し、Ｙは脱離基を表す。）で表される化合物と、
下記一般式（ＩＩ）
【化２】
0006558968.tif 000003
（一般式（ＩＩ）中、Ｒ９〜Ｒ１６は、それぞれ独立して、フェノール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基を表し、ｎは０または１以上１０以下の整数を表し、波線で表される結合は、それぞれ独立して、実線又は破線のくさび形結合を表す。但し、波線で表される結合の全てが破線のくさび形結合である場合を除く。なお、ｎが２以上の場合に括弧内の繰り返し構造中複数存在するＲ１３〜Ｒ１６及び波線で表される結合の内容は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。）で表される化合物とを縮合させる工程を含む、
下記一般式（ＩＩＩ）
【化３】
0006558968.tif 000004
（一般式（ＩＩＩ）中、Ｒ１〜Ｒ１６、Ｘ１〜Ｘ２、ｎ及び波線で表される結合は、上述と同じ意味を有する。）で表される化合物の製造方法。
（２）Ｒ１〜Ｒ１６が、それぞれ独立して、芳香族炭化水素基又は脂肪族炭化水素基である、（１）に記載の製造方法。
（３）Ｘ１及びＸ２が、それぞれ独立して、アシル基、置換アシル基、ベンジル基、置換ベンジル基、アルキル基、アリールアルキル基又は置換アリールアルキル基である、（１）または（２）に記載の製造方法。
（４）Ｙが、アルキルオキシ基、アルキルオキシアルキルオキシ基又はアリールアルキルオキシ基である、（１）〜（３）のいずれか一つに記載の製造方法。
（５）縮合をルイス酸の存在下で行う、（１）〜（４）のいずれか一項に記載の製造方法。
（６）縮合を０℃以上２３℃以下で行う、（５）に記載の製造方法。
（７）（１）〜（６）のいずれか一項に記載の製造方法によって得られる、下記一般式（ＩＩＩ）
【化４】
0006558968.tif 000005
（一般式（ＩＩＩ）中、Ｒ１〜Ｒ１６、Ｘ１〜Ｘ２、ｎ及び波線で表される結合は、上述と同じ意味を有する。）で表される化合物。
（８）（１）〜（６）のいずれか一項に記載の製造方法によって得られた一般式（ＩＩＩ）で表される化合物のＲ１〜Ｒ１６及びＸ１〜Ｘ２で表される保護基を脱保護する反応を更に行う、下記一般式（ＩＶ）
【化５】
0006558968.tif 000006
（一般式（ＩＶ）中、ｎ及び波線で表される結合は、上述と同じ意味を有する。）で表される化合物の製造方法。
（９）（８）に記載の製造方法によって得られる、下記一般式（ＩＶ）
【化６】
0006558968.tif 000007
（一般式（ＩＶ）中、ｎ及び波線で表される結合は、上述と同じ意味を有する。）で表される化合物。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の製造方法によれば、エピカテキンを含むオリゴマーを簡易に製造することができる。さらに、カテキンを一部に含む、エピカテキン含有ヘテローガスオリゴマーも簡易に製造することができる。
本発明の製造方法で得られる、カテキンを一部に含む、エピカテキン含有ヘテローガスオリゴマーは、従来のプロシアニジンと同様に、抗酸化作用、抗ウイルス作用、抗菌作用、抗腫瘍作用、動脈硬化抑制作用、胃潰瘍抑制作用、発ガン抑制作用、育毛活性作用、美白作用等の生理作用を示すことが期待され、健康食品や化粧品などの素材として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、縮合反応の機構を示す図である。
【図２】図２は、アレカタンニンＡ２と、アレカタンニンＡ３の構造式である。
【図３】図３は、調製例１に係るエピカテキン２量体の反応式である。
【図４】図４は、調製例２に係るカテキン３量体の反応式である。
【図５】図５は、実施例１に係るアレカタンニンＡ２の反応式である。
【図６】図６は、実施例２に係るアレカタンニンＡ３の反応式である。
【図７】図７は、比較例１に係るアレカタンニンＡ２の反応式である。
【図８】図８は、小豆の常温における水抽出物についてのＨＰＬＣ観察の結果を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、実施形態を挙げて本発明の説明を行うが、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
［製造方法］
本発明の実施形態は、例えば、一般式（ＩＩＩ）
【化７】
0006558968.tif 000008
（一般式（ＩＩＩ）中、Ｒ１〜Ｒ１６は、それぞれ独立して、フェノール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基を表し、Ｘ１〜Ｘ２は、それぞれ独立して、アルコール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基を表し、括弧内の構造の繰り返しの数であるｎは０または１以上１０以下の整数を表し、波線で表される結合は、それぞれ独立して、実線又は破線のくさび形結合を表す。但し、波線で表される結合の全てが破線のくさび形結合である場合を除く。なお、ｎが２以上の場合に括弧内の繰り返し構造中複数存在するＲ１３〜Ｒ１６及び波線で表される結合の内容は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。）で表される化合物の製造方法に関する。実施形態に係る製造方法によればエピカテキンを含むホモローガスオリゴマーに限定されることなく、カテキンを一部に含む、エピカテキン含有ヘテローガスオリゴマーも効率的に製造できる。
【００１８】
実施形態に係る製造方法は、例えば、一般式（Ｉ）
【化８】
0006558968.tif 000009
（一般式（Ｉ）中、Ｒ１〜Ｒ８、Ｘ１〜Ｘ２は、上述と同じ意味を有する。）で表される求電子体としての化合物と、
一般式（ＩＩ）
【化９】
0006558968.tif 000010
（一般式（ＩＩ）中、Ｒ９〜Ｒ１６、ｎ及び波線で表される結合は、上述と同じ意味を有する。）で表される化合物と、を縮合させる工程（以下「第一縮合工程」ともいう）とを含む。
【００１９】
本製造方法においては、一般式（Ｉ）で表されるエピカテキンの２量体を求電子体として用いることで、室温以下において短時間で、しかも高収率で目的物を製造することができる。具体的には、エピカテキンの２量体を求電子体にした場合、従来法であるエピカテキンの単量体を求電子体にする場合と比較して３量体以上のオリゴマーの合成の工程数が約半分になり、合成の効率が格段に向上する。これは本発明者らが初めて知見したものである。
【００２０】
本製造方法においては、上述の第一縮合工程により、一般式（ＩＩＩ）で表される化合物を製造することができるが、第一縮合工程において得られた化合物に、一般式（Ｉ）または（ＩＩ）で表される化合物をさらに縮合させる第二縮合工程を有してもよい。また第一縮合工程において得られた化合物同士を縮合させてもよい。そのため、一般式（ＩＩＩ）で表される化合物の設計が容易になり、また製造効率も向上する。
【００２１】
図１は、本発明の実施形態における縮合反応の機構を示す。図１に示されるように、まずルイス酸がアセチル基及び求電子部位であるアルコキシル基の酸素原子に配位し、アルコキシ基を活性化して脱離する。次に、アセチル基の隣接基関与により立体選択的に求電子部位が活性化され、電子密度の高い求核体の８位が求電子体の４’位を攻撃することで、オリゴマーが生成される。
【００２２】
実施形態に係る製造方法は、任意の工程として、第一縮合工程で得られた一般式（ＩＩＩ）で表される化合物のフェノール性水酸基の保護基及びアルコール性水酸基の保護基を脱保護すること（以下「脱保護工程」ともいう）により、一般式（ＩＶ）
【化１０】
0006558968.tif 000011
（一般式（ＩＶ）中、括弧内の構造の繰り返しの数であるｎは０または１以上１０以下の整数を表し、波線で表される結合は、それぞれ独立して、実線又は破線のくさび形結合を表す。但し、波線で表される結合の全てが破線のくさび形結合である場合を除く。なお、ｎが２以上の場合に括弧内の繰り返し構造中複数存在する波線で表される結合の内容は、それぞれ同じであっても異なっていてもよい。）で表される化合物が製造される。
【００２３】
Ｒ１〜Ｒ１６は、互いに同一であっても異なっていてもよい、フェノール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基であり、好ましくは芳香族炭化水素基又は脂肪族炭化水素基である。
【００２４】
Ｒ１〜Ｒ１６は、好ましくは、アルキル、ベンジル、置換ベンジル、アリールアルキル、置換アリールアルキルなどを挙げることができ、より好ましくはアルキル又はベンジルであり、さらに好ましくはベンジルである。
「置換ベンジル」としては、それぞれ、独立して、例えば、アルキルで置換されたベンジルが挙げられ、「置換アリールアルキル」としては、それぞれ、独立して、例えば、アルキルで置換されたアリールアルキルが挙げられる。これらのアルキル置換基は、炭素数１〜２０であることが好ましく、炭素数１〜１０であることがより好ましい。
【００２５】
Ｒ１〜Ｒ１６のフェノール性水酸基の保護基は、それぞれ、互いに同一であっても異なってもよいが、同一であれば、その調製が容易になるという利点がある。
【００２６】
Ｘ１及びＸ２は、水素原子又は互いに同一であっても異なっていてもよい、アルコール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基である。Ｘ１及びＸ２は、それぞれ独立して、アシル基、置換アシル基、ベンジル基、置換ベンジル基、アルキル基、アリールアルキル基又は置換アリールアルキル基であることが好ましい。
【００２７】
Ｙは、アルコール性水酸基の保護基として使用される基の中から選択される任意の保護基である。
【００２８】
アルコール性水酸基の保護基としては、好ましくは、アシル、置換アシル、ベンジル、置換ベンジル、アルキル、アリールアルキル、置換アリールアルキルを挙げることができる。「アシル」としては、それぞれ、独立して、脂肪族カルボン酸又は芳香族カルボン酸のアシルが挙げられる。
「置換アシル」としては、芳香族カルボン酸のアシルのアリールが置換されたアシルが挙げられ、具体的には、アリール（より具体的には例えば、フェニル）が、置換基、例えば、アルキルで置換されたアシルが挙げられる。
【００２９】
置換ベンジル及び置換アリールアルキルは、フェノール性水酸基の保護基と同様に、「置換ベンジル」としては、それぞれ、独立して、例えば、アルキルで置換されたベンジルが挙げられ、「置換アリールアルキル」としては、それぞれ、独立して、例えば、アルキルで置換されたアリールアルキルが挙げられる。これらのアルキル置換基は、炭素数１〜２０であることが好ましく、炭素数１〜１０であることがより好ましい。
【００３０】
Ｙは、一般式（Ｉ）で表される化合物と、一般式（ＩＩ）で表される化合物との反応の際に脱離する基であり、好ましくは、アルキルオキシ基、アルキルオキシアルキルオキシ基又はアリールアルキルオキシ基である。
【００３１】
アルキルオキシ基のアルキル基の大きさは、炭素数１〜２０であることが好ましく、炭素数１〜１０であることがより好ましい。より好ましくは、炭素数１〜５のアルキルである。さらに好ましくはメチル、エチル、イソプロピル、アリルなどである。最も好ましくはメチルである。
【００３２】
アルキルオキシアルキルオキシ基のアルキルオキシ基の大きさは、それぞれ炭素数１〜１０であることが好ましく、炭素数１〜５であることがより好ましい。好ましくは、メトキシメトキシ基などであり、最も好ましくはエトキシエトキシ基である。
【００３３】
アリールアルキルオキシ基の大きさは、炭素数７〜２０であることが好ましく、炭素数７〜１０であることがより好ましい。より好ましくは、炭素数７〜１０のフェニルアルキルであり、最も好ましくはベンジルである。
【００３４】
本発明の製造方法に用いる製造原料のカテキンまたはエピカテキン単量体の反応性誘導体としては、天然由来、合成由来を問わず、上述の化学式に該当する限り、いずれのカテキンまたはエピカテキンから誘導したものであっても用いることができる。また、公知の有機合成化学的方法により合成したものも用いることができる。小豆由来のカテキン単量体を用いることが好ましい。
【００３５】
縮合はルイス酸の存在下で行うことが好ましい。本発明の方法において反応触媒として用いるルイス酸としては、亜鉛トリフラート（Ｚｎ（ＯＴｆ）２）、イッテルビウムトリフラート（Ｙｂ（ＯＴｆ）３）が好ましい。単量体から２量体、２量体から４量体、２量体と３量体から５量体を製造する場合は、亜鉛トリフラート（Ｚｎ（ＯＴｆ）２）が好ましい。単量体と２量体から３量体を製造する場合はイッテルビウムトリフラート（Ｙｂ（ＯＴｆ）３）が好ましい。
【００３６】
これらの反応触媒は、市販されている試薬として入手できる。使用される反応触媒の形態は、特に限定されず、粉末状態のものでも結晶化したものでもよいが、粉末状態のものが好ましい。
【００３７】
反応触媒として用いるルイス酸の添加量は、特に限定されないが、カテキン又はエピカテキンの種類及び量体毎に好適な使用量が異なる。例えば、カテキンまたはエピカテキン２量体の製造においては、亜鉛トリフラート（Ｚｎ（ＯＴｆ）２）の添加量は、約０．７当量程度が好ましく、カテキンまたはエピカテキン３量体の製造においては、イッテルビウムトリフラート（Ｙｂ（ＯＴｆ）３）の添加量は、約２．０当量程度が好ましく、カテキンまたはエピカテキン４量体の製造においては、亜鉛トリフラート（Ｚｎ（ＯＴｆ）２）の添加量は、約２．５当量程度が好ましく、カテキンまたはエピカテキン５量体の製造においては、亜鉛トリフラート（Ｚｎ（ＯＴｆ）２）の添加量は、約３．０当量程度が好ましい。
【００３８】
本発明の実施形態における製造方法において、製造原料の、求電子体と求核体の２種のカテキン又はエピカテキン反応性誘導体の使用比率がほぼ１：１であることが好ましい。従来の製造方法、例えば、非特許文献１〜３に記載の方法は、一方の製造原料を大過剰、例えば１：２〜１：４．５当量用いるものであり、非常に効率が悪く、反応後の精製処理にも手間を要する方法である。
本発明の実施形態に係る製造方法は、求電子体と求核体の反応性誘導体の使用比率が、１：０．８〜１．２と極めて効率的な方法であり、また、保護基の除去及び残留原料の除去等の反応後の処理操作も極めて簡単な方法である。
【００３９】
第一縮合工程の製造原料として用いられる、一般式（Ｉ）で表される化合物は、エピカテキンの２量体に置換基を導入することによって得られる。すなわち、（イ）エピカテキンの２量体のフェノール性水酸基に、保護基のＲ１〜Ｒ８を導入し、必要に応じて、
（ロ）エピカテキンの２量体のアルコール性水酸基に、保護基のＸ１、Ｘ２を導入し、
（ハ）エピカテキン反応性誘導体のＹとしてエトキシエトキシ基（以下「ＯＥＥ」ともいう）を導入することにより製造できる。
【００４０】
具体的には、手順（イ）のエピカテキンの２量体のフェノール性水酸基に、Ｒ１〜Ｒ８として、脂肪族又は芳香族の炭化水素基を、より好ましい具体例としては、ベンジル基を導入する。
ベンジル基の導入手順としては、例えば、エピカテキンの２量体に臭化ベンジルを添加して反応させることにより行うことができる。臭化ベンジルとの反応は、例えば、溶媒としてジメチルホルムアミド（以下「ＤＭＦ」ともいう）を用いることにより好適に行うことができる。
手順（ロ）のアルコール性水酸基に、保護基のＸ１、Ｘ２としてアセチル基を導入する手順としては、例えば、無水酢酸を添加して反応させることにより行うことができる。無水酢酸の添加は、例えば、溶媒としてのピリジン中で行うことができる。
手順（ハ）のメトキシ基の導入は、例えば、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−パラ−ベンゾキノン（以下「ＤＤＱ」ともいう）を添加して、メタノールと反応させることにより行うことができる。当該メトキシ基の導入は、例えば、溶媒としてのジクロロメタン中で行うことができる。
また、エトキシエトキシ基（ＯＥＥ）の導入は、例えば前述のメトキシ基と同様に、２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−パラ−ベンゾキノン（ＤＤＱ）を添加して、エトキシエタノールと反応させることによって行うことが出来る。
【００４１】
第一縮合工程における化学式（ＩＩ）で表される化合物は、例えば、カテキン又はエピカテキンの１〜１１量体に置換基を導入することによって得られる。すなわち、カテキンもしくはエピカテキンの単量体又は２〜１１量体のフェノール性水酸基に、保護基のＲ９〜Ｒ１６を導入する。
【００４２】
手順（イ）〜手順（ハ）の順序としては、（イ）フェノール性水酸基の保護基のＲ９〜Ｒ１６の導入→（ロ）アルコール性水酸基の保護基のＸ１、Ｘ２の導入→（ハ）脱離基Ｙの導入の順序、又は（イ）フェノール性水酸基の保護基のＲ９〜Ｒ１６の導入→（ハ）脱離基Ｙの導入→（ロ）アルコール性水酸基の保護基のＸ１、Ｘ２の導入の順序で行うことが好ましい。
【００４３】
カップリング反応に用いる溶媒は、反応に影響を及ぼさない溶媒であればいずれであっても良い。例えば、ヘキサン、ベンゼン、トルエン、キシレン、四塩化炭素、塩化メチレン、クロロホルム、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジメチルホルムアミド、アセトニトリル、酢酸エチル、ジメチルスルホキシドなどの溶媒を、単独もしくは混合して使用することができる。これらの溶媒の中で、ベンゼン、ヘキサン、トルエン、キシレン、四塩化炭素、塩化メチレンが好ましく、塩化メチレンが最も好ましい。
【００４４】
本発明の反応時間は特に制限されず、製造原料の種類及び目的物の種類に応じて、適宜、調整することができる。反応時間が短すぎる場合、反応が不十分であり未反応の原料が残り生産物の収率が低下する場合がある。また、反応時間が長すぎる場合、作業効率が悪化するだけでなく、生産物同士もしくは生産物と未反応原料が不規則に反応し目的以外の夾雑物が生産され、かえって反応効率が低下する場合がある。
具体的には、４量体の製造の場合、カテキン及びエピカテキンの４量体のいずれにおいても、約２４時間程度が好ましい。カテキン５量体の場合、約７２時間、エピカテキン５量体の場合、約４７時間程度が好ましい。
【００４５】
本発明の製造方法の特徴点として、反応温度が特に制限されない事が挙げられる。従来の製造方法、例えば非特許文献１記載の方法は、低温条件（例えば、−２０℃）を要するものであるのに対して、本発明の方法はこのような低温条件を要しない。
また、本発明の方法における反応温度は特に制限されず、製造原料の種類及び目的物の種類に応じて、適宜、調整することができる。
具体的には、室温以下（０℃以上２３℃以下）であることが好ましい。下限値は１０℃以上がより好ましく、２０℃以上が特に好ましい。
【００４６】
第一縮合工程において用いる、化学式（Ｉ）で表される化合物と、化学式（ＩＩ）で表される化合物の使用比率は、１：１のモル比に近い配合とすることが好ましく、１対０．８〜１．２等量で反応させることが好ましい。
このように、添加割合をほぼ同量にすることで原料の過剰使用の無駄を防ぎ、さらに残留原料の除去等を含む精製操作を簡略化することもできる。
【００４７】
脱保護工程の化学式（ＩＩＩ）で表される化合物の脱保護工程における、脱保護の方法としては、公知の方法を用いることが可能である。
【００４８】
具体的には、例えば、アルコール性水酸基の保護基Ｘ1、Ｘ２、Ｙとしてアセチル基が存在する場合には、ナトリウムメトキシドを添加する方法などにより、アセチル基を脱離させることができる。この際の溶媒としては、例えば、メタノールを使用することができる。
【００４９】
また、例えば、フェノール性水酸基の保護基Ｒ１〜Ｒ１６としてベンジル基が存在する場合には、水素雰囲気下、水酸化パラジウム（Ｐｄ（ＯＨ）２）を添加する方法などにより、ベンジル基を脱離させることができる。この際の溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、メタノール、水の混合溶媒を使用することができる。
【００５０】
上記のように、本発明は実施形態によって記載したが、この開示の一部をなす論述及び図面はこの発明を限定するものであると理解すべきではない。この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなる。
実施形態においては、ヘテローガスオリゴマーの製造方法について中心に説明してきたが、本発明によればエピカテキンを含むホモローガスオリゴマーを製造することもできる。例えば、一般式（ＩＩＩ）において、波線で表される結合の全てが破線のくさび形結合である場合を除いたような化合物を製造することもできる。また一般式（ＩＩＩ）において、ｎが１または２の場合に、波線で表される結合の全てが破線のくさび形結合である場合を除いたような化合物を製造することができる。なお、一般式（ＩＩＩ）で表されるホモローガスオリゴマーの置換基の解釈は、上述のヘテローガスオリゴマーと同様である。
製造方法を中心に説明してきたが、本発明によれば、一般式（ＩＩＩ）、（ＩＶ）で表される化合物が提供される。係る化合物は、例えば、小豆中のプロアントシアニジン画分の同定に有用である。従来のプロシアニジンと同様に、抗酸化作用、抗ウイルス作用、抗菌作用、抗腫瘍作用、動脈硬化抑制作用、胃潰瘍抑制作用、発ガン抑制作用、育毛活性作用、美白作用等の生理作用を示すことが期待され、健康食品や化粧品などの素材として有用である。
【実施例】
【００５１】
以下に、本発明の実施の態様について、実施例を挙げて説明するが、本発明は以下の例に限定されるものではない。なお、得られるアレカタンニンＡ２, Ａ３（ヘテローガスオリゴマー）の構造式をまとめて図２に示す。
【００５２】
［調製例１］
２量体縮合物（エピカテキンーエピカテキン）の合成
図３に示すように、一般式（Ｖ）で表されるエピカテキン（１量体）を用意した。
次に、このエピカテキンを製造原料として用い、反応触媒としてＺｎ（ＯＴｆ）２を０．７当量用いて、塩化メチレン中、室温下（２０℃）に１．５時間反応させることにより、一般式（ＩＩ-１）で表される２量体縮合物を得た（収率約５８%）。
【００５３】
［調製例２］
３量体縮合物（エピカテキンーエピカテキンーカテキン／アレカタンニン Ａ１）の合成
図４に示すように、一般式（Ｖ）で表されるカテキン（１量体）と調整例１で得られた一般式（ＩＩ-１）で表されるエピカテキン２量体を用意した。次に、これらを製造原料として用い、反応触媒としてＹｂ（ＯＴｆ）３を２．０当量用いて、塩化メチレン中、室温下（２０℃）に４時間反応させることにより、一般式（ＩＩＩ-１）で表される３量体縮合物を得た（収率約７９%）。この縮合物を用い、脱ベンジルを行って、アレカタンニンＡ１を製造した。
【００５４】
［比較調製例］
カテキン３量体の合成
反応触媒と反応時間を以下の条件にそれぞれ換えたことを除き、調製例２と同様にエピカテキン３量体を調整した。条件と得られた結果をまとめて以下の表に示す。
【表１】
0006558968.tif 000012
以上の結果より、反応触媒としてＹｂ（ＯＴｆ）３を用いることにより、反応時間が短くなり、また収率が上ることが明らかになった。
【００５５】
［実施例１］
４量体縮合物（エピカテキンーエピカテキンーエピカテキンーカテキン／アレカタンニンＡ２）の合成
図５の反応式に示すように、一般式（ＩＩ-１）で表されるエピカテキン２量体と、調製例１で調製された一般式（ＩＩ-２）で表されるカテキン２量体を用意した。次に、これらを製造原料として用い、反応触媒としてＺｎ（ＯＴｆ）２を２．５当量用いて、塩化メチレン中、室温下（２０℃）に２４時間反応させることにより、一般式（ＩＩＩ-２）で表される４量体縮合物を得た（収率約６４％）。この縮合物を用い、脱ベンジルを行って、アレカタンニンＡ２を製造した。
【００５６】
［実施例２］
５量体縮合物（エピカテキンーエピカテキンーエピカテキンーエピカテキンーカテキン／アレカタンニン Ａ３）の合成
図６の反応式に示すように、調製例１，２でそれぞれ得られた、２量体と３量体を用意した。次に、用意した２量体と３量体を製造原料として用い、反応触媒としてＺｎ（ＯＴｆ）２を３．０当量用いて、塩化メチレン中、室温下（２０℃）に４７時間反応させることにより、一端がカテキンである５量体縮合物を得た（収率約５９%）。
この縮合物を用い、脱ベンジルを行って、アレカタンニンＡ３を製造した。（収率約９０%）
【００５７】
［参考例１］
小豆由来成分の調製（抽出）
小豆を常温の水に１２〜１８時間浸漬させた後に、綿を用いてろ過して得られたろ過液を試料１とした。
【００５８】
［参考例２］
小豆の常温における水抽出物（試料１）に含まれるプロアントシアニジンと合成した試料を、ＨＰＬＣ（高速液体クロマトグラフィー）を用いて比較した。ＨＰＬＣの分析条件を以下に示す。また得られた結果を図８に示す。
装置：GLサイエンス社製  GL-7400
カラム：InertSustain C18 5μm  φ4.6×250mm
カラム温度:35℃
溶離液条件：下記表２に示す
流速：0.8ml/min
注入：5μl
【表２】
0006558968.tif 000013
【００５９】
その結果、小豆の抽出物にはプロシアニジンＢ１（２量体）、エピカテキンーエピカテキンーカテキン（３量体）（Arecatannin A1）,エピカテキンーエピカテキンーエピカテキンーカテキン（４量体）(Arecatannin A2)が含まれていることが分かった。なお、エピカテキンーエピカテキンーエピカテキンーエピカテキンーカテキン（５量体）（Arecatannin A3)は含まれていなかった。
さらに合成物に関してヒト前立腺癌細胞ＰＣ−３に関して抗腫瘍活性試験を行った。その結果、ヘテローガスなカテキンおよびエピカテキンオリゴマーに抗腫瘍活性があることが分かった。また重合度が増すにつれて活性が増強することが明らかになった。
つまり、実施例により合成された試料は、小豆中のプロアントシアニジン画分の同定に有用である。実施例により合成された試料は、上述の抗腫瘍活性の他にも、様々な生理活性があることが期待される。
【００６０】
［比較例１］
４量体縮合物（エピカテキンーエピカテキンーエピカテキンーカテキン／アレカタンニンＡ２）の合成
A. Saito et al., Tetrahedron, 2009, 65, 7422-7428記載の方法に準じて、図７に示す反応式に従って製造した。反応触媒としてＴＭＳＯＴｆを１.０当量用いて、塩化メチレン中、反応温度約−４０℃でさせることにより、収率約８９%で４量体縮合物を得た。
この縮合物から実施例１と同様な操作により、脱ベンジルを行って、４量体縮合物（アレカタンニンＡ２）を製造した（収率約５８%）。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明によれば、簡易に高い収率で４量体以上の、カテキンを一部に含む、エピカテキン含有ヘテローガスオリゴマーを製造することができる。かかるオリゴマーは、小豆中のプロアントシアニジン画分の同定に有用である。本発明により製造されるオリゴマーにより、小豆中のプロアントシアニジン画分の同定が正確になることで、各画分の生理活性が把握しやすくなり、結果として各画分の生理活性に着目した小豆由来のプロアントシアニジンの用途の拡大が期待される。さらに活性とそれに関わる分子が明確になることで作用メカニズムを解明する手がかりになり、そのメカニズムからより効果の高い生理活性分子の開発も期待できる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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