(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
丸みを帯びたヘッド部から延在するネック部を備える係止部材であって、前記ネック部がそれを通って延在する先細溝穴を備える、係止部材と、
丸みを帯びた圧縮可能本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、前記丸みを帯びた圧縮可能本体部が、空洞の中に前記係止部材の前記丸みを帯びたヘッド部を受容するように構成された前記空洞、及び開口部を通って前記係止部材の前記ネック部を受容するように構成された前記開口部を画定する、関節接合可能な板部材と、
一定直径部及び可変直径部を備える軸方向導管を備える受容部材であって、第１及び第２の先細穴が、前記導管と交差する先細チャネル、及び前記先細チャネルと交差するソケットを画定し、前記可変直径部が、その中に前記関節接合可能な板部材の前記丸みを帯びた圧縮可能本体部を受容するように構成された、受容部材と、
先細横断面を備え、前記受容部材の前記チャネル内に受容されるように構成された、楔部材と、
前記受容部材の前記ソケット内に受容されるように構成された、固定要素と、を備える、多軸エンドプレート組立体。
【請求項２】
前記先細溝穴が、前記係止部材の長手方向軸に対して横に延在するトラフを画定する、請求項１に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項３】
前記先細溝穴が、前記先細溝穴の深さが増加するにつれて減少する高さを有する、請求項１に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項４】
前記丸みを帯びた圧縮可能本体部が、溝穴によって隔てられた複数のタブを備える、請求項１に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項５】
前記丸みを帯びた圧縮可能本体部の前記開口部が、前記係止部材の前記ヘッド部の最大直径未満である直径を有する、請求項１に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項６】
丸みを帯びたヘッド部から延在するネック部を備える係止部材であって、前記ネック部が、それを通って延在する先細溝穴を備える、係止部材と、
丸みを帯びた本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、前記丸みを帯びた本体部が、凹形空洞及び中央開口部を画定する複数のタブを備える、関節接合可能な板部材と、
一定直径部及び可変直径部を備える軸方向導管、前記軸方向導管と交差する先細チャネル、及び前記先細チャネルと交差するソケットを備える、受容部材と、
先細横断面を備える、楔部材と、
前記受容部材に対して前記板部材の向きを安定化させるように構成された固定要素と、を備える、多軸エンドプレート組立体。
【請求項７】
前記関節接合可能な板部材が、前記本体部と前記板部との間の交わり部に円周方向溝を有する外表面を備える、請求項６に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項８】
前記軸方向導管の前記可変直径部が、前記受容部材の遠位端に凹形受け口を画定する、請求項６に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項９】
前記受容部材が、脊椎インプラントを係合させるように構成された少なくとも１つの結合要素をさらに備える、請求項６に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１０】
前記受容部材の前記ソケットが、前記軸方向導管の長手方向軸に対して垂直である長手方向軸を有する、請求項６に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１１】
前記受容部材の前記ソケットが、前記チャネルに対して垂直である、請求項６に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１２】
前記楔部材が、丸みを帯びた台形の横断面を有する、請求項６に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１３】
丸みを帯びたヘッド部から延在するネック部を備える係止部材であって、前記ネック部が、それを通って延在する先細溝穴を備える、係止部材と、
丸みを帯びた本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、前記丸みを帯びた本体部が、凹形空洞及び中央開口部を画定する複数のタブを備える、関節接合可能な板部材と、
一定直径部及び可変直径部を備える軸方向導管を備える受容部材であって、第１及び第２の先細穴が、前記導管と交差する先細チャネル、及び前記先細チャネルと交差するソケットを画定する、受容部材と、
前記受容部材及び前記係止部材に力をかけるように構成された、楔部材と、
前記楔部材に力をかけるように構成された、固定要素と、を備える、多軸エンドプレート組立体。
【請求項１４】
前記第１及び第２の先細穴のそれぞれが台形状である、請求項１３に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１５】
前記第１及び第２の先細穴のそれぞれが上壁及び下壁によって画定され、前記下壁が前記上壁より急勾配である、請求項１３に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１６】
前記楔部材が、縦断面に沿って非対称である、請求項１３に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１７】
前記楔部材が、上壁及び下壁を備え、前記下壁が前記上壁より急勾配である、請求項１３に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１８】
前記楔部材の前記下壁が、前記係止部材と係合するように構成され、前記楔部材の前記上壁が、前記受容部材と係合するように構成される、請求項１７に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項１９】
前記固定要素が、前記楔部材と接触するように構成された端を備える、請求項１３に記載の多軸エンドプレート組立体。
【請求項２０】
前記固定要素が、止めネジを備える、請求項１３に記載の多軸エンドプレート組立体。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
〔技術分野〕
本発明は、脊椎インプラント、インプラントトライアル（ｔｒｉａｌ）、及びこれらのデバイスを埋込むのに使用される方法に関する。
〔背景技術〕
多くのタイプの脊髄の不規則性は、痛み、運動範囲の制限、または脊柱内部の神経系の損傷を引き起こす可能性がある。これらの不規則性は、以下に限定されないが、外傷、腫瘍、椎間板変性症、及び疾病に起因する可能性がある。脊髄の不規則性の一例は、脊髄または馬尾などの脊髄神経の圧迫をもたらし得る、脊柱管狭窄症、即ち脊柱管の狭細化である。次に、神経圧迫は、痛み、痺れ、または脱力をもたらし得る。脊柱管狭窄症は、骨棘の発達、靱帯の肥大、骨折、及び椎間板変性症（例えば、関節炎が原因）などの、１つ以上の状態によって引き起こされる可能性がある。
【０００２】
脊柱管狭窄症の治療は、例えば、椎弓形成術、椎弓切除術、または椎体部分切除術におけるように、脊椎の少なくとも一部を修正または除去することによって、脊柱管を膨張させる外科的処置を含むことができる。椎体部分切除術において、圧迫された神経に隣接した１つ以上の脊椎の椎体は、除去されることができ、その結果、脊柱管を膨張させる。その後、ケージまたは他の補綴は、結果として生じた空洞に挿入され得、続いて、脊柱を安定化させるために、単独でも、また、ロッド、ネジ、及び／または板などの１つ以上の付加的デバイスとの組み合わせで、使用され得る。
〔発明の概要〕
本明細書におけるいくつかの実施形態は、丸みを帯びたヘッド部から延在するネック部材を備える係止部材であって、ネック部がそれを通って延在する先細溝穴を備える、係止部材と、丸みを帯びた圧縮可能本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、丸みを帯びた圧縮可能本体部が、そこに係止部材の丸みを帯びたヘッド部を受容するように構成された空洞、及び、それを通って係止部材のネック部を受容するように構成された開口部を画定する、関節接合可能な板部材と、一定直径部及び可変直径部を備える軸方向導管を備える受容部材であって、第１及び第２の先細穴が、導管と交差する先細チャネル、及び、先細チャネルと交差するソケットを画定し、可変直径部が、その中に関節接合可能な板部材の丸みを帯びた圧縮可能本体部を受容するように構成された、受容部材と、先細横断面を備え、受容部材のチャネル内に受容されるように構成された、楔部材と、受容部材のソケット内に受容されるように構成された、固定要素と、を含み得る、多軸エンドプレート組立体を対象とする。
【０００３】
本明細書における他の実施形態は、丸みを帯びたヘッド部から延在するネック部を備える係止部材であって、ネック部がそれを通って延在する先細溝穴を備える、係止部材と、丸みを帯びた本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、丸みを帯びた本体部が、凹形空洞及び中央開口部を画定する複数のタブを備える、関節接合可能な板部材と、一定直径部及び可変直径部を備える軸方向導管、軸方向導管と交差する先細チャネル、及び先細チャネルと交差するソケットを備える、受容部材と、先細横断面を備える、楔部材と、受容部材に対して前記板部材の向きを安定化させるように構成された、固定要素と、を含み得る、多軸エンドプレート組立体を対象とする。
【０００４】
さらに本明細書における他の実施形態は、丸みを帯びたヘッド部から延在するネック部を備える係止部材であって、ネック部がそれを通って延在する先細溝穴を備える、係止部材と、丸みを帯びた本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、丸みを帯びた本体部が、凹形空洞及び中央開口部を画定する複数のタブを備える、関節接合可能な板部材と、一定直径部及び可変直径部を備える軸方向導管、導管と交差する先細チャネルを画定する第１及び第２の先細穴、及び先細チャネルと交差するソケットを備える受容部材と、受容部材及び係止部材に力をかけるように構成された、楔部材と、楔部材に力をかけるように構成された固定要素と、を含み得る、多軸エンドプレート組立体を対象とする。
【０００５】
本明細書におけるいくつかの実施形態は、第１の係合部材を備える脊椎インプラントを含み得る脊椎インプラント組立体、ならびに、先細チャネルを有する第１の受容部材、受容部材内に関節接合可能に配置された第１の関節接合可能な板部材、関節接合可能な板部材内に配置された第１の係止部材、及び、先細チャネル内に摺動可能に配置された第１の楔部材を備える、第１の多軸エンドプレート組立体を提供することと、第１の多軸エンドプレート組立体を第１の係合部材に結合させることと、脊椎インプラントに対して第１の多軸組立体の関節接合可能な板部材の向きを安定化させるために、第１の楔部材に力をかけることと、を含み得る、脊椎インプラント組立体を埋込む方法を対象とする。
【０００６】
本明細書における他の実施形態は、第１の多軸エンドプレート組立体及び第２の多軸エンドプレート組立体を備える、脊椎インプラントを提供することであって、第１の多軸エンドプレート組立体が、第１の関節接合可能な板部材及び第１の楔部材を備え、第２の多軸エンドプレート組立体が、第２の関節接合可能な板部材及び第２の楔部材を備える、脊椎インプラントを提供することと、脊椎インプラントに対して第１の関節接合可能な板部材の向きを安定化させるために、第１の楔部材に力をかけることと、脊椎インプラントに対して第２の関節接合可能な板部材の向きを安定化させるために、第２の楔部材に力をかけることと、を含み得る、脊椎インプラント組立体を埋込む方法を対象とする。
【０００７】
さらに本明細書における他の実施形態は、第１の係合部材及び第２の係合部材を備える拡張可能な脊椎インプラントを提供することと、第１の多軸エンドプレート組立体を第１の係合部材に結合させることであって、第１の多軸エンドプレート組立体が、第１の受容部材、第１の関節接合可能な板部材、及び第１の楔部材を備える、結合させることと、第２の多軸エンドプレート組立体を第２の係合部材と結合させることであって、第２の多軸エンドプレート組立体が、第２の関節接合可能な板部材及び第２の楔部材を備える、結合させることと、第１の高さから第２の高さに脊椎インプラントを拡張することと、脊椎インプラントに対して第１の多軸エンドプレート組立体の第１の関節接合可能な板部材の向きを安定化させるために、第１の楔部材に力をかけることと、脊椎インプラントに対して第２の多軸エンドプレート組立体の第２の関節接合可能な板部材の向きを安定化させるために、第２の楔部材に力をかけることと、を含み得る、脊椎インプラント組立体を埋込む方法を対象とする。
【０００８】
本明細書におけるいくつかの実施形態は、丸みを帯びた圧縮可能本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、本体部がその中に空洞を画定する、関節接合可能な板部材と、中央ソケット及び板部材に係合するように構成された内面をそれぞれが備える、第１及び第２のクランプ部材、ならびに、第１及び第２のクランプ部材のソケット内に受容されるように構成された固定要素を備える、クランプ組立体と、本体部の空洞内に受容されるように構成された凸状外面を備える受容部材と、を含み得る、多軸エンドプレート組立体を対象とする。
【０００９】
本明細書における他の実施形態は、丸みを帯びた本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、本体部が複数のタブを備え、その中に空洞を画定する、関節接合可能な板部材と、中央ソケット及び板部材に係合するように構成された内面をそれぞれが備える、第１及び第２のクランプ部材と、本体部の空洞内に受容されるように構成された丸みを帯びた部分を備える受容部材と、受容部材に対して板部材の向きを安定化させるように構成された固定要素と、を含み得る、多軸エンドプレート組立体を対象とする。
【００１０】
さらに本明細書における他の実施形態は、丸みを帯びた本体部から延在する板部を備える関節接合可能な板部材であって、本体部が複数のタブを備え、その中に空洞を画定する、関節接合可能な板部材と、それぞれが板部材に係合するように構成された内面を備え、かつ、その中にソケットを有する中央突出部をさらに備える、第１及び第２のクランプ部材と、本体部の空洞内に受容されるように構成された、丸みを帯びた部分を備える受容部材と、第１及び第２のクランプ部材の両ソケット内に受容されるように構成された、固定要素と、を含み得る、多軸エンドプレート組立体を対象とする。
【００１１】
本明細書におけるいくつかの実施形態は、第１の係合部材を備える脊椎インプラントを含むことができる脊椎インプラント組立体と、第１の受容部材、第１の関節接合可能な板部材、及び第１のクランプ組立体を備える第１の多軸エンドプレート組立体と、を提供することであって、第１の受容部材が第１の関節接合可能な板部材の空洞内に少なくとも部分的に配置され、第１のクランプ組立体が第１の関節接合可能な板部材の本体部に係合している、提供することと、第１の多軸エンドプレート組立体を脊椎インプラントと結合させることと、第１の関節接合可能な板部材に力をかけて、脊椎インプラントに対する第１の関節接合可能な板部材の向きを安定化させることと、を含むことができる、脊椎インプラント組立体を埋め込む方法を対象とする。
【００１２】
本明細書におけるさらなる他の実施形態は、脊椎インプラントデバイスの少なくとも一部に可逆的に係合するように構成された結合要素を含み得る、エンドプレートトライアルを対象とする。
【００１３】
本発明のさらなる適応領域は、本明細書の以下に提供される詳細な説明から明らかになろう。詳細な説明及び具体例は、発明の特定の実施形態を示しつつ、例示目的のみを意図し、発明の範囲を限定する意図はない、ことが理解されるべきである。
〔図面の簡単な説明〕
本実施形態は、以下の詳細な説明及び添付図面からより十分に理解されることとなろう。
〔図１Ａ〕本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の横断面図を示す。
〔図１Ｂ〜Ｄ〕本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の斜視図を示す。
〔図１Ｅ〕本明細書において説明されるように、脊椎インプラントと係合された多軸エンドプレート組立体の斜視図を示す。
〔図２Ａ〕本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の斜視底面図を示す。
〔図２Ｂ〕本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の横断面図を示す。
〔図２Ｃ〕本明細書において説明されるように、関節接合可能な板部材に係合するクランプ組立体の横断面図を示す。
〔図２Ｄ〕本明細書において説明されるように、クランプ組立体の斜視図を示す。
〔図３Ａ〕本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの斜視図を示す。
〔図３Ｂ〕本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの横断面図を示す。
〔図３Ｃ〕本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの斜視図を示す。
〔図３Ｄ〕本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアル及び拡張可能なトライアル組立体を示す。
〔図３Ｅ〕本明細書において説明されるように、拡張可能なトライアル組立体と係合したエンドプレートトライアルの横断面図を示す。
〔図３Ｆ〕本明細書において説明されるように、拡張可能なトライアル組立体と係合したエンドプレートトライアルの斜視図を示す。
〔図４Ａ〕本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの斜視図を示す。
〔図４Ｂ〕本明細書において説明されるように、拡張可能なトライアル組立体と係合したエンドプレートトライアルの横断面図を示す。
〔図４Ｃ〕本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの斜視底面図を示す。
〔図４Ｄ〕本明細書において説明されるように、拡張可能なトライアル組立体と係合したエンドプレートトライアルの斜視図を示す。
〔図５〜１０〕本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの代替的な実施形態を示す。
〔発明を実施するための形態〕
椎体部分切除術の処置において、脊柱管は拡張されることができ、圧迫された神経の圧力は、圧迫された神経に隣接する、１つ以上の椎体を部分的または完全に取り除くことによって、開放されることができる。１つ以上の椎間板及び他の関連した物質も取り除かれ得る。インプラント（例えば、ケージ、スペーサ、椎体置換、または他の補綴）は、脊柱をその後安定化させるために、結果として生じる空洞に挿入され得る。いくつかの例において、インプラントは、脊椎腔の輪郭に適応するように選択されている、上位及び下位のエンドプレートに結合された、任意に拡張可能な本体を含むことができる。挿入に先立ち、外科医または他の開業医は、エンドプレートの適切なサイズ及び前弯または後弯角度に接近し（例えば、キャリパーまたはインプラントトライアルなどの、画像及び／または身体測定デバイスを介して）、所望の角度に最も厳密に合致するエンドプレートを選択し、かつ、選択されたエンドプレートをインプラント本体と接続させることによってインプラントを組み立て得る。いったんインプラントが組立てられ、脊椎腔に挿入されると、外科医はエンドプレートの角度をさらに現場で調整することができなくなり得る。エンドプレートの角度と隣接する椎体の角度との間の不一致は、沈降または体軸方向の不均衡をもたらす可能性がある。その結果、本明細書において開示されるのは、新しく改良されたモジュール式脊椎インプラント及び多軸エンドプレートを有する組立体であり、その角度は、組立て及び／または埋込みの後、枢動可能に調整されることができる。
【００１４】
本明細書において開示されたすべてのデバイスの構成要素は、金属（例えば、チタン）、金属合金（例えば、ステンレス鋼及びコバルトクロム）、セラミック、ポリマー（例えば、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリフェニレンスルホン（ＰＰＳＵ）、ポリスルホン（ＰＳＵ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリアセタール、または、その混合物またはコポリマー）、同種移植片、及び／または、その組み合わせを含む、当業者に知られる物質から作られることができる。いくつかの実施形態において、デバイスは、放射線透過性及び／または放射線不透性の物質を含み得る。構成要素は、当業者に知られた技術を使用して、機械で作られ、及び／または製造されることもできる。例えば、ポリマー構成要素は、射出成型またはブロー成型され得る。さらに、本明細書において開示されたデバイスは、骨補填材、脱灰された骨基質、細片骨、及び／または骨形成タンパク質などの、骨の成長を促す物質と共に使用され得る。いくつかの実施形態において、これらの物質が、本明細書において説明されたデバイスの中空領域に充填され得ることは有利である。
【００１５】
本明細書において使用されるように、用語「近位の（ｐｒｏｘｉｍａｌ）」及び「遠位の（ｄｉｓｔａｌ）」は、本明細書において説明される多軸エンドプレート組立体及びエンドプレートトライアル組立体が結合され得る、インプラントまたは他のデバイスに関連して概して使用される。例えば、インプラントまたは他のデバイスに近い、エンドプレート組立体の端は、組立体全体が組立てられた後、「近位」端と呼ばれ得、他方、インプラントまたは他のデバイスからより遠い、エンドプレート組立体の端（例えば、椎体に係合するように構成され得る端）は「遠位」端と呼ばれ得る。同様に、用語「上位の（ｓｕｐｅｒｉｏｒ）」、「下位の（ｉｎｆｅｒｉｏｒ）」、「頂部の（ｔｏｐ）」、「底部の（ｂｏｔｔｏｍ）」などは、説明目的のために本明細書において使用され得、デバイスが使用され得る向きを限定しない。例えば、「上位」エンドプレートは下位の位置に埋込まれてもよく、逆も同様であることを、当業者は認識され得る。その結果、頂部にあるものとして説明された特徴は、埋込み後、実際には底部の方に配向される可能性がある。
【００１６】
次に図１Ａ〜Ｅを参照すると、多軸エンドプレート組立体１００は、本明細書において説明された実施形態に従って示される。図１Ａに示されるように、多軸エンドプレート組立体１００は、係止部材２、関節接合可能な板部材４、受容部材６、楔部材８、及び固定要素１０を含むことができる。
【００１７】
係止部材２は、丸みを帯びたヘッド部１２及びそこから延在するネック部１４を含むことができる。丸みを帯びたヘッド部１２は、凹形外面を有することができる。いくつかの実施形態において、丸みを帯びたヘッド部１２は、少なくとも部分的に、球形の、楕円体形の、または卵形の外面を含むことができる。丸みを帯びたヘッド部１２の外径は、軸方向に変化させることができる（例えば、近位方向に減少させることができる）。係止部材２のネック部１４は、円筒状外面を含むことができる。図１Ａにおいて示されるように、ネック部１４は、それを通って延在する先細溝穴１６を含むこともできる。先細溝穴１６は、係止部材２の長手方向軸２４を横断するかまたは垂直に延在する、トラフを画定することができる。先細溝穴１６は、可変高さを有することができる。例えば、先細溝穴１６の高さは、長手方向に測定されるとき、先細溝穴１６の深さほど、減少させることができ、横断的に測定されるとき、先細溝穴１６の深さほど増加させることができる。
【００１８】
図１Ａにおいて示されるように、係止部材２は中空であり得る（例えば、遠位端２０から近位端２２に、長手方向軸２４に沿って延在する導管１８を含むことができる）。導管１８は、円形の横断面を含むことができる。いくつかの実施形態において、導管１８の直径は、長手方向軸２４の少なくとも一部に沿って変化させることができる。いくつかの実施形態において、導管１８は、可変直径部及び一定直径部を含むことができる。図１Ａに示されるように、可変直径部は、丸みを帯びたヘッド部１２内に配置され得、一定直径部は、ネック部１４内に配置され得る。これらの実施形態において、導管１８は、図１Ａにおいて示されるように、丸みを帯びた長手方向断面を有する、丸みを帯びたヘッド部１２内に空洞を画定することができる。他の実施形態において、空洞は、角張った（例えば、円錐形の）長手方向断面を有することができる。係止部材２のネック部１４において、導管１８は、中空の円筒を画定することができる。
【００１９】
関節接合可能な板部材４は、丸みを帯びた本体部２８から延在する、板部２６を含むことができる。板部２６は、図１Ｂにおいて示されるように、上部または遠位面３４及び中央開口部３６を含むことができる。遠位面３４は、椎体に係合または接触するように構成され得る。したがって、遠位面３４は、椎体の形状に対応して形成され得る。示されるように、遠位端３４は平面状であり得る。しかしながら、他の実施形態において、遠位面３４は、凸状または凹状であることができる。さらに、遠位面３４は、インプラントと椎体または他の骨特徴との間の相互作用または摩擦を増強するための、１つ以上の特徴を含み得る。例えば、遠位面３４は、粗面化されることができ、例えば、複数の、歯、隆起、山、溝、及び／または刻み付けを含むことができる。遠位面３４は、少なくとも１つの係合部材を含むことができる。係合部材は、椎体に係合し、及び／または力をかけるように構成されることができる。例えば、係合部材は、スパイクであることができる。いくつかの実施形態において、遠位面３４は、複数の係合部材を含むことができる。係合部材は、脊椎スペース内に埋込み後、組立体の滑り込み、または他の並進移動を防止することができることは有利である。他の実施形態において、遠位面３４は、１つ以上のＸ線撮影マーカなどの、イメージング部材を含むことができる。
【００２０】
図１Ａにおいて示されるように、関節接合可能な板部材４の丸みを帯びた本体部２８は、湾曲した内面４２及び湾曲した外面４４を含むことができる。湾曲した内面４２は、その中に凹形空洞３０を画定することができ、それを通して開口部３２を含むことができる。板部２６の中央開口部３６は、空洞３０内に通じ得る。空洞３０は、係止部材２の丸みを帯びたヘッド部１２を受容するように構成されることができる。湾曲した内面４２は、係止部材２の丸みを帯びたヘッド部１２の外面に接触するように構成され得る。開口部３２は、それを通して係止部材２のネック部１４を受容するように構成されることができ、したがって、ネック部１４の外径より大きい直径を有し得る。開口部３２は、係止部材２のヘッド部１２の最大直径より小さい直径を有し得、その結果、係止部材２が、関節接合可能な板部材４を通って全体的に通過するのを防止する。
【００２１】
図１Ｃ〜Ｄにおいて示されるように、丸みを帯びたヘッド部２８は、複数のタブ３８を含むことができる。タブ３８は、溝穴４０によって分離されることができる。丸みを帯びた本体部２８を作っているタブ３８の数は、変動する可能性があり、例えば、約２〜約１２の範囲であり得る。いくつかの実施形態において、タブ３８及び溝穴４０は、等寸法かつ等間隔であり得る。他の実施形態において、タブ３８及び／または溝穴４０は、可変寸法であり得る。丸みを帯びた本体部２８が、圧縮性、屈曲性、可撓性、及び／または狭窄性であり得る（例えば、タブ３８を内側に曲げさせる力がタブ３８にかけられ得、その結果、空洞３０の容積を減少させる）ことは、有利である。さらに、関節接合可能な板部材４の外面４４は、本体部２８と板部２６との間の交差部において、円周方向溝４６または錫メッキ部を含み得る。円周方向溝４６が、タブ３８の移動及び丸みを帯びた本体部２８の全般的可撓性を増強し得ることは有利であり、その結果、係止部材２及び受容部材６との丸みを帯びた本体部２８の係合を増強する。
【００２２】
図１Ａ〜Ｃにおいて示されるように、受容部材６は、円筒状側面６８、遠位端５８に隣接する頂面６４、及び近位端６０に隣接する底面６５を含むことができる。受容部材６は、側面６８と頂面６４との間で、面取り縁６６を含むこともできる。さらに、受容部材６は、軸方向導管４８、先細チャネル５６を画定する第１及び第２の先細穴５０、５２、ならびに、先細チャネル５６と交差するソケット５４を含むことができる。軸方向導管４８は、図１Ｃにおいて示されるように、長手方向軸６２に沿って、遠位端５８から近位端６０に延在することができる。軸方向導管４８は、円形の横断面を含むことができる。いくつかの実施形態において、軸方向導管４８の直径は、長手方向軸６２の少なくとも一部に沿って変化させることができる。いくつかの実施形態において、軸方向導管４８は、可変直径部及び一定直径部を含むことができる。いくつかの実施形態において、可変直径部は、図１Ａにおいて示されるように、頂面６４に囲まれた凹形受け口（例えば、丸みを帯びた、または湾曲した、長手方向断面を有する）を画定することができる。他の実施形態において、受け口は、角度のある（例えば、円錐形の）長手方向断面を有することができる。
【００２３】
第１の先細穴５０は、図１Ｂ〜Ｃにおいて示されるように、台形または丸みを帯びた台形であることができる。いくつかの実施形態において、第１の先細穴５０は、水平面に沿って非対称であり得る（例えば、第１の先細穴５０は、上壁及び下壁によって画定され得、下壁は上壁より急勾配であり、または逆もまた同様である）。他の実施形態において、それは対称であり得る。図１Ｂにおいて示されるように、第１の先細穴５０は、高さ７２を有し得、高さ７２はソケット５４から離れる方向に減少する。第２の先細穴５２は、第１の先細穴５０と同じ特徴の一部またはすべてを有し得、第１の先細穴５０に対して対称であり得る。本明細書において説明されるように、先細チャネル５６は、第１の先細穴５０から第２の先細穴５２に一直線に延在することができる。さらに、先細チャネル５６は、軸方向導管４８と交差することができる。図１Ａにおいて示されるように、受容部材６のチャネル５６は、組立てられた構成における場合、係止部材２の先細溝穴１６に少なくとも部分的に重なり合うように構成されることができる。
【００２４】
図１Ｃにおいて示されるように、ソケット５４は、軸方向導管４８の長手方向軸６２に対して垂直、かつ交差する、長手方向軸を含むことができる。ソケット５４の長手方向軸は、先細チャネル５６に対して垂直でもあることができる。いくつかの実施形態において、ソケット５４は、円筒状内面を含むことができる。ソケット５４は、その中に固定要素１０を受容するように構成されることができる。したがって、ソケット５４は、固定要素１０と係合、及び／または結合するように構成された係合特徴を含み得る。例えば、係合特徴は、ネジ切りまたはカム溝を含むことができる。ソケット５４の向きが、例えば、固定要素１０の左右交互の挿入を伴い得るソケットと比べて（例えば、軸方向導管４８からオフセットされてもよく、かつ／または、それと交差しない可能性があるソケット）、ソケット５４への直接アクセスを促進することができることは、有利である。
【００２５】
図１Ｃにおいて示されるように、受容部材６は、例えば、その底面６５から延在する、少なくとも１つの結合要素７０を含むことができる。結合要素７０は、脊椎インプラントに係合するように構成されることができる。いくつかの実施形態において、結合要素は、図１Ｃに示されるように、タブなどの、突出部材であることができる。突出部材またはタブは、脊椎インプラントにおいて溝または逃げ溝内に受容されるように構成されることができる、ヘッドまたはフックなどの、突起部を含むことができる。他の実施形態において、結合要素７０は、その中に脊椎インプラントの一部を受容するように構成された、溝または溝穴であることができる。図１Ｃにおいて示されるように、受容部材６は、複数の結合要素７０を含むことができる。
【００２６】
いくつかの実施形態において、受容部材６は、図１Ａ〜Ｃにおいて示されるように、近位端６０から延在する、ネック部７６を任意選択で含み得る。ネック部７６は、軸方向導管４８と流体連通し、かつそれと同軸である中空の円筒（例えば、一定の内径及び外径を有する）を含むことができる。これらの実施形態において、軸方向導管４８は、受容部材６及びネック部７６の両方を貫通すると考えられ得る。受容部材６は、ネック部７６の外径より大きい外径を有することができる。いくつかの実施形態において、ネック部７６は、あらゆる目的でその全体が参照により本明細書に組み込まれている、ＭｃＬａｕｇｈｌｉｎらによる、「ＥＸＰＡＮＤＡＢＬＥ  ＶＥＲＴＥＢＲＡＬ  ＩＭＰＬＡＮＴ」と題された、米国特許出願公開第２０１１／０２５１６９１号に説明されているインプラントなどの、インプラント内に受容されるように構成され得る。
【００２７】
図１Ａ〜Ｃに示されるように、楔部材８は、先細横断面を含むことができ、かつ、受容部材６の先細チャネル５６内に受容されるように構成されることができる。楔部材８は、細長の、及び／または直線のロッドであることができる。図１Ａにおいて示されるように、楔部材８は、ほぼ台形（例えば、丸みを帯びた台形）の断面を有することができる。例えば、楔部材８の横断面は、丸みを帯びるかまたは面取りの隅部によって接続された５つの側を有することができる。楔部材８は、長方形の長手方向断面を有することもできる。いくつかの実施形態において、楔部材８は、長手方向平面（例えば、図１Ｄに示されるように、水平面７８）に沿って非対称であり得る。例えば、楔部材８は、下壁８２が上壁８０よりも急勾配である、上壁８０及び下壁８２を含むことができる。他の実施形態において、上壁８０は、下壁８２よりも急勾配である。いくつかの実施形態において、下壁８２の角度は、水平面７８に比べて、少なくとも１０度まで、上壁８０の角度と異なることができる。他の実施形態において、下壁８２の角度は、水平面７８に比べて、少なくとも１５度まで、上壁８０の角度と異なることができる。さらに他の実施形態において、下壁８２の角度は、水平面７８に比べて、約５度から約２０度までの範囲の量まで、上壁８０の角度と異なることができる。図１Ｄにおいて示されるように、例えば、下壁８２は係止部材２に係合するように構成され得、上壁８０は受容部材６に係合するように構成され得る。さらに、楔部材８は、係止部材２及び受容部材６の両方に力をかけるように構成され得る。加えて、楔部材８は、受容部材６の先細チャネル５６及び係止部材２の先細溝穴１６内に適合（例えば、偏心的または同心的に）するように構成され得る。
【００２８】
固定要素１０は、第１の端７４及び第２の端８０を含むことができ、図１Ｄにおいて示されるように、第１の端７４は、楔部材８に接触するように、及び／または、それに力をかけるように構成される。固定要素１０は、図１Ｃにおいて示されるように、第２の端８０において、工具受容凹部８２を含むこともできる。固定要素１０は、図１Ａにおいて示されるように、受容部材６のソケット５４内に受容されるように構成されることができる。いくつかの実施形態において、固定要素１０は、ソケット５４に螺入されるように構成されることができ、かつ、例えば、止めネジであることができる。他の実施形態において、固定要素１０は、ソケット５４と係止係合するように回転させられ得、かつ、例えば、カムロックであることができる。本明細書に説明されるように、固定要素１０が、受容部材６に対して、関節接合可能な板部材４の向き（例えば、角度）を安定化させるように、構成されることができることは有利である。
【００２９】
本明細書におけるいくつかの実施形態は、多軸エンドプレート組立体１００などの、脊椎インプラント及び第１（例えば、上位または下位）の多軸エンドプレート組立体を含むことができる、脊椎インプラント組立体を埋込む方法を対象とする。これらの方法は、組立てられていない状態、部分的に組立てられた状態、または、完全に組立てられた状態における、第１の多軸エンドプレート組立体１００を提供すること含むことができる。第１の多軸エンドプレート組立体１００が部分的または完全に組立てられる、いくつかの実施形態において、組立体１００の構成要素の一部または全体は、結合または接続され得るが、構成要素の一部または全体は、まだ、互いに対して、回転、枢動、及び／または移動することが可能であり得る。
【００３０】
いくつかの実施形態は、組立てられた状態における第１の多軸エンドプレート組立体１００を提供することを含むことができる。これらの実施形態において、第１の係止部材２の丸みを帯びたヘッド部１２は、ネック部１４が開口部３２を貫通できるように、第１の関節接合可能な板部材４の空洞３０内に配置または入れ子にされ得る。第１の関節接合可能な板部材４の本体部２８は、第１の受容部材６の可変直径部内に配置または入れ子にされ得、第１の係止部材２のネック部１４は、第１の受容部材６の軸方向導管４８内に配置され得る。第１の係止部材２の先細溝穴１６は、第１の受容部材６の先細チャネル５６とほぼ整列され得、第１の楔部材８は、その中に摺動可能に配置され得る。第１の固定要素１０は、ソケット５４と緩い係合にあり得（例えば、第１の関節接合可能な板部材４が、第１の受容部材６内で関節接合可能または枢動可能であるように）、またはソケット５４と係合されなくてもよい。組立てられた状態において、関節接合可能な板部材４は、係止部材２及び／または受容部材６に対して、関節接合または枢動が可能であり得ることを、当業者は認識し得る。
【００３１】
方法は、第１の（例えば、上位の）係合部材及び／または第２の（例えば、下位の）係合部材を含むことができる、脊椎インプラントを提供することを含むこともできる。脊椎インプラントは、例えば、椎体部分切除術インプラント、椎体間インプラント、椎体交換、ケージ、またはスペーサを含むことができる。いくつかの実施形態において、脊椎インプラントは、可変的及び／または調整可能な高さを有することができる。いくつかの実施形態において、脊椎インプラントは、ＭｃＬａｕｇｈｌｉｎらによる米国特許出願公開第２０１１／０２５１６９１号に説明された、上下膨張可能または拡張可能なインプラントであり得る。本明細書において説明された多軸エンドプレート組立体は、前記公開において説明されたエンドプレートの代わりに、または代用として使用され得ることを、当業者は認識し得る。脊椎インプラントの一例は、図１Ｅにおいて示される。
【００３２】
脊椎インプラントの上位の係合部材は、上位の面から延在する結合要素を含むことができる。下位の係合部材は、下位の面から延在する結合要素を含むことができる。上位及び／または下位の係合部材のいずれかに関して、結合要素は、例えば、タブ、ノッチ及び／または受け口であり得る。いくつかの実施形態において、上位及び／または下位の係合部材は、複数のタブを含むことができる。他の実施形態において、上位及び／または下位の係合部材は、複数のノッチを含むことができる。
【００３３】
方法は、第１の（例えば、上位の）多軸エンドプレート組立体１００を第１の（例えば、上位の）係合部材に結合させることを含むこともできる。これらの実施形態において、受容部材６は、近位端６０から延在する結合要素７０（例えば、タブ及び／またはノッチ）を含むことができる。本明細書において説明されるように、受容部材６は、複数の結合要素７０を含むことができる。第１の多軸エンドプレート組立体を第１の係合部材に結合させるステップは、受容部材６の結合要素７０を第１の係合部材の結合要素に係合させることを含むことができる。例えば、このステップは、受容部材６（例えば、タブまたはノッチ）の結合要素７０を第１の係合部材（例えば、ノッチまたはタブ）の結合要素と、互いに組み合わせるか、またはあり継ぎにすることを含むことができる。
【００３４】
いくつかの実施形態において、受容部材６は、円筒状ネック部７６を付加的に含むことができる。これらの実施形態において、第１の多軸エンドプレート組立体を第１の係合部材に結合させるステップは、例えば図１Ｅにおいて示されるように、円筒状ネック部７６を脊椎インプラントの受け口に挿入することを含むことができる。
【００３５】
方法は、第２の（例えば、下位の）多軸エンドプレート組立体を第２の（例えば、下位の）係合部材に結合させることを含むこともできる。このステップは、第１の多軸エンドプレート組立体の第１の係合部材との結合と実質的に同じ方法で実行されることができる。いくつかの実施形態において、ただ１つの多軸エンドプレート組立体が使用され得るが（例えば、下位または上位の）、他の実施形態において、２つの多軸エンドプレート組立体が使用され得る（例えば、下位または上位の）。さらに、第１の多軸エンドプレート組立体に関して本明細書において説明されたステップは、第２の多軸エンドプレート組立体の埋込みに適用されることもできることを、当業者は認識し得る。
【００３６】
組立体に対して、方法は、椎体部分切除術または他の処置によって作られた、２つの椎体間の空洞など、選択された位置の中に脊椎インプラント組立体を挿入することも含むことができる。膨張可能な脊椎インプラントを使用する実施形態において、このステップは、第１の高さから第２の高さに、例えば、多軸エンドプレート組立体が椎体に接触するまで、脊椎インプラントを膨張させることを付加的に含むことができる。脊椎インプラント組立体の関節接合可能な板部材が、組立てられた後でさえ、組立体に対して枢動または間接接合するように構成され得ることを、当業者は認識し得ることは有利である。したがって、多軸エンドプレート組立体の角度は、隣接する椎体のトポグラフィに対応するように、現場で調整され得る。
【００３７】
方法は、第１楔部材８に力または圧力をかけることを含むこともできる。いくつかの実施形態において、力は、第１の固定要素１０を通して、第１の楔部材８にかけられることができる。例えば、いくつかの実施形態において、第１の固定要素１０は、止めネジであることができる。これらの実施形態において、第１の楔部材８に力をかけるステップは、止めネジが第１の楔部材８に接触するまで、第１の受容部材６のソケット５４の中に、止めネジを螺入することを含むことができる。一緒に結合される場合、第１の受容部材６のソケット５４の位置（例えば、角度）は、脊椎インプラント組立体全体に対して、枢動可能または関節接合可能でなくてもよい（例えば、固定されてもよい）ことを、当業者が認識し得ることは有利である。したがって、ソケット５４が適所にほぼ保たれ得るので、この特徴は、第１の固定要素１０がソケット５４に簡単に導かれることを可能にし得る。止めネジが、先細溝穴１６及び先細チャネル５６に、第１の楔部材８を押し込むにつれ、第１の楔部材８の下壁８２は、第１の係止部材２に力（例えば、下方に）をかけてもよく、上壁８０は、第１の受容部材６に反対の力（例えば、上方に）にかけてもよく、その結果、それら間の第１の関節接合可能な板部材４に係合し、それを圧迫し、及び／または圧縮し、かつ、脊椎インプラント組立体に対して、第１の関節接合可能な板部材４の向き（例えば、角度）を係止し、安定化させ、及び／または固定する。係止、安定化、及び／または固定構成における場合、第１の関節接合可能な板部材４は、第１の係止部材２及び／または第１の受容部材６に対して、枢動、関節接合、及び／または回転を効果的にできない可能性がある。
【００３８】
次に図２Ａ〜Ｄを参照すると、多軸エンドプレート組立体２００は、本明細書において説明された実施形態により示される。図２Ａにおいて示されるように、多軸エンドプレート組立体２００は、関節接合可能な板部材２０２と、第１のクランプ部材２０４、第２のクランプ部材２０６、及び固定要素２１０を備えるクランプ組立体２０３と、受容部材２０８とを含むことができる。
【００３９】
図２Ｂにおいて示されるように、関節接合可能な板部材２０２は、板部２１２及び丸みを帯びた本体部２１４を含むことができる。本体部２１４は、その中に空洞２１６を画定することができる。板部２１２は、それを通って延在する開口部２１８を含むことができる。板部２１２は、様々なトポグラフィ特徴を有する外面２２０を含み得る。例えば、いくつかの実施形態において、板部２１２の外面２２０は平面状であり得、他の実施形態において、それは凸状であり得る。さらに他の実施形態において、それは凹状であり得る。さらに、外面２２０は、インプラントと椎体または他の骨特徴との間の係合または摩擦を高めるための１つ以上の特徴を含み得る。例えば、外面２２０は、粗面化されることができ、例えば、複数の、歯、隆起、山、溝、及び／または刻み付けを含むことができる。外面２２０は、少なくとも１つの係合部材を含むことができる。係合部材は、椎体に係合し、及び／または力をかけるように構成されることができる。例えば、係合部材は、スパイクであることができる。いくつかの実施形態において、外面２２０は、複数の係合部材を含むことができる。係合部材が、脊椎スペース内に埋込み後、組立体の滑り込み、または他の並進移動を防止することができることは有利である。他の実施形態において、外面２２０は、１つ以上のＸ線撮影マーカなどの、イメージング部材を含むことができる。
【００４０】
関節接合可能な板部材２０２の本体部２１４は、図２Ｂにおいて示されるように、複数のタブ２２２を含むことができる。タブ２２２は、複数の溝穴２２４によって分離されることができる。本体部２１４を作るタブ２２２の数は、変化させることができ、例えば、約２〜約１２の範囲にあることができる。いくつかの実施形態において、タブ２２２及び溝穴２２４は、等寸法かつ等間隔であり得る。他の実施形態において、タブ２２２及び／または溝穴２２４は、可変寸法であり得る。本体部２１４が、圧縮性、屈曲性、可撓性、及び／または狭窄性であり得る（例えば、タブ２２２を内側に曲げさせる力がタブ２２２にかけられ得、その結果、空洞２１６の容積を減少させる）ことは、有利である。
【００４１】
本体部２１４は、丸みを帯びてもよい。例えば、図２Ｃにおいて示されるように、本体部２１４は、内面２２６及び外面２２８を含むことができ、そのうちの１つまたは両方は、湾曲してもよい（例えば、少なくとも部分的に湾曲した長手方向断面を含み得る）。さらに、外面２２８は、頂溝２３０及び底溝２３２などの、１つ、２つ、またはそれ以上の円周方向溝を含み得る。頂溝及び底溝２３０及び２３２は、同じまたは異なる寸法（例えば、高さ及び／または深さ）を有し得る。例えば、低溝２３２は、頂溝２３０の深さより小さい深さを有し得る。いくつかの実施形態において、頂溝及び底溝２３０、２３２は、本明細書において説明されるように、クランプ部材の内面上の対応する円周方向突出部に係合するように構成され得る。
【００４２】
図２Ｄにおいて示されるように、クランプ組立体２０３は、第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６、及び固定要素２１０を含むことができる。第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６はそれぞれ、ほぼＣ型横断面を有する本体を含むことができ、組立てられた場合、関節接合可能な板部材２０２の周りにカラーを形成することができる。本明細書において別段の定めがある場合を除き、第２のクランプ部材２０６は、第１のクランプ部材２０４と同じ特徴の一部またはすべてを共有し得る。第１のクランプ部材２０４は、本明細書において前方クランプとも呼ばれ、内面２３４及び外面２３６を含むことができる。いくつかの実施形態において、内面２３４は、円弧の形状をした横断面を有し得る。他の実施形態において、内面２３４は、楕円弧の形状をした横断面を有し得る。外面２３６は、円弧または楕円弧のいずれかの形状をした横断面も有し得る。いくつかの実施形態において、内面２３４は楕円形の横断面を有することができ、外面２３６は円形の横断面を有することができる。第１のクランプ部材２０４の本体は、内面及び外面２３４、２３６間で測定されるにつれて、可変厚さを有し得る。例えば、図２Ａにおいて示されるように、第１のクランプ部材２０４は、中央部２４２における厚さより小さい、それぞれの端２３８、２４０における厚さを有し得る。その結果として、薄い端部２３８、２４０は、厚い中央部２４２よりさらに可撓性であり得る。第１のクランプ部材２０４の内径及び外径も変化し得る。例えば、いくつかの実施形態において、第１のクランプ部材２０４の内径は、関節接合可能な板部材２０２の本体部２１４の外径より小さくあり得る。しかしながら、第１のクランプ部材２０４は、薄い端部２３８、２４０の可撓性が原因で、それでもまだ本体部２１４を包含することができ得る。クランプ部材の直径及び／または可変厚さにおける誤差は、クランプ組立体２０３によって適用された型締圧力を有利に増加または増強させ得、かつ、その円周の周りの型締圧力の均一分布を促進または可能にし得る。
【００４３】
第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６は、図２Ｃに示されるように、内に及び／または外に湾曲した長手方向断面も含み得る。内面２３４は、関節接合可能な板部材２０２に係合するように構成されることができる。その結果、内面２３４は、これら２つの部材間の係合を強化するための１つ以上の特徴を含み得る。例えば、内面２３４は、第１のクランプ部材２０４の底端において、第１の円周方向突起部またはリップ２３９を含むことができる。図２Ｃにおいて示されるように、円周方向突起部２３９は、関節接合可能な板部材２０２の底溝２３２に係合、かつ、それに力をかけるように構成され得る。関節接合可能な板部材２０２の底部近くの局所的な力の適用は、内面２３４に沿った力の均等配分に比べて、締結強度及びクランプ組立体２０３の効率性を有利に増加させ得る。内面２３４は、第１のクランプ部材２０４の頂端の近くに位置され得る、第２の円周方向突起部またはリップ２４１も含み得る。第２の円周方向突起部またはリップ２４１は、関節接合可能な板部材２０２の溝にも係合するように構成され、かつ、例えば、関節接合可能な板部材２０２に対して、第１のクランプ部材２０４の整列を手助けまたは促進し得る。
【００４４】
第１のクランプ部材２０４は、図２Ｄにおいて示されるように、中央ソケット２４３を含むこともできる。ボス部材２４４などの中央突起部は、内面２３４から延在または突き出てもよい。中央ソケット２４２は、第１のクランプ部材２０４の本体部２４６及びボス部材２４４を貫通し得る。図２Ｄにおいて示されるように、中央ソケットは、本体２４６の外面２３６からボス部材２４４の内面２４８に、完全に貫通し得る。中央ソケット２４３は、その中に固定要素２１０を受容かつ係合するように構成され得る。いくつかの実施形態において、中央ソケット２４３は、ネジ部を含み得、かつ／または、完全に螺合され得る。いくつかの実施形態において、中央ソケット２４３は、一定内径を有し得る。他の実施形態において、中央ソケット２４３は、止めネジの拡大されたヘッドまたは他のタイプの固定要素２１０を収容するように構成されることができる、外面２３６に隣接した拡大された直径部を含み得る。
【００４５】
第２のクランプ部材２０６は、後方クランプ部材とも呼ばれ、図２Ｄにおいて示されるように、本体２５０、及び、中央ソケット２５４が貫通し得る、ボス部材２５２または他の中央突起部も含むことができる。中央ソケット２５４は、その中に固定要素２１０を受容かつ／または係合するようにも構成され得る。組立てられた構成における場合、図２Ｄにおいて示されるように、中央ソケット２４２、２５４の軸は、固定要素２１０が、最初に第１の前方クランプ部材２０４の中に挿入され（例えば、螺合され）、続いて第２の後方クランプ部材２０６の中に、一直線に挿入され得るように、整列され得ることを、当業者は認識されよう。中央ソケット２５４は、中央ソケット２４２と同じ特徴の少なくともいくつかを含み得る。例えば、中央ソケット２５４は、少なくとも部分的に螺合され得る。いくつかの実施形態において、中央ソケット２５４は、１つ以上の固有の特徴を含み得る。例えば、中央ソケット２５４は、第２のクランプ組立体２０６の外面まで、完全に本体２５０を貫通するというわけではない。さらに、中央ソケット２５４は、止めネジまたは他の固定要素２１０の、拡張されたヘッドではないシャンクを受容するように構成され得る。
【００４６】
本明細書において説明されるように、固定要素２１０は、第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６の中央ソケット２４３、２５４の内に受容され、かつ／または、係合するように構成され得る。いくつかの実施形態において、固定要素２１０は、例えば、固定要素２１０が止めネジまたは寸切ボルトである場合、中央ソケット２４３、２５４に螺入され得る。いくつかの実施形態において、固定要素２１０は、工具受容ソケット及びネジ山付きシャンクを有するヘッドを含むことができる、止めネジであり得る。ヘッドは、ネジ山付きシャンクのネジ外径と等しいかまたは大きい直径を有し得る。使用中は、固定要素２１０は、第１のクランプ部材２０４に螺入されるか、あるいは係合されることができ、その次に、第２のクランプ部材２０６に螺入されることができる。図２Ａにおいて示されるように、第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６は、隙間２７８によって離間されることができる。固定要素２１０が、第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６に螺入され続けるので、それは、第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６を引き合せることができ、その結果、関節接合可能な板部材２０２に対して型締力を及ぼす。したがって、固定要素２１０は、受容部材２０８に対して、関節接合可能な板部材２０２の向き（例えば、角度）を安定化させるように、有利に使用されることができる。
【００４７】
図２Ｂにおいて示されるように、受容部材２０８は、凸状外面２５６及び丸みを帯びるかまたは湾曲した長手方向断面を有する、丸みを帯びた部分２６６を含むことができる。受容部材２０８は、そこから近位に延在する円筒部２６８を含むこともできる。受容部材２０８は、ほぼ環状または中空であり得、かつ、遠位端面２６０から近位端面２６２まで軸方向に延在する通路２５８を含むことができる。丸みを帯びた部分２６６は、外面２５６と内面２７０との間で測定されるにつれて、軸方向可変厚さを含むことができる。円筒部２６８は、一定の厚さを有することができる。受容部材２０８の少なくとも一部は、関節接合可能な板部材２０２の本体部２１４の空洞２１６内に受容されるように構成され得、また、外面２５６の少なくとも一部は、本体部２１４の内面２２６に接触または係合するように構成され得る。いくつかの実施形態において、受容部材２０８の丸みを帯びた部分２６６は、内面２７０の少なくとも一部に沿って延在し、かつ／または、そこから突出するレッジ２７２を付加的に含むことができる。遠位端面２６０は、図２Ａにおいて示されるように、少なくとも１つの軸方向ポケットまたは溝穴２７４を含むこともできる。図２Ａ〜Ｂにおいて示されるように、受容部材２０８は、２つの溝穴２７４、２７６を含むことができる。図２Ａにおいて示されるように、２つの溝穴は、互いから離間して、ほぼ１８０度に配向され得る。２つの溝穴２７４、２７６は、その中に第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６のボス部材２４４、２５２を受容するように構成され得る。溝穴２７４、２７６が、ボス部材２４４、２５２を捕捉、束縛、または制限し得、かつ、受容部材２０８に対して、クランプ組立体２０３のスピンまたは回転を減少させ得ることは、有利である。
【００４８】
いくつかの実施形態において、受容部材２０８は、１つ以上の結合要素２６４を含むことができる。結合要素２６４は、ＭｃＬａｕｇｈｌｉｎらによる米国特許出願公開第２０１１／０２５１６９１号に説明されたものなど、多軸エンドプレート組立体２００を脊椎インプラントに結合または係合させるように構成されることができる。図２Ｂにおいて示されるように、いくつかの実施形態において、結合要素２６４は、近位端面２６２から延在するタブなどの、突出部材を含むことができる。さらに図２Ｂにおいて示されるように、突出部またはタブは、脊椎インプラントにおける溝または逃げ溝内に受容されるように構成されることができるヘッドまたはフックなどの、突起部を含むことができる。他の実施形態において、結合要素２６４は、その中に脊椎インプラントの一部を受容するように構成された、溝または溝穴であることができる。図２Ｂにおいて示されるように、受容部材２０８は、複数の結合要素２６４を含むことができる。
【００４９】
いくつかの実施形態において、受容部材２０８は、近位端２６２から延在することができる、ネック部（図示なし）を任意選択で含み得る。ネック部は、通路２５８に流体連通し、それと同軸である、中空円筒（例えば、一定の内径及び外径を有する）を含むことができる。受容部材２０８は、ネック部の外径より大きい外径を有することができる。いくつかの実施形態において、ネック部は、結合過程の一環として脊椎インプラント内に受容されるように構成され得る。
【００５０】
本明細書におけるいくつかの実施形態は、脊椎インプラント、及び多軸エンドプレート組立体２００などの、第１の（例えば、上位または下位の）多軸組立体を含むことができる、脊椎インプラント組立体を埋込む方法を対象とする。これらの方法は、組立てられていない状態、部分的に組立てられた状態、または、完全に組立てられた状態における、第１の多軸エンドプレート組立体２００を提供することを含むことができる。第１の多軸エンドプレート組立体２００が、部分的または完全に組立てられた、いくつかの実施形態において、組立体２００の構成要素の一部または全体は、結合または接続され得るが、構成要素の一部または全体は、まだ、互いに対して、回転、枢動、及び／または移動することが可能であり得る。
【００５１】
いくつかの実施形態は、組立てられた状態における第１の多軸エンドプレート組立体２００を提供すること含むことができる。これらの実施形態において、受容部材２０８の丸みを帯びた部分２６６は、例えば、受容部材２０８上に関節接合可能な板部材２０２をスナップ嵌めすることによって、関節接合可能な板部材２０２の空洞２１６内に少なくとも部分的に配置または入れ子にされ得る。クランプ組立体２０３は、例えば、関節接合可能な板部材２０２の周りに第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６を位置付け、中央ソケット２４３を通して固定要素２１０を挿入することによって、関節接合可能な板部材２０２の本体部２１４に係合され得る。関節接合可能な板部材２０２の周りに第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６を位置付けるステップは、受容部材２０８上の溝穴２７４、２７６の中にボス部材２４４、２５２を挿入することをさらに含み得る。組立てられた状態において、関節接合可能な板部材２０２は、受容部材２０８及び／または係止組立体２０３に対して、関節接合または枢動が可能であり得ることを、当業者は認識し得る。
【００５２】
方法は、第１の（例えば、上位の）係合部材及び／または第２の（例えば、下位の）係合部材を含むことができる、脊椎インプラントを提供することも含むことができる。脊椎インプラントは、例えば、椎体部分切除術インプラント、椎体間インプラント、椎体交換、ケージ、またはスペーサを含むことができる。いくつかの実施形態において、脊椎インプラントは、可変的及び／または調整可能な高さを有することができる。いくつかの実施形態において、脊椎インプラントは、ＭｃＬａｕｇｈｌｉｎらによる米国特許出願公開第２０１１／０２５１６９１号に説明された、上下膨張可能または拡張可能なインプラントであり得る。本明細書において説明された多軸エンドプレート組立体は、前記公開において説明されたエンドプレートの代わりに使用され得ることを、当業者は認識し得る。
【００５３】
脊椎インプラントの上位の係合部材は、上位の面から延在する結合要素を含むことができる。下位の係合部材は、下位の面から延在する結合要素を含むことができる。上位及び／または下位の係合部材のいずれかに関して、結合要素は、例えば、タブ、ノッチ及び／または受け口であり得る。いくつかの実施形態において、上位及び／または下位の係合部材は、複数のタブを含むことができる。他の実施形態において、上位及び／または下位の係合部材は、複数のノッチを含むことができる。
【００５４】
方法は、第１の（例えば、上位の）多軸エンドプレート組立体２００を第１の（例えば、上位の）係合部材に結合させることを含むこともできる。これらの実施形態において、受容部材２０８は、近位端２６２から延在する結合要素２６４（例えば、タブ及び／またはノッチ）を含むことができる。本明細書において説明されるように、受容部材２０８は、複数の結合要素２６４を含むことができる。第１の多軸エンドプレート組立体を第１の係合部材に結合させるステップは、受容部材２０８の結合要素２６４を第１の係合部材の結合要素に係合させることを含むことができる。例えば、このステップは、受容部材２０８（例えば、タブまたはノッチ）の結合要素２６４を第１の係合部材（例えば、ノッチまたはタブ）の結合要素と、互いに組み合わせるか、またはあり継ぎにすることを含むことができる。いくつかの実施形態において、結合要素２６４は、突起部を含む突出部材であることができ、第１の係合部材は、脊椎インプラントにおける逃げ溝であることができる。これらの実施形態において、結合ステップは、例えば、結合要素２６４を偏向させ、撓わせ、または曲げるように瞬間的に圧力をかけることによって、突起部を逃げ溝の中にスナップ嵌めすることと、結合要素２６４が中立位置に戻る場合、突起部が逃げ溝内に受容されることを可能にすることと、を含むことができる。
【００５５】
いくつかの実施形態において、受容部材２０８は、円筒状ネック部を付加的に含むことができる。これらの実施形態において、第１の多軸エンドプレート組立体を第１の係合部材と結合するステップは、円筒状ネック部を脊椎インプラントの受け口に挿入することを含むことができる。
【００５６】
方法は、第２の（例えば、下位の）多軸エンドプレート組立体を第２の（例えば、下位の）係合部材に結合させることを含むこともできる。このステップは、第１の多軸エンドプレート組立体の第１の係合部材との結合と実質的に同じ方法で実行されることができる。いくつかの実施形態において、ただ１つの多軸エンドプレート組立体が使用され得るが（例えば、下位または上位の）、他の実施形態において、２つの多軸エンドプレート組立体が使用され得る（例えば、下位または上位の）。さらに、第１の多軸エンドプレート組立体に関して本明細書において説明されたステップは、第２の多軸エンドプレート組立体の埋込みに適用されることもできることを、当業者は認識し得る。
【００５７】
組立体に対して、方法は、椎体部分切除術または他の処置によって作られた、２つの椎体間の空洞など、選択された位置の中に脊椎インプラント組立体を挿入することも含むことができる。膨張可能な脊椎インプラントを使用する実施形態において、このステップは、第１の高さから第２の高さに、例えば、多軸エンドプレート組立体が椎体に接触するまで、脊椎インプラントを膨張させることを付加的に含むことができる。脊椎インプラント組立体の関節接合可能な板部材が、組立てられた後でさえ、組立体に対して枢動または間接接合するように構成され得ることを、当業者は認識し得ることは有利である。したがって、多軸エンドプレート組立体の角度は、隣接する椎体のトポグラフィに対応するように、現場で調整され得る。
【００５８】
方法は、脊椎インプラントに対して第１の関節接合可能な板部材２０２の向きを安定化させるために、第１の関節接合可能な板部材２０２に力をかけることを含むこともできる。このステップは、第１の関節接合可能な板部材２０２の本体部２１４の周りに、第１及び
第２のクランプ部材２０４、２０６を収縮かつ／または圧縮することを含むことができる。第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６は、それと共に固定要素２１０と係合することによって、収縮され得る。本明細書において説明されるように、固定要素２１０が止めネジであり、また、第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６がネジ山付き中央ソケットを含む、実施形態において、止めネジが中央ソケット２４３、２５４に螺入されるにつれて、止めネジは、事実上、第１及び第２のクランプ部材２０４、２０６を一緒に圧縮し得るかまたはまとめ得る。本体部２１４が収縮、圧迫かつ／または圧縮される場合、タブ２２２は、受容部材２０８との強化された摩擦係合において、内側に曲がり得、その結果、脊椎インプラント組立体に対して第１の関節接合可能な板部材２０２の向き（例えば、角度）を係止、安定化、かつ／または固定することを、当業者は認識し得る。係止、安定化、かつ／または固定された構成における場合、第１の関節接合可能な板部材２０２は、事実上、第１のクランプ部材２０３及び／または第１の受容部材２０８に対して、枢動、関節接合、かつ／または回転することは可能ではない。
【００５９】
本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体は、椎体間でカスタマイズされた調整可能な適合を可能または促進するように、脊椎インプラントと組み合わせて使用され得ることが有利である。それにも関わらず、使用中、脊椎インプラント組立体キットは、多数の交換可能なエンドプレート組立体、及び多種多様な個人に適合するように構成された変化する特性（例えば、高さ、エンドプレート寸法、及び、角形成）を有する脊椎インプラントを含み得る。エンドプレート組立体及び椎体の適切な組み合わせを選択するために、外科医または他の開業医は、椎間腔の様々なパラメータを測定し得る。これは、手術中には、定規またはキャリパーなどの身体測定具を使用して、かつ／または、手術前には、Ｘ線、ＣＴまたはＭＲＩなどの映像技術と併用したソフトウェアを使用して、なされ得る。いくつかの例において、異なる方法が異なる特性を測定するために使用され得る。例えば、高さ及び足型（例えば、幅）は、物理的に測定され得、角形成は画像を使用して測定され得る。潜在的に手間のかかることに加え、これらの精密さを制限する、これらの方法に問題点があり得る。例えば、キャリパーデバイスは、手術部位内に適合し得ず、または、隣接する解剖学的構造によって遮断され得、さらに一般には脊椎インプラント組立体と同じ形状ではあり得ないので、椎間腔の高さは物理的に測定することが難しい可能性がある。さらに、キャリパーデバイスは、高さ及び／または整列を潰された脊髄分節に戻すのに十分な力を及ぼすことはできず、それ故に、脊椎インプラント組立体に対して適切な寸法を測定することは現実的にはできない。画像もまた、制限され得る。例えば、脊柱の術前画像は、脊椎インプラント組立体に対して必要とされる実測寸法を反映し得ない。その結果、本明細書において説明されるのは、足型、角形成、及び高さを１つのステップですべて測定することができる、脊椎エンドプレートトライアルデバイスであり、それ故に、複合的な測定技術を要求し得る他の方法と比較して、時間を省く。本明細書においてさらに説明されるように、エンドプレートトライアルは、椎体に力を及ぼし、かつ／または高さを潰された分節に戻すように構成され得、したがって、脊椎インプラント組立体に対する適切な寸法のさらなる精密定量を提供し得る。いったん挿入されると、Ｘ線または他の画像は、適合を確認するために現場で撮影され得る。
【００６０】
また図３Ａ〜１０を参照すると、エンドプレートトライアルは、本明細書において説明される実施形態により示される。エンドプレートトライアルは、頂面、底面、及びそれらの間の側面を含むことができる。「頂部の（ｔｏｐ）」、「底部の（ｂｏｔｔｏｍ）」、「側部の（ｓｉｄｅ）」、「前部の（ｆｒｏｎｔ）」、「後部の（ｂａｃｋ）」などの、本明細書において使用される方向用語は、記述的目的のために使用され、エンドプレートトライアルが使用され得る方向を必ずしも限定するわけではない。例えば、本明細書において説明されるエンドプレートトライアルは、上位または下位の脊椎面のいずれかと係合するように構成され得る。さらに、エンドプレートトライアルは、脊椎インプラントデバイス（例えば、脊椎インプラント処置において使用するためのデバイス）に可逆的に係合するように構成された、結合要素を含むことができる。任意の適切な脊椎インプラントデバイスが使用され得る。例えば、脊椎インプラントデバイスは、その全体が参照により本明細書に組み込まれる、「ＥＸＰＡＮＤＡＢＬＥ  ＴＲＩＡＬ  ＡＳＳＥＭＢＬＹ  ＦＯＲ  ＥＸＰＡＮＤＡＢＬＥ  ＶＥＲＴＥＢＲＡＬ  ＩＭＰＬＡＮＴ」と題された、Ｄａｖｅｎｐｏｒｔによる、米国特許出願公開第２０１２／０２３２６６０号に説明されるものなどの、脊椎トライアルであり得る。他の実施形態において、脊椎インプラントデバイスは、以下に限定されないが、米国特許出願公開第２０１１／０２５１６９１号、及び／または米国特許出願公開第２０１２／０２３２６６０号において説明されたような、ケージ、スペーサ、椎体置換、椎体間インプラント、または膨張可能な脊椎インプラントなどの、脊椎補綴物であり得る。
【００６１】
図３Ａ〜Ｆは、エンドプレートトライアル３００を示す。図３Ａにおいて示されるように、エンドプレートトライアル３００は、頂面３０２、底面３０４、及びそれらの間の側面３０６を含むことができる。エンドプレートトライアル３００は、側面３０６と頂面及び／または底面３０２、３０４との間に、面取り端３０８も含み得る。頂面３０２は、椎体に係合（例えば、接触、及び／または力をかける）するように構成され得る。例えば、頂面３０２は、側面から見られると、凸面、凹面、及び平面から選択された、湾曲を有し得る。底面３０４も、側面から見られると、凸面、凹面、及び平面から選択された、湾曲を有し得る。さらに、エンドプレートトライアル３００は、頂面３０２と底面３０４との間で測定されると、その長さまたは幅に沿って変わる、高さを有し得る。エンドプレートトライアル３００の形状も、頂面３０２及び／または底面３０４から見られると、変化し得る。例えば、エンドプレートトライアル３００は、円形、楕円形、正方形、台形、長方形、及び腎臓形から選択された形状を有し得る。
【００６２】
本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルは、エンドプレートトライアルを脊椎インプラントデバイスに可逆的に係合させるように構成された、結合要素を含み得ることが有利である。いくつかの実施形態において、結合要素は、その中に脊椎インプラントデバイスの少なくとも一部を摺動可能に受容するように構成され得る。例えば、結合要素は、図３Ａにおいて示されるように、横逃げ溝３１０などの、逃げ溝であり得る。
【００６３】
図３Ｂにおいて示されるように、横逃げ溝３１０は、エンドプレートトライアル３００の側面３０６上の第１または前面開口部３１２を含むことができる。前開口部３１２は、エンドプレートトライアル３００の第１または前端３１４に位置し得、かつ、横逃げ溝３１０内に受容されるように、脊椎インプラントデバイスの一部の幅より大きい幅を有し得る。横逃げ溝３１０は、エンドプレートトライアル３００の第２または後端３１８において、側面３０６上の第２または後開口部３１６をさらに含み得る。したがって、いくつかの実施形態において、横逃げ溝３１０は、側面３０６の一部分から側面３０６の別の部分へ、エンドプレートトライアル３００を完全に貫通し得る。他の実施形態において、横逃げ溝３１０は、エンドプレートトライアル３００を部分的にのみ貫通し得る。さらに、横逃げ溝３１０は、エンドプレートトライアルの内面３２４を画定し得る。第２または後開口部３１６は、横逃げ溝３１０内に受容されるように、脊椎インプラントデバイスの一部の幅より小さい幅を有し得る。横逃げ溝３１０は、前開口部３１２と後開口部３１６との間の丸みを帯びた空洞３２０を付加的に含むことができる。丸みを帯びた空洞３２０は、後開口部３１６の幅より大きい直径を有し得る。横逃げ溝３１０は、丸みを帯びた空洞３２０と前開口部３１２との間に、移行領域３２２も含み得る。移行領域３２２は、横逃げ溝３１０内に受容されるように、脊椎インプラントデバイスの一部の幅より小さい幅を有するように構成され得るのは、有利である。逆に、移行領域３２２は、図３Ｂに示されるように、エンドプレートトライアル３００の内側壁３４２、３４４上で、第１及び第２の突起部３３８、３４０を画定し得る。
【００６４】
エンドプレートトライアルは、保持要素を付加的に含み得る。保持要素は、結合要素との係合において（例えば、丸みを帯びた空洞３２０内に）、脊椎インプラントデバイスの一部を保持するように構成され得る。いくつかの実施形態において、保持要素は、バネ要素を含み得る。バネ要素は、第１及び第２の偏向可能な部材を含み得、それぞれの偏向可能な部材は、脊椎インプラントデバイスに係合するように構成された突起部を含む。図３Ｃにおいて示されるように、いくつかの実施形態において、保持要素は、上下方向溝３２６を含み得る。図３Ｂ〜Ｃにおいて示されるように、上下方向溝３２６は、横逃げ溝３１０に流体連通し、重なり、かつ／または平行に延在し得る。上下方向溝３２６は、頂面３０２から底面３０４にエンドプレートトライアルを通って完全に延在する深さを有することができる。上下方向溝３２６は、開口部３２８を含む第１の端、丸みを帯びた終端３３０を含む第２の端、及びそれらの間の細長空所３３２も有し得る。図３Ｃにおいて示されるように、開口部３２８は、エンドプレートトライアル３００の前端３１４に隣接して位置付けられ得、側面３０６を貫通し得る。
【００６５】
図３Ｃに示されるように、上下方向溝３２６は、エンドプレートトライアル３００を、第１及び第２の偏向可能な部分３３４、３３６に分割し得る。第１及び第２の偏向可能な部分３３４、３３６は、柔軟に接続され得、例えば、互いに対して、曲がる、撓う、偏向する、かつ／または枢動するように構成され得る。上下方向溝３２６は、第１の偏向可能な部分３３４と第２の偏向可能な部分３３６との間の距離だけ画定されるような幅を有し得る。図３Ｃに示されるように、上下方向溝３２６の幅は、変わり得、いくつかの実施形態では、上下方向溝３２６は、一定幅部分（たとえば、細長空所３３２に対応する）、及び可変幅部分（例えば、丸みを帯びた終端部３３０に対応する）を含むことができる。したがって、丸みを帯びた終端部３３０の最大幅すなわち直径は、細長空所３３２の幅よりも広くなり得る。相対的に広い丸みを帯びた終端部３３０は、第１及び第２の偏向可能な部分３３４、３３６を曲がるかまたは撓うよう仕向ける、かつ／または促すことによって、かつ／または、それらの可動域を広げることによって、エンドプレートトライアル３００のバネ機構に貢献し得る。
【００６６】
使用中、エンドプレートトライアル３００は、インプラントトライアル組立体、例えば、図３Ｄに示されるインプラントトライアル組立体３５６の先端と係合または結合されるように構成され得る。インプラントトライアル組立体３５６は、ほぼディスク形状のエンドプレート３６０を含む膨張可能な先端組立体３５８を含むことができる。これらの実施形態において、インプラントトライアル組立体先端３５８のディスク３６０は、横逃げ溝３１０中に横方向に挿入され得る（例えば、摺動され得る）。ディスク３６０の最も幅の広い部分が、狭い移行領域３３２に入るにつれて、ディスク３６０は、突起部３３８、３４０に接触し、第１及び第２の偏向可能な部分３３４、３３６を外向きに偏向させるかまたは広げさせる。第１の偏向可能な部分３３４と第２の偏向可能な部分３３６とが離れて広がるにつれて、移行領域３２２の幅は、一時的に膨張し、それにより、ディスク３６０が丸みを帯びた空洞３２０を通過することを可能にする。突起部３３８、３４０から圧力が解放された時点で、偏向可能な部分３３４、３３６は、それらの中立位置に戻るかまたは跳ね返り、それにより、図３Ｅに示されるように、丸みを帯びた空洞３２０にディスク３６０を捕捉するかまたは保持する。
【００６７】
エンドプレートトライアル３００の底面３０４が、例えば、図３Ｃに示される。本明細書に示されるように、底面３０４は、隙間３４６によって分けられた第１の部分３４３及び第２の部分３４５に分割され得る。隙間３４６は、１つ以上の真っ直ぐな（例えば線形）部分及び１つ以上の曲がった部分を含み得る。反対に、第１の底部分３４３と第２の底部分３４５は、それぞれ、曲がったまたは部分的に円形の切欠部３４８、３５０を含み得る。切欠部３４８、３５０は、そこに脊椎インプラントデバイスの一部（例えば、図３Ｄに示されるような、膨張可能なトライアル組立体３５６の円筒状本体３６４）を受容するように構成され得る。
【００６８】
いくつかの実施形態において、エンドプレートトライアルは、１つ以上の安定化部材も含み得る。安定化部材は、例えば、デバイスが特定の構成にある場合のみ、脊椎インプラントデバイスの少なくとも一部に係合するように構成され得る。例えば、図３Ｄに示される、膨張可能なトライアル組立体３５６の膨張可能な先端組立体３５８は、膨張した構成と収縮した構成との間を可逆的に移行するように構成され得る。これらの実施形態において、安定化部材は、膨張可能なトライアル組立体３５６が収縮した構成にある場合、膨張可能な先端組立体３５８の少なくとも一部に係合するように構成され得る。エンドプレートトライアルと脊椎インプラントデバイスとの間に追加の係合をもたらすことにおいて、安定化部材は、脊椎インプラントデバイスからのエンドプレートトライアルの不注意な取り外しまたは解放を阻止し得るのが有利である。いくつかの実施形態において、安定化部材は、エンドプレートトライアルの底面上に１つ以上の突起部または突出部を含み得る。図３Ｃに示されるように、エンドプレートトライアル３００の第１の底部分３４３及び第２の底部分３４５は、それぞれ、それら間に延在する突出部３５２、３５４を含み得る。突出部は、球形、円形、四角形、長方形、五角形、及び環状など、様々な形状を有し得、丸みを帯びた隅部及び／または端を含み得る。図３Ｃに示されるように、突出部３５２、３５４は、それぞれ、円形または曲がったリング部分の形状を取り得る。突出部３５２、３５４は、一緒に部分円または部分楕円を形成し得る。部分円または部分楕円の幅または直径は、それとエンドプレートトライアル３００が係合され得る脊椎インプラントデバイスの寸法により変わり得る。いくつかの実施形態において、部分円または部分楕円は、図３Ｆに示されるように、膨張可能なトライアル組立体３５６の一部を少なくとも部分的に取り囲むように構成され得る。例えば、円形リングセグメント３５２、３５４は、膨張可能なトライアル組立体３５６の歯車部材３６２の直径より長い最大距離だけ離間され得る。
【００６９】
次に図４Ａ〜４Ｄを参照すると、本明細書に説明される実施形態による、エンドプレート４００が示される。本明細書において別段の定めがない限り、エンドプレート４００は、エンドプレート３００に関連して説明されたのと同じ特徴のうちのいくつかまたはすべてを含み得る。図４Ａに示されるように、エンドプレート４００は、頂面４０２、底面４０４、及びそれら間の側面４０６を含み得る。エンドプレート４００は、脊椎インプラントデバイスの少なくとも一部（例えば、膨張可能なトライアル組立体３５６）に解放可能に係合するように構成された結合要素も含み得る。エンドプレートトライアル４００の結合要素は横逃げ溝４１０を含み得る。横逃げ溝４１０は、エンドプレートトライアル４００を部分的にまたは完全に貫通し得る（例えば、図４Ｂに示される前端４１４と後端４１６との間で）。例えば、図４Ｂに示されるように、横逃げ溝４１０は、第１の開口部すなわち前開口部４１８及び丸みを帯びた空洞４２０を含み得る。したがって、横逃げ溝４１０は、エンドプレートトライアル４００の内部表面４１２を画定し得る。いくつかの実施形態において、エンドプレートトライアル４００は、図４Ａ及び４Ｂに示されるように、横逃げ溝４１０の長さに沿って延在することができる、内部表面４１２上に長細穴４１１をさらに含むことができる。長細穴４１１は、横逃げ溝４１０内への脊椎インプラントデバイスの摺動を促し得るのが有利である。
【００７０】
エンドプレートトライアル４００は、追加で保持要素を含み得る。図４Ｂに示されるように、保持要素は、第１の溝すなわち左上下方向溝４２２及び第２の溝すなわち右上下方向溝４２４を含むことができる。これらの上下方向溝のそれぞれは、頂面４０２から底面４０４まで、エンドプレートトライアル４００を完全に貫通して延在し得る。図４Ｂに示されるように、上下方向溝４２２、４２４のそれぞれは、頂面４０２及び底面４０４から見て、ほぼＵ字形であり得、第１及び第２の（例えば、左右の）偏向可能なアーム４２６、４２８を画定し得る。第１及び第２の偏向可能なアーム４２６、４２８は、それぞれ、横逃げ溝４１０中に突出する突起部すなわちプロング４３０、４３２を含むことができる。
【００７１】
使用中、エンドプレートトライアル４０４は、インプラントトライアル組立体、例えば、図４Ｄに示されるインプラントトライアル組立体３５６の先端と係合または結合されるように構成され得る。本明細書に説明されるように、インプラントトライアル組立体３５６は、ほぼディスク形状のエンドプレート３６０を含む膨張可能な先端組立体３５８を含むことができる。これらの実施形態において、ディスク３６０は、横逃げ溝４１０中に横方向に挿入され得る（例えば、摺動され得る）。ディスク３６０の最も幅の広い部分が突起部４３０、４３２に接触する、またはそれらに力をかけるに従って、それは、第１及び第２の偏向可能なアーム４２６、４２８を外向きに反らせるかまたは広げさせる。第１の偏向可能なアーム４２６と第２の偏向可能なアーム４２８とが、離れて広がるのに従って、横逃げ溝４１０の幅が、一時的に膨張し、それにより、ディスク３６０を、丸みを帯びた空洞４２０へと通過させることを可能にする。突起部４３０、４３２から圧力が放出されると、偏向可能なアーム４２６、４２８は、それらの中立位置に戻るかまたは跳ね返り、それにより、図４Ｂ及び４Ｄに示されるように、丸みを帯びた空洞４２０内にディスク３６０を捕捉または保持し得る。
【００７２】
エンドプレートトライアル４００の底面４０４が、図４Ｃに示される。底面４０４は、曲がった切欠部４３４を含み得る。曲がった切欠部４３４は、開口部４３６、線形通路４３８、及び丸みを帯びた終端部４４０を含み得る。丸みを帯びた終端部４４０は、丸みを帯びた空洞４２０と同軸であり得る。曲がった切欠部４３４は、脊椎インプラントデバイスの一部（例えば、図４Ｄに示される円筒状本体３６４）を収容するように構成され得る。
【００７３】
エンドプレート４００は、１つ以上の安定化部材を含み得る。図４Ｃ及び４Ｄに示されるように、安定化部材は、底面４０４から延出する第１の突出部４４２及び第２の突出部４４４を含み得る。突出部４４２、４４４は、５辺形状（たとえば、五角形）を有し得る。突出部４４２、４４４は、それとエンドプレートトライアル４００が係合され得る脊椎インプラントデバイスの寸法に応じて変わることができる距離だけ離間され得る。本明細書に説明されるように、また図４Ｄに示されるように、膨張可能なトライアル組立体３５６は、とりわけ、歯車部材３６２を含む膨張可能な先端組立体３５８を含み得る。第１の突出部４４２及び第２の突出部４４４は、膨張可能な先端組立体３５８が収縮した構成にある場合、歯車部材３６２に係合するように構成され得る。したがって、いくつかの実施形態において、突出部４４２、４４４は、図４Ｄに示されるように、歯車部材３６２の直径より短い距離だけ離間され得る。しかしながら、円筒状の本体３６４が切欠部４３４に沿って自由に通ることを可能するために、突出部４４２、４４４は、円筒状本体３６４の直径よりも長い距離にも離間され得る。
【００７４】
本明細書に説明されるエンドプレートトライアルが、様々な特性を有する脊椎インプラントデバイスと解放可能に結合するための他の結合機構または要素を含み得ることを、当業者は認識し得る。代替的な結合要素の例は、図５〜１０に示される。図５〜１０に示されるエンドプレートトライアルの特徴が、互いに、また本明細書に説明されるエンドプレートトライアル３００及び４００の１つ以上の特徴と、組み合わされ得ることを、当業者は認識し得る。
【００７５】
いくつかの実施形態において、脊椎インプラントデバイスは、中空レセプタクル（たとえば、中空円筒体）を含み得、エンドプレートトライアルは、中空レセプタクル内に受容されるように構成される結合要素を含み得る。図５及び６に示されるように、エンドプレートトライアル５００、６００は、それの底面５０４、６０４から延出する複数の偏向可能なアーム５０２、６０２を含み得る。各アーム５０２、６０２は、中空レセプタクルの内部表面に係合またはそれを押圧するように構成され得る突起部５０６、６０６を含み得る。いくつかの実施形態において、中空レセプタクルは、突起部５０６、６０６を受容するように構成された溝または窪みをさらに含み得る。エンドプレートトライアル５００のアーム５０２は、スナップ嵌めで中空レセプタクルに係合するように構成され得る。例えば、アーム５０２は、中空レセプタクルに押し込まれ、突起部５０６が溝に位置付けられると解放され得る。図６に示されるように、エンドプレート６００は、ネジ山付き通路６０８、及び留め具すなわちネジ部材６１０をさらに含み得る。使用中、ネジ部材６１０は、アーム６０２を押し開く、または広げて離すように、ネジ山付き通路６０８中を進行させられ得、それにより、突起部６０６を中空レセプタクルの内部表面と係合させる。
【００７６】
他の実施形態において、脊椎インプラントデバイスは、ネジ山付き拡張部材を含み得る。したがって、図７は、それの底面７０４を貫通して延在する雌ネジ空洞７０２を含むエンドプレートトライアル７００を示す。雌ネジ空洞７０２は、脊椎インプラントデバイスに、螺着可能に係合するように（例えば、それに螺合するように）構成され得る。図８は、別の実施形態、すなわち、エンドプレートトライアル８０２及びカラー８０４を含むエンドプレートトライアル８００を示す。カラー８０４は、雌ネジ空洞を含むことができ、脊椎インプラントデバイスに、螺着可能に係合するように（例えば、それに螺合するように）構成され得るとともに、エンドプレートトライアル８０２に係合するように構成され得る。カラー８０４は、リップ８０８など、エンドプレートトライアル８０２の一部を受容するように構成された溝すなわち逃げ溝８０６も含み得る。エンドプレート８０２は、カラー８０４上を摺動またはそれにスナップ嵌めするように構成され得る。このタイプのエンドプレートトライアル設計は、エンドプレートトライアル８０２が非円形である場合に、その場合はエンドプレートトライアル８０２が脊椎インプラントデバイスに直接螺合され得ないので、有利であり得る。
【００７７】
いくつかの実施形態において、脊椎インプラントデバイスは、図９及び１０に示されるような固体拡張部材を含み得る。図９に示されるように、固体拡張部材は、逃げ溝をさらに含み得る。これらの実施形態において、エンドプレートトライアル９００は、底面９０４から延出する１つ以上のアーム９０２を含み得る。各アーム９０２は、突起部９０６をさらに含み得る。アーム９０２は、例えばスナップ嵌めで、固体拡張部材の外側表面に係合するように構成され得る。使用中、エンドプレートトライアル９００は、脊椎インプラントデバイスにスナップ嵌めまたは押し付けられ得る。アーム９０２は、一時的に、外向きに広がるかまたは反ってもよく、中立位置に戻ると、突起部９０６が、固体拡張部材の逃げ溝内に保持され得る。
【００７８】
図１０は、空洞１００２を含む結合要素を含むことができるエンドプレートトライアル１０００を示す。空洞１００２は、そこに脊椎インプラントデバイスの少なくとも一部を受容するように構成され得る。エンドプレートトライアル１０００は、空洞の側面から延出し、また、そこに留め具１００６を受容するように構成される通路１００４を含む、保持要素をさらに含むことができる。留め具１００６には、例えば、ボールプランジャ、スプリングプランジャ、またはネジが含まれ得る。使用中、エンドプレートトライアル１０００は、止めネジカラーのように構成され得、そこでは、留め具１００６は、それが脊椎インプラントデバイスに接触し、それに摩擦嵌めで係合するまで、通路１００４に螺入され得る。
【００７９】
本明細書における実施形態は、脊椎インプラントを挿入する方法も対象とする。いくつかの実施形態において、方法は、膨張可能なトライアル組立体３５６、また、エンドプレートトライアル３００またはエンドプレートトライアル４００など、本明細書に説明されたような少なくとも１つのエンドプレートトライアルなどの脊椎トライアルを提供することを含むことができる。膨張可能なトライアル組立体３５６は、例えば、部分的に収縮した構成において提供され得る。方法は、例えば、脊椎トライアルの一部（たとえば、ディスク３６０）をエンドプレートトライアル上の逃げ溝の中に横方向に摺動させ、ディスク３６０をそれの丸みを帯びた空洞内に保持することによって、エンドプレートトライアルを脊椎トライアルと結合させることをさらに含むことができる。方法は、例えば椎体部分切除術処置の一環として、２つの脊椎間に組立体全体（例えば、少なくとも１つのトライアルエンドプレートに結合された膨張可能なトライアル組立体）を位置付けることをさらに含むことができる。膨張可能なトライアル組立体３５６の膨張可能な先端組立体３５８は、例えば、歯車部材３６２を回転させることによって、膨張させられ得る。膨張可能な先端組立体３５８は、エンドプレートトライアルの頂面が脊椎本体に接触する、かつ／または所望の螺旋状に位置が揃うまで、膨張させられ得る。方法は、例えば、膨張可能なトライアル組立体３５６の近位端にある目盛りを用いて、組立体全体の膨張を測定することをさらに含むことができる。本明細書に説明されるように、エンドプレートトライアルは、１つのステップまたは手順における足型、角形状、及び高さの測定を可能にするまたは促進することができるのが有利である。測定が行われた時点で、組立体全体が脊椎スペースから取り除かれ得る。このステップは、次に、組立体全体を収縮するまたは引っ込めることを含み得る。本明細書に説明されるように、収縮した構成においての場合、エンドプレートトライアルの底面上の突起部は、膨張可能な先端組立体の一部（たとえば、歯車部材３６２）に係合し、それにより、安定性の向上をもたらし、取り外しステップ中に、エンドプレートトライアルが膨張可能なトライアル組立体３５６から不意に離脱する可能性を低減し得る。特定のエンドプレートトライアルの１つ以上のパラメータが受け入れられない場合、エンドプレートトライアルが、膨張可能なトライアル組立体３５６から離脱または取り外され、異なるエンドプレートトライアルと交換され得ることを、当業者は認識し得る。したがって、本明細書に説明されたエンドプレートトライアルの容易に交換可能な性質は、外科医に、様々なエンドプレートトライアルを簡単に試してみて、適切な測定値を素早く得ることを可能にさせ得る。正しい測定値が得られた時点で、これらの測定値に基づき、インプラント（例えば、任意選択で、本明細書に説明される１つ以上の多軸エンドプレート組立体を含む、膨張可能なインプラント）が、選択され得る。その後、方法は、脊椎骨間に選択されたインプラントを位置付けることと、膨張可能なトライアル組立体３５６の測定された膨張に基づき、インプラントを膨張させることと、をさらに含むことができる。
【００８０】
上述のシステム及びデバイスのいずれも、安定化ロッド、板、及びネジを含むがこれらに限定されない、様々な他の脊柱インプラントと共に使用され得る。いくつかの実施形態において、上述のデバイスは、スペーサ及びケージと共に使用され得る。さらに、融合を促進するために、上述のシステム及びデバイスに、様々な骨成長物質が挿入され得る。
【００８１】
このように本発明が説明されたが、本発明が様々に変えられ得ることが明らかであろう。このような変更は、本発明の趣旨及び範囲からの逸脱として見なされるべきではなく、当業者に明らかであると考えられるような修正のすべては、以下の特許請求の範囲内に含まれると意図される。本明細書において個々の実施形態が述べられたが、本発明は、すべてのそれらの実施形態のすべての組み合わせに及ぶ。
【図面の簡単な説明】
【００８２】
【図１Ａ】本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の横断面図を示す。
【図１Ｂ】本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の斜視図を示す。
【図１Ｃ】本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の斜視図を示す。
【図１Ｄ】本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の斜視図を示す。
【図１Ｅ】本明細書において説明されるように、脊椎インプラントと係合された多軸エンドプレート組立体の斜視図を示す。
【図２Ａ】本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の斜視底面図を示す。
【図２Ｂ】本明細書において説明されるように、多軸エンドプレート組立体の横断面図を示す。
【図２Ｃ】本明細書において説明されるように、関節接合可能な板部材に係合するクランプ組立体の横断面図を示す。
【図２Ｄ】本明細書において説明されるように、クランプ組立体の斜視図を示す。
【図３Ａ】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの斜視図を示す。
【図３Ｂ】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの横断面図を示す。
【図３Ｃ】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの斜視図を示す。
【図３Ｄ】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアル及び拡張可能なトライアル組立体を示す。
【図３Ｅ】本明細書において説明されるように、拡張可能なトライアル組立体と係合したエンドプレートトライアルの横断面図を示す。
【図３Ｆ】本明細書において説明されるように、拡張可能なトライアル組立体と係合したエンドプレートトライアルの斜視図を示す。
【図４Ａ】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの斜視図を示す。
【図４Ｂ】本明細書において説明されるように、拡張可能なトライアル組立体と係合したエンドプレートトライアルの横断面図を示す。
【図４Ｃ】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの斜視底面図を示す。
【図４Ｄ】本明細書において説明されるように、拡張可能なトライアル組立体と係合したエンドプレートトライアルの斜視図を示す。
【図５】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの代替的な実施形態を示す。
【図６】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの代替的な実施形態を示す。
【図７】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの代替的な実施形態を示す。
【図８】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの代替的な実施形態を示す。
【図９】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの代替的な実施形態を示す。
【図１０】本明細書において説明されるように、エンドプレートトライアルの代替的な実施形態を示す。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図３Ｅ】
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【図３Ｆ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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