(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の内燃機関の排気通路に設けられ、前記内燃機関からの排気により回転駆動されるタービンホイールを有するタービンと、前記内燃機関の吸気通路に設けられ、前記タービンホイールの回転により回転駆動されるコンプレッサホイールを有するコンプレッサと、を備えたターボチャージャであって、
前記コンプレッサホイールの回転速度を検出するターボ用回転センサが搭載され、
前記ターボ用回転センサは、
前記コンプレッサホイールの前記タービン側の端部に前記コンプレッサホイールと共に回転するように設けられ、前記コンプレッサホイールの回転軸を中心とする周方向に極性の異なる複数の磁極が形成されると共に、磁化方向が前記回転軸と平行な軸方向となるように形成された板状の磁石と、
前記コンプレッサのハウジングに前記コンプレッサホイールに臨むように設けられると共に、前記磁石に臨むように設けられ、前記磁石による磁界の強度の変化を測定可能なセンサ部と、を備え、
前記センサ部は、前記コンプレッサホイールの前記タービン側の端部よりも前記タービンから離れた位置に配置されている、
ターボチャージャ。
【請求項２】
前記センサ部は、前記ハウジングの外面に前記ハウジングを貫通しないように形成されたセンサ穴に収容されている、
請求項１に記載のターボチャージャ。
【請求項３】
前記センサ部の先端部が、前記磁石と軸方向に対向するように構成されている、
請求項１または２に記載のターボチャージャ。
【請求項４】
前記磁石は、円板状に形成され、周方向に２極の磁極を形成して構成されている、
請求項１乃至３の何れか１項に記載のターボチャージャ。
【請求項５】
前記磁石は、Ｆｅ−Ｃｒ−Ｃｏ磁石からなる、
請求項１乃至４の何れか１項に記載のターボチャージャ。
【請求項６】
前記磁石の厚さが０．５ｍｍ以下である、
請求項５に記載のターボチャージャ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ターボ用回転センサ及びターボチャージャに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両に搭載されたターボチャージャの回転速度を検出するターボ用回転センサとして、渦電流センサを用いたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１に記載のターボ用回転センサでは、渦電流センサからなるセンサ部をアルミニウム等からなるコンプレッサ羽根に近接して配置し、コンプレッサ羽根の回転に基づく渦電流センサの電圧の変化によってターボチャージャの回転速度を検出している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第５６４５２０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、ターボチャージャのコンプレッサ内での気流の乱れを抑制するためには、ターボチャージャのハウジングに、センサ部を設けるための貫通孔を設けることは望ましくないといえる。ハウジングに貫通孔を設けた場合、センサ部の周囲にシール機構を設ける必要が生じ、コストが高くなってしまうという問題も生じる。
【０００６】
しかしながら、特許文献１のように渦電流センサを用いた場合、ハウジングはアルミニウム等の導電体から構成されるために、ハウジングに貫通孔を形成せずにハウジングを介してセンサ部とコンプレッサ羽根とを対向させると、ハウジングで発生する渦電流の影響の影響を受け、精度よくターボチャージャの回転速度を検出できない場合があるという問題がある。
【０００７】
また、渦電流センサでは、磁束の変化が小さいために共振回路等の信号処理回路が必要となり、コストが高いという問題もある。
【０００８】
そこで、本発明は、精度よくターボチャージャの回転速度を検出可能であり、かつ低コストなターボ用回転センサ及びターボチャージャを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、上記課題を解決することを目的として、車両の内燃機関の排気通路に設けられ、前記内燃機関からの排気により回転駆動されるタービンホイールを有するタービンと、前記内燃機関の吸気通路に設けられ、前記タービンホイールの回転により回転駆動されるコンプレッサホイールを有するコンプレッサと、を備えたターボチャージャに搭載され、前記コンプレッサホイールの回転速度を検出するターボ用回転センサであって、前記コンプレッサホイールの前記タービン側の端部に前記コンプレッサホイールと共に回転するように設けられ、前記コンプレッサホイールの回転軸を中心とする周方向に極性の異なる複数の磁極が形成されると共に、磁化方向が前記回転軸と平行な軸方向となるように形成された板状の磁石と、前記コンプレッサのハウジングに前記コンプレッサホイールに臨むように設けられると共に、前記磁石に臨むように設けられ、前記磁石による磁界の強度の変化を測定可能なセンサ部と、を備えた、ターボ用回転センサを提供する。
【００１０】
また、本発明は、上記課題を解決することを目的として、車両の内燃機関の排気通路に設けられ、前記内燃機関からの排気により回転駆動されるタービンホイールを有するタービンと、前記内燃機関の吸気通路に設けられ、前記タービンホイールの回転により回転駆動されるコンプレッサホイールを有するコンプレッサと、を備えたターボチャージャであって、前記コンプレッサホイールの回転速度を検出するターボ用回転センサが搭載され、前記ターボ用回転センサは、前記コンプレッサホイールの前記タービン側の端部に前記コンプレッサホイールと共に回転するように設けられ、前記コンプレッサホイールの回転軸を中心とする周方向に極性の異なる複数の磁極が形成されると共に、磁化方向が前記回転軸と平行な軸方向となるように形成された板状の磁石と、前記コンプレッサのハウジングに前記コンプレッサホイールに臨むように設けられると共に、前記磁石に臨むように設けられ、前記磁石による磁界の強度の変化を測定可能なセンサ部と、を備えた、ターボチャージャを提供する。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、精度よくターボチャージャの回転速度を検出可能であり、かつ低コストなターボ用回転センサ及びターボチャージャを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施の形態に係るターボ用回転センサを搭載したターボチャージャの概略構成図である。
【図２】（ａ）はコンプレッサホイールと磁石の斜視図、（ｂ）はその側面図と背面図である。
【図３】磁石の斜視図である。
【図４】磁石の一変形例を示す斜視図である。
【図５】センサ部の一例を示す図であり、（ａ）は破断面図、（ｂ）は概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
［実施の形態］
以下、本発明の実施の形態を添付図面にしたがって説明する。
【００１４】
（ターボチャージャの説明）
図１は、本実施の形態に係るターボ用回転センサを搭載したターボチャージャの概略構成図である。
【００１５】
図１に示すように、ターボチャージャ１０は、車両の内燃機関（不図示）の吸気通路１３に設けられるコンプレッサ１１と、内燃機関の排気通路１４に設けられるタービン１２と、を備えている。
【００１６】
コンプレッサ１１は、コンプレッサ側ハウジング１５内に、複数のコンプレッサ羽根１６を有するコンプレッサホイール１７を収容して構成されている。また、タービン１２は、タービン側ハウジング１８内に、複数のタービン羽根１９を有するタービンホイール２０を収容して構成されている。タービン１２は、内燃機関からの排気をタービン羽根１９で受け、タービンホイール２０を回転駆動させるように構成されている。
【００１７】
コンプレッサホイール１７とタービンホイール２０とは、ターボシャフト２１により連結されており、コンプレッサホイール１７が、タービンホイール２０の回転により回転駆動されるように構成されている。これにより、ターボチャージャ１０では、内燃機関からの排気により回転駆動させたタービンホイール２０の回転に伴ってコンプレッサホイール１７が回転駆動され、これにより吸気を圧縮して内燃機関へと送り込むように構成されている。
【００１８】
ターボシャフト２１は、コンプレッサ側ハウジング１５とタービン側ハウジング１８とを連結する軸受ハウジング２２に回転可能に支持されている。軸受ハウジング２２には、ターボシャフト２１の潤滑用および冷却用の潤滑油が供給される油路２３が形成されており、油路２３に供給される潤滑油による冷却効果により、タービン１２側の熱がコンプレッサ１１側に伝わることを抑制している。
【００１９】
本実施の形態では、コンプレッサ側ハウジング１５、および、コンプレッサ羽根１６を含むコンプレッサホイール１７が、アルミニウム（またはアルミニウム合金）により構成されている。なお、コンプレッサホイール１７は、樹脂等の非磁性体から構成されていてもよい。
【００２０】
図２（ａ）に示すように、コンプレッサホイール１７は、先端側（吸気の流入側、図示上側）から基端側（タービン側、図示下側）にかけて徐々に径が大きくなるように湾曲した側面を有する基体１７ａの側面に、軸方向に対して傾斜するように複数のコンプレッサ羽根１６を一体に形成して構成されている。基体１７ａの中心部には、ターボシャフト２１が挿入され連結される貫通孔１７ｂが形成されている。基体１７ａは、コンプレッサ羽根１６よりも基端側（タービン側）に延出された略円板状の基端部１７ｃを有している。
【００２１】
（ターボ用回転センサの説明）
ターボチャージャ１０には、ターボチャージャ１０の回転速度、すなわちコンプレッサホイール１７の回転速度を検出するターボ用回転センサ１が搭載されている。
【００２２】
図１〜３に示すように、ターボ用回転センサ１は、コンプレッサホイール１７のタービン１２側（タービンホイール２０側）の端部にコンプレッサホイール１７と共に回転するように設けられた板状の磁石２と、磁石２による磁界の強度の変化（磁石２の回転に伴う磁界の強度の変化）を測定可能なセンサ部３と、を備えている。
【００２３】
磁石２は、コンプレッサホイール１７における基体１７ａの基端部１７ｃの端面に当接され固定されている。磁石２は、コンプレッサホイール１７の回転軸（ターボシャフト２１の中心軸）を中心とする周方向に極性の異なる複数の磁極２ａ，２ｂが形成されると共に、磁化方向（着磁方向）が回転軸と平行な軸方向となるように形成されている。
【００２４】
本実施の形態では、磁石２として、円板状に形成され、周方向に２極の磁極（Ｎ極２ａおよびＳ極２ｂ）を形成して構成されたものを用いた。磁石２の中心部には、ターボシャフト２１を挿通するための挿通孔２ｃが形成されている。
【００２５】
磁石２の磁化方向を軸方向に沿った方向とすることで、磁石２から軸方向に放出される磁束が増加し、かつ、磁石２から軸方向により離れた位置まで磁束を到達させることが可能となり、磁石２とセンサ部３との距離を大きくしても、センサ部３にて精度良く磁石２による磁界の強度の変化を測定可能となる。なお、磁石２の磁化方向は軸方向に対して多少（例えば±１０°程度）ずれていても許容される。
【００２６】
また、磁石２をコンプレッサホイール１７のタービン１２側の端部（端面）に配置する構成とすることで、磁石２の面積（容積）を大きくし、磁石２から軸方向に放出される磁束を増加させることができる。ターボチャージャ１０では、コンプレッサホイール１７の先端側（タービン１２と反対側）から吸気が供給されるため、磁石２が吸気に影響を与えにくく、磁石２のサイズを大きくした場合であってもターボチャージャ１０の性能劣化を抑制可能である。
【００２７】
なお、コンプレッサホイール１７の先端側（タービン１２と反対側）に磁石を設けることも考えられるが、その場合、吸気抵抗を増加させないように磁石を小さく形成する必要が生じ、磁石から離れた位置で磁界の強度の変化を検出することが困難になる。そのため、コンプレッサ側ハウジング１５に貫通孔を形成してセンサ部３を吸気の通路内に突出させる等の対策が必要となり、吸気への影響によるターボチャージャ１０の性能劣化や、シール部材の追加によるコストの増大等の問題が生じるおそれがある。
【００２８】
このように、本実施の形態では、磁石２の磁化方向を軸方向に沿った方向とし、かつ、磁石２をコンプレッサホイール１７のタービン１２側の端部に配置して磁石２の面積（容積）を確保することにより、磁石２から軸方向に離れた位置に到達する磁束を増大させ、センサ部３を磁石２から軸方向に離れた位置に配置可能としている。これにより、センサ部３にて、磁石２による磁界の強度を、コンプレッサ側ハウジング１５を介して検出することが可能となり、コンプレッサ側ハウジング１５に貫通孔を形成する必要がなくなる。
【００２９】
さらに、本実施の形態では、磁石２として、周方向に２極の磁極２ａ，２ｂを形成したものを用いている。これにより、例えば４極以上の磁極２ａ，２ｂを形成した場合と比較して、磁石２から軸方向により離れた位置まで磁束を到達させることが可能になる。
【００３０】
また、２極の磁極２ａ，２ｂを形成した磁石２を用いることで、センサ部３における測定周波数を最も低くすることが可能になる。ターボチャージャ１０におけるコンプレッサホイール１７の最大回転数は一般に２０万〜４０万ｒｐｍ程度であるから、本実施の形態における測定周波数は、最大で７千Ｈｚ程度（４０万／６０）となる。例えば電磁ピックアップ式のセンサ部３においては、渦電流損の影響により、約２万Ｈｚ以上の測定周波数での測定は困難となるのが一般的であるが、本実施の形態では、測定周波数が十分に低く、電磁ピックアップ式のセンサ部３を用いた検出が可能である。なお、従来の渦電流方式では、全てのコンプレッサ羽根１６を検知することになるため、測定周波数が非常に高くなってしまう。
【００３１】
磁石２としては、割れや欠けが生じにくく、また重量の増加を避けるために薄く成形可能なものを用いることが望ましい。本実施の形態では、磁石２として、Ｆｅ−Ｃｒ−Ｃｏ磁石を用いた。圧延により成形されるＦｅ−Ｃｒ−Ｃｏ磁石は、厚さ０．２ｍｍ程度まで薄くすることが可能である。磁石２を設けることによる重量増加の影響により、ターボラグ等のターボチャージャ１０の性能が劣化することを抑制するために、磁石２の厚さは、０．５ｍｍ以下とすることが望ましい。Ｆｅ−Ｃｒ−Ｃｏ磁石は、温度による減磁も小さく、本実施の形態のように高温環境で使用される磁石２として好適である。
【００３２】
磁石２の外径および内径は特に限定するものではないが、磁石２が吸気に影響を及ぼしてしまうことを抑制するために、磁石２は、少なくとも、コンプレッサホイール１７よりも径方向外方に突出しないように設けられることが望ましい。磁石２の外径および内径は、センサ部３の位置（磁石２からの距離）や磁石２の重量等を考慮し、ターボチャージャ１０の性能劣化を抑制でき、かつ、センサ部３にて磁界の強度が十分に検出可能となるように、適宜調整するとよい。なお、詳細は後述するが、センサ部３の先端部と軸方向に対向する位置に磁石２が設けられていることが望ましい。
【００３３】
磁石２は、例えば、接着剤を用いた接着固定、ボルト固定（ネジ止め固定）、圧入などの適宜な固定方法により、コンプレッサホイール１７のタービン１２側の端部（基端部１７ｃの端面）に固定することができる。
【００３４】
なお、磁石２は、コンプレッサホイール１７に直接固定されている必要はなく、ターボシャフト２１に固定されていてもよい。例えば、図４に示すように、磁石２に内周面にネジ溝（不図示）が形成された中空筒状の固定部２ｄを一体に形成し、固定部２ｄをターボシャフト２１の外周面に形成されたネジ山に螺合させ固定するように構成してもよい。この場合、磁石２としては、鋳造により成形可能なものを用いるとよく、例えば、Ｆｅ−Ｃｒ−Ｃｏ磁石やアルニコ（Ａｌ−Ｎｉ−Ｃｏ）磁石を用いることができる。
【００３５】
センサ部３は、コンプレッサ側ハウジング１５にコンプレッサホイール１７に臨むように設けられると共に、磁石２に臨むように設けられている。本実施の形態においては、センサ部３は、その先端部（センシング部分、ここでは後述する磁路形成部材３２の先端部）が磁石２と軸方向に対向するように構成されている。換言すれば、センサ部３は、その先端部が、径方向において磁石２の外縁よりも内側で、かつ内縁よりも外側に配置されている。
【００３６】
本実施の形態では、センサ部３として、電磁ピックアップ式（磁気ピックアップ式）のものを用いた。図５（ａ），（ｂ）に示すように、センサ部３は、磁石２からの磁束を通す鉄芯等の棒状の磁路形成部材（ポールピース）３２と、磁路形成部材３２の周囲に形成されたコイル３３と、コイル３３に発生した誘導起電力を測定する電圧検出部３４と、を備えている。
【００３７】
磁路形成部材３２とコイル３３とは、コンプレッサ側ハウジング１５に固定するためのフランジ部３５ａを有するセンサハウジング３５に収容されており、センサハウジング３５から延出されたケーブル３６の端部に設けられたコネクタ３７が、電圧検出部３４（図５（ａ）では図示を省略している）に接続される。なお、図５（ａ），（ｂ）に示すセンサ部３の構成はあくまで一例であり、センサ部３の具体的な構成はこれに限定されるものではない。
【００３８】
磁路形成部材３２の先端部に磁石２のＮ極２ａやＳ極２ｂが近づいたり離れたりすると、コイル３３内の磁界が変化し、コイル３３の両端に誘導起電力が発生する。よって、この誘導起電力の変化を電圧検出部３４により検出することで、磁石２の回転速度、すなわちコンプレッサホイール１７の回転速度を検出することが可能になる。
【００３９】
電磁ピックアップ式のセンサ部３は、電源が不要であり、共振回路等も不要であるため、従来用いられている渦電流センサと比較して構成が簡単であり、非常に低コストである。なお、これに限らず、センサ部３としては、ホールＩＣやＧＭＲ（Giant Magneto Resistive effect）センサ等の磁気検出素子を用いたものであってもよい。
【００４０】
図１に戻り、センサ部３は、コンプレッサ側ハウジング１５に取り付けられている。本実施の形態では、センサ部３は、コンプレッサ側ハウジング１５の外面にコンプレッサ側ハウジング１５を貫通しないように形成されたセンサ穴１５ａに収容されている。センサ部３は、磁路形成部材３２の先端部をコンプレッサホイール１７に臨ませ、かつ磁石２と軸方向に対向させるようにして、センサ穴１５ａ内に配置される。
【００４１】
従来用いられている渦電流センサでは、コンプレッサ側ハウジング１５に貫通孔を形成しなければ測定が困難であったが、本実施の形態では、磁石２の回転に伴う磁界の強度の変化をセンサ部３で測定するように構成されているため、コンプレッサ側ハウジング１５を介してセンサ部３と磁石２とを対向させても、コンプレッサ側ハウジング１５による影響を受けずに精度よくターボチャージャ１０の回転速度を検出することが可能である。
【００４２】
本実施の形態では、センサ部３を配置するためにコンプレッサ側ハウジング１５に貫通孔を形成する必要がないため、貫通孔を形成することによる吸気の気流の乱れを抑制することが可能であり、また、センサ部３の周囲にシール機構を設ける必要もなくなるので低コストである。
【００４３】
また、本実施の形態では、センサ部３が、コンプレッサホイール１７の基端部（タービン１２側の端部）よりもタービン１２から離れた位置に配置されている。これにより、排気により高温となるタービン１２から離れた位置にセンサ部３が配置されることになり、センサ部３がタービン１２の熱の影響を受けにくくなる。
【００４４】
本実施の形態では、磁石２から軸方向に放出される磁束が大きくなるように構成しているため、センサ部３が磁石２からある程度離間して配置されていても、センサ部３にて磁石２による磁界の強度の変化を検出可能である。ただし、検出精度をより向上させるためには、センサ部３と磁石２との軸方向に沿った距離は、できるだけ小さくすることが望ましいといえる。本実施の形態では、コンプレッサ羽根１６のタービン１２側の端部（径方向に拡径された部分）と対向するようにセンサ部３を配置することで、センサ部３と磁石２との軸方向に沿った距離をなるべく小さくするように構成されている。
【００４５】
（実施の形態の作用及び効果）
以上説明したように、本実施の形態に係るターボ用回転センサ１では、コンプレッサホイール１７のタービン１２側の端部にコンプレッサホイール１７と共に回転するように設けられ、周方向に極性の異なる複数の磁極２ａ，２ｂが形成されると共に、磁化方向が回転軸と平行な軸方向となるように形成された板状の磁石２と、コンプレッサ側ハウジング１５にコンプレッサホイール１７に臨むように設けられると共に、磁石２に臨むように設けられ、磁石２による磁界の強度の変化を測定可能なセンサ部３と、を備えている。
【００４６】
このように構成することで磁石２から離れた位置にセンサ部３を配置した場合であっても、センサ部３にて磁石２の回転に伴う磁界の強度の変化を精度良く検出可能となり、コンプレッサ側ハウジング１５に貫通孔を形成せずとも、精度よくターボチャージャ１０の回転速度を検出することが可能となる。
【００４７】
また、センサ部３として、従来用いられていた渦電流センサと比較して安価な電磁ピックアップ式のもの等を用いることが可能となり、センサ部３の周囲にシール機構を設ける必要もなくなるため、低コスト化が可能になる。つまり、本実施の形態によれば、精度よくターボチャージャ１０の回転速度を検出可能であり、かつ低コストなターボ用回転センサ１を実現できる。
【００４８】
（実施の形態のまとめ）
次に、以上説明した実施の形態から把握される技術思想について、実施の形態における符号等を援用して記載する。ただし、以下の記載における各符号等は、特許請求の範囲における構成要素を実施の形態に具体的に示した部材等に限定するものではない。
【００４９】
［１］車両の内燃機関の排気通路（１４）に設けられ、前記内燃機関からの排気により回転駆動されるタービンホイール（２０）を有するタービン（１２）と、前記内燃機関の吸気通路（１３）に設けられ、前記タービンホイール（１７）の回転により回転駆動されるコンプレッサホイール（１７）を有するコンプレッサ（１１）と、を備えたターボチャージャ（１０）に搭載され、前記コンプレッサホイール（１７）の回転速度を検出するターボ用回転センサ（１）であって、前記コンプレッサホイール（１７）の前記タービン（１２）側の端部に前記コンプレッサホイール（１７）と共に回転するように設けられ、前記コンプレッサホイール（１７）の回転軸を中心とする周方向に極性の異なる複数の磁極（２ａ，２ｂ）が形成されると共に、磁化方向が前記回転軸と平行な軸方向となるように形成された板状の磁石（２）と、前記コンプレッサ（１１）のハウジング（１５）に前記コンプレッサホイール（１７）に臨むように設けられると共に、前記磁石（２）に臨むように設けられ、前記磁石（２）による磁界の強度の変化を測定可能なセンサ部（３）と、を備えた、ターボ用回転センサ（１）。
【００５０】
［２］前記センサ部（３）は、前記ハウジング（１５）の外面に前記ハウジング（１５）を貫通しないように形成されたセンサ穴（１５ａ）に収容されている、［１］に記載のターボ用回転センサ（１）。
【００５１】
［３］前記センサ部（３）の先端部が、前記磁石（２）と軸方向に対向するように構成されている、［１］または［２］に記載のターボ用回転センサ（１）。
【００５２】
［４］前記磁石（２）は、円板状に形成され、周方向に２極の磁極（２ａ，２ｂ）を形成して構成されている、［１］乃至［３］の何れか１項に記載のターボ用回転センサ（１）。
【００５３】
［５］前記磁石（２）は、Ｆｅ−Ｃｒ−Ｃｏ磁石からなる、［１］乃至［４］の何れか１項に記載のターボ用回転センサ（１）。
【００５４】
［６］前記磁石（６）の厚さが０．５ｍｍ以下である、［５］に記載のターボ用回転センサ（１）。
【００５５】
［７］車両の内燃機関の排気通路（１４）に設けられ、前記内燃機関からの排気により回転駆動されるタービンホイール（２０）を有するタービン（１２）と、前記内燃機関の吸気通路（１３）に設けられ、前記タービンホイール（１７）の回転により回転駆動されるコンプレッサホイール（１７）を有するコンプレッサ（１１）と、を備えたターボチャージャ（１０）であって、前記コンプレッサホイール（１７）の回転速度を検出するターボ用回転センサ（１）が搭載され、前記ターボ用回転センサ（１）は、前記コンプレッサホイール（１７）の前記タービン（１２）側の端部に前記コンプレッサホイール（１７）と共に回転するように設けられ、前記コンプレッサホイール（１７）の回転軸を中心とする周方向に極性の異なる複数の磁極（２ａ，２ｂ）が形成されると共に、磁化方向が前記回転軸と平行な軸方向となるように形成された板状の磁石（２）と、前記コンプレッサ（１１）のハウジング（１５）に前記コンプレッサホイール（１７）に臨むように設けられると共に、前記磁石（２）に臨むように設けられ、前記磁石（２）による磁界の強度の変化を測定可能なセンサ部（３）と、を備えた、ターボチャージャ（１０）。
【００５６】
［８］前記センサ部（３）は、前記コンプレッサホイール（１７）の前記タービン（１２）側の端部よりも前記タービン（１２）から離れた位置に配置されている、［７］に記載のターボチャージャ（１０）。
【００５７】
［９］前記センサ部（３）は、前記ハウジング（１５）の外面に前記ハウジング（１５）を貫通しないように形成されたセンサ穴（１５ａ）に収容されている、［７］または［８］に記載のターボチャージャ（１０）。
【００５８】
［１０］前記センサ部（３）の先端部が、前記磁石（２）と軸方向に対向するように構成されている、［７］乃至［９］の何れか１項に記載のターボチャージャ（１０）。
【００５９】
［１１］前記磁石（２）は、円板状に形成され、周方向に２極の磁極（２ａ，２ｂ）を形成して構成されている、［７］乃至［１０］の何れか１項に記載のターボチャージャ（１０）。
【００６０】
［１２］前記磁石（２）は、Ｆｅ−Ｃｒ−Ｃｏ磁石からなる、［７］乃至［１１］の何れか１項に記載のターボチャージャ（１０）。
【００６１】
［１３］前記磁石（２）の厚さが０．５ｍｍ以下である、［１２］に記載のターボチャージャ（１０）。
【００６２】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、上記に記載した実施の形態は特許請求の範囲に係る発明を限定するものではない。また、実施の形態の中で説明した特徴の組合せの全てが発明の課題を解決するための手段に必須であるとは限らない点に留意すべきである。
【００６３】
本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変形して実施することが可能である。
【符号の説明】
【００６４】
１…ターボ用回転センサ
２…磁石
２ａ…Ｎ極（磁極）
２ｂ…Ｓ極（磁極）
３…センサ部
１０…ターボチャージャ
１１…コンプレッサ
１２…タービン
１３…吸気通路
１４…排気通路
１５…コンプレッサ側ハウジング（ハウジング）
１５ａ…センサ穴
１７…コンプレッサホイール
２０…タービンホイール
【図１】
0006544208.tif 000002
【図２】
0006544208.tif 000003
【図３】
0006544208.tif 000004
【図４】
0006544208.tif 000005
【図５】
0006544208.tif 000006