(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
入水経路と出湯経路との間にそれぞれ並列に介装される複数台の給湯器と、前記複数台の給湯器と通信接続されてその複数台の給湯器を対象にして給湯作動させる台数についての台数制御を行う台数制御部とを備え、前記台数制御部が、給湯要求量に応じて給湯運転させる給湯器の台数を増減するように構成されている給湯システムにおいて、
給湯運転の待機時に通水可能な状態に維持されるメイン給湯器を複数台とし、これら複数台のメイン給湯器の内の１台で検知される通水流量が第１の通水条件を満たしたとき、他のメイン給湯器を通水不能な状態に切換制御する原則制御部と、
前記複数台のメイン給湯器のそれぞれで検知された通水流量の合計流量が第２の通水条件を満たすことを条件に、通水不能な状態への切換制御を行うことなく、前記複数台のメイン給湯器の全てを通水可能な状態に維持する例外制御部と、
を備えており、
前記第１の通水条件は、当該給湯器において給湯運転の開始条件となる第１所定流量よりも少ないものの通水流量が検知可能な第２所定流量よりも多い状態が第１判定時間継続すること、あるいは、前記第１所定流量よりも多い状態が第２判定時間継続すること、のいずれかであり、
前記第２判定時間は、前記第２の通水条件を満たすか否かを判定するための判定時間とされ、前記第２判定時間が経過するまでに前記第２の通水条件を満たせば、前記原則制御部による制御をキャンセルして前記例外制御部による制御を実行するように構成されていることを特徴とする給湯システム。
【請求項２】
請求項１に記載の給湯システムであって、
前記第２の通水条件は、前記合計流量が、通水可能な状態にされている給湯器がメイン給湯器１台のみである状態から新たに１台の給湯器を通水可能状態に切換えて給湯運転作動させる台数を増加するための判定流量と同等以上であること、である、給湯システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、入水経路と出湯経路との間にそれぞれ並列に介装されてなる２台以上の給湯器を台数制御する給湯システムに関し、特に、給湯開始時に水量センサ等の故障に起因するシステムダウンの発生を確実に回避し得る対策を採りつつも、ユーザーの給湯使用時における要求量の変化に応答性良く対応して給湯し得る技術に係る。
【背景技術】
【０００２】
下記の特許文献１では、複数台の給湯器の運転台数を制御する給湯システムにおいて、給湯運転中の給湯器からの出湯流量が所定流量に達すると、給湯運転させる給湯器の台数を増加させる点が記載されている。
又、特許文献２では、同様に複数台の給湯器の運転台数を制御する給湯システムにおいて、各給湯器は入水を開閉切換する開閉弁を備え、給湯運転待機時に事前に開切換しておくことにより下流側の給湯栓等が開かれれば通水可能となって最初に燃焼運転されることになる給湯器（メイン給湯器）の台数として、１台ではなくて２台を設定しておく点が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第２５８６７８０号
【特許文献２】特許第５５２７６０７号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、給湯待機時にメイン給湯器を２台にしておき給湯要求が生じたときに最初に２台の給湯器を燃焼運転させるようにする理由として、流量センサの故障発生に起因するシステムダウン（給湯要求が生じても１台も燃焼しないというシステム停止の状態になること）の発生を確実に回避するため、という理由がある。すなわち、かかる流量センサは、燃焼運転開始制御のトリガーとするために、ユーザーによる給湯栓の開操作に伴う通水発生を検出するという役割を担い、各給湯器に備えられている。システムコントローラからの指令に基づき通水可能に切換えて給湯運転を開始する給湯器（サブ給湯器）の場合であれば、システムコントローラから前記指令を送出して通水可能に切換えても、流量センサからの流量検知情報の出力がなければ、その流量センサに異常が発生していると検知し得る。しかし、メイン給湯器の場合であると、事前に通水可能に切換えられているため、流量検知情報の出力がなくても、ユーザーによる給湯栓の開操作がないことと、流量センサの異常発生との区別を付けることが不能であり、このため、ユーザーが給湯栓を開操作したとしても、燃焼は開始されずに給湯不能（システムダウン）に陥ってしまう。このような事態の発生を回避する対策として、前記の給湯待機時にメイン給湯器として２台の給湯器を設定しておくことが有効になる。
【０００５】
これにより、例えば、２台の給湯器の内の一方からは一定流量以上の検知情報が出力されるにも拘わらず、他方からは流量検知情報が無いか、有っても極端に低い流量検知情報しか出力されないときには、その他方のメイン給湯器の流量センサに異常発生もしくはその可能性が高いと判定し得ることになる。他方、２台のメイン給湯器から共に同様の流量検知情報が出力されれば、２台のメイン給湯器はいずれも正常であると確認することができるため、以後は、一方の給湯器をメイン給湯器として継続させ、他方の給湯器を通水不能状態に切換えてサブ給湯器としての役割に設定変更することが考えられている。これにより、２台の給湯器に分流されていた入水流量を１台のメイン給湯器に集中させて、給湯開始時の給湯使用量が比較的小さくても給湯動作を安定的に実行し得ることが考えられている。
【０００６】
しかしながら、ユーザーの給湯開始時の給湯使用量が小流量であっても、引き続いて流量を徐々に増大させたい場合や、急激に増大させたい場合があり、このような場合に、前記の如く給湯開始時には２台のメイン給湯器に一旦通水させた後、内１台を通水不能に切換えて他の１台のメイン給湯器で給湯させるという制御を行うと、給湯作動の遅れを招き、ユーザーによる給湯使用の要求量の変化に対する応答性の悪化を招くおそれがある。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、流量センサの故障等に起因するシステムダウンの発生に対する回避策を講じつつも、ユーザーによる給湯使用の要求量の変化に対しても、給湯作動の遅れを招くことなく、応答性良く給湯し得る給湯システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的を達成するために、入水経路と出湯経路との間にそれぞれ並列に介装される複数台の給湯器と、前記複数台の給湯器と通信接続されてその複数台の給湯器を対象にして給湯作動させる台数についての台数制御を行う台数制御部とを備え、前記台数制御部が、給湯要求量に応じて給湯運転させる給湯器の台数を増減するように構成されている給湯システムを対象にして次の技術的手段を講じた。
【０００９】
すなわち、給湯運転の待機時に通水可能な状態に維持されるメイン給湯器を複数台とし、これら複数台のメイン給湯器の内の１台で検知される通水流量が第１の通水条件を満たしたとき、他のメイン給湯器を通水不能な状態に切換制御する原則制御部と、前記複数台のメイン給湯器のそれぞれで検知された通水流量の合計流量が第２の通水条件を満たすことを条件に、通水不能な状態への切換制御を行うことなく、前記複数台のメイン給湯器の全てを通水可能な状態に維持する例外制御部と、を備えることとする。
【００１０】
かかる特定事項を備える場合、給湯運転の待機時に通水可能な状態に維持されるメイン給湯器を複数台として、原則制御部による原則制御を備えることで、通水流量を検出するための流量センサの故障等に起因するシステムダウンの発生をも確実に回避し得るとともに、特に給湯要求量が比較的少ない場合に安定的に給湯作動させ得ることになる。その上で、第２の通水条件の成立により、原則制御部による原則制御である通水不能な状態への切換制御を行うことなく、複数台のメイン給湯器の全てを通水可能な状態に維持する例外制御部による制御を行うようにしているため、特に給湯要求量が比較的多い場合又は当初は少なくても増大変化されるような場合に、給湯作動の遅れを招くことなく、ユーザーによる給湯要求量の増大変化に対しても応答性良く迅速に対応し得るようになる。
【００１１】
そして、前記第１の通水条件として、当該給湯器において給湯運転の開始条件となる第１所定流量よりも少ないものの通水流量が検知可能な第２所定流量よりも多い状態が第１判定時間継続すること、あるいは、前記第１所定流量よりも多い状態が第２判定時間継続すること、のいずれかとする。このようにすることにより、本発明をより具体化することができ、本発明の作用をより明確化し得ることとなる。
【００１２】
加えて、第２判定時間は、第２の通水条件を満たすか否かを判定するための判定時間とされ、第２判定時間が経過するまでに第２の通水条件を満たせば、原則制御部による制御をキャンセルして例外制御部による制御を実行する構成とした（請求項１）。このようにすることにより、第２の通水条件が満足するか否かの判定を十分に行い得る一方、第１の通水条件の判定も確実化させ得ることになる。
【００１３】
本発明の給湯システムにおいて、前記第２の通水条件として、前記合計流量が、通水可能な状態にされている給湯器がメイン給湯器１台のみである状態から新たに１台の給湯器を通水可能状態に切換えて給湯運転作動させる台数を増加するための判定流量と同等以上であることとすることができる（請求項２）。このようにすることにより、複数台のメイン給湯器の内の１台を残して他の給湯器を通水不能状態に一旦切換えなくても、そのまま複数台のメイン給湯器を通水可能状態に維持するという例外制御が効果的に機能し、このため、複数台のメイン給湯器による給湯運転で安定的に給湯することが可能になるとともに、将来の給湯要求量の増大に即座に対処し得るようになる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の場合、給湯運転の待機時に通水可能な状態に維持されるメイン給湯器を複数台として、原則制御部による原則制御を備えるようにしているため、通水流量を検出するための流量センサの故障等に起因するシステムダウンの発生を確実に回避することができるとともに、特に給湯要求量が比較的少ない場合に安定的に給湯作動させることができる。その上で、第２の通水条件の成立により、原則制御部による原則制御である通水不能な状態への切換制御を行うことなく、複数台のメイン給湯器の全てを通水可能な状態に維持する例外制御部による制御を行うようにしているため、特に給湯要求量が比較的多い場合又は当初は少なくても増大変化されるような場合に、給湯作動の遅れを招くことなく、ユーザーによる給湯要求量の増大変化に対しても応答性良く迅速に対応させることができるようになる。
【００１５】
そして、第１の通水条件として、当該給湯器において給湯運転の開始条件となる第１所定流量よりも少ないものの通水流量が検知可能な第２所定流量よりも多い状態が第１判定時間継続すること、あるいは、第１所定流量よりも多い状態が第２判定時間継続すること、のいずれかとしているため、本発明をより具体化することができ、本発明の効果をより明確に得ることができるようになる。
【００１６】
さらに、第２判定時間を、第２の通水条件を満たすか否かを判定するための判定時間とし、第２判定時間が経過するまでに第２の通水条件を満たせば、原則制御部による制御をキャンセルして例外制御部による制御を実行する構成としているため、第２の通水条件が満足するか否かの判定を十分に行うことができるようになる一方、第１の通水条件の判定も確実化させることができるようになる。
【００１７】
特に請求項２の給湯システムによれば、第２の通水条件として、複数台のメイン給湯器で検知される通水流量の合計流量が、通水可能な状態にされている給湯器がメイン給湯器１台のみである状態から新たに１台の給湯器を通水可能状態に切換えて給湯運転作動させる台数を増加するための判定流量と同等以上であることとすることにより、複数台のメイン給湯器の内の１台を残して他の給湯器を通水不能状態に一旦切換えなくても、そのまま複数台のメイン給湯器を通水可能状態に維持するという例外制御を効果的に機能させることができ、これにより、複数台のメイン給湯器による給湯運転で安定的に給湯することができるとともに、将来の給湯要求量の増大に即座に対処することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施形態に係る制御装置を備えた給湯システムの例を示す全体模式図である。
【図２】図１の各給湯器の構成例を示す模式図である。
【図３】図１の給湯システムの作動制御に係る構成を示すブロック構成図である。
【図４】台数制御の代表的な処理を示すフローチャートである。
【図５】図４の給湯開始時制御の前半部を示すフローチャートである。
【図６】図４の給湯開始時制御の後半部を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２０】
図１は、本発明の実施形態に係る給湯システムを示す模式図である。この給湯システムは、システムコントローラ２により制御される２台以上の所定数の同じ構成の給湯器３，３，…を入水経路５と出湯経路６との間に並列に連結したものである。なお、図例では、給湯システムとして６台の給湯器３，３，…により構成された場合を例示し、区別のために順に符号３ａ，３ｂ，…も併せて付している。
【００２１】
各給湯器３は、その入水口３２が水道管等から給水を受ける入水経路５に対し接続される一方、その出湯口３３が図示省略の貯湯槽や給湯栓等を下流端とする出湯経路６に対しそれぞれ並列に接続されている。給湯システムにおいて、各給湯器３は、各給湯器３に内蔵された個別コントローラ３１により主として燃焼系の作動制御に基づく給湯運転制御が行われ、各個別コントローラ３１はシステムコントローラ２と通信接続ライン７１により個別に双方向通信可能に通信接続され、システムコントローラ２から、主として台数制御において割り付けられる役割の設定や、リモコン２０に設定された設定出湯温度に係る情報を受けるようになっている。
【００２２】
システムコントローラ２と、各給湯器３の個別コントローラ３１，３１，…とが通信接続ライン７１により接続されることにより、システムコントローラ２は、給湯システムを構成する給湯器３，３，…の連結台数（図例では６台）と、それぞれの給湯器３ａ，３ｂ，…とを認識して例えば不揮発性メモリ（図３の記憶部２１１参照）に記憶するようになっている。又、システムコントローラ２や個別コントローラ３１，３１，…は、それぞれＭＰＵ，メモリ（ＥＥＰＲＯＭ），インターフェース等を備え各種の制御用プログラムが格納されたものであり、それぞれ電源基板を備え、各給湯器３に電源を供給する電源ライン７２からの電源電流を前記電源基板を介して受けるようになっている。
【００２３】
前記の給湯システムを構成する各給湯器３の例について説明する。図２には、前記給湯器３の例としてガスを燃料として燃焼させるガス給湯器を示している。なお、図２に例示する給湯器３は、入水口３２からの入水を燃焼熱により加熱し、加熱後の湯を出湯口３３から出湯させるようになっており、このような機能を有する給湯器であれば、後述の熱交換器３４を用いない他のタイプの給湯器や、石油類（例えば灯油）を燃料として燃焼させるオイル給湯器を用いて本発明の給湯システム２を構成することができる。
【００２４】
前記給湯器３は、熱交換器３４と、入水経路５からの水を入水口３２から前記熱交換器３４に入水させるための入水路３５と、前記熱交換器３４で加熱された湯を出湯口３３から出湯経路６に出湯するための出湯路３６と、前記熱交換器３４から出湯された湯に対し水を混合するためのバイパス路３７と、前記熱交換器３４を燃焼熱により加熱する燃焼部としての燃焼バーナ３８とを備えている。熱交換器３４や燃焼バーナ３８は缶体３９に内蔵され、この缶体３９には送風ファン４０が取り付けられている。そして、送風ファン４０から供給される燃焼用空気を受けて燃焼バーナ３８が燃焼されて熱交換器３４内の入水を熱交換加熱するようになっている。
【００２５】
前記入水路３５には、バイパス路３７の上流端への分岐点よりも熱交換器３４側位置で入水流量（熱交換器３４に通水される缶体流量）を検出するための入水流量センサ４１が設けられ、分岐点よりも上流側に入水温度を検出する入水温度センサ４２が設けられている。又、前記出湯路３６には前記バイパス路３７の下流端との合流位置よりも上流側位置において熱交換器３４で加熱された直後の缶体温度を検出する缶体温度センサ４３が設けられる一方、前記合流位置よりも下流側位置において出湯流量を調整する流量制御弁４４と、実際に給湯に供される出湯温度を検出する出湯温度センサ４５とが設けられている。また、前記バイパス路３７には、出湯路３６の出湯に対し入水路３５からの水を所定の混合比で混水するためのバイパス流量制御弁４６が介装され、この混水により給湯に供される湯の温度を所定の設定温度に温調するようにしている。前記流量制御弁４４及びバイパス流量制御弁４６の内、少なくとも流量制御弁４４はシステムコントローラ２からの制御信号に基づき開弁量がゼロの全閉状態に閉止し得る全閉切換機能を有しており、全閉切換状態にすれば入水経路５からの入水が遮断されて通水不能となるようになっている。これにより、台数制御等による給湯使用・不使用（通水可能・通水不能）の切換えを、前記流量制御弁４４を通常の流量調整機能の作動状態にするか、全閉切換機能による全閉切換状態にするかによって行ない、外部の経路等に専用の電磁開閉弁を個別に付設することを不要にしている。
【００２６】
そして、各給湯器３に設けられている個別コントローラ３１による給湯運転制御としては、給湯要求(例えば給湯栓の開)により入水経路５から入水路３５への入水流量が最低作動流量（ＭＯＱ）以上になったことが入水流量センサ４１により検出されれば、燃焼バーナ３８への燃料ガスの供給系(図示省略)及び点火機構を含む燃焼系４７(図３にのみ示す)や送風ファン４０等を作動制御することにより、前記の混水後に出湯経路６に出湯される出湯温度が設定出湯温度になるように所定の燃焼量で燃焼バーナ３８を燃焼させるようになっている。すなわち、所定の空燃比と、要求される燃焼量（要求号数）とに基づいて、対応する燃料ガス供給量及び空気供給量の制御値が割り出され、割り出された燃料ガス供給量になるように燃料ガスの供給系が作動制御される一方、割り出された空気供給量になるように送風ファン４０が作動制御されるようになっている。
【００２７】
又、各個別コントローラ３１は、システムコントローラ２との通信により、台数制御部２１から通水許可（給湯使用）又は通水遮断（給湯不使用）のいずれかの制御信号を受けて対応する制御を実行するようになっている。すなわち、通水遮断指令を受けたときには全閉切換指令を発して流量制御弁４４を全閉状態に切換え、これにより、入水経路５に入水が流れてもその水が入水路３５に入水されない通水不能状態にする一方、通水許可指令を受けたときには開切換指令を発して流量制御弁４４を開切換えし、入水経路５から入水路３５へ入水可能である通水可能状態にするようになっている。
【００２８】
システムコントローラ２は、図３に示すように台数制御部２１を備えている。台数制御部２１は、記憶部２１１を備える他、図４に示す代表的な制御を実行するように構成されている。このようなシステムコントローラ２は各給湯器３とは別に設置することができるし、あるいは、いずれかの給湯器３内に個別コントローラ３１と併せて設置することができる。台数制御部２１による台数制御は、基本的には給湯先からの給湯使用に係る要求量（給湯要求量）に応じて給湯運転させる給湯器３，３，…の台数を増減制御するものであり、主として、給湯開始時制御（ステップＳＢ１）と、給湯要求量に応じて給湯運転させる給湯器の台数を増減制御するための給湯中制御（ステップＳＢ２）と、最終的に全ての給湯器３，３，…の給湯運転を停止させて給湯待機時の状態にするための給湯終了時制御（ステップＳＢ３）とを備えて構成されている。
【００２９】
すなわち、システムコントローラ２は、給湯システムを構成する全給湯器３ａ，３ｂ，…の内からいずれか２台の給湯器（例えば３ａと３ｂ）を選択し、この２台の給湯器３ａ，３ｂをメイン給湯器に、他の給湯器３ｃ，３ｄ，…を給湯要求を満たす上で順次給湯運転作動させるサブ給湯器に、それぞれ役割を割り付け設定し、この設定情報を記憶部２１１に記憶する。メイン給湯器の割り付け設定は、別途の給湯運転履歴等に基づくメイン給湯器設定制御等により事前に行うことができ、所定時間の経過毎に切換えたり、あるいは、給湯器毎の積算燃焼時間に応じて切換えたりすることができる。この切換えに伴い、それまでサブ給湯器として割り付けられていた他の給湯器３ｃ，３ｄ，…の内の１台が新たにメイン給湯器として割り付け設定されて記憶部２１１に記憶されることになる。
【００３０】
そして、給湯待機時にはメイン給湯器３ａ，３ｂのみを通水可能状態に維持し、他のサブ給湯器３ｃ，３ｄ，…を通水不能状態に維持するようになっている。つまり、給湯待機時にはメイン給湯器３ａ，３ｂのみを介して入水経路５と出湯経路６とを連通状態（通水可能状態）にし、他のサブ給湯器３ｃ，３ｄ，…は入水経路５と出湯経路６とを遮断状態（通水不能状態）にしておくようになっている。本実施形態では、通水可能状態と通水不能状態との相互切換を、前記の流量制御弁４４を開状態と全閉状態とに相互切換することによって実現しているが、これに限らず、入水経路５又は出湯経路６と、各給湯器３との間に開閉弁等を別途設けるようにすることができる。
【００３１】
ここで、メイン給湯器とは給湯待機時に通水可能状態に維持される給湯器のことであり、サブ給湯器とは給湯待機時に通水不能状態に維持される給湯器のことである。通水可能状態であれば、ユーザーによる給湯栓の開操作等の給湯使用開始に伴い入水され、入水流量センサ４１により最低作動流量（ＭＯＱ）以上の入水流量が検出されると個別コントローラ３１による給湯運転制御が開始（燃焼開始）されることになる。逆に通水不能状態であれば、前記の給湯使用が開始されたとしても入水されないため、給湯運転（燃焼運転）は行われない状態に維持されることになる。
【００３２】
給湯開始時制御（ステップＳＢ１）としては、後述の如く、原則制御部による原則制御と、例外制御部による例外制御とを備えている。原則制御は、主として、入水流量センサの故障等に起因するシステムダウンを回避するためのものであり、例外制御は、そのシステムダウンの発生を回避しつつも、主として、給湯要求量の増加に応答性良く給湯作動させるためのものである。以下、給湯開始時制御について図５及び図６を参照しつつ説明する。前記の給湯待機時の状態でメイン給湯器３ａ，３ｂから送出される入水流量センサ４１，４１による検出入水流量を監視する（ステップＳ１）。そして、第１メイン給湯器３ａの入水流量（通水流量）Ｑ１の状況が第１の通水条件Ａ（次の条件式（１）を満足した状態で第１判定時間ｔ１だけ継続すること）を満足すれば（ステップＳ２でＹＥＳ）、メイン給湯器を第１メイン給湯器３ａだけにし、第２メイン給湯器３ｂをサブ給湯器に設定変更して通水不能状態に切換える（ステップＳ３）。
ＭＯＱのＯＮ流量＞Ｑ１≧ＭＩＮ流量    …（１）
ここで、ＭＯＱのＯＮ流量とは、給湯栓等が開操作されて入水経路５から給湯器３に入水される場合に、給湯運転制御を開始するためのトリガーとなる入水流量（通水流量）のことであり、例えば１．７Ｌ／ｍｉｎが設定されている。これに対して、後述のＭＯＱのＯＦＦ流量とは、給湯運転している最中に給湯栓等が閉側に操作されて入水流量が少なくなっていき、最終的に給湯運転制御を終了するためのトリガーとなる入水流量（通水流量）のことであり、例えば１．３Ｌ／ｍｉｎが設定されている。又、ＭＩＮ流量（最低判定流量）とは例えば１Ｌ／ｍｉｎのことである。さらに、第１判定時間ｔ１としては比較的短時間（例えば１秒間）が設定され、これにより、ＭＯＱがＯＮに至る前の比較的低流量範囲の第１の通水条件（１）が成立すれば、迅速に通水可能状態にある給湯器を１台に変更して入水流量の増加速度を高めるようにすることができる。
【００３３】
２台のメイン給湯器３ａ，３ｂが通水可能状態になっているため、給湯栓等の開操作により入水経路５からの入水は分流された状態で各メイン給湯器３ａ，３ｂに入水される。従って、その内の１台である第１メイン給湯器３ａへの入水流量がＭＯＱのＯＮ流量よりは低くても、所定の最低判定流量よりも多ければ第１メイン給湯器３ａの入水流量センサ４１は正常であると判定し、即座に第２メイン給湯器３ｂをサブ給湯器に設定変更し、かつ、そのサブ給湯器３ｂを通水不能状態に切換えて、第１メイン給湯器３ａのみを通水可能状態に維持する。給湯運転を行う給湯器をメイン給湯器３ａの１台だけにすることにより、給湯要求量がたとえ低くても、安定的に給湯することができるようになる。なお、給湯器３ｂの入水流量センサ４１については、サブ給湯器に設定変更することで、もしも故障等のエラー状態に陥っている場合には、その後に通水不能状態から通水可能状態に切換えて給湯運転させる際に流量検知情報の出力が無いことによりエラー状態の検知が可能となる。
【００３４】
以後、給湯中制御（ステップＳＢ２，図４参照）に移り、給湯要求量が増加すればサブ給湯器３ｂ，３ｃ，…の内のいずれか１台のサブ給湯器（例えば３ｂ）に通水許可指令を送出することになる。これにより、サブ給湯器３ｂの流量制御弁４４が開切換えされ、入水流量センサ４１によるＭＯＱ以上の入水流量検知によりサブ給湯器３ｂもメイン給湯器３ａと共に燃焼されて給湯運転を行う。これら２台の給湯器３ａ，３ｂの燃焼によっても給湯要求量に対し不足すれば、さらに他のサブ給湯器３（例えば３ｃ）も燃焼されるというように燃焼台数を増加させることになる。同様に、給湯要求量が低くなると、それに応じて燃焼禁止指令を順に送出することにより、逆に燃焼台数を順次減らしていくことになる。
【００３５】
一方、前記のステップＳ２で第１の通水条件（１）を満足しない場合には（ステップＳ２でＮＯ）、さらに第１メイン給湯器３ａの入水流量Ｑ１の状況が第１の通水条件Ｂ（次の条件式（２）を満足した状態で後述の第２判定時間ｔ２だけ継続すること）の内の条件式（２）、つまり、ＭＯＱのＯＮ流量以上の入水流量があるか否かをまず判定する。
Ｑ１≧ＭＯＱのＯＮ流量      …（２）
ＭＯＱのＯＮ流量以上の入水流量が無ければ（ステップＳ４でＮＯ）、ステップＳ１に戻る。一方、ＭＯＱのＯＮ流量以上の入水流量があれば（ステップＳ４でＹＥＳ）、まず、所定の第２判定時間ｔ２をカウントするためのタイマをスタートさせ（ステップＳ５）、第１メイン給湯器３ａと第２メイン給湯器３ｂとの双方の合計流量Ｑ１＋Ｑ２が、所定の継続可否判定流量よりも多いか否か、つまり次の第２の通水条件（３）が成立するか否かを判定する（ステップＳ６）。
Ｑ１＋Ｑ２≧継続可否判定流量      …（３）
ここで継続可否判定流量とは、１台を通水不能状態に切換えずに、２台の給湯器３ａ，３ｂをそのまま通水可能状態に継続させて２台で給湯運転させてもよいと判定し得るための判定流量のことである。
【００３６】
かかる継続可否判定流量Ｑｈとしては、例えば次式（４）で示されるものを採用することができる。
Ｑｈ＝（第１メイン給湯器の設定流量×０．５）＋５Ｌ／ｍｉｎ     …（４）
ここで、式（４）中の設定流量とは、その時点の入水温度の入水を最大燃焼号数（最大燃焼能力）で加熱し、混水により所定の設定給湯温度に温調して出湯し得る最大缶体流量を意味し、その時点で検出される入水温度に応じて演算により設定される流量値のことである。かかる継続可否判定流量Ｑｈとして、例えば、通水可能な状態にされている給湯器がメイン給湯器１台のみである状態から新たに１台の給湯器を通水可能状態に切換えて給湯運転作動させる台数を増加するための判定流量と同等以上の流量値を採用することができる。つまり、現在の入水流量の合計が、給湯運転作動させる台数を新たに１台増数させる程度の流量以上であれば、２台の給湯器３ａ，３ｂの内の１台を通水不能状態に一旦切換えなくても、２台での給湯運転で安定的に給湯することができ、しかも、将来の給湯要求量の増大に即座に対処し得るように２台共に通水可能状態に維持して２台での給湯運転を行うようにするのである。なお、式（４）の「０．５」（設定流量の５０％）は給水が低水圧設定時には「０．３」（３０％）に変更設定したり、ヒステリシスを考慮した付加流量の「５Ｌ／ｍｉｎ」も「３Ｌ／ｍｉｎ」に変更設定したり、し得るようになっている。変更設定は例えばリモコン２０等を用いて行うことができる。
【００３７】
第２の通水条件（３）が非成立であっても（ステップＳ６でＮＯ）、第２判定時間ｔ２が経過するまで（ステップＳ７でＮＯ）、第２の通水条件（３）が成立するか否かを判定・監視し、第２判定時間ｔ２の間に瞬間的にでも第２の通水条件（３）が成立すれば（ステップＳ６でＹＥＳ）、２台共に通水可能状態に維持する（ステップＳ８）。すなわち、第１メイン給湯器３ａをそのまま通水可能状態に維持するとともに、第２メイン給湯器３ｂもサブ給湯器に設定変更するものの通水可能状態に維持する（ステップＳ８）。これにより、２台の給湯運転によって給湯要求量に対応する湯が給湯されることになる。以上の第２判定時間ｔ２の間に第２の通水条件（３）が成立すれば、２台共に通水可能状態に維持する処理が、例外制御部による例外制御を構成する。以後は、給湯中制御（ステップＳＢ２，図４参照）に移行して給湯要求量に応じて、給湯運転させる台数を３台，４台と増加させたり、逆に減少させたりする制御を行う。もしも、第２判定時間ｔ２が経過しても、前記の条件式（２）は成立しているものの前記の第２の通水条件（３）が成立しないままであれば（ステップＳ７でＹＥＳ）、ステップＳ３の処理を原則通り実行する。つまり、「第１の通水条件」は、前記の第１の通水条件Ａ又はＢのいずれかにより構成され、このような第１の通水条件Ａ又はＢのいずれかが成立すれば２台のメイン給湯器の内の１台を通水不能状態に切換えるという処理が、原則制御部による原則制御を構成する。以上の如く、第２判定時間ｔ２は、第１判定時間ｔ１よりは長く設定するものの、第１の通水条件（２）の成立（ステップＳ７でＹＥＳ）に伴うステップＳ３への移行の迅速性を考慮して、第２の通水条件の成立を確認するための時間値として必要最低限の時間値（例えば３秒間）が設定される。なお、２台共に通水可能状態に維持するための第２の通水条件（３）の成立の前提条件として、第１メイン給湯器３ａの流量Ｑ１及び第２メイン給湯器３ｂの流量Ｑ２のいずれもがＭＯＱのＯＦＦ流量（例えば１．３Ｌ／ｍｉｎ）以上であることを満足していることが要求される。ＭＯＱのＯＦＦ流量未満であれば、そもそも各給湯器の給湯運転が停止されてしまうからである。
【００３８】
そして、ステップＳ３又はステップＳ８のいずれの処理を行った場合でも、その後、給湯中制御（ステップＳＢ２）や、給湯終了時制御（ステップＳＢ３）を経て給湯運転を終了して給湯待機状態に移行する。この給湯待機時においては、再度、２台のメイン給湯器を選択して割り付け設定し、これら２台のメイン給湯器を通水可能状態に維持して、次回の給湯要求が生じるまで待機することになる。
【００３９】
以上の実施形態の場合、給湯待機時に２台のメイン給湯器を設定し、入水流量検知により１台を通水不能状態に切換えて１台のメイン給湯器のみにより給湯運転を行い、給湯要求量の増加により新たに１台のサブ給湯器を通水可能状態に切換えて２台で給湯運転を行うという原則制御を一律に行う場合と比べ、特にユーザーによる給湯要求量の増大変化時に、給湯運転される給湯器に対する入水流量の増加速度の遅れを回避することができ、ユーザーの給湯要求量の増加に対しても応答性よくスムーズな給湯を実現することができる。すなわち、原則制御を一律に適用する場合には、通水不能状態に一旦閉じた上で、再び通水可能状態に開けて２台での給湯運転にするという手順となるため、例えば流量制御弁４４の閉変換及び開変換のための作動時間を要する上に、それまでの１台の給湯器への入水流量が２台に分流されてしまうため、各給湯器での入水流量の増加速度に遅れが生じる結果を招くことになる。加えて、特に入水流量検知の当初から比較的多量の給湯要求量であれば２台のメイン給湯器の燃焼運転が開始されてしまうため、これを一旦消して、再度２台に増加するための判定に要する時間（例えば２０秒）の経過を待った上で、通水可能状態への切換が開始されることになり、応答時間の観点からもユーザーの給湯要求に対処するために作動遅れを招く結果となる。これに対し、本実施形態では、給湯待機時に２台のメイン給湯器を設定し、入水流量検知した際に、その入水流量が所定の継続可否判定流量よりも多いことを条件に、内１台をサブ給湯器に設定変更は行うものの通水可能状態を維持させて２台での給湯運転を行わせるという例外制御を行うようにしているため、前記の給湯作動の遅れを招くことなく、ユーザーによる給湯要求量の増大変化に対しても応答性良く迅速に対応することができるようになる。さらに、給湯待機時に２台のメイン給湯器を設定し、入水流量検知した際に、その入水流量が比較的低ければ、原則の制御通り１台を通水不能状態に切換えて１台のメイン給湯器のみにより通水させるという制御も付随させているため、入水流量センサ４１の故障等に起因するシステムダウンの発生を確実に回避することができるとともに、１台のメイン給湯器に通水を集中させて速やかにＭＯＱをＯＮさせたり、給湯運転を安定させたりすることができる。
【００４０】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、前記実施形態では、２以上の給湯器３，３，…と、これらを制御するシステムコントローラ２とで給湯システムを構成した例を示したが、これに限らず、このような２以上の給湯器と、これらを制御するシステムコントローラとの組み合わせを１単位とした給湯システムを２単位以上備え、これら各単位の給湯システムのそれぞれのシステムコントローラ（子システムコントローラ）を制御対象とする上位のシステムコントローラ（親システムコントローラ）を備えることにより、いわゆる階層構造のコントロールシステムを構成した給湯システムを対象にして、本発明を適用することができる。又、給湯待機時にメイン給湯器として設定する給湯器を２台にしているが、これに限らず、３台以上をメイン給湯器として設定することができる。さらに、前記実施形態では、複数台の給湯器３，３，…とは別にシステムコントローラ２を設ける構成を示したが、これに限らず、システムコントローラ２を別途設けることなく、台数制御部２１の機能を、いずれかの給湯器３の個別コントローラ３１に備えるようにすることができる。
【符号の説明】
【００４１】
３，３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ        給湯器
５        入水経路
６        出湯経路
２１      台数制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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