(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣用リールの往復移動機構であって、
ハンドルの巻取り操作に連動して回転する第１回転体と、
スプール軸が延びるスプール軸方向に沿って前記第１回転体と間隔を隔てて配置される第２回転体と、
前記第１回転体及び前記第２回転体に架け渡され前記第１回転体の回転を第２回転体に伝達するベルト部材と、
前記ベルト部材及び前記移動体に係合する係合体と、
前記係合体を介して前記ベルト部材と係合し、前記ベルト部材の作動に伴い前記スプール軸方向に往復移動する移動体と、
を備え、
前記ベルト部材は、環状部と、前記環状部の外周部に設けられる凸部とを、有し、
前記係合体は、前記凸部に係合する、
釣用リールの往復移動機構。
【請求項２】
前記係合体は、１対の前記凸部の間に係合する、
請求項１に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項３】
前記移動体は、前記スプール軸と食い違う方向に延びる溝部を、有し、
前記係合体は、前記溝部に沿って移動可能に前記溝部に係合する、
請求項１又は２に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項４】
前記ベルト部材は、環状部と、前記環状部の内周部に設けられる凹部を、有し、
前記第１回転体は、前記凹部に噛み合う第１歯部を、有する、
請求項１から３のいずれか１項に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項５】
前記第２回転体は、前記凹部に噛み合う第２歯部を、有する、
請求項４に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項６】
前記第１回転体、前記第２回転体、及び前記ベルト部材を収容可能なハウジングを、
さらに備える請求項１から５のいずれか１項に記載の釣用リールの往復移動機構。
【請求項７】
前記ハンドルの巻き取り操作に連動して回転する駆動軸からの回転を、前記第１回転体に伝達するための回転伝達機構、
をさらに備える請求項１から６のいずれか１項に記載の釣用リールの往復移動機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣用リールの往復移動機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、スピニングリールは、釣糸をスプールに均一に巻くために、スプールをリール本体に対して前後方向に往復移動させる往復移動機構を有している（特許文献１を参照）。従来の往復移動機構は、主に、回転駆動体（第１回転体）と、回転従動体（第２回転体）と、中間伝達体（回転伝達体）と、摺動体（移動体）とを、有している。回転駆動体は、ハンドル軸の回転により回転する。回転従動体は、回転駆動体と間隔を隔てて配置される。中間伝達体は、回転駆動体の回転を回転従動体に伝達する。摺動体は、スプール軸に設けられ、回転従動体と係合している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−５５８４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の往復移動機構では、摺動体は、回転従動体と係合している。具体的には、回転従動体は、係合突起を有している。摺動体は、係合突起が係合するカム溝を、有している。カム溝は、縦長Ｚ字状に形成されており、スプール軸方向と実質的に直交する方向に延びている。
【０００５】
この構成では、回転駆動体の回転によって回転従動体が回転すると、回転従動体の係合突起が、摺動体のカム溝が延びる方向、すなわちスプール軸方向と実質的に直交する方向（スプール軸と直交する方向）に、摺動体のカム溝に沿って移動する。すると、摺動体が、スプール軸とともに前後方向に移動する。
【０００６】
この場合、スプール軸と直交する方向における摺動体のカム溝の長さを調整することによって、摺動体の前後方向の移動量、すなわちスプールのストローク量が、設定される。例えば、摺動体のカム溝の長さを長く設定すればするほど、スプールのストローク量が大きくなる。
【０００７】
しかしながら、摺動体のカム溝の長さを長く設定すると、摺動体も、スプール軸と直交する方向に長く設定する必要がある。また、回転従動体の係合突起を、この摺動体のカム溝が延びる範囲で移動させようとすると、回転従動体の直径を大きくする必要がある。すなわち、従来の往復移動機構において、スプールのストローク量を大きくするためには、往復移動機構が、スプール軸と直交する方向において大型化してしまうという問題がある。
【０００８】
本発明は、上記の問題に鑑みてなされたものであって、本発明の目的は、スプール軸と直交する方向においてコンパクト化できる往復移動機構を、提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（１）本発明の一側面に係る釣用リールの往復移動機構は、第１回転体と、第２回転体と、回転伝達体と、移動体とを、備える。第１回転体は、ハンドルの巻取り操作に連動して回転する。第２回転体は、スプール軸が延びるスプール軸方向に沿って第１回転体と間隔を隔てて配置される。回転伝達体は、第１回転体及び第２回転体に架け渡され、第１回転体の回転を第２回転体に伝達する。移動体は、回転伝達体と係合し、回転伝達体の作動に伴いスプール軸方向に往復移動する。
【００１０】
本往復移動機構では、ハンドルの巻取り操作が行われると、この巻き取り操作に連動して、第１回転体が回転する。すると、第２回転体が、回転伝達体を介して回転する。すると、回転伝達体と係合する移動体が、スプール軸方向に往復移動する。
【００１１】
これにより、本往復移動機構では、第１回転体及び第２回転体の間隔をスプール軸方向に調整することによって、移動体のスプール軸方向の移動量、すなわちスプールのストローク量が、設定される。例えば、上記の間隔を大きくすればするほど、スプールのストローク量が大きくなる。このように、スプール軸と直交する方向において往復移動機構の大きさを変更することなく、スプールのストローク量を大きくすることができる。すなわち、従来技術と比較して、スプール軸と直交する方向において往復移動機構をコンパクト化できる。
【００１２】
（２）本発明の別の側面に係る釣用リールの往復移動機構は、係合体をさらに備えることが好ましい。係合体は、回転伝達体及び移動体を係合する。
【００１３】
この場合、回転伝達体及び移動体が、係合体によって係合される。これにより、回転伝達体の作動時に、移動体を係合体によって確実にスプール軸方向に往復移動させることができる。
【００１４】
（３）本発明の別の側面に係る釣用リールの往復移動機構においては、回転伝達体は、環状部と、環状部の外周部に設けられる凸部とを、有することが好ましい。係合体は、凸部に係合する。
【００１５】
この場合、係合体を、回転伝達体の凸部を介して、回転伝達体の環状部の外周部に、容易に設けることができる。
【００１６】
（４）本発明の別の側面に係る釣用リールの往復移動機構においては、回転伝達体は、環状部と、環状部の外周部に設けられる１対の凸部とを、有することが好ましい。係合体は、１対の凸部の間に係合する。
【００１７】
この場合、係合体を、回転伝達体の凸部を介して、回転伝達体の環状部の外周部に、より容易に設けることができる。
【００１８】
（５）本発明の別の側面に係る釣用リールの往復移動機構においては、移動体は、スプール軸と食い違う方向に延びる溝部を、有することが好ましい。係合体は、溝部に沿って移動可能に溝部に係合する。
【００１９】
この場合、溝部がスプール軸と食い違う方向に延びていても、溝部の長さを変更することなく、第１回転体及び第２回転体の間隔をスプール軸方向に調整することによって、スプールのストローク量を、設定することができる。すなわち、従来技術と比較して、スプール軸と直交する方向において往復移動機構を確実にコンパクト化できる。
【００２０】
（６）本発明の別の側面に係る釣用リールの往復移動機構においては、回転伝達体は、環状部と、環状部の内周部に設けられる凹部を、有することが好ましい。第１回転体は、凹部に噛み合う第１歯部を、有する。
【００２１】
この場合、第１回転体の回転を、第１歯部及び凹部の噛み合いによって、回転伝達体の環状部に確実に伝達することができる。
【００２２】
（７）本発明の別の側面に係る釣用リールの往復移動機構においては、第２回転体は、凹部に噛み合う第２歯部を、有することが好ましい。
【００２３】
この場合、第１回転体の回転を、第２歯部及び凹部の噛み合いによって、回転伝達体の環状部から第２回転体に確実に伝達することができる。
【００２４】
（８）本発明の別の側面に係る釣用リールの往復移動機構は、ハウジングを、さらに備えることが好ましい。ハウジングは、第１回転体、第２回転体、及び回転伝達体を収容可能である。
【００２５】
この場合、ハウジングによって、ベルトがガイドされているため、移動体がスプール軸方向に移動する際に障害が生じ、ベルトにたるみ等が生じたとしても、第１回転体、第２回転体からの係脱（噛み合いの外れ）を防止することができる。
【００２６】
（９）本発明の別の側面に係る釣用リールの往復移動機構においては、回転伝達機構を、さらに備えることが好ましい。回転伝達機構は、ハンドルの巻き取り操作に連動して回転する駆動軸からの回転を、第１回転体に伝達する。
【００２７】
この場合、駆動軸及び第１回転体が離れた位置に配置されていても、駆動軸からの回転を、回転伝達機構によって第１回転体に確実に伝達することができる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明の往復移動機構では、スプール軸と直交する方向において、往復移動機構をコンパクト化できる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の実施形態によるスピニングリールの側面断面図。
【図２】オシレーティング機構の側面図。
【図３】オシレーティング機構の断面図（図２の切断線III-IIIの位置）。
【図４】本発明の他の実施形態における係合ピンの係合状態を示す図。
【図５】本発明の他の実施形態における係合ピンの係合状態を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
＜スピニングリールの概略構成＞
本発明の実施形態によるスピニングリール１は、釣り糸を前方に繰り出し可能なリールである。図１に示すように、スピニングリール１は、リール本体１１と、ハンドル１３と、回転駆動機構１５と、スプール軸１７を有するスプール１９と、ロータ２１と、オシレーティング機構３１（往復移動機構の一例）とを、備える。
【００３１】
以下では、釣り糸を前方に繰り出す方向を"前方（図１の左側）"、釣り糸を前方に繰り出す方向とは反対の方向を"後方（図１の右側）"と、表現することがある。また、リール本体１１が釣り竿に装着される側を"上方（図１の上側）"、リール本体１１が釣り竿に装着される側とは反対の方向を"下方（図１の下側）"と、表現することがある。
【００３２】
また、スプール軸１７が延びる方向（スプール軸方向）、ピニオンギア２７が延びる方向（ピニオンギア軸方向）、及びガイド軸５１が延びる方向（ガイド軸方向）は、実質的に同じ方向である。このため、これらの方向を、以下では"軸方向"と表現する。
【００３３】
リール本体１１は、ハンドル１３及びロータ２１を回転可能に支持する。また、リール本体１１は、スプール１９を、軸方向に往復移動可能に支持する。ハンドル１３は、軸方向と直交する方向に延びる軸（例えば、図１の紙面に直交する軸）まわりに、リール本体１１に回転可能に支持される。
【００３４】
回転駆動機構１５は、ハンドル１３の回転をロータ２１及びオシレーティング機構３１に伝達する。回転駆動機構１５は、駆動軸２３と、駆動ギア２５と、ピニオンギア２７とを有する。
【００３５】
駆動軸２３は、ハンドル１３の巻き取り操作に連動して回転する。具体的には、駆動軸２３は、ハンドル１３に一体回転可能に連結されている。
【００３６】
駆動ギア２５は、フェースギアを有する。駆動ギア２５は、駆動軸２３と一体回転する。ピニオンギア２７は、駆動ギア２５に噛み合う筒状のギアである。ピニオンギア２７は、リール本体１１に回転可能に支持される。ピニオンギア２７の内周部には、スプール軸１７が貫通する。ロータ２１は、ピニオンギア２７と一体回転可能なように、ピニオンギア２７に連結される。
【００３７】
スプール１９は、リール本体１１の前方に配置され、スプール軸１７とともに軸方向に往復移動する。この際、ロータ２１がスプール１９の外周側で回転し、スプール１９が軸方向に往復移動することにより、スプール１９には、釣り糸が均一に巻き付けられる。具体的には、スプール軸１７の一端部には、スプール１９が連結される。スプール軸１７の他端部には、オシレーティング機構３１が連結される。このオシレーティング機構３１によって、スプール軸１７は、ピニオンギア２７の内周部において、軸方向に往復移動する。
【００３８】
＜オシレーティング機構の構成＞
オシレーティング機構３１は、スプール１９に釣り糸を均一に巻き付けるために設けられる。オシレーティング機構３１は、ハンドル１３の回転によって、スプール軸１７を介して、スプール１９を軸方向に往復移動させる。
【００３９】
図１から図３に示すように、オシレーティング機構３１は、ハウジング３３と、回転伝達機構３５と、第１プーリ３７（第１回転体の一例）と、第２プーリ３９（第２回転体の一例）と、ベルト４１（回転伝達体の一例）と、スライダ４３（移動体の一例）と、係合ピン４９（係合体の一例）と、ガイド軸５１とを、有している。なお、図を見やすくするために、図１ではハウジング３３を省略し、図２ではハウジング３３を２点破線で示している。
【００４０】
ハウジング３３は、第１プーリ３７、第２プーリ３９、及びベルト４１を、収容可能である。具体的には、図２及び図３に示すように、ハウジング３３は、１対の第１孔部３３ａと、１対の第２孔部３３ｂと、案内孔部３３ｃとを、有する。１対の第１孔部３３ａは、第１プーリ３７を回転可能に支持する。１対の第２孔部３３ｂは、軸方向に沿って、１対の第１孔部３３ａと間隔を隔てて設けられる。１対の第２孔部３３ｂは、第２プーリ３９を回転可能に支持する。
【００４１】
案内孔部３３ｃは、係合ピン４９を案内する。図２に示すように、ハウジング３３を第１プーリ３７の回転軸及び／又は第２プーリ３９の回転軸（例えば、図２の紙面に直交する軸）に沿って見た場合に、案内孔部３３ｃは、ベルト４１に沿うように、非円形状例えば略楕円形状に、形成されている。案内孔部３３ｃには、係合ピン４９が挿通される。
【００４２】
回転伝達機構３５は、駆動軸２３からの回転を、第１プーリ３７に伝達する。具体的には、図２及び図３に示すように、回転伝達機構３５は、第１ギア３５ａと、第２ギア３５ｂとを、有する。第１ギア３５ａは、駆動軸２３に一体回転可能に装着されている。第２ギア３５ｂは、第１ギア３５ａに噛み合う。第２ギア３５ｂには、軸部３６が一体回転可能に装着されている。
【００４３】
第１プーリ３７は、ハンドル１３の巻取り操作に連動して回転する。具体的には、図２及び図３に示すように、第１プーリ３７は、第１円筒部３７ａと、第１歯部３７ｂとを、有する。第１円筒部３７ａは、ハウジング３３に対して回転可能に装着される。例えば、図３に示すように、第１円筒部３７ａの両端部が、１対の第１孔部３３ａに対して回転可能に各別に装着される。第１円筒部３７ａの内周部には、軸部３６が挿通される。第１円筒部３７ａは、軸部３６と一体回転可能である。第１歯部３７ｂは、第１円筒部３７ａの外周部に設けられる。
【００４４】
第２プーリ３９は、第１プーリ３７の回転に連動して回転する。具体的には、図２及び図３に示すように、第２プーリ３９は、軸方向に沿って、第１プーリ３７と間隔を隔てて配置される。第２プーリ３９は、第２円筒部３９ａと、第２歯部３９ｂとを、有する。第２円筒部３９ａは、ハウジング３３に対して回転可能に装着される。例えば、第２円筒部３９ａの両端部は、ハウジング３３の１対の第２孔部３３ｂに対して回転可能に各別に装着される。第２歯部３９ｂは、第２円筒部３９ａの外周部に設けられる。なお、第２円筒部３９ａは、中実の円柱部であってもよい。
【００４５】
図２に示すように、ベルト４１は、第１プーリ３７及び第２プーリ３９に架け渡され、第１プーリ３７の回転を第２プーリ３９に伝達する。具体的には、ベルト４１は、環状部４１ａと、１対の凸部４１ｂと、複数の凹部４１ｃとを、有する。環状部４１ａは、第１プーリ３７及び第２プーリ３９に架け渡される部分である。１対の凸部４１ｂは、環状部４１ａの外周部に設けられる。１対の凸部４１ｂの間には、係合ピン４９が係合する。複数の凹部４１ｃは、環状部４１ａの内周部に設けられる。複数の凹部４１ｃには、第１プーリ３７の第１歯部３７ｂ及び第２プーリ３９の第２歯部３９ｂが噛み合う。
【００４６】
スライダ４３は、ベルト４１と係合し、ベルト４１の作動に伴い軸方向に往復移動する。具体的には、図２及び図３に示すように、スライダ４３は、スライダ本体４４と、第１装着部４５と、第２装着部４７とを、有する。スライダ本体４４には、溝部４４ａが設けられる。溝部４４ａは、スプール軸１７と食い違う方向、例えばスプール軸１７と直交する方向に延びている。溝部４４ａには、ベルト４１の１対の凸部４１ｂの間に固定された係合ピン４９が、配置される。このように、スライダ本体４４は、係合ピン４９を介して、ベルト４１と係合する。
【００４７】
図２に示すように、第１装着部４５には、スプール軸１７が装着される。詳細には、スプール軸１７の端部（後端部）が、第１装着部４５に形成された非円形孔部４５ａに、固定手段例えばネジ部材によって、回転不能に固定される。第２装着部４７には、ガイド軸５１が装着される。詳細には、スライダ４３がガイド軸５１に沿って軸方向に移動可能なように、ガイド軸５１が第２装着部４７に挿通される。
【００４８】
係合ピン４９は、ベルト４１及びスライダ４３に係合する。具体的には、図２及び図３に示すように、係合ピン４９の一端部は、固定手段例えば接着剤によって、ベルト４１の１対の凸部４１ｂの間に固定される。係合ピン４９の他端部は、ハウジング３３の案内孔部３３ｃに挿通され、スライダ４３の溝部４４ａに係合する。これにより、ベルト４１の作動時に、係合ピン４９がベルト４１とともに移動すると、係合ピン４９は溝部４４ａに沿って移動する。
【００４９】
図１及び図２に示すように、ガイド軸５１は、スライダ４３を軸方向に案内する。ガイド軸５１は、軸方向に沿って、リール本体１１に設けられている。
【００５０】
＜オシレーティング機構の動作＞
ここでは、上述したオシレーティング機構３１の動作を説明する。
【００５１】
ハンドル１３を回転させると、駆動軸２３とともに駆動ギア２５が回転する。すると、駆動ギアに噛み合うピニオンギア２７が回転し、この回転によってロータ２１がスプール１９の外周側で回転する。
【００５２】
一方で、ハンドル１３を回転した場合には、駆動軸２３とともに回転伝達機構３５（第１ギア３５ａ及び第２ギア３５ｂ）が作動する。すると、駆動軸２３の回転が、回転伝達機構３５を介して、第１プーリ３７に伝達される。すると、第１プーリ３７及び第２プーリ３９が、ベルト４１を介して回転する。
【００５３】
ここで、第１プーリ３７及び第２プーリ３９が回転すると、ベルト４１は、第１プーリ３７及び第２プーリ３９に架け渡された状態で、第１プーリ３７及び第２プーリ３９のまわりを回転する。このときには、係合ピン４９の一端部は、ベルト４１とともに、第１プーリ３７及び第２プーリ３９のまわりを移動する。また、このときには、係合ピン４９の他端部は、スライダ４３の溝部４４ａに係合した状態で、溝部４４ａに沿って往復移動する（図２及び図３の矢印を参照）。すると、スライダ４３が、軸方向に往復移動する。
【００５４】
このようにスライダ４３が軸方向に往復移動すると、スライダ４３が固定されたスプール軸１７も、軸方向に往復移動する。すなわち、スプール１９が、ロータ２１に対して往復移動する。この際にはロータ２１がスプール１９の外周側で回転しているので、このロータ２１の回転によって、釣り糸が、スプール１９上に巻き付けられる。
【００５５】
＜特徴＞
（１）本オシレーティング機構３１は、第１プーリ３７と、第２プーリ３９と、ベルト４１と、スライダ４３とを、備える。第１プーリ３７は、ハンドル１３の巻取り操作に連動して回転する。第２プーリ３９は、軸方向に沿って第１プーリ３７と間隔を隔てて配置される。ベルト４１は、第１プーリ３７及び第２プーリ３９に架け渡され、第１プーリ３７の回転を第２プーリ３９に伝達する。スライダ４３は、ベルト４１と係合し、ベルト４１の作動に伴い軸方向に往復移動する。
【００５６】
本オシレーティング機構３１では、ハンドル１３の巻取り操作が行われると、この巻き取り操作に連動して、第１プーリ３７が回転する。すると、第２プーリ３９が、ベルト４１を介して回転する。すると、ベルト４１と係合するスライダ４３が、軸方向に往復移動する。
【００５７】
これにより、本オシレーティング機構３１では、第１プーリ３７及び第２プーリ３９の間隔を軸方向に調整することによって、スライダ４３の軸方向の移動量、すなわちスプール１９のストローク量が、設定される。例えば、上記の間隔を大きくすればするほど、スプール１９のストローク量が大きくなる。このように、スプール軸１７と直交する方向においてオシレーティング機構３１の大きさを変更することなく、スプール１９のストローク量を大きくすることができる。すなわち、従来技術と比較して、スプール軸１７と直交する方向においてオシレーティング機構３１をコンパクト化できる。
【００５８】
（２）本オシレーティング機構３１は、係合ピン４９をさらに備える。係合ピン４９は、ベルト４１及びスライダ４３を係合することが好ましい。
【００５９】
この場合、ベルト４１及びスライダ４３が、係合ピン４９によって係合される。これにより、ベルト４１の作動時に、スライダ４３を係合ピン４９によって確実に軸方向に往復移動させることができる。
【００６０】
（３）本オシレーティング機構３１においては、ベルト４１は、環状部４１ａと、環状部４１ａの外周部に設けられる凸部４１ｂとを、有することが好ましい。係合ピン４９は、凸部４１ｂに係合する。
【００６１】
この場合、係合ピン４９を、ベルト４１の凸部４１ｂを介して、ベルト４１の環状部４１ａの外周部に、容易に設けることができる。
【００６２】
（４）本オシレーティング機構３１においては、ベルト４１は、環状部４１ａと、環状部４１ａの外周部に設けられる１対の凸部４１ｂとを、有することが好ましい。係合ピン４９は、１対の凸部４１ｂの間に係合する。
【００６３】
この場合、係合ピン４９を、ベルト４１の凸部４１ｂを介して、ベルト４１の環状部４１ａの外周部に、より容易に設けることができる。
【００６４】
（５）本オシレーティング機構３１においては、スライダ４３は、スプール軸１７と食い違う方向に延びる溝部４４ａを、有することが好ましい。係合ピン４９は、溝部４４ａに沿って移動可能に溝部４４ａに係合する。
【００６５】
この場合、溝部４４ａがスプール軸１７と食い違う方向に延びていても、溝部４４ａの長さを変更することなく、第１プーリ３７及び第２プーリ３９の間隔を軸方向に調整することによって、スプールのストローク量を、設定することができる。すなわち、従来技術と比較して、スプール軸１７と直交する方向においてオシレーティング機構３１を確実にコンパクト化できる。
【００６６】
（６）本オシレーティング機構３１においては、ベルト４１は、環状部４１ａと、環状部４１ａの内周部に設けられる凹部４１ｃを、有することが好ましい。第１プーリ３７は、凹部４１ｃに噛み合う第１歯部３７ｂを、有する。
【００６７】
この場合、第１プーリ３７の回転を、第１歯部３７ｂ及び凹部４１ｃの噛み合いによって、ベルト４１の環状部４１ａに確実に伝達することができる。
【００６８】
（７）本オシレーティング機構３１においては、第２プーリ３９は、凹部４１ｃに噛み合う第２歯部３９ｂを、有することが好ましい。
【００６９】
この場合、第１プーリ３７の回転を、第２歯部３９ｂ及び凹部４１ｃの噛み合いによって、ベルト４１の環状部４１ａから第２プーリ３９に確実に伝達することができる。
【００７０】
（８）本オシレーティング機構３１は、ハウジング３３を、さらに備えることが好ましい。ハウジング３３は、第１プーリ３７、第２プーリ３９、及びベルト４１を収容可能である。
【００７１】
この場合、ハウジング３３によって、ベルト４１がガイドされるため、スライダ４３（スプール軸１７）が軸方向に移動する際に障害が生じ、ベルト４１にたるみ等が生じたとしても、第１プーリ３７及び第２プーリ３９からの係脱（噛み合いの外れ）を防止することができる。
【００７２】
（９）本発明の別の側面に係る釣用リールのオシレーティング機構３１においては、回転伝達機構３５（例えば、第１ギア３５ａ及び第２ギア３５ｂ）を、さらに備えることが好ましい。回転伝達機構３５は、ハンドル１３の巻き取り操作に連動して回転する駆動軸２３からの回転を、第１プーリ３７に伝達する。
【００７３】
この場合、駆動軸２３及び第１プーリ３７が離れた位置に配置されていても、駆動軸２３からの回転を、回転伝達機構３５によって第１プーリ３７に確実に伝達することができる。
【００７４】
＜他の実施形態＞
（Ａ）前記実施形態では、係合ピン４９が、１対の凸部４１ｂの間に固定される場合の例を示した。これに代えて、図４に示すように、１つの凸部１４１ｂをベルト１４１に設け、この凸部１４１ｂに係合ピン１４９を係合してもよい。この場合、例えば、係合ピン１４９の一端部１４９ａが、非円形状例えば矩形状に形成される。凸部１４１ｂには、係合ピン１４９の一端部１４９ａが係合可能な孔部１４１ｃが、設けられる。係合ピン１４９の一端部１４９ａは、固定手段例えば接着剤によって、孔部１４１ｃに固定される。
【００７５】
（Ｂ）前記実施形態では、係合ピン４９が、１対の凸部４１ｂの間に固定される場合の例を示した。これに代えて、係合ピン４９を、ベルト４１と一体に形成してもよい。
【００７６】
（Ｃ）前記実施形態及び前記他の実施形態（Ａ）では、係合ピン４９が、凸部４１ｂに係合する場合の例を示した。これに代えて、図５に示すように、係合ピン２４９を、凸部２４１ｂに対して回転可能に係合させてもよい。
【００７７】
この場合、係合ピン２４９の一端部２４９ａは、凸部２４１ｂに設けられた孔部２４１ｃに対して回転可能に装着される。係合ピン２４９の一端部２４９ａは、例えば円形状に形成される。また、係合ピン２４９の他端部２４９ｂは、溝部２４４ａの１対の壁部に各別に対向する１対の直線部２４９ｃを、有している。この場合、係合ピン２４９がベルト２４１とともに移動すると、係合ピン２４９の一端部２４９ａが孔部２４１ｃにおいて回転しながら、係合ピン２４９の他端部２４９ｂが溝部２４４ａの壁部に沿って移動する。このように構成しても、オシレーティング機構３１を機能させることができる。
【００７８】
（Ｄ）前記実施形態では、ベルト４１において環状部４１ａの外周部に１対の凸部４１ｂが設けられる場合の例を示したが、環状部４１ａの外周全体に複数の凸部４１ｂを設けてもよい。
【符号の説明】
【００７９】
１  スピニングリール
１１  リール本体
１３  ハンドル
３１  オシレーティング機構
３３  ハウジング
３５  回転伝達機構
３５ａ  第１ギア
３５ｂ  第２ギア
３７  第１プーリ
３７ｂ  第１歯部
３９  第２プーリ
３９ｂ  第２歯部
４１  ベルト
４１ａ  環状部
４１ｂ  凸部
４１ｃ  凹部
４３  スライダ
４４ａ  溝部
４９，１４９，２４９  係合ピン
【図１】
0006558957.tif 000002
【図２】
0006558957.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
0006558957.tif 000006