(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被調理物を収容する前面を開口した調理室と、
空気を加熱する加熱手段およびこの加熱手段で加熱された熱風を前記調理室に送り込むファンを備えた熱風ユニットと、を本体の内部に備えた加熱調理器において、
前記ファンと離間した位置に設けられ、前記ファンを正逆回転可能に駆動させる直流モータと、
前記ファンと前記直流モータとを連結する駆動伝達手段と、を備え、
前記調理室の下方にダクトを配置し、
前記直流モータをダクト内で前記調理室の下部に配置し、前記ダクト内に前記直流モータを冷却する送風装置を設け、
前記送風装置を駆動すると、前記本体の下部前方から前記ダクト内に空気を吸い込んで、前記直流モータからの熱を奪う構成としたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記ダクト内にはさらに電源回路または制御基板が設けられ、前記送風装置を駆動すると、前記直流モータからの熱を奪うと共に、前記電源回路または制御基板からの熱を奪う構成としたことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記直流モータは回転数制御機能を有することを特徴とする請求項１または２記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱風ユニットで加熱された空気を調理室に送り込んで、調理室内の被調理物を加熱調理する加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、この種の加熱調理器は、熱風ユニット内で加熱手段が加熱した空気をファンにより調理室へ供給し、調理室内に熱風を対流させて被調理物を加熱調理している。しかし、ファンを駆動させる交流モータが一方向にしか回転せず、構造的に調理室内の各部において熱風の流れに差異が生じ、被調理物に左右の加熱ムラが発生してしまうという課題があった。
【０００３】
そこで従来は、ファンが一方向にしか回転しないものにあっては、調理室と熱風ユニットとの間に隔壁を設け、その隔壁に開口形成された調理室と熱風ユニットとを連通する通気孔を調整することにより加熱ムラの低減を図るという提案がなされている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−２７２６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述したように、ファンが一方向にしか回転しない加熱調理器では、空気の流れが一定のため、通気孔の調整だけでは限界があり、どうしても被調理物を加熱しにくいポイントが生じていた。また、特許文献１のように、モータの回転軸と同軸にファンが取付けられるものでは、ファンとモータが加熱調理器の前後方向に並ぶため、モータが後方に大きく突出して配置される問題もあった。
【０００６】
そこで、本発明は上記問題点に鑑み、ファンを正逆両方向に回転できるようにして被調理物の加熱ムラを改善し、且つモータの突出を無くして省スペース化を可能にした加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１の加熱調理器は、被調理物を収容する前面を開口した調理室と、空気を加熱する加熱手段およびこの加熱手段で加熱された熱風を前記調理室に送り込むファンを備えた熱風ユニットと、を本体の内部に備えた加熱調理器において、前記ファンと離間した位置に設けられ、前記ファンを正逆回転可能に駆動させる直流モータと、前記ファンと前記直流モータとを連結する駆動伝達手段と、を備え、前記調理室の下方にダクトを配置し、前記直流モータをダクト内で前記調理室の下部に配置し、前記ダクト内に前記直流モータを冷却する送風装置を設け、前記送風装置を駆動すると、前記本体の下部前方から前記ダクト内に空気を吸い込んで、前記直流モータからの熱を奪う構成としたものである。
【０００８】
請求項２の加熱調理器は、前記ダクト内にはさらに電源回路または制御基板が設けられ、前記送風装置を駆動すると、前記直流モータからの熱を奪うと共に、前記電源回路または制御基板からの熱を奪う構成としているものである。
【０００９】
請求項３の加熱調理器は、前記直流モータは回転数制御機能を具備させたものである。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１の加熱調理器では、ファンの駆動源として直流モータを使用することで、ファンを正逆両方向に回転させて、被調理物の加熱ムラを改善することが可能になる。また、直流モータがファンから離間しているため、直流モータの熱影響を防ぐとともに、モータの突出がなく省スペース化が図られる。
【００１１】
また、加熱調理器の中で比較的温度の低い調理室の下部に直流モータを配置することで、交流モータに比べて耐熱温度の低い直流モータを使用できる。
【００１２】
また、送風装置からの冷却風をダクト内に流すことで、直流モータを周辺の熱から保護するとともに積極的に冷却できる。
【００１３】
請求項２の加熱調理器では、送風装置を備えたダクト内に電源回路または制御基板と直流モータを配設することで、電源回路または制御基板の冷却手段を直流モータの冷却手段と共有でき、省スペース化並びにコストの削減が可能になる。
【００１４】
請求項３の加熱調理器では、所望の回転数と所望のタイミングで直流モータを正方向または逆方向に回転させることが容易になり、これにより調理室内で熱風による加熱制御を可能にして、きめ細かく最適な調理制御を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態における加熱調理器の正面図である。
【図２】同上、加熱調理器後方の調理室および熱風ユニットとその周辺を示す縦断面図である。
【図３】同上、直流モータおよび熱風ファンとその周辺を示す外観斜視図である。
【図４】同上、加熱調理器下部のダクトおよび冷却ファンとその周辺を示す外観平面図である。
【図５】同上、変形例を示すモータ部の斜視図である。
【図６】本発明の第２実施形態を示す加熱調理器の概略説明図である。
【図７】従来例の加熱調理器を示す要部の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の加熱調理器に係る好ましい実施形態について、添付図面を参照しながら詳しく説明する。
【００１７】
先ず、図１〜図４を参照して、加熱調理器の全体的な構成について説明すると、１は加熱調理器の外郭をなす略矩形箱状の本体であり、本体１の内部には、食品などの被調理物Ｓを収納するために、前面を開口した調理室２が配設される。調理室２を形成する周壁は、天井壁２ａと、底壁２ｂと、左側壁２ｃと、右側壁２ｄと、奥壁２ｅとからなり、これらの各壁２ａ〜２ｅを何れも矩形平坦状とした調理庫内を形成している。本体１の前面には、調理室２の前面を覆う開閉可能な扉３が配設される。
【００１８】
４は、調理室２の後方に備えた熱風発生手段としての熱風ユニットである。この熱風ユニット４は、奥壁２ｅを共用とした外殻をなすケーシング５と、空気を加熱する加熱手段としての熱風ヒータ６と、調理室２内に加熱した空気を送り込んで循環させるファンとしての熱風ファン７と、熱風ファン７を正方向或いは逆方向に回転させる直流モータ８と、直流モータ８の回転力を熱風ファン７に伝達する駆動伝達手段９と、により概ね構成される。ケーシング５の内部に形成された加熱室１１には、熱風ヒータ６と熱風ファン７がそれぞれ配設される一方で、ケーシング５の下方には、図４に示す横長なダクト１２が設けられており、このダクト１２内には直流モータ８が配設されている。そして、熱風ユニット４全体を外側から覆うように、本体１の後部にはカバー１３が配設される。
【００１９】
本実施形態の熱風ファン７は、軸方向に取り入れた空気を、回転時の遠心力によって、軸方向と直角な放射方向に吐き出すいわゆる遠心ファンとして設けられており、管状の熱風ヒータ６は熱風ファン７の放射方向を取り囲んで配置される。発熱部でもある熱風ヒータ６は、例えばシーズヒータ、マイカヒータ、石英管ヒータやハロゲンヒータなどを用いる。
【００２０】
調理庫の壁面をなす調理室２の奥壁２ｅには、調理室２の内部とケーシング５内の加熱室１１との間を連通する通風部として、中央部に空気吸込口１４が設けられているとともに、上下に熱風吹出口１５が開口形成している。
【００２１】
熱風ファン７は、その回転軸となるシャフト１７を中心として、シャフト１７の周囲に複数枚のブレード１８を放射状に配置して構成される。シャフト１７の基端は本体１の後方に向けて加熱室１１の外部に突出しており、ここに従動側のプーリー１９Ｂが取付け固定される。また直流モータ８には、本体１の後方に向けて突出する回動可能なモータ軸２０に、主動側のプーリー１９Ａが取付け固定される。これらのプーリー１９Ａ，１９Ｂの間には無端状のベルト２１が懸架され、プーリー１９Ａ，１９Ｂとベルト２１からなる駆動伝達手段９が、熱風ファン７と直流モータ８とを連結する構成となっている。
【００２２】
図３に示すように、熱風ファン７は取付板２４の上部に位置して加熱室１１内に設けられ、直流モータ８は前記取付板２４の下部に位置して前記ダクト１２内に設けられており、熱風ファン７と直流モータ８は本体１の後方において上下に並んで配置される。さらに詳細には、取付板２４の上部に熱風ファン７のシャフト１７が回転可能に軸支され、下方には直流モータ８のモータ軸２０が回転可能に軸支される。そして、取付板２４の前方に熱風ファン７と直流モータ８が設けられる一方で、取付板２４の後方にプーリー１９Ａ，１９Ｂとベルト２１が設けられる。
【００２３】
図２に示すように、調理室２の内部には、被調理物Ｓを載置する皿２６が、凸状の皿支え２７を介して水平方向に着脱可能に設置される。なお、皿２６の形状や設置数などは特に限定されない。
【００２４】
次に、本体１下部の冷却構造について、図４を参照しながら説明する。同図において、前記ダクト１２には、相互に連通している第１の部屋３１，第２の部屋３２，第３の部屋３３，第４の部屋３４がそれぞれ区画して設けられ、第２の部屋３２にはモータによりファンを回転駆動させて送風を行なう冷却ファン装置としての送風装置３５が配設され、第３の部屋３３には直流モータ８が配設され、第４の部屋３４には電源回路または制御基板３６がそれぞれ配設される。ここでいう電源回路とは、加熱調理器の各部に動作電圧を供給するものであり、制御基板に搭載される制御回路は、上述した熱風ヒータ６や直流モータ８や送風装置３５の他に、後述する送風装置４１や、マグネトロン４２や、アンテナモータ４３などの動作を制御するものである。図４では、半導体素子やトランスなどを含む電源回路を示しているが、代わりにＣＰＵやメモリなどを含む制御回路を搭載した制御基板であってもよい。こうした電源回路または制御基板３６は、少なくとも冷却を必要とする発熱部品を含んでいる。
【００２５】
そして本実施形態では、ダクト１２内の矢印Ｆ１で示したように、送風装置３５の駆動によって本体１の下部前方から第１の部屋３１に空気が吸い込まれ、そこから第２の部屋３２に移動した空気が、第３の部屋３３および第４の部屋３４に分岐して送り出され、第３の部屋３３では直流モータ８からの熱を奪うと共に、第４の部屋３４では電源回路または制御基板２６からの熱を奪って、本体１の下部後方に排出される第１の送風経路３８が形成され、それにより直流モータ８のみならず電源回路または制御基板２６も同時に冷却される。
【００２６】
また本体１の下部において、ダクト１２の外方には、直流ファン装置による送風装置４１の他に、調理室２内の被調理物Ｓをマイクロ波でレンジ加熱するために、マイクロ波発生手段としてのマグネトロン４２や、マグネトロン４２からのマイクロ波を調理室２内に放射するマイクロ波放射手段としてのアンテナモータ４３などが配設される。アンテナモータ４３は、駆動源となるモータにアンテナを回動可能に取付けたもので、マグネトロン４２からのマイクロ波は、図示しない導波管を通してアンテナモータ４３に導かれる。
【００２７】
そして本実施形態では、ダクト１２の外方の矢印Ｆ２で示したように、送風装置４１の駆動によって本体１の下部前方から送風装置４１を通してマグネトロン４２に空気が送り込まれ、ここでマグネトロン４２からの熱を奪って、本体１の下部後方に排出される第２の送風経路４４が形成され、それによりダクト１２の外方でマグネトロン４２も冷却できるようになっている。
【００２８】
次に、上記構成の加熱調理器についてその作用を説明する。予め調理室２内に被調理熱物Ｓを入れた状態で扉３を閉め、図示しない操作部のキーにより熱風で調理を行なうような調理メニューを選択操作した後に、調理開始を指示入力すると、制御回路の選択されたプログラムに従い、熱風ファン７が所望の回転数で一定時間毎に正方向または逆方向に回転方向を切替えるようなモータ制御信号が制御回路で生成され、このモータ制御信号に基づいて直流モータ８への入力（電力）が制御される。また制御回路は、調理室２内が所望の温度にまで加熱されるように、熱風ヒータ６の発熱量を例えば通断電のタイミングで制御する。このようにして調理メニューに従い、直流モータ８の回転数制御および正逆転制御が行われると共に、熱風ヒータ６の発熱量制御が行われる。
【００２９】
熱風ファン７が正回転または逆回転すると、調理室２の内部から中央の空気吸込口１４を通してケーシング５内の加熱室１１に吸引された空気が、熱風ファン７の遠心力によって、ブレード１８の回転方向の面に押されながら放射方向に風が吹き出すが、熱風ヒータ６は熱風ファン７の略全周を取り囲んでいるため、熱風ファン７からの風が発熱した熱風ヒータ６に万遍なく当たって、調理室２と隔離された加熱室１１で熱風が生成される。この熱風は、図１に示すように奥壁２ｅに開口した熱風吹出口１５を通して、加熱室１１から調理室２の内部に送り込まれる。これにより、調理室２の内外で熱風が循環して、調理室２内の被調理物Ｓが加熱される。
【００３０】
熱風吹出口１５は、図１に示すような配置、形状、大きさに限られず、調理室２へ熱風を均等に供給するものであれば、様々な配置、形状、大きさにすることが可能である。調理室２から空気を吸引する空気吸込口１４も同様に、様々な配置、形状、大きさにすることが可能である。
【００３１】
上述した一連の動作で、熱風ファン７を正回転させた場合と、逆回転させた場合では、熱風ファン７の外周部で、空気（熱風）が押し付けられるブレード１８の回転方向の面が正反対になる。そのため、直流モータ８によって熱風ファン７を繰り返し正逆回転させると、熱風吹出口１５から調理室２への熱風の送風方向は、上下または左右に可変して移動し、天井壁２ａから左側壁２ｃや右側壁２ｄに沿って、調理室２内全体を包み込むように対流するので、調理室２内の温度分布を、より効果的に均一化させることが可能になり、被調理物Ｓの加熱ムラを改善できる。
【００３２】
また、直流モータ８の軸であるモータ軸２０を、熱風ファン７の軸であるシャフト１７からずらして、相互に駆動伝達手段９で連結しているため、図７の従来例に示すように、熱風ファン１００を交流モータ１０１の回転軸１０２に直結した場合のモータ張出部１０３が無くなり、省スペース化が図られる。
【００３３】
また、駆動伝達手段９がプーリー１９Ａ，１９Ｂとベルト２１とを組み合わせて構成されるので、直流モータ８から比較的離れた位置で熱風ファン７を駆動することが可能となり、比較的動作保障温度の低い直流モータ８を加熱室１１から十分に離して熱影響を防ぐことができる。なお、本実施形態の駆動伝達手段９では、比較的遠距離に位置する熱風ファン７のシャフト１７と直流モータ８のモータ軸２０とを連動させて駆動することができるが、例えばギアやそれ以外の駆動伝達手段９を使用してもよい。
【００３４】
直流モータ８の冷却に関して、本実施形態では、直流モータ８を調理室２下方のダクト１２内に配置し、そのダクト１２内に直流モータ８を冷却するための送風装置３５を設けている。特に調理室２の下部は、加熱調理器の中で比較的温度が低い部位であるので、交流モータに比べて耐熱温度が低い直流モータ８を無理なく使用できる。また、送風装置３５からの冷却風をダクト１２内に流すことで、直流モータ８を周辺の熱から保護するとともに、ダクト１２内において直流モータ８を積極的に冷却することができ、安定した動作が可能になる。さらに、ダクト１２内には直流モータ８の他に、電源回路または制御基板３６が設けられているから、電源回路または制御基板２６の冷却手段を直流モータ８の冷却手段と共用でき、省スペース化並びにコスト削減が図られる。
【００３５】
直流モータ８の制御に関して、本実施形態では制御回路からのモータ制御信号を受けて、直流モータ８の正逆転制御が行われるだけでなく、直流モータ８の回転数制御も行われる。つまり、ここでの直流モータ８は制御回路による正逆転制御機能と回転数制御機能を有するものであるから、所望の回転数と所望のタイミングで直流モータ８を正方向または逆方向に回転させることが容易になり、これにより調理室２内で熱風による加熱制御を可能にして、きめ細かく最適な調理制御を実現することができる。
【００３６】
図５は、本実施形態に関連する別な変形例を示したものである。ここでは、前述の直流モータ８を交流モータ４７に置き換え配置することができ、この場合においても交流モータ４７の突出がなく、省スペース化が図られる。直流モータ８は回転数制御や正逆転制御が容易であるが高価なため、他の廉価モデルに安価な交流モータ４７を使用することで、加熱調理器として他モデル展開が可能となる。
【００３７】
以上のように本実施形態では、被調理物Ｓを収容する前面を開口した調理室２と、空気を加熱する加熱手段としての熱風ヒータ６、およびこの熱風ヒータ６で加熱された熱風を調理室２に送り込むファンとしての熱風ファン７を備えた熱風ユニット４と、を本体１の内部に備えた加熱調理器において、熱風ファン７と離間した位置に設けられ、熱風ファン７を正逆回転可能に駆動させる直流モータ８と、熱風ファン７と直流モータ８とを連結する駆動伝達手段９と、を備え、調理室２の下方にダクト１２を配置し、直流モータ８をダクト１２内で調理室２の下部に配置し、このダクト１２内に直流モータ８を冷却する送風装置３５を設け、送風装置３５を駆動すると、本体１の下部前方からダクト１２内に空気を吸い込んで、直流モータ８からの熱を奪う構成としている。
【００３８】
この場合、熱風ファン７の駆動源として直流モータ８を使用することで、熱風ファン７を正逆両方向に回転させて、調理室２に入れられた被調理物Ｓの加熱ムラを改善することが可能になる。また、直流モータ８が熱風ファン７から離間して軸どうしがずれているため、直流モータ８の熱影響を防ぐとともに、直流モータ８の後方への突出がなく省スペース化が図られる。さらに、加熱調理器の中で比較的温度の低い調理室２の下部に直流モータ８を配置することで、交流モータ４７に比べて耐熱温度の低い直流モータ８を無理なく使用できる。しかも、送風装置３５からの冷却風をダクト１２内に流すことで、直流モータ８を周辺の熱から保護するとともに積極的に冷却できる。
【００３９】
また、本実施形態の駆動伝達手段９はプーリー１９Ａ，１９Ｂとベルト２１との組み合わせからなる。これにより、直流モータ８と熱風ファン７とをプーリー１９Ａ，１９Ｂとベルト２１による駆動伝達手段９で連動させて、直流モータ８から比較的離れた位置で熱風ファン９を駆動することが可能になる。
【００４０】
また、本実施形態のダクト１２内には、さらに電源回路または制御基板３６が設けられ、送風装置３５を駆動すると、直流モータ８からの熱を奪うと共に、電源回路または制御基板３６からの熱を奪う構成としている。この場合、送風装置３５を備えたダクト１２内に電源回路または制御基板３６と直流モータ８を配設することで、電源回路または制御基板３６の冷却手段を直流モータ８の冷却手段と共有でき、省スペース化並びにコストの削減が可能になる。
【００４１】
また、本実施形態の直流モータ８は、制御回路による回転数制御機能を具備している。この場合、所望の回転数と所望のタイミングで直流モータ８を正方向または逆方向に回転させることが容易になり、これにより調理室２内で熱風による加熱制御を可能にして、きめ細かく最適な調理制御を実現することができる。
【００４２】
また本実施形態では、図５で示したように、直流モータ８を交流モータ４７に交換できるように加熱調理器を構成している。そのため、高価な直流モータ８に代えて、同一構成で安価な交流モータ４７を採用搭載した他の廉価モデルを市場に提供できる。
【００４３】
図７は、本発明の第２実施形態を示す加熱調理器としてのオーブントースターである。ここでは庫内である調理室５１内の上面部と下面部に反射板５２，５３が各々設けられ、その内側上部と内側下部に加熱手段となる赤外線ヒータ５４，５５と、サーミスタ等の庫内温度検出手段としての庫内温度センサ５６，５７が各々設けられる。一方、庫外である調理室５１外の上部と下部には、非接触式の赤外線温度センサ５８，５９が各々設けられる。赤外線温度センサ５８，５９はいずれも、その検知部を庫内に露出させずに配置される。
【００４４】
Ｓ’は図示しない網板に載置された被調理物としての食パンであり、ここでは食パンＳ’の上面に対向して、上反射板５２と、上赤外線ヒータ５４と、上庫内温度センサ５６と、上赤外線温度センサ５８が配置され、食パンＳ’の下面に対向して、下反射板５３と、下赤外線ヒータ５５と、下庫内温度センサ５７と、下赤外線温度センサ５９が配置される。そして、特に上赤外線温度センサ５８は食パンＳ’の上面が計測エリアになるように配置され、下赤外線温度センサ５９は食パンＳ’の下面が計測エリアになるように配置される。
【００４５】
庫内温度センサ５６，５７と赤外線温度センサ５８，５９は、何れも食パンＳ’の温度を非接触で検出する温度検出手段に相当するもので、ここでは食パンＳ’を境にして、調理室５１内の上部空間の温度を上庫内温度センサ５６で検出し、調理室５１内の下部空間の温度を下庫内温度センサ５７で検出し、食パンＳ’の上面の温度を上赤外線温度センサ５８で検出し、食パンＳ’の下面の温度を下赤外線温度センサ５９で検出する構成となっている。
【００４６】
また本実施形態では、上庫内温度センサ５６および／または上赤外線温度センサ５８からの検出温度に応じて、上加熱手段である上赤外線ヒータ５４の平均電力量を調整または断電し、これとは別個に、下庫内温度センサ５７および／または下赤外線温度センサ５９からの検出温度に応じて、下加熱手段である下赤外線ヒータ５５の平均電力量を調整または断電する構成となっている。
【００４７】
本実施形態では、加熱手段である赤外線ヒータ５４，５５への通電に伴い、調理室５１内で赤外線ヒータ５４，５５から食パンＳ’の上下両面に輻射熱が与えられ、食パンＳ’への加熱調理（パン焼き）が行われる。それと共に、庫内温度センサ５６，５７や赤外線温度センサ５８，５９からの検出温度に応じて、食パンＳ’の上面側と下面側に対向して配置された赤外線ヒータ５４，５５を、別々に電力量調整または断電する。
【００４８】
これは具体的には、赤外線温度センサ５８，５９を介して食パンＳ’の温度を直に検出し、食パンＳ’の焼け具合に応じて赤外線ヒータ５４，５５の電力量ひいては加熱量を可変調整して、所望の焼き上がりになったら赤外線ヒータ５４，５５を断電する。そのため、庫内の汚れ等により食パンＳ’への加熱具合が変わった場合でも、毎回安定して所望の焼き上がりを得ることができる。
【００４９】
従来は庫内に設けた温度センサからの庫内検出温度で、加熱手段の加熱量を調整するか、あるいはタイマーで加熱手段の通電時間を調整して、食パンＳ’の加熱調理を行なっていた。しかし、これは庫内の汚れ等により食パンＳ’への熱放射量ひいては加熱具合が変わったり、連続して食パンＳ’を焼く際に庫内の温度が初期時に代わったり、加熱手段の加熱量が電力や印加電圧のばらつきで変わったりすると、所望の焼き上がりが得にくいものであったが、本実施形態ではこのような欠点を解消できる。また、従来の温度センサは検知部が庫内に露出しており、検知部表面が汚れると検知精度が落ちたのに対し、本実施形態の赤外線温度センサ５８，５９は庫内に配置されておらず、赤外線により非接触で食パンＳ’の表面温度を検出できるので、検知部表面が汚れることなく、安定した良好な検知精度を維持できる。
【００５０】
なお、赤外線ヒータ５４，５５の制御は、庫内温度センサ５６，５７、または赤外線温度センサ５８，５９、または庫内温度センサ５６，５７と赤外線温度センサ５８，５９の検出温度に基づき行ってもよい。また、上方と下方の一方で庫内温度センサ５６，５７の検出温度に基づき赤外線ヒータ５４，５５を制御し、他方では赤外線温度センサ５８，５９に基づき赤外線ヒータ５４，５５を制御してもよい。
【００５１】
なお、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。例えばダクト１２の形状、大きさ、並びにダクト１２内における直流モータ８や送風装置３５の配置等は適宜変更できる。
【符号の説明】
【００５２】
１  本体
２  調理室
４  熱風ユニット
６  熱風ヒータ（加熱手段）
７  熱風ファン（ファン）
８  直流モータ
９  駆動伝達手段
１２  ダクト
３５  送風装置
３６  電源回路または制御基板
【図１】
0006491973.tif 000002
【図２】
0006491973.tif 000003
【図３】
0006491973.tif 000004
【図４】
0006491973.tif 000005
【図５】
0006491973.tif 000006
【図６】
0006491973.tif 000007
【図７】
0006491973.tif 000008