(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
帯状体のサポーターにおいて、
着用者の背部に当接させる背当部と、
前記背当部に接して長手方向に伸縮性を有する伸縮部が配設され、前記背当部の両側に配設された突出部と、
長手方向に伸縮性を有する二本の帯状体からなり、前記二本の帯状体が前記背当部上で交差するように両端が固定され、当該帯状体に環状のリング部を摺動可能に配設した一対の補助バンド部と、
前記補助バンド部の伸縮性より低い伸縮性を有する二本の帯状体からなり、個々に前記補助バンド部に配設した環状のリング部に遊挿し、一端を前記左右の突出部の伸縮部以外に固定し、他端に面ファスナーのフックを配設した一対の調節バンド部と、
長手方向に伸縮性を有する帯状体からなり、前記背当部に固定され、両端部に面ファスナーのフックを配設した帯状の支持バンド部と、
を備えることを特徴とするサポーター。
【請求項２】
請求項１に記載のサポーターにおいて、
前記一対の補助バンド部が、前記背当部の上辺近傍で交差するように両端が固定され、
前記支持バンド部が、前記背当部の下辺近傍で固定されることを特徴とするサポーター。
【請求項３】
請求項１に記載のサポーターにおいて、
前記一対の補助バンド部が、前記背当部の下辺近傍で交差するように両端が固定され、
前記支持バンド部が、前記背当部の上辺近傍で固定されることを特徴とするサポーター。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれかに記載のサポーターにおいて、
前記背当部の両側辺に配設され、前記支持バンド部を挿通させる環状のガイド部を備えることを特徴とするサポーター。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれかに記載のサポーターにおいて、
前記突出部の両端部に配設され、前記調節バンド部及び前記支持バンド部の面ファスナーのフックが係着されるダブルラッセル編地の面ファスナーのループを備えることを特徴とするサポーター。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、着用者の日常動作を支援することのできるサポーターに関し、特に、着用者の骨盤を包囲して着用者の腰部全体を支持することができるサポーターに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の腰部と骨盤をサポートするベルトは、腰部、並びに骨盤部を覆う幅を有した本体ベルトにおいて、該本体ベルトの左右両端部には着脱用の面ファスナーが設けられており着用者の腹部側にて締め付けを調整して巻着可能となし、該本体ベルトの内面側に締め付け力をそれぞれ個々に調整できる腰部用ベルト、並びに骨盤用ベルトを並列して設けることにより、前記本体ベルトに設けられた腰部用ベルト、並びに骨盤用ベルトにて腰部と骨盤を同時にサポートする（例えば、特許文献１参照）。【０００３】
また、従来の腰痛帯は、柔軟な基布に水硬化性樹脂を含浸した成形材を腰部の形状に相応するように硬化させた固定板を、ベルトにより腹帯と結合する（例えば、特許文献２参照）。【０００４】
また、従来のサポーターは、背当部を備える本体部と、本体部の両端の表地面に配設されるループと、一端が背当部の左辺の上端に固定され、他端が背当部の右辺の下端に固定される第１の補助バンド部と、第１の補助バンド部と対をなす第２の補助バンド部と、第１の補助バンド部の一端及び他端間を摺動可能に配設される第１のリング部と、第１のリング部と対をなす第２のリング部と、一端が本体部の右端側のループに固定され、他端が本体部の右端側のループに係着可能な第１の調節バンド部と、第１の調節バンド部と対をなす第２の調節バンド部と、を備える（例えば、特許文献３参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実用新案登録第３１４６１６３号公報
【特許文献２】特開平６−１４２１２６号公報
【特許文献３】国際公開第２０１３／０８５０２７号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従来の腰部と骨盤をサポートするベルト（腰痛帯）は、背面部（固定板）上で腰部用ベルト（上側のベルト）と骨盤用ベルト（下側のベルト）とが並列して設けられていることにより、腰部用ベルト（上側のベルト）が背面部（固定板）の中心のやや上側を押圧し、骨盤用ベルト（下側のベルト）が背面部（固定板）の中心のやや下側を押圧することになる。
これに対し、着用者の背部は湾曲しているため、従来の腰部と骨盤をサポートするベルト（腰痛帯）のように、腰部用ベルト（上側のベルト）及び骨盤用ベルト（下側のベルト）が背面部（固定板）の中心寄りの上下を均等に押圧することでは、背面部（固定板）の上辺側において着用者の背部から背面部（固定板）の浮きが生じ、着用者の腰部を十分に支持することができないという課題がある。【０００７】
また、従来のサポーターは、着用者の体型に合わせて背当部の上下の幅を広くした場合に、第１の補助バンド部及び第２の補助バンド部の幅を広げない限り、背当部に対する第１の補助バンド部及び第２の補助バンド部の重畳面積が狭くなり、第１の補助バンド部及び第２の補助バンド部による背当部を押圧する効果が十分に得られないという課題がある。
また、従来のサポーターは、着用者の体型に合わせて背当部の上下の幅を広くした場合に、第１の補助バンド部及び第２の補助バンド部の一端を背当部の上端に固定し、第１の補助バンド部及び第２の補助バンド部の他端を背当部の下端に固定することでは、背当部の上端及び下端間の間隔が広いため、第１の補助バンド部及び第２の補助バンド部による押圧力が背当部の中央に十分に与えられず、着用者の腰部に対する背当部の支持力が低下するという課題がある。
また、従来のサポーターは、着用者の体型に合わせて背当部の上下の幅を広くした場合に、第１の補助バンド部と第２の補助バンド部との交差する位置が、背当部の上辺側から移動して背当部の中心寄りとなり、背当部の上辺側において着用者の背部から背当部の浮きが生じる可能性があり、着用者の腰部を十分に支持することができないという新たな課題が生じることになる。【０００８】
この発明は、上述のような課題を解決するためになされたもので、幅が広い背当部であっても上辺における着用者の背部からサポーターの浮きを防止し、着用者の腰部を確実に支持することができるサポーターを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
この発明に係るサポーターにおいては、着用者の背部に当接させる背当部と、背当部に接して長手方向に伸縮性を有する伸縮部が配設され、背当部の両側に配設された突出部と、長手方向に伸縮性を有する二本の帯状体からなり、二本の帯状体が背当部上で交差するように両端が固定され、当該帯状体に環状のリング部を摺動可能に配設した一対の補助バンド部と、補助バンド部の伸縮性より低い伸縮性を有する二本の帯状体からなり、個々に補助バンド部に配設した環状のリング部に遊挿し、一端を左右の突出部の伸縮部以外に固定し、他端に面ファスナーのフックを配設した一対の調節バンド部と、長手方向に伸縮性を有する帯状体からなり、背当部に固定され、両端部に面ファスナーのフックを配設した帯状の支持バンド部と、を備える。
【発明の効果】
【００１０】
この発明に係るサポーターにおいては、幅が広い背当部であっても上辺及び下辺における着用者の背部からサポーターの浮きを防止すると共に、背当部の上辺及び下辺における各バンド部からの押圧力に軽重を付け、腰痛のタイプに応じた最適なサポーターを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】（ａ）は第１の実施形態に係るサポーターの表地面を示す図であり、（ｂ）は図１（ａ）に示すサポーターの裏地面を示す図であり、（ｃ）は図１（ａ）に示すサポーターの上側面図であり、（ｄ）は図１（ａ）に示すサポーターの下側面図である。
【図２】（ａ）は図１（ａ）に示すサポーターの第１の調節バンド部及び第２の調節バンド部並びに支持バンド部の係着を解いて第１の調節バンド部を第１のリング部から外すと共に支持バンド部を第１のガイド部から外した状態の表地面を示す図であり、（ｂ）は図１（ｂ）に示すサポーターの背当部に収納可能な押圧部の正面図及び背面図であり、（ｃ）は図２（ｂ）に示す押圧部の左側面図及び右側面図であり、（ｄ）は図１に示すサポーターの非伸縮部に用いるダブルラッセル編地を説明するための斜視図である。
【図３】（ａ）は図１に示すサポーターの着用方法を説明するための正面図であり、（ｂ）は図１に示すサポーターの着用方法を説明するための背面図であり、（ｃ）は図１に示すサポーターの着用方法を説明するための右側面図であり、（ｄ）は図１に示すサポーターの着用方法を説明するための左側面図である。
【図４】（ａ）は図３に示すサポーターの着用方法の続きを説明するための正面図であり、（ｂ）は図３に示すサポーターの着用方法の続きを説明するための背面図であり、（ｃ）は図３に示すサポーターの着用方法の続きを説明するための右側面図であり、（ｄ）は図３に示すサポーターの着用方法の続きを説明するための左側面図である。
【図５】（ａ）は図４に示すサポーターの着用方法の続きを説明するための正面図であり、（ｂ）は図４に示すサポーターの着用方法の続きを説明するための背面図であり、（ｃ）は図４に示すサポーターの着用方法の続きを説明するための右側面図であり、（ｄ）は図４に示すサポーターの着用方法の続きを説明するための左側面図である。
【図６】（ａ）は図１に示すサポーターの第１のリング部及び第２のリング部を示す正面図及び背面図であり、（ｂ）は図６（ａ）に示す第１のリング部及び第２のリング部の右側面図及び左側面図であり、（ｃ）は図６（ａ）に示す第１のリング部及び第２のリング部の平面図及び底面図であり、（ｄ）は図５（ｃ）に示す第１のリング部近傍の部分拡大図であり、（ｅ）は図６（ｄ）に示す部分拡大図における中央横断面図である。
【図７】（ａ）は第１の実施形態に係る他のサポーターの表地面を示す図であり、（ｂ）は図７（ａ）に示す背当部に対する押圧力の違いを説明するための説明図である。
【図８】（ａ）は第１の実施形態に係るさらに他のサポーターの表地面を示す図であり、（ｂ）は図８（ａ）に示すサポーターの裏地面を示す図である。
【図９】（ａ）は第２の実施形態に係るサポーターの表地面を示す図であり、（ｂ）は図９（ａ）に示すサポーターの裏地面を示す図である。
【図１０】（ａ）は第３の実施形態に係るサポーターの表地面を示す図であり、（ｂ）は第３の実施形態に係る他のサポーターの表地面を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（本発明の第１の実施形態）
サポーター１００は、腰用（特に、骨盤用）のサポーター（コルセット）として用いられるもので、図１及び図２に示すように、大別すると、本体部１０と、左右一対の第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２と、左右一対の第１のリング部４１及び第２のリング部４２と、左右一対の第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２と、支持バンド部７０と、を備える。
【００１３】
本体部１０は、帯状体からなり、当該帯状体の略中央の中央部分に配設され、着用者の背部に当接させる背当部１１と、背当部１１の両側の両端部分に配設され、本体部１０の両端部分の上辺１２ａ及び下辺１２ｂを略平行とし、背当部１１の下辺１１ｂの水平部分と上辺１２ａ及び下辺１２ｂとのなす角（鋭角側）をθ１（例えば、θ１＝１２°〜１４°）として上向きに突出した突出部１２と、を備える。また、本体部１０は、背当部１１の上辺１１ａの中点と下辺１１ｂの中点とを結ぶ線分を対称軸として線対称の平面形状であり、着用者の腰部に裏地面（図１（ｂ）参照）を当接して周回される。
【００１４】
なお、背当部１１と突出部１２とは、ポリエステル糸を用いてニードル織機により製織されるグログランテープ１３により本体部１０の表地面及び裏地面から挟持してグログランテープ１３の縁端部を縫製することで連結される。
また、本体部１０の表地面及び裏地面から挟持したグログランテープ１３に対する内層は、背当部１１の素材と突出部１２の素材とを重畳させずに平坦にすることにより、サポーター１００の薄地化を図り、すっきりとした装着感を実現すると共に、サポーター１００上に重ね着を行ってもアウターウェアに影響し難いものである。
特に、背当部１１及び突出部１２の素材同士を千鳥縫い（ジグザグ縫い）により縫製することで、サポーター１００の薄さを維持しつつ、サポーター１００の激しい使用にも耐え得る耐久性を実現することができる。
【００１５】
また、本実施形態に係る本体部１０は、背当部１１、突出部１２及びグログランテープ１３の縁（断ち目）をバインダーテープ１４で挟み込み縫い付けている（バインダー）が、縁縫いやバイアス縁どり縫い等により、背当部１１、突出部１２及びグログランテープ１３の断ち目におけるほつれ防止や装飾を施してもよい。特に、突出部１２の断ち目のバインダーは、千鳥縫い（ジグザグ縫い）によりバインダーテープ１４を縫い付けることにより、隣り合う縫い目が密集しないため、突出部１２の長手方向Ｌの伸縮性を抑制することがないために好ましい。
【００１６】
なお、本実施形態に係る背当部１１は、上辺１１ａと突出部１２の上辺１２ａとを略Ｓ字状に連続させるように、上辺１１ａの両端にある角部を湾曲させた略等脚台形の平面形状であり、平行でない対辺（左辺１１ｃ、右辺１１ｄ）と背当部１１の下辺１１ｂの水平部分とのなす角（鋭角側）θ２が、９０°−θ１（例えば、θ１＝１２°〜１４°の場合は、θ２＝７６°〜７８°）である。特に、本実施形態に係る背当部１１は、幅広（例えば、１９ｃｍ〜２５ｃｍ）であることにより、着用者の骨盤の大きさに対応して骨盤を確実に支持することができる。なお、背当部１１は、下辺１１ｂと突出部１２の下辺１２ｂとを略Ｓ字状に連続させるように、下辺１１ｂの両端にある角部を湾曲させて、突出部１２に対して幅広の平面形状としてもよい。
【００１７】
また、本実施形態に係る背当部１１は、裏地面に開口部１１ｅを有する袋状体であり、剛性が高く伸縮性を有しない硬質の板状体からなる押圧部６０を中敷として当該袋状体の内部に挿抜可能とする構成であるが、背当部１１が伸縮性を有しないものであれば、押圧部６０を挿入する必要はなく、袋状体である必要もない。
【００１８】
なお、背当部１１を袋状体にし、押圧部６０の挿抜を可能にすることは、押圧部６０の有無や押圧部６０の材質の変更等により、背当部１１の硬度の調整を行なうことができると共に、背当部１１から押圧部６０を取り外すことで、サポーター１００を洗濯することができ、衛生的であるために好ましい。
また、背当部１１を袋状体にすることは、着用者のニーズに応じた付属品を収容することができ、例えば、懐炉を収納してサポーター１００の保温力を高めるなど、サポーター１００の利便性を向上することができるために好ましい。
【００１９】
また、本実施形態に係る背当部１１は、ナイロン糸を用いてダブルラッセル経編機で編み立てられるメッシュ素材（ラッセルメッシュ１１ｆ）を表地に使用することで、袋状体の内部に溜まる繊維屑などの異物を編目から外部に排出することができ、衛生的であると共に、背当部１１における通気性を向上することができる。また、本実施形態に係る背当部１１は、ラッセルメッシュ１１ｆの仕上げに樹脂加工を施し、経編地の硬度を上げ、着用者の背部に対するサポーター１００の支持力を強化している。
【００２０】
さらに、本実施形態に係る背当部１１は、ポリウレタン糸及び耐熱性のあるポリエステル糸を用いてクロッシェ経編機で編み立てられるクロシェ編み素材（クロシェ編地１１ｇ）を裏地に使用することで、感触が柔らかく、着用者の背部に対する肌触りがよく、２枚のクロシェ編地１１ｇを開口部１１ｅで重ね合わせることで、袋状体の内部に収納した懐炉などの付属品が開口部１１ｅから脱落することを防止することができる。
【００２１】
また、本実施形態に係る背当部１１は、裏地として樹脂加工を施さない経編地を用いることで、編地を裁断しても編糸が断ち目からほつれることがなく、自由な形状に加工することができると共に、袋状体に付属品を挿入可能な所望の伸縮性を与えることができる。
【００２２】
なお、経編機は、針を多様に使用して柄に特化した編み（ラッセル編み）を形成するラッセル経編機と、柄を想定せずに高生産に特化した編み（トリコット編み）を形成するトリコット経編機とに大別される。また、ラッセル経編機は、ダブルラッセル経編機、ラッセリーナ経編機、レース経編機又はクロッシェ経編機（かぎ針編機）等に細分化される。
【００２３】
また、経編は、縦方向（編み立て方向）に編目を作っていき、１本ずつ平行に並べられた数多くの経糸（整経糸）を用い、これをそれぞれ結合させて編地を作る。
【００２４】
結合方法には、様々な種類があるが、代表的なものとして、隣同士の経糸を互いに絡ませ合いながら全体として編地を作る方法や、経糸のそれぞれ１本ずつで、独立した多くの鎖編をつくり、これに対して別に用意したもう一組の経糸を挿入して、鎖編の数本ずつを取り纏めながら横方向に連絡し、全体として編地を形成する方法が挙げられる。
【００２５】
また、経編は、ほつれ難く、横方向（編み立て方向に垂直な方向）の伸びが少ないうえに、高生産性があり、編幅が大きいなどの特徴がある。
【００２６】
本実施形態に係る押圧部６０は、溶融点が１０５℃〜１２０℃のポリエチレン素材よりも耐熱性に優れる、溶融点が１５０℃〜１６０℃のポリプロピレン（ＰＰ：polypropylene）製の樹脂パネルを使用することで、背当部１１に懐炉を収納する場合に、懐炉の発熱による変形を抑制することができる。
【００２７】
また、本実施形態に係る押圧部６０は、図２（ｂ）に示すように、背当部１１の平面形状に沿う略等脚台形の平面形状であり、４つの角部を丸め、上底６１及び下底６２の中央に凹部６３を形成した形状であることにより、上底６１の中点と下底６２の中点とを結ぶ線分を基準として押圧部６０が捩れ易く、捩れに対して反発力を生じ、着用者の動きに対して軸足を補助して、着用者の歩行を円滑にする。また、押圧部６０に凹部６３を形成しない樹脂パネルであれば、上底６１の中点と下底６２の中点とを結ぶ線分を基準として押圧部６０が湾曲された場合に、上底６１のうち中央が最も高く突出することになり、押圧部６０の突出部分が着用者の背部に当たり痛みを生じることになるため、上底６１の中央に凹部６３を形成することが好ましい。
【００２８】
本実施形態に係る突出部１２は、背当部１１の両側に配設される伸縮性を有する領域（以下、伸縮部１２ｄと称す）と、伸縮部１２ｄに隣接して配設される伸縮性を有しない領域（以下、非伸縮部１２ｅと称す）と、からなる。
【００２９】
突出部１２の伸縮部１２ｄは、ニードル織機により製織され、ポリウレタン糸及びポリエステル糸に加えて、生地の折れを防ぐためにナイロン製のモノフィラメント（単繊維）糸を織り込んだパワーネット生地１２ｃからなり、長手方向Ｌの伸縮性を与えると共に、短手方向Ｓの伸縮性を抑制した織地である。なお、突出部１２の伸縮部１２ｄは、後述の第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の伸縮性より高い伸縮性を有する。
【００３０】
なお、通常のモノフィラメント糸（例えば、１本当たり６００デニール）を突出部１２に用いた場合には、１本のモノフィラメント糸が太く、針金のような縦糸であるため、モノフィラメント糸の先端がカット辺から飛び出し、着用者に突き刺さる恐れがある。
【００３１】
このため、本実施形態に係る突出部１２の伸縮部１２ｄは、ローカウント（低い番手）のモノフィラメント糸（例えば、１本当たり５０デニール）の集合糸（例えば、１０本）を用いて、所望の硬度及び通気性を維持したまま、モノフィラメント糸の先端がカット辺から飛び出すことを抑制し、モノフィラメント糸が仮に飛び出したとしても、１本のモノフィラメント糸の太さが細いため、モノフィラメント糸の先端が着用者に突き刺さることはなく、着用者の肌への刺激を軽減することができる。
【００３２】
また、本実施形態に係る突出部１２の伸縮部１２ｄは、突出部１２の仕上げに樹脂濃度の高い樹脂加工を施し、織地の硬度を更に上げ、着用者の前腹部及び側腹部に対するサポーター１００の支持力を強化すると共に、織地自体がメッシュ構造のため通気性がよい。
【００３３】
本体部１０の両端（左端１０ａ、右端１０ｂ）の表地面及び本体部１０の左端１０ａ又は右端１０ｂの裏地面には、面ファスナー（ループ、フック）が配設され、本体部１０の異なる面を係着させる。
【００３４】
また、本実施形態に係る本体部１０は、図１（ａ）に示すサポーター１００の表地面における両端（左端１０ａ，右端１０ｂ）側に面ファスナーのループ２１が配設され、図１（ｂ）に示す裏地面における右端１０ｂ側に面ファスナーのフック２２ａが配設されている。
【００３５】
特に、本実施形態に係る突出部１２の非伸縮部１２ｅの基材は、ダブルラッセル編機により製編され、図２（ｄ）に示すように、ループ構造を有する表編面１５ａと、メッシュ構造を有する裏編面１５ｂと、ダブルラッセル構造を有する連結部１５ｃとで構成したダブルラッセル編地１５からなり、長手方向Ｌ及び短手方向Ｓの伸縮性を抑制した編地である。すなわち、本実施形態に係る非伸縮部１２ｅ（ダブルラッセル編地１５）は、ループ構造（表編面１５ａ）を有するため、図１（ａ）に示すサポーター１００の表地面における両端（左端１０ａ，右端１０ｂ）側に配設される面ファスナーのループ２１に対応する。更に、本実施形態に係る非伸縮部１２ｅ（ダブルラッセル編地１５）は、ダブルラッセルメッシュ構造（裏編面１５ｂ及び連結部１５ｃ）を有することから、背当部１１（ラッセルメッシュ１１ｆ、クロシェ編地１１ｇ）及び伸縮部１２ｄ（パワーネット生地１２ｃ）と比較して通気性に最も優れており、サポーター１００の着用状態で本体部１０の両端の重畳する領域に配設されることにより、サポーター１００の通気性を確保して着用感を高めることが出来る。
【００３６】
なお、本実施形態に係るサポーター１００は、パワーネット生地１２ｃとダブルラッセル編地１５とを一部重畳させて境界部分を縫合し、パワーネット生地１２ｃ及び面ファスナーのループ２１（ダブルラッセル編地１５）の縁（断ち目）をバインダーテープ１４で挟み込み縫い付けられている。
また、本実施形態に係るサポーター１００は、バインダーテープ１４の一端を本体部１０の右端１０ｂに配設させ、本体部１０を周回したバインダーテープ１４の他端を本体部１０の裏地面側に配設させ、面ファスナーのフック２２ａ及び突出部１２の非伸縮部１２ｅ（ダブルラッセル編地１５）間でバインダーテープ１４の他端を挟み込み、突出部１２の非伸縮部１２ｅ（ダブルラッセル編地１５）へのフック２２ａの縫い付けと同時にバインダーテープ１４の他端を縫い付ける。この構成により、サポーター１００の製造工程を簡略化することができると共に、バインダーテープ１４の他端がサポーター１００の表面から突出することを抑制し、サポーター１００の美観を損なうことがない。
【００３７】
本実施形態に係る左右一対の補助バンド部は、長手方向に伸縮性を有する二本の帯状体（第１の補助バンド部３１と第２の補助バンド部３２）からなり、背当部１１の上辺１１ａ近傍において当該二本の帯状体が交差するように固定される。
第１の補助バンド部３１は、第１の補助バンド部３１の長手方向に伸縮性を有する帯状体からなり、当該帯状体の一端３１ａが本体部１０の表地面における背当部１１の上辺１１ａの一端及び／又は背当部１１の側辺の一方（例えば、左辺１１ｃ）の上端に固定され、本体部１０の平面視（図１（ａ）参照）における背当部１１の外側（右側）で折り返され、当該帯状体の他端３１ｂが本体部１０の表地面における突出部１２の伸縮部１２ｄにおける背当部１１に接する側辺の他方（例えば、右辺１１ｄ）近傍の略中央に固定される。なお、第１の補助バンド部３１の他端３１ｂは、第１の補助バンド部３１と第２の補助バンド部３２とが背当部１１の上辺１１ａ近傍において交差するのであれば、側辺の他方（例えば、右辺１１ｄ）近傍の略中央に固定される必要はなく、側辺の他方（例えば、右辺１１ｄ）近傍の下端に接して固定されてもよい。
【００３８】
なお、本実施形態に係る第１の補助バンド部３１の一端３１ａは、図１（ａ）に示すように、背当部１１の上辺１１ａの一端（左辺１１ｃの上端）において、一部が背当部１１（ラッセルメッシュ１１ｆ）及びグログランテープ１３間で挟み込み縫い付けられ、残りの部分が背当部１１（ラッセルメッシュ１１ｆ）と共にバインダーテープ１４で挟み込み縫い付けられている。また、本実施形態に係る第１の補助バンド部３１の他端３１ｂは、図１（ａ）及び図２（ａ）に示すように、背当部１１の側辺の他方（右辺１１ｄ）近傍の略中央において、突出部１２（パワーネット生地１２ｃ）及びグログランテープ１３間で挟み込み縫い付けられている。
なお、本実施形態に係る第１の補助バンド部３１の一端３１ａは、図１（ａ）に示すように、本体部１０の表地面における背当部１１の上辺１１ａの一端及び背当部１１の側辺の一方（例えば、左辺１１ｃ）の上端に跨って固定されているが、本体部１０の表地面における背当部１１の上辺１１ａのみに固定されてもよいし、背当部１１の側辺の一方（例えば、左辺１１ｃ）のみに固定されてもよい。
【００３９】
第２の補助バンド部３２は、第２の補助バンド部３２の長手方向に伸縮性を有する帯状体からなり、当該帯状体の一端３２ａが本体部１０の表地面における背当部１１の上辺１１ａの他端及び／又は背当部１１の側辺の他方（例えば、右辺１１ｄ）の上端に固定され、本体部１０の平面視（図１（ａ）参照）における背当部１１の外側（左側）で折り返され、当該帯状体の他端３２ｂが本体部１０の表地面における突出部１２の伸縮部１２ｄにおける背当部１１に接する側辺の一方（例えば、左辺１１ｃ）近傍の略中央に固定され、第１の補助バンド部３１と対をなす。なお、第２の補助バンド部３２の他端３２ｂは、第１の補助バンド部３１と第２の補助バンド部３２とが背当部１１の上辺１１ａ近傍において交差するのであれば、側辺の一方（例えば、左辺１１ｃ）近傍の略中央に固定される必要はなく、側辺の一方（例えば、左辺１１ｃ）近傍の下端に接して固定されてもよい。
【００４０】
なお、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分として、第２の補助バンド部３２が第１の補助バンド部３１上を跨る構成を、図１（ａ）、図１（ｃ）及び図１（ｄ）、図２（ａ）、図３（ｂ）、図３（ｃ）及び図３（ｄ）、図４（ｂ）、図４（ｃ）及び図４（ｄ）、並びに、図５（ｂ）、図５（ｃ）及び図５（ｄ）に図示しているが、第１の補助バンド部３１が第２の補助バンド部３２上を跨る構成であってもよい。
【００４１】
なお、本実施形態に係る第２の補助バンド部３２の一端３２ａは、図１（ａ）に示すように、背当部１１の上辺１１ａの他端（右辺１１ｄの上端）において、一部が背当部１１（ラッセルメッシュ１１ｆ）及びグログランテープ１３間で挟み込み縫い付けられ、残りの部分が背当部１１（ラッセルメッシュ１１ｆ）と共にバインダーテープ１４で挟み込み縫い付けられている。また、本実施形態に係る第２の補助バンド部３２の他端３２ｂは、図１（ａ）及び図２（ａ）に示すように、背当部１１の側辺の一方（左辺１１ｃ）近傍の略中央において、突出部１２（パワーネット生地１２ｃ）及びグログランテープ１３間で挟み込み縫い付けられている。
なお、本実施形態に係る第２の補助バンド部３２の一端３２ａは、図１（ａ）に示すように、本体部１０の表地面における背当部１１の上辺１１ａの他端及び背当部１１の側辺の他方（例えば、右辺１１ｄ）の上端に跨って固定されているが、本体部１０の表地面における背当部１１の上辺１１ａのみに固定されてもよいし、背当部１１の側辺の他方（例えば、右辺１１ｄ）のみに固定されてもよい。
【００４２】
なお、本実施形態に係る第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２は、ポリウレタン糸及びポリエステル糸を用いてニードル織機により製織される織りゴムを基材としており、弾性繊維の素材としてポリウレタンを使用することにより、耐久性（耐熱性）に優れると共に、弾性繊維の素材として生ゴムを使用する場合に生じるアレルギー反応（過敏性反応）を抑制し、着用者の肌に優しい。
【００４３】
第１のリング部４１は、環状であり、第１の補助バンド部３１の一端３１ａ及び他端３２ｂ間を摺動可能に配設される。
特に、本実施形態に係る第１のリング部４１は、図６（ａ）乃至図６（ｃ）に示すように、第１の補助バンド部３１並びに第１の調節バンド部５１の幅及び厚みに対応して併設される２つの貫通孔（第１の長孔４１ａ、第２の長孔４１ｂ）を有する。
なお、第１の補助バンド部３１並びに第１の調節バンド部５１の幅及び厚みに対応した貫通孔とは、第１のリング部４１の摺動に影響がなく、貫通孔（第１の長孔４１ａ、第２の長孔４１ｂ）内で、バンド部（第１の補助バンド部３１、第１の調節バンド部５１）自身が捩れない孔の大きさであることを意味する。
【００４４】
第２のリング部４２は、環状であり、第２の補助バンド部３２の一端３２ａ及び他端３２ｂ間を摺動可能に配設され、第１のリング部４１と対をなす。
特に、本実施形態に係る第２のリング部４２は、図６（ａ）乃至図６（ｃ）に示すように、第２の補助バンド部３２並びに第２の調節バンド部５２の幅及び厚みに対応して併設される２つの貫通孔（第１の長孔４２ａ、第２の長孔４２ｂ）を有する。
なお、第２の補助バンド部３２並びに第２の調節バンド部５２の幅及び厚みに対応した貫通孔とは、第２のリング部４２の摺動に影響がなく、貫通孔（第１の長孔４２ａ、第２の長孔４２ｂ）内で、バンド部（第２の補助バンド部３２、第２の調節バンド部５２）自身が捩れない孔の大きさであることを意味する。
【００４５】
なお、本実施形態に係る第１のリング部４１及び第２のリング部４２は、金型成形機により成形される平カンであり、素材としてポリアセタールを使用することにより、高硬度、柔軟性及び耐熱性を兼ね備える。
【００４６】
また、本実施形態に係る第１のリング部４１及び第２のリング部４２は、２つの貫通孔（第１の長孔４２ａ、第２の長孔４２ｂ）を有する構成であるが、１つの貫通孔を有し、第１の補助バンド部３１（第２の補助バンド部３２）及び第１の調節バンド部５１（第２の調節バンド部５２）を当該１つの貫通穴に挿入する構成であってもよい。
【００４７】
本実施形態に係る左右一対の調節バンド部は、長手方向に伸縮性を有する二本の帯状体（第１の調節バンド部５１と第２の調節バンド部５２）からなる。
第１の調節バンド部５１は、第１のリング部４１に遊挿され、第１の補助バンド部３１の伸縮性より低い伸縮性の帯状体からなり、当該帯状体の一端５１ａが本体部１０の表地面における本体部１０の右端１０ｂ側の突出部１２の非伸縮部１２ｅに固定され、本体部１０の平面視（図１（ａ）参照）における第１の補助バンド部３１の折り返し部分（屈曲部３１ｃ）に相対向して第１のリング部４１に挿通して折り返され、当該帯状体の他端５１ｂが本体部１０の表地面における当該本体部１０の右端１０ｂ側の突出部１２の伸縮部１２ｄ以外に係着可能である。
特に、本実施形態に係る第１の調節バンド部５１の一端５１ａは、第１の調節バンド部５１の他端５１ｂの係着を解いた平置き状態（図２（ａ）参照）において、本体部１０の表地面における本体部１０の右端１０ｂ側の突出部１２の非伸縮部１２ｅの略中央を支点として、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分に他端５１ｂ側を向けて斜めに固定される。
また、第１の調節バンド部５１の一端５１ａの固定位置及び他端５１ｂ側の係着位置は、サポーター１００の平置き状態（図１（ａ）参照）における、自然長の第１の補助バンド部３１に束縛される第１のリング部４１の可動域のうち、当該第１の補助バンド部３１の一端３１ａ及び他端３１ｂから最も離間した位置（屈曲部３１ｃ）に対して、本体部１０の右端１０ｂ側である。
【００４８】
なお、本実施形態に係る第１の調節バンド部５１は、ポリプロピレン糸及びポリエステル糸を用いてニードル織機により製織されるＰＰテープを基材とし、突出部１２の短手方向Ｓの略中央における突出部１２の伸縮部１２ｄ（パワーネット生地１２ｃ）及び非伸縮部１２ｅ（ダブルラッセル編地１５）間で第１の調節バンド部５１（基材）の一端５１ａを挟み込み、突出部１２の伸縮部１２ｄ（パワーネット生地１２ｃ）と非伸縮部１２ｅ（ダブルラッセル編地１５）との縫い付けと同時に一端５１ａが縫い付けられている。
【００４９】
また、本実施形態に係る第１の調節バンド部５１は、第１の調節バンド部５１（基材）の他端５１ｂにおける、本体部１０の右端１０ｂ側の面ファスナーのループ２１に対向する面に、本体部１０の右端１０ｂ側の面ファスナーのループ２１に係着する面ファスナーのフック２２ｂ（図２（ａ）参照）を縫製により配設される。
【００５０】
また、本実施形態に係る第１の調節バンド部５１は、他端５１ｂとなる基材の端部を折り返し（返し構造）、面ファスナーのフック２２ｂを折り返し部分（返し構造）に重畳させて縫製することにより、他端５１ｂの厚みが厚くなり、第１のリング部４１からの第１の調節バンド部５１の脱落を防止すると共に、着用者が他端５１ｂを把持し易く、使い易いサポーター１００を得ることができる。
【００５１】
第２の調節バンド部５２は、第２のリング部４２に遊挿され、第２の補助バンド部３２の伸縮性より低い伸縮性の帯状体からなり、当該帯状体の一端５２ａが本体部１０の表地面における本体部１０の左端１０ａ側の突出部１２の非伸縮部１２ｅに固定され、本体部１０の平面視（図１（ａ）参照）における第２の補助バンド部３２の折り返し部分（屈曲部３２ｃ）に相対向して第２のリング部４２に挿通して折り返され、当該帯状体の他端５２ｂが本体部１０の表地面における当該本体部１０の左端１０ａ側の突出部１２の伸縮部１２ｄ以外に係着可能であり、第１の調節バンド部５１と対をなす。
特に、本実施形態に係る第２の調節バンド部５２の一端５２ａは、第２の調節バンド部５２の他端５２ｂの係着を解いた平置き状態（図２（ａ）参照）において、本体部１０の表地面における本体部１０の左端１０ａ側の突出部１２の非伸縮部１２ｅの略中央を支点として、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分に他端５２ｂ側を向けて斜めに固定される。
また、第２の調節バンド部５２の一端５２ａの固定位置及び他端５２ｂ側の係着位置は、サポーター１００の平置き状態（図１（ａ）参照）における、自然長の第２の補助バンド部３２に束縛される第２のリング部４２の可動域のうち、当該第２の補助バンド部３２の一端３２ａ及び他端３２ｂから最も離間した位置（屈曲部３２ｃ）に対して、本体部１０の左端１０ａ側である。
【００５２】
なお、本実施形態に係る第２の調節バンド部５２は、ポリプロピレン糸及びポリエステル糸を用いてニードル織機により製織されるＰＰテープを基材とし、突出部１２の短手方向Ｓの略中央における突出部１２の伸縮部１２ｄ（パワーネット生地１２ｃ）及び非伸縮部１２ｅ（ダブルラッセル編地１５）間で第２の調節バンド部５２（基材）の一端５２ａを挟み込み、突出部１２の伸縮部１２ｄ（パワーネット生地１２ｃ）と非伸縮部１２ｅ（ダブルラッセル編地１５）との縫い付けと同時に一端５２ａが縫い付けられている。
【００５３】
また、本実施形態に係る第２の調節バンド部５２は、第２の調節バンド部５２（基材）の他端５２ｂにおける、本体部１０の左端１０ａ側の面ファスナーのループ２１に対向する面に、本体部１０の左端１０ａ側の面ファスナーのループ２１に係着する面ファスナーのフック２２ｃ（図２（ａ）参照）を縫製により配設させる。
【００５４】
また、本実施形態に係る第２の調節バンド部５２は、他端５２ｂとなる基材の端部を折り返し（返し構造）、面ファスナーのフック２２ｃを折り返し部分（返し構造）に重畳させて縫製することにより、他端５２ｂの厚みが厚くなり、第２のリング部４２からの第２の調節バンド部５２の脱落を防止すると共に、着用者が他端５２ｂを把持し易く、使い易いサポーター１００を得ることができる。
【００５５】
特に、本実施形態に係るサポーター１００は、第１の補助バンド部３１の自然長が、背当部１１の上辺１１ａの一端（左辺１１ｃの上端）及び背当部１１の側辺の他方（右辺１１ｄ）の略中央間の間隔よりも長く、第２の補助バンド部３２の自然長が、背当部１１の上辺１１ａの他端（右辺１１ｄの上端）及び背当部１１の側辺の一方（左辺１１ｃ）の略中央間の間隔よりも長い。
【００５６】
このため、第１の補助バンド部３１は、第１の調節バンド部５１（第１のリング部４１）からの引張荷重を受けていない状態（弛緩状態）においても、湾曲部分（第１のリング部４１に係合する屈曲部３１ｃ）が生じており、サポーター１００を着用して第１の調節バンド部５１を前方に押し出す場合に、第１の補助バンド部３１の伸長方向が特定され、第１の補助バンド部３１の伸び初めの抵抗が小さく、円滑に押し出すことができる。
【００５７】
同様に、第２の補助バンド部３２は、弛緩状態においても、湾曲部分（第２のリング部４２に係合する屈曲部３２ｃ）が生じており、サポーター１００を着用して第２の調節バンド部５２を前方に押し出す場合に、第２の補助バンド部３２の伸長方向が特定され、第２の補助バンド部３２の伸び初めの抵抗が小さく、円滑に押し出すことができる。
【００５８】
本実施形態に係る支持バンド部７０は、長手方向に伸縮性を有する帯状体からなり、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分から背当部１１の下辺１１ｂまでの間において背当部１１の下辺１１ｂ近傍に固定され、面ファスナーのフック２２ｄが両端部に配設される。
すなわち、支持バンド部７０は、背当部１１上では第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分と重畳しない位置に配設される。
また、本実施形態に係るサポーター１００は、背当部１１の両側辺（左辺１１ｃ、右辺１１ｄ）の下端近傍に配設され、支持バンド部７０を挿通させる環状の第１のガイド部７１を備える。
【００５９】
なお、本実施形態に係る支持バンド部７０は、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２と同様に、ポリウレタン糸及びポリエステル糸を用いてニードル織機により製織される織りゴムを基材としている。
また、本実施形態に係る支持バンド部７０は、支持バンド部７０（基材）の両端（左端７０ａ、右端７０ｂ）における、本体部１０の面ファスナーのループ２１に対向する面に、本体部１０の面ファスナーのループ２１に係着する面ファスナーのフック２２ｄ（図２（ａ）参照）を縫製により配設される。
【００６０】
また、本実施形態に係る第１のガイド部７１は、グログランテープを用いており、１本のグロランテープを半分に屈曲させ、屈曲したグログランテープの両端を背当部１１、突出部１２及びグログランテープ１３の縁と共にバインダーテープ１４で挟み込み縫い付けている。また、第１のガイド部７１は、グログランテープ１３に沿わせ、グログランテープの屈曲部分を本体部１０（グログランテープ１３、ラッセルメッシュ１１ｆ、クロシェ編地１１ｇ、パワーネット生地１２ｃ）に縫製している。
【００６１】
なお、本実施形態に係る支持バンド部７０は、一本の帯状体を基材とし、当該帯状体の中央部を背当部１１の下辺１１ｂの中央近傍に縫製（縫い目７０ｃ）して背当部１１に固定され、フック２２ｄが両端（左端７０ａ、右端７０ｂ）に配設される構成であるが、同一の長さ及び幅並びに伸び率である二本の帯状体を基材とし、各帯状体の一端を背当部１１の下辺１１ｂの中央近傍にそれぞれ縫製して背当部１１に固定され、フック２２ｄが他端にそれぞれ配設される構成でもよい。
【００６２】
さらに、本実施形態に係る支持バンド部７０は、図６（ｄ）に示すように、第１のリング部４１及び第２のリング部４２に対して突出部１２の下辺１２ｂ側に配設される。
これにより、サポーター１００を着用した場合に、第１のリング部４１及び第２のリング部４２は、支持バンド部７０に干渉することがないため、着用者の動作に伴う第１のリング部４１及び第２のリング部４２の動きを阻害することがない。すなわち、本実施形態に係るサポーター１００は、第１のリング部４１及び第２のリング部４２のスライドにより、第１の補助バンド部３１（第２の補助バンド部３２）における屈曲部３１ｃ（屈曲部３２ｃ）及び一端３１ａ（一端３２ａ）間の長さ（伸縮）と屈曲部３１ｃ（屈曲部３２ｃ）及び他端３１ｂ（他端３２ｂ）間の長さ（伸縮）とを着用者の動作に合わせて調整することができ、第１の補助バンド部３１（第２の補助バンド部３２）の皺の発生を防止することができる。
また、支持バンド部７０は、第１のリング部４１及び第２のリング部４２に干渉することがないため、サポーター１００を着用する際に、支持バンド部７０を本体部１０に係着した後に第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２を本体部１０に係着する場合に、第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２を前方に押し出す動作に伴う第１のリング部４１及び第２のリング部４２の動きを阻害することなく、第１のリング部４１及び第２のリング部４２を円滑にスライドさせることができるという作用効果を奏する。
【００６３】
また、本実施形態に係る支持バンド部７０は、本体部１０の平面視（図１（ａ）参照）において、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の他端３１ｂ，３２ｂの一部のみに重畳することにより、第１のリング部４１及び第２のリング部４２に干渉することなく、サポーター１００を着用した場合に、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の他端３１ｂ，３２ｂを押圧し、他端３１ｂ，３２ｂ近傍での第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の捲れを防止することができる。
【００６４】
また、本実施形態に係る支持バンド部７０は、本体部１０の平面視（図１（ａ）参照）において、第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２の一端５１ａ，５２ａの一部のみに重畳することにより、第１のリング部４１及び第２のリング部４２に干渉することなく、サポーター１００を着用した場合に、第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２の一端５１ａ，５２ａを押圧し、一端５１ａ，５２ａ近傍での第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２の捲れを防止することができる。
【００６５】
つぎに、サポーター１００が、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２、第１のリング部４１及び第２のリング部４２、第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２、並びに、支持バンド部７０を備えることによる作用効果について、サポーター１００の着用手順と共に、図３、図４及び図５を用いて説明する。
【００６６】
まず、着用者は、背当部１１の内部に開口部１１ｅを介して押圧部６０を挿入し、第１の調節バンド部５１のフック２２ｂと本体部１０（突出部１２）の右端１０ｂ側のループ２１との係着を解き、第２の調節バンド部５２のフック２２ｃと本体部１０（突出部１２）の左端１０ａ側のループ２１との係着を解くと共に、支持バンド部７０の両端（左端７０ａ、右端７０ｂ）側のフック２２ｄと本体部１０（突出部１２）の両端（左端１０ａ、右端１０ｂ）側のループ２１との係着を解いた状態にする。
【００６７】
そして、着用者は、図３に示すように、本体部１０の背当部１１を着用者の背部（骨盤）に支持させたうえで、突出部１２の伸縮部１２ｄを長手方向Ｌの伸びの限界まで伸長させた状態において、本体部１０を左端１０ａ側から着用者の腰部に巻回させた後に、右端１０ｂ側から着用者の腰部に巻回させて、本体部１０（突出部１２）の右端１０ｂ側のフック２２ａを本体部１０（突出部１２）の左端１０ａ側のループ２１に係着させる。
【００６８】
この場合に、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２は、第１の調節バンド部５１（第１のリング部４１）及び第２の調節バンド部５２（第２のリング部４２）からの引張荷重を受けていないため、弛緩状態（自然長）であり、背当部１１を押圧していない。
【００６９】
そして、着用者は、第１の調節バンド部５１の他端５１ｂ及び第２の調節バンド部５２の他端５２ｂを片手でそれぞれ把持して第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２を前方に押し出す。
【００７０】
この場合に、第１のリング部４１は、第１の調節バンド部５１の他端５１ｂの動きに追従して第１の調節バンド部５１上を滑り、第１の補助バンド部３１が伸縮性を有するため、前方に移動し、第１の補助バンド部３１は、第１のリング部４１の動きに追従して伸長する。
同様に、第２のリング部４２は、第２の調節バンド部５２の他端５２ｂの動きに追従して第２の調節バンド部５２上を滑り、第２の補助バンド部３２が伸縮性を有するため、前方に移動し、第２の補助バンド部３２は、第２のリング部４２の動きに追従して伸長する。
【００７１】
また、突出部１２の伸縮部１２ｄには、第１の補助バンド部３１、第１のリング部４１及び第１の調節バンド部５１、並びに、第２の補助バンド部３２、第２のリング部４２及び第２の調節バンド部５２により、背当部１１（グログランテープ１３）及び面ファスナー（ループ２１）間の間隔を狭める方向に力が働くことになる。
しかしながら、本実施形態に係るサポーター１００では、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の伸縮性より高い伸縮性を有する伸縮部１２ｄを長手方向Ｌの伸びの限界まで伸長させた状態において、本体部１０の右端１０ｂ側のフック２２ａを本体部１０の左端１０ａ側のループ２１に係着させているために、伸びきった伸縮部１２ｄが縮み始める前に、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２が伸び始めることになり、伸縮部１２ｄの伸びの分だけ背当部１１及びループ２１間の間隔を狭めることができ、伸縮部１２ｄにおける皺の発生を抑制することができる。
【００７２】
なお、第１の補助バンド部３１は、屈曲部３１ｃ及び他端３１ｂ間の帯状体の伸びが限界値に達すると、第１のリング部４１を上方に移動させ、屈曲部３１ｃ及び一端３１ａ間の帯状体を他端３１ｂ側に送出し、一端３１ａ側の帯状体と他端３１ｂ側の帯状体とが相互に補完し合うことになる。
同様に、第２の補助バンド部３２は、屈曲部３２ｃ及び他端３２ｂ間の帯状体の伸びが限界値に達すると、第２のリング部４２を上方に移動させ、屈曲部３２ｃ及び一端３２ａ間の帯状体を他端３２ｂ側に送出し、一端３２ａ側の帯状体と他端３２ｂ側の帯状体とが相互に補完し合うことになる。
【００７３】
そして、図４に示すように、着用者は、腰部に対する所望の締め付け感が得られた段階で、第１の調節バンド部５１のフック２２ｂを本体部１０（突出部１２）の右端１０ｂ側のループ２１に係着させ、第２の調節バンド部５２のフック２２ｃを本体部１０（突出部１２）の左端１０ａ側のループ２１に係着させる。
【００７４】
この場合に、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２は、第１の調節バンド部５１（第１のリング部４１）及び第２の調節バンド部５２（第２のリング部４２）からの引張荷重を受けているため、緊張状態であり、一端（３１ａ、３２ａ）、他端（３１ｂ、３２ｂ）及び屈曲部（３１ｃ、３２ｃ）の三点支持による背当部１１の上辺１１ａ近傍で交差することにより、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２全体で背当部１１の上辺１１ａ近傍を押圧する。
【００７５】
最後に着用者は、図５に示すように、支持バンド部７０の左端７０ａ及び左端７０ｂを片手でそれぞれ把持して支持バンド部７０を前方に押し出して、腰部に対する所望の締め付け感が得られた段階で、支持バンド部７０の右端７０ｂ側のフック２２ｄを本体部１０（突出部１２）の右端１０ｂ側のループ２１に係着させ、支持バンド部７０の左端７０ａ側のフック２２ｃを本体部１０（突出部１２）の左端１０ａ側のループ２１に係着させる。
この場合に、支持バンド部７０は、緊張状態であり、背当部１１の下辺１１ｂ近傍を押圧する。
【００７６】
なお、前述したサポーター１００の着用手順は、第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２を本体部１０（突出部１２）に係着した後に支持バンド部７０を本体部１０（突出部１２）に係着する場合について説明したが、支持バンド部７０を本体部１０（突出部１２）に係着した後に第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２を本体部１０（突出部１２）に係着してもよい。
【００７７】
以上のように、本実施形態に係るサポーター１００は、従来のサポーターの背当部の幅と比較して背当部１１の幅を広くしたことに伴う、背当部１１に対する第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２による押圧力の割合の減少を、支持バンド部７０により補うことができる。
また、本実施形態に係るサポーター１００は、背当部１１に対する第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分及び支持バンド部７０の押圧力により、背当部１１の上辺１１ａ及び下辺１１ｂにおける着用者の背部からのサポーター１００の浮きを防止し、着用者の腰部全体を支持することができる。
つまり、本実施形態に係るサポーター１００は、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分による背当部１１の上辺１１ａ近傍の最も強い押圧力ＦＡと、第１の補助バンド部３１の他端３１ｂ及び第２の補助バンド部３２の他端３２ｂからの引張荷重による背当部１１の中央の弱い押圧力ＦＢと、支持バンド部７０による背当部１１の下辺１１ｂ近傍の強い押圧力ＦＣと、を背当部１１に与えることができる（ＦＡ＞ＦＣ＞ＦＢ）。これにより、本実施形態に係るサポーター１００は、背当部１１の上辺１１ａ近傍及び下辺１１ｂ近傍における着用者の背部からの浮きを防止し、着用者の腰部の湾曲面に対応して、着用者の腰部全体を適度な押圧力で支持することができる。さらに、本実施形態に係るサポーター１００は、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分を背当部１１の上辺１１ａ近傍に配設することにより、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分が着用者の第１腰椎及び第２腰椎近傍に位置することから、着用者の第１腰椎及び第２腰椎近傍を支持し、椎間板ヘルニア等の腰痛を緩和することができる。
【００７８】
なお、本実施形態に係るサポーター１００は、図７（ｂ）に示すように、背当部１１の上辺１１ａ近傍（領域Ａ）、中央（領域Ｂ）及び下辺１１ｂ近傍（領域Ｃ）に対して異なる押圧力（ＦＡ＞ＦＣ＞ＦＢ）を与えることができるのであれば、図７（ａ）に示すように、支持バンド部７０が、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の他端３１ｂ，３２ｂ、並びに、第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２の一端５１ａ，５２ａに重畳しない構成であってもよい。
【００７９】
また、本実施形態に係るサポーター１００は、図１（ａ）及び図７（ａ）に示すように、突出部１２が背当部１１の両側から上向きに突出した場合について説明したが、図８に示すように、突出部１２が背当部１１の両側から下向きに突出したサポーター１００であってもよいし、突出部１２が背当部１１の両側から略水平に突出したサポーター１００であってもよい。
【００８０】
（本発明の第２の実施形態）
図９（ａ）は第２の実施形態に係るサポーターの表地面を示す図であり、図９（ｂ）は図９（ａ）に示すサポーターの裏地面を示す図である。図９において、図１と同じ符号は、同一又は相当部分を示し、その説明を省略する。
【００８１】
前述した第１の実施形態に係る第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２は、背当部１１の上辺１１ａ近傍において二本の帯状体が交差するように一端３１ａ，３２ａ及び他端３１ｂ，３２ｂが固定されている。
これに対し、本実施形態に係る第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２は、背当部１１の下辺１１ｂ近傍において二本の帯状体が交差するように一端３１ａ，３２ａ及び他端３１ｂ，３２ｂが固定される。
【００８２】
また、本実施形態に係る支持バンド部７０は、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分から背当部１１の上辺１１ａまでの間において背当部１１の上辺１１ａ近傍に固定される。
すなわち、本実施形態においても、支持バンド部７０は、背当部１１上では第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分と重畳しない位置に配設される。
また、本実施形態に係る支持バンド部７０は、図９（ａ）に示すように、第１のリング部４１及び第２のリング部４２に対して突出部１２の上辺１２ａ側に配設される。
また、本実施形態に係る第１のガイド部７１は、背当部１１の両側辺（左辺１１ｃ、右辺１１ｄ）の上端近傍に配設され、支持バンド部７０を挿通させる。
【００８３】
また、本実施形態に係る第１の補助バンド部３１は、一端３１ａが本体部１０の表地面における背当部１１の下辺１１ｂの一端及び／又は背当部１１の側辺の一方（例えば、左辺１１ｃ）の下端に固定され、本体部１０の平面視（図９（ａ）参照）における背当部１１の外側（右側）で折り返され、当該帯状体の他端３１ｂが本体部１０の表地面における突出部１２の伸縮部１２ｄにおける背当部１１に接する側辺の他方（例えば、右辺１１ｄ）近傍の略中央に固定される。
【００８４】
また、本実施形態に係る第２の補助バンド部３２は、一端３２ａが本体部１０の表地面における背当部１１の下辺１１ｂの他端及び／又は背当部１１の側辺の他方（例えば、右辺１１ｄ）の下端に固定され、本体部１０の平面視（図９（ａ）参照）における背当部１１の外側（左側）で折り返され、当該帯状体の他端３２ｂが本体部１０の表地面における突出部１２の伸縮部１２ｄにおける背当部１１に接する側辺の一方（例えば、左辺１１ｃ）近傍の略中央に固定される。
【００８５】
なお、第１の補助バンド部３１の両端（一端３１ａ、他端３１ｂ）及び第２の補助バンド部３２の両端（一端３２ａ、他端３２ｂ）は、第１の補助バンド部３１と第２の補助バンド部３２とが背当部１１の下辺１１ｂ近傍で交差するのであれば、図９（ａ）に示す固定位置に限られるものではない。
【００８６】
以上のように、本実施形態に係るサポーター１００は、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分による背当部１１の下辺１１ｂ近傍（領域Ｃ、図７（ｂ）参照）の最も強い押圧力ＦＣと、第１の補助バンド部３１の他端３１ｂ及び第２の補助バンド部３２の他端３２ｂからの引張荷重による背当部１１の中央（領域Ｂ、図７（ｂ）参照）の弱い押圧力ＦＢと、支持バンド部７０による背当部１１の上辺１１ａ近傍（領域Ａ、図７（ｂ）参照）の強い押圧力ＦＡと、を背当部１１に与えることができる（ＦＣ＞ＦＡ＞ＦＢ）。これにより、本実施形態に係るサポーター１００は、背当部１１の上辺１１ａ近傍及び下辺１１ｂ近傍における着用者の背部からの浮きを防止し、着用者の腰部の湾曲面に対応して、着用者の腰部全体を適度な押圧力で支持することができる。さらに、本実施形態に係るサポーター１００は、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分を背当部１１の下辺１１ｂ近傍に配設することにより、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の交差部分が着用者の仙腸関節近傍に位置することから、仙腸関節の動きを制限し、仙腸関節を安定化させることができる。
【００８７】
また、本実施形態に係るサポーター１００は、図９に示すように、突出部１２が背当部１１の両側から上向きに突出した場合について説明したが、第１の実施形態と同様に、突出部１２が背当部１１の両側から下向きに突出したサポーター１００であってもよいし、突出部１２が背当部１１の両側から略水平に突出したサポーター１００であってもよい。
【００８８】
（本発明の第３の実施形態）
図１０（ａ）は第３の実施形態に係るサポーターの表地面を示す図であり、図１０（ｂ）は第３の実施形態に係る他のサポーターの表地面を示す図である。図１０において、図１と同じ符号は、同一又は相当部分を示し、その説明を省略する。
【００８９】
本実施形態に係るサポーター１００は、図１０（ａ）に示すように、左右の突出部１２の伸縮部１２ｄにそれぞれ配設され、第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２をそれぞれ挿通させる環状の第２のガイド部５３を備える。
【００９０】
なお、本実施形態に係る第２のガイド部５３は、第１のガイド部７１と同様のグログランテープやポリエステル糸を用いて編み立てられるニットテープなどのテープを用いており、サポーター１００の表地面における伸縮部１２ｄ（パワーネット生地１２ｃ）上に上端及び下端を縫製して配設される。
【００９１】
このように、本実施形態に係るサポーター１００は、第２のガイド部５３を備えることにより、第１の調節バンド部５１及び第２の調節バンド部５２をそれぞれ位置決めし、不必要な方向への牽引を抑制し、第１の補助バンド部３１及び第２の補助バンド部３２の捩れを防止することができる。
【００９２】
特に、第１の調節バンド部５１（第２の調節バンド部５２）は、他端５１ｂ（他端５２ｂ）の幅を、第２のガイド部５３の上下の縫製部分間の幅よりも広くすることにより、第２のガイド部５３からの第１の調節バンド部５１（第２の調節バンド部５２）の抜けを防止することができる。
【００９３】
なお、本実施形態に係る第２のガイド部５３は、図１０（ａ）に示すように、第１の調節バンド部５１（第２の調節バンド部５２）のみを横断する長さのテープを用いているが、この長さに限られるものではなく、例えば、図１０（ｂ）に示すように、伸縮部１２ｄを横断する長さのテープを用いてもよい。この場合には、テープの両端を伸縮部１２ｄの縁と共にバインダーテープ１４で挟み込み縫い付け、第１の調節バンド部５１（第２の調節バンド部５２）の側辺近傍で伸縮部１２ｄにテープを縫い付ける。
【符号の説明】
【００９４】
１０    本体部
１０ａ  左端
１０ｂ  右端
１１    背当部
１１ａ  上辺
１１ｂ  下辺
１１ｃ  左辺
１１ｄ  右辺
１１ｅ  開口部
１１ｆ  ラッセルメッシュ
１１ｇ  クロシェ編地
１２    突出部
１２ａ  上辺
１２ｂ  下辺
１２ｃ  パワーネット生地
１２ｄ  伸縮部
１２ｅ  非伸縮部
１３    グログランテープ
１４    バインダーテープ
１５    ダブルラッセル編地
１５ａ  表編面
１５ｂ  裏編面
１５ｃ  連結部
２１    ループ
２２ａ，２２ｂ，２２ｃ，２２ｄ    フック
３１    第１の補助バンド部
３１ａ  一端
３１ｂ  他端
３１ｃ  屈曲部
３２    第２の補助バンド部
３２ａ  一端
３２ｂ  他端
３２ｃ  屈曲部
４１    第１のリング部
４１ａ  第１の長孔
４１ｂ  第２の長孔
４２    第２のリング部
４２ａ  第１の長孔
４２ｂ  第２の長孔
５１    第１の調節バンド部
５１ａ  一端
５１ｂ  他端
５２    第２の調節バンド部
５２ａ  一端
５２ｂ  他端
５３    第２のガイド部
６０    押圧部
６１    上底
６２    下底
６３    凹部
７０    支持バンド部
７０ａ  左端
７０ｂ  右端
７０ｃ  縫い目
７１    第１のガイド部
１００  サポーター
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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