(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
土壌に鋼製材料を設置する方法であって、
土粒子と、酸素及び／又は水素イオンを還元する還元材とを含む腐食抑制材を準備する工程と、
前記鋼製材料を前記腐食抑制材で覆う工程と、を備え、
前記還元材は、鉄粉を含む、設置方法。
【請求項２】
土壌に鋼製材料を設置する方法であって、
土粒子と、酸素及び／又は水素イオンを還元する還元材とを含む腐食抑制材を準備する工程と、
前記鋼製材料を前記腐食抑制材で覆う工程と、を備え、
前記土粒子は、ＪＩＳ１２０４：２００９の粒径区分で粗砂又はそれよりも小さい土粒子である、設置方法。
【請求項３】
土壌に鋼製材料を設置する方法であって、
土粒子と、酸素及び／又は水素イオンを還元する還元材とを含む腐食抑制材を準備する工程と、
前記鋼製材料を前記腐食抑制材で覆う工程と、を備え、
前記腐食抑制材は、前記土粒子の乾燥重量に対して１０重量％以上の前記還元材を含む、設置方法。
【請求項４】
土壌に鋼製材料を設置する方法であって、
土粒子と、酸素及び／又は水素イオンを還元する還元材とを含む腐食抑制材を準備する工程と、
前記鋼製材料を前記腐食抑制材で覆う工程と、を備え、
前記鋼製材料を覆った前記腐食抑制材は、３０ｍｍ以上の厚みを有する、設置方法。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか１項に記載の鋼製材料の設置方法であって、
前記覆う工程は、地盤の土壌の一部を前記腐食抑制材に置換するとともに前記鋼製材料を前記地盤に打ち込んで、前記鋼製材料を前記腐食抑制材中に配置する、設置方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、土壌に鋼製材料を設置する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
鋼杭は、地中や海底などの土壌に打ち込まれて、構造物などの基礎に用いられる。鋼矢板は、連続的に土壌に打ち込まれ、矢板壁を形成して、河川、海岸、又は港湾などの護岸に用いられる。鋼杭や鋼矢板などの鋼製材料は、土壌の土砂、泥又は瓦礫などに直接激しく接するので厳しい腐食環境に曝されることになり、腐食されやすい。そのため、鋼製材料は効果的な防食対策が望まれている。特に、鋼製材料を酸性硫酸塩土壌環境に用いる場合には、この土壌に含まれるパイライトの酸化反応により土壌のｐＨが著しく低下するため、鋼製材料は非常に腐食されやすく、より効果的な防食対策が望まれる。
【０００３】
従来から用いられる防食対策は、鋼製材料の表面に樹脂からなる防食被膜を形成する方法、防食電流を付与する電気防食方法、コンクリート、モルタル及びレンジモルタルなどで鋼製材料の表面を被覆する防食方法、鋼製材料の接する土壌を改質する方法などがある。防食被膜を形成する方法は、鋼製材料を土壌に打ち込む際に被膜の一部が剥がれ、充分な防食効果が得られなくなることがある。電気防食方法は、土壌の電気抵抗が非常に大きいため、大きな防食電流を流す必要がある。また、電気防食方法は、周囲の通信設備に障害を発生させたり、周囲の鋼材を迷走電流により腐食させたりすることがある。鋼製材料の表面を被覆する防食方法は、例えば、特開平５−１７１６５８号公報（特許文献１）の防食方法がある。同公報には、地下空間を囲う壁体用鋼材と壁体用鋼材の外側を囲う鋼製隔壁体との間に鉄筋コンクリートを打設して、壁体用鋼材の外側の表面をコンクリートで被覆する防食方法が記載されている。この防食方法は、コンクリートなどにひび割れが生じると、このひび割れからコンクリートなどの内部に酸素及び水素イオンが容易に侵入して、鋼材を腐食させる。
【０００４】
土壌を改質する防食方法は、例えば、特開２００１−１１６６８号公報（特許文献２）の防食方法がある。同公報には、施工の際、鋼構造物に接する土壌に、アルカリ性の土壌改質剤を混合して、鋼構造物から少なくとも１０ｍｍまでの範囲にある土壌のｐＨを６〜１３にする土壌改質を行う防食方法が記載されている。
【０００５】
特開平３−２８７７９２号公報（特許文献３）には、鉄筋コンクリート構造物の鉄筋防食方法が記載されている。この防食方法では、鉄筋の腐食反応を抑制するため、コンクリートの打設時に、鉄分を含む化学的安定物をコンクリート中に混入する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平５−１７１６５８号公報
【特許文献２】特開２００１−１１６６８号公報
【特許文献３】特開平３−２８７７９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記土壌を改質する防食方法は、土壌改質剤を添加して酸性土壌のｐＨを中性〜アルカリ性に変えることで、鋼を防食している。しかしながら、この技術は、土壌改質剤を添加して土壌のｐＨを中性〜アルカリ性に改質しても、土壌の表面から鋼の周りに酸素が十分に供給されていると、埋設鋼材のカソード反応により鋼を腐食させるおそれがある。また、パイライトを含む酸性硫酸塩土壌の場合には、パイライトの酸化反応により土壌のｐＨが低下して、鋼を腐食させるおそれがある。
【０００８】
コンクリート中に鉄分を含む化学的安定物を混入する防食方法では、コンクリート中で化学的安定物の鉄分や鋼製材料が錆びた場合、錆の膨張圧によってコンクリートの内部に無数のクラックが生じ得る。これにより、コンクリート中で酸素や塩化物イオンなどが拡散しやすくなり、鋼の腐食が促進されるおそれがある。
【０００９】
本開示は、腐食を抑制することが可能な鋼製材料の設置方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本開示は、土壌に鋼製材料を設置する方法に関する。鋼製材料の設置方法は、腐食抑制材を準備する工程と、鋼製材料を腐食抑制材で覆う工程とを備える。腐食抑制材は、土粒子と、還元材とを含む。還元材は、酸素及び／又は水素イオンを還元する。
【発明の効果】
【００１１】
本開示によれば、土壌に設置される鋼製材料の腐食を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、土壌系における鋼製材料の腐食反応を説明するための模式図である。
【図２】図２は、土壌系に還元材が存在する場合において、還元材の作用を説明するための模式図である。
【図３】図３は、実施形態に係る鋼製材料の設置方法の過程を説明するための模式図である。
【図４】図４は、実施形態に係る鋼製材料の設置方法の過程を説明するための模式図である。
【図５】図５は、実施形態に係る鋼製材料の設置方法の過程を説明するための模式図である。
【図６】図６は、実施形態に係る鋼製材料の設置方法の過程を説明するための模式図である。
【図７】図７は、実施形態に係る鋼製材料の設置方法の過程を説明するための模式図である。
【図８】図８は、実施形態に係る鋼製材料の設置方法の過程を説明するための模式図である。
【図９】図９は、実施形態に係る鋼製材料の設置方法の過程を説明するための模式図である。
【図１０】図１０は、溶液系及び土壌系の浸漬試験を説明するための模式図である。
【図１１】図１１は、試験日数と試験片の重量減との関係を示すグラフである。
【図１２】図１２は、試験日数と溶液系及び土壌系のｐＨとの関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明者らは、土壌に設置される鋼製材料の腐食を抑制するため、種々の検討を行い、以下の（Ａ）〜（Ｆ）の知見を得た。
【００１４】
（Ａ）土壌腐食環境において、酸性硫酸塩土壌（以下、酸性土という）は、時間経過でｐＨが低下しやすく、腐食環境が非常に厳しい。ｐＨの低下は、土壌中に含まれるパイライト（ＦｅＳ２）の酸化反応により硫酸を生成するためである。パイライトと水と土粒子とが存在する環境（以下、土壌系という）は、パイライトと水とからなるパイライト分散溶液の環境（以下、溶液系という）よりも腐食速度が小さくなることが分かった。土壌系では、例えば、図１に示すように、土粒子３が酸素及び水素イオンの拡散の障害となり、土粒子３間に生じる隙間が酸素及び水素イオンの拡散経路９になることで、パイライト８への酸素の供給や鋼製材料１への酸素及び水素イオンの供給が遅くなり、腐食速度が小さくなると考えられる。
【００１５】
（Ｂ）土壌系では、土粒子３の平均粒径が小さくなると、鋼製材料１の腐食速度が小さくなり、平均粒径が大きくなると、溶液系の腐食速度に近づく傾向があることが分かった。これは、土粒子３が細かいほど、拡散経路９が減少したり狭まったりするなどで拡散が制限され、土粒子３が粗いほど、拡散経路９が増加したり広がったりするなどで拡散が容易になるためと考えられる。ここで、土壌系及び溶液系において、酸素及び水素イオンの拡散速度を測定した結果、土壌系は溶液系よりも酸素及び水素イオンの拡散速度が遅くなることが確認された。
【００１６】
（Ｃ）溶液系では腐食が進行しても低ｐＨを維持するのに対し、土壌系では日数経過に伴い土壌と鋼製材料との界面のｐＨが上昇し、界面を低ｐＨに維持できなくなることが分かった。これは、鋼製材料の腐食により水素イオンが消費されることでｐＨが上昇に向かうところ、溶液系では、パイライトの酸化反応により水素イオンが継続的に供給されることで、低ｐＨに維持されたと考えられる。一方、土壌系では、酸素や水素イオンの拡散が制限されることで、鋼製材料の周囲において水素イオンの消費に水素イオンの供給が追いつかず、界面のｐＨが上昇したと考えられる。また、土壌系では、界面のｐＨが上昇しても、土壌の鋼製材料から３０ｍｍ離れた位置（以下、バルク部という）が低ｐＨに維持されることが分かった。
【００１７】
（Ｄ）土壌は深い位置になるほど、酸素の濃度が低下する傾向にある。これは、深い位置になるほど、土壌の表面からの酸素が供給されにくくなるためと考えられる。
【００１８】
（Ｅ）鋼の腐食は、酸素及び水素イオンを還元するカソード反応を伴って進行する。図２に示すように、酸素及び／又は水素イオンを還元する還元材４が鋼製材料１の周りの土粒子３に混入している場合、鋼製材料１の腐食速度は低下する。還元材４によって酸素及び／又は水素イオンが消費され、鋼製材料１のカソード反応が抑制されるためである。
【００１９】
（Ｆ）還元材４が酸素や水素イオンと反応して反応生成物７が生成された場合、反応生成物７によって粒子間の隙間が埋められる。これにより、酸素及び水素イオンの拡散が制限され、鋼製材料１の腐食がさらに抑制されると考えられる。
【００２０】
本発明者らは、以上の知見に基づいて、実施形態に係る鋼製材料の設置方法を完成させた。
【００２１】
実施形態は、土壌に鋼製材料を設置する方法に関する。鋼製材料の設置方法は、腐食抑制材を準備する工程と、鋼製材料を腐食抑制材で覆う工程とを備える。腐食抑制材は、土粒子と、還元材とを含む。還元材は、酸素及び／又は水素イオンを還元する。
【００２２】
上記方法によれば、土壌に設置された鋼製材料が腐食抑制材によって覆われる。この腐食抑制材に含まれる還元材が酸素及び／又は水素イオンを還元するため、鋼製材料の周囲において酸素及び／又は水素イオンを減少させることができる。これにより、鋼製材料のカソード反応が起こりにくくなり、鋼製材料の腐食を抑制することができる。
【００２３】
還元材が酸素及び／又は水素イオンと反応して反応生成物を生成すると、反応生成物によって腐食抑制材中の粒子間の隙間が埋められる。これにより、鋼製材料の周囲において酸素及び水素イオンの拡散を制限することができ、鋼製材料の腐食をさらに抑制することができる。
【００２４】
還元材は、鉄粉を含んでいてもよい。
【００２５】
土粒子は、ＪＩＳ１２０４：２００９の粒径区分で粗砂又はそれよりも小さい土粒子であってもよい。
【００２６】
腐食抑制材は、土粒子の乾燥重量に対して１０重量％以上の還元材を含んでいてもよい。
【００２７】
鋼製材料を覆った腐食抑制材は、３０ｍｍ以上の厚みを有していてもよい。
【００２８】
以下、実施形態について具体的に説明する。
【００２９】
［鋼製材料の設置方法］
実施形態に係る鋼製材料の設置方法は、腐食抑制材を準備する工程と、鋼製材料を腐食抑制材で覆う工程とを備える。鋼製材料は、例えば鋼杭や鋼矢板など、土壌に設置して利用されるものである。鋼製材料が設置される土壌は、酸性硫酸塩土壌などの強酸性土壌であってもよいし、弱酸性土壌や中性土壌、アルカリ性土壌であってもよい。
【００３０】
本実施形態では、鋼製材料を地盤に打ち込んで設置する例について、図３〜図９を参照しつつ説明する。図中同一及び相当する構成については同一の符号を付し、同じ説明を繰り返さない。説明の便宜上、各図において、構成を簡略化又は模式化して示したり、一部の構成を省略して示したりする場合がある。
【００３１】
（腐食抑制材を準備する工程）
図３に示すように、鋼製材料を打ち込むための地盤２は、土壌２１で構成されている。まず、ボーリング機材などを使用して、地盤２の所定の領域を掘削する。これにより、図４に示すように、地盤２に穴２２を形成するとともに、掘削土２３を得る。続いて、図５に示すように、掘削土２３に還元材４を添加する。そして、図６に示すように、掘削土２３と還元材４とを油圧ショベルなどで混練する。これにより、土粒子及び還元材４を含む腐食抑制材５が生成される。
【００３２】
本実施形態では、腐食抑制剤５の土粒子として、鋼製材料を設置する地盤２から得られた掘削土２３の土粒子をそのまま使用する。ただし、腐食抑制剤５の土粒子は、鋼製材料の設置場所以外の場所で採取した土粒子であってもよい。
【００３３】
腐食抑制剤５の土粒子は、ふるい分けなどによって粒度が調整された土粒子であってもよい。土粒子は、ＪＩＳ  １２０４：２００９の粒径区分で粗砂又はそれよりも小さい土粒子であることが好ましい。粗砂又はそれよりも小さい土粒子とは、ＪＩＳ  １２０４：２００９において、粒径２ｍｍ以下の土粒子である。粒径２ｍｍ以下とは、ＪＩＳ  １２０４：２００９の土粒度試験方法に基づき、土粒子を格子状のふるいにかけ、２ｍｍ×２ｍｍの格子を通過した土粒子の重量比率が５０％以上を表す（有効粒径Ｄ５０）。そして、粒径区分は、ＪＩＳ  １２０４：２００９に基づき、０．８５０〜２ｍｍが粗砂、０．２５０〜０．８５０ｍｍが中砂、０．０７５〜０．２５０ｍｍが細砂、０．０７５〜０．００５ｍｍがシルト、０．００５ｍｍ以下が粘土である。土粒子は、知見のとおり粒径が小さいほど好ましく、より好ましくは細砂以下である。
【００３４】
還元材４は、粒子状であり、腐食抑制材５中に点在する。還元材４は、腐食抑制材５における粒子間の隙間を小さくするため、土粒子と同様、ＪＩＳ  １２０４：２００９の粒径区分で粗砂又はそれよりも小さい粒子であることが好ましい。例えば、還元材４は、土粒子の粒径と実質的に同じ粒径の粒子であってもよい。
【００３５】
還元材４は、酸素及び水素イオンの少なくとも一方を還元する物質である。還元材４は、例えば、鉄（Ｆｅ）、亜鉛（Ｚｎ）、マグネシウム（Ｍｇ）、もしくはアルミニウム（Ａｌ）などの金属系物質、又は、グルコースなどの糖やビタミンＣといった非金属系物質から選択された１種以上の物質で構成することができる。金属系物質は、カソード反応によって酸素及び水素イオンを消費する。非金属系物質は、酸素との化合によって酸素を消費する。還元材のコスト低減のため、還元材４は、鉄粉を含むことが好ましく、還元材４は、鉄粉からなることがより好ましい。
【００３６】
腐食抑制材５は、土粒子に対する還元材４の添加処理を経て生成される。すなわち、腐食抑制材５は、土粒子に対して還元材４を意図的に添加したものである。腐食抑制材５は、土粒子の乾燥重量に対して１０重量％以上の還元材４を含むことが好ましい。土粒子の乾燥重量とは、水分が０．５重量％未満のときの土粒子の重量である。
【００３７】
（鋼製材料を腐食抑制材で覆う工程）
腐食抑制材５を準備した後、腐食抑制材５を穴２２に充填する。腐食抑制材５の充填は、例えば、重錘落下締固め工法を用いて行うことができる。具体的には、図７に示すように、穴２２に所定量の腐食抑制材５を投入した後、重機を使用して重錘を腐食抑制材５に向かって落下させ、腐食抑制材５を締め固める。腐食抑制材５の投入及び締固めは、図８に示すように、腐食抑制材５の表面が地盤２の表面と並ぶまで複数回繰り返される。これにより、地盤２の土壌２１の一部が腐食抑制材５によって置換される。
【００３８】
その後、図９に示すように、鋼製材料１を地盤２に打ち込む。より詳細には、土壌２１の一部と置換された腐食抑制材５に鋼製材料１を打ち込む。これにより、鋼製材料１が腐食抑制材５中に配置される。すなわち、鋼製材料１が腐食抑制材５で覆われた状態で土壌２１内に設置される。
【００３９】
鋼製材料１を覆う腐食抑制材５の厚みＴは、３０ｍｍ以上であることが好ましい。厚みＴは、鋼製材料１と腐食抑制材５との界面から、腐食抑制材５と他の相との界面又は腐食抑制材５の表面までの最短距離である。本実施形態では、厚みＴは、鋼製材料１の打ち込み方向に直交する方向における鋼製材料１から土壌２１までの距離と等しい。
【００４０】
［効果］
本実施形態に係る鋼製材料１の設置方法によれば、鋼製材料１は、腐食抑制材５で覆われた状態で土壌２１に設置される。鋼製材料１の周囲では、腐食抑制材５中の還元材４により、酸素及び／又は水素イオンが消費されて減少する。これにより、鋼製材料１のカソード反応が起こりにくくなり、鋼製材料１の腐食が抑制される。
【００４１】
還元材４は、粒子状であり、板状や塊状の材料と比べて非常に大きな表面積を有する。このため、還元材４と酸素及び／又は水素イオンとの反応速度は大きくなり、還元材４による酸素及び／又は水素イオンの消費が速やかに進行する。よって、鋼製材料１の腐食速度を大きく低下させることができる。
【００４２】
還元材４が鉄粉を含む場合、この鉄粉が腐食して腐食生成物（さび）が生成される。腐食生成物は、腐食抑制材５中の粒子間の隙間を埋め、酸素及び水素イオンの拡散を阻害する。このため、酸素及び水素イオンが鋼製材料１に到達するのを制限することができ、鋼製材料１の腐食をさらに抑制することができる。
【００４３】
腐食抑制材５の土粒子がＪＩＳ  １２０４：２００９の粒径区分で粗砂又はそれよりも小さい土粒子であれば、土粒子間の隙間を小さくすることができる。よって、酸素及び水素イオンの拡散をより制限することができ、鋼製材料１の腐食抑制効果を向上させることができる。
【００４４】
［変形例］
以上、実施形態について説明したが、本開示は上記実施形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない限りにおいて種々の変更が可能である。
【００４５】
上記実施形態では、鋼製材料の全体を腐食抑制材で覆っている。しかしながら、鋼製材料の一部のみを腐食抑制材で覆うこともできる。ただし、設置状態の鋼製材料において、その上端から下方に向かって少なくとも１ｍの範囲は、腐食抑制材によって覆われていることが好ましい。鋼製材料のうち大気に近い上側部分は、酸素が供給されやすく、腐食が生じやすい傾向にあるためである。
【００４６】
上記実施形態では、地盤の土壌の一部を腐食抑制材で置換した後で、鋼製材料を地盤に打ち込んでいる。しかしながら、地盤の土壌の一部を腐食抑制材で置換すると同時に鋼製材料を地盤に打ち込んでもよいし、鋼製材料を地盤に打ち込んだ後に地盤の土壌の一部を腐食抑制材で置換してもよい。
【００４７】
例えば、鋼製材料の周囲に腐食抑制材を保持させた状態で鋼製材料を地盤に打ち込めば、腐食抑制材による置換と鋼製材料の打ち込みとが同時に行われる。鋼製材料の周囲に腐食抑制材を保持させるためには、例えば、鋼製材料の外側に筒状部材を取り付け、この筒状部材の一端を封鎖した上で、筒状部材と鋼製材料との間に腐食抑制材を充填する。鋼製材料を筒状部材及び腐食抑制材ごと地盤に打ち込むことにより、地盤の土壌の一部を腐食抑制材に置換し、且つ鋼製材料を腐食抑制材で覆った状態で設置することができる。
【００４８】
例えば、地盤に形成された穴の途中まで腐食抑制材を詰めて鋼製材料を打ち込み、その後、穴内の鋼製材料の周りに腐食抑制材を充填した場合、鋼製材料を打ち込んだ後に腐食抑制材による土壌の置換が完了する。地盤に形成された穴の底面に鋼製材料を打ち込んだ後、鋼製材料の周りに腐食抑制材を充填する場合も、鋼製材料を打ち込んだ後に腐食抑制材による土壌の置換が完了することとなる。
【００４９】
上記実施形態では、地中において鋼製材料を腐食抑制材で覆っているが、地上において鋼製材料を腐食抑制材で覆ってもよい。例えば、鋼製材料を地表面に形成された盛り土内に設置する場合、盛り土のうち鋼製材料を囲う部分、あるいは盛り土の全部を腐食抑制材で構成することができる。
【実施例】
【００５０】
以下、実施例に基づいて本開示をより具体的に説明する。ただし、以下の実施例は本開示を限定するものではない。
【００５１】
［試験方法］
酸性土は、パイライトの酸化反応によって硫酸が継続的に生成されるため、非常に厳しい腐食環境であると考えられる。厳しい腐食環境下での鋼製材料の腐食特性を確認するため、酸性土を模擬した鋼製材料の浸漬試験を実施した。本試験では、酸性土を、水、パイライト、及び土粒子からなる土壌系と仮定した。また、水及びパイライトからなる溶液系における鋼製材料の浸漬試験も実施した。
【００５２】
図１０は、溶液系及び土壌系の浸漬試験を示す模式図である。比較例１として溶液系の浸漬試験を実施し、比較例２〜４及び実施例として土壌系の浸漬試験を実施した。溶液系の浸漬試験では、１７５ｍＬのパイライト分散溶液（４．９ｇ／Ｌ  ＦｅＳ２）に、試験片Ｓの全体を浸漬した。土壌系の浸漬試験では、溶液系と同じパイライト分散溶液６７ｍＬに対し、溶液系と同じ体積となるよう各種土粒子を加えたものに、試験片Ｓの全体を浸漬した。ただし、実施例では、乾燥状態で３００ｇの土粒子に対し、還元材として３０ｇの鉄粉を混入させ、これをパイライト分散溶液に添加した。比較例１〜４及び実施例の試験条件を表１に示す。
【００５３】
【表１】
0006582957.tif 000002
【００５４】
表１における各土粒子の平均粒径は、ＪＩＳ  １２０４：２００９の土粒度試験方法に基づき、粒径加積曲線の通過質量百分率が５０％に該当する粒径（有効粒径Ｄ５０）とした。各試験片Ｓは、ＪＩＳ  ＳＳ４００の鋼材（２５ｍｍ×５０ｍｍ×６ｍｍ）である。各浸漬試験において、初期ｐＨは４．０、試験温度は４０℃、雰囲気は大気開放とした。
【００５５】
試験開始から７日後及び１４日後に、重量減（ｇ／ｃｍ２）及びｐＨの測定を行った。重量減は、溶液系又は土壌系から回収して腐食生成物を除去した試験片Ｓの重量を、試験開始時の試験片Ｓの重量から差し引いた値（単位面積当たり）である。土壌系におけるｐＨの測定位置は、図１０に示すように、試験片Ｓと土壌との界面（位置Ｐ１）、及び位置Ｐ１から３０ｍｍ離れたバルク部（位置Ｐ２）とした。溶液系では、測定位置によってｐＨの差異は生じないため、ｐＨの測定位置を１つのみとした。
【００５６】
［結果］
図１１は、各比較例及び実施例の重量減（ｇ／ｃｍ２）の測定結果を示すグラフである。図１１より、土壌系の比較例２〜４では、溶液系の比較例１よりも試験片Ｓの重量の減少量が小さく、試験片Ｓの腐食が小さいことがわかる。比較例２〜４の中では、土粒子の平均粒径が最も小さい比較例４で試験片Ｓの腐食が最も小さくなった。土粒子に鉄粉を混入させた実施例では、比較例４よりも試験片Ｓの重量の減少量が小さく、試験片Ｓの腐食がさらに小さくなった。
【００５７】
図１２は、試験開始から７日後及び１４日後の比較例１、比較例４、及び実施例のｐＨの測定結果を示すグラフである。図１２に示す比較例４及び実施例のｐＨは、試験片Ｓと土壌との界面のｐＨである。図１２に示すように、溶液系の比較例１では、試験開始から日数が経過しても、ｐＨはほとんど上昇しない。一方、土壌系の比較例４及び実施例では、酸性土であるにもかかわらず、日数の経過に伴い、試験片Ｓと土壌との界面のｐＨが上昇して中性土と同様の値になった。
【００５８】
以上の結果から、土粒子と鉄粉とを含む腐食抑制材により、鋼製材料の腐食を著しく小さくすることができ、鋼製材料と土壌との界面のｐＨを上昇させられることがわかった。
【符号の説明】
【００５９】
１：鋼製材料
２：地盤
３：土粒子
４：還元材
５：腐食抑制材
【図１】
0006582957.tif 000003
【図２】
0006582957.tif 000004
【図３】
0006582957.tif 000005
【図４】
0006582957.tif 000006
【図５】
0006582957.tif 000007
【図６】
0006582957.tif 000008
【図７】
0006582957.tif 000009
【図８】
0006582957.tif 000010
【図９】
0006582957.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
0006582957.tif 000013
【図１２】
0006582957.tif 000014