(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下地部と、
この下地部に載せられた断熱材と、
この断熱材に載せられた状態で前記下地部に対して固定され、屋根勾配方向に延在し且つ当該屋根勾配方向に直角な方向に離間した複数の縦桟材と、
この縦桟材に固定された複数の屋根材と
を備え、
前記断熱材の上面には、前記縦桟材に平行に形成された凹溝が設けられており、
前記縦桟材は前記凹溝に収容されており、
前記凹溝は前記縦桟材よりも幅広に形成されており、この凹溝が屋根勾配方向に通気する通気部を構成する
ことを特徴とする屋根の断熱構造。
【請求項２】
前記縦桟材の上面と前記断熱材の上面とが同一平面上に位置している
ことを特徴とする請求項１記載の屋根の断熱構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、屋根の断熱構造に関し、より詳細には、下地部と屋根材との間に断熱材が設けられた屋根の断熱構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、従来の屋根の断熱構造が開示されている。この特許文献１記載の屋根の断熱構造は、複数の垂木に支持された下野地板と、この下野地板上に桟木を介して固定された上野地板と、下野地板と上野地板と桟木とに囲まれた部分に設けられた複数の断熱材とを備えている。この上野地板上には、複数の屋根材が配置されて固定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１９９７９７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、この従来の屋根の断熱構造は、断熱材が、上野地板を固定する桟木間に配置される。このため、従来の屋根の断熱構造では、桟木の取り付けピッチに合わせて断熱材の大きさを変える必要があるだけでなく、桟木の取り付けピッチが狭いと施工性が低下する場合もある。
【０００５】
しかも、従来の屋根の断熱構造は、上野地板に屋根材が固定されているため、上野地板を省いて施工の簡略化や省コスト化を図ろうとしても、屋根材を固定できない。従って、従来の屋根の断熱構造では、この点において施工の簡略化や省コスト化を図りにくい。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、桟木の取り付けピッチに応じて、断熱材の大きさを変える必要がなく、また、屋根材を固定するための野地板を省くことができ、施工の簡略化や省コスト化を図ることができる屋根の断熱構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の屋根の断熱構造は、下地部と、この下地部に載せられた断熱材と、この断熱材に載せられた状態で下地部に対して固定され、屋根勾配方向に延在し且つ当該屋根勾配方向に直角な方向に離間した複数の縦桟材と、この縦桟材に固定された複数の屋根材とを備え、前記断熱材の上面には、前記縦桟材に平行に形成された凹溝が設けられており、前記縦桟材は前記凹溝に収容されており、前記凹溝は前記縦桟材よりも幅広に形成されており、この凹溝が屋根勾配方向に通気する通気部を構成することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の屋根の断熱構造によれば、桟材の取り付けピッチに応じて、断熱材の大きさを変える必要がなく、また、屋根材を固定するための野地板を省くことができ、この結果、施工の簡略化や省コスト化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１Ａは、本実施形態の屋根の断熱構造の側断面図である。図１Ｂは、本実施形態の屋根の断熱構造の正面断面図である。
【図２】本実施形態の屋根の断熱構造の平面図である。
【図３】本実施形態の屋根の断熱構造の施工手順を説明するための図であり、小屋組の斜視図である。
【図４】本実施形態の屋根の断熱構造の施工手順を説明するための図であり、野地板を設置した状態の斜視図である。
【図５】本実施形態の屋根の断熱構造の施工手順を説明するための図であり、断熱材を設置した状態の斜視図である。
【図６】本実施形態の屋根の断熱構造の施工手順を説明するための図であり、縦桟材を設置した状態の斜視図である。
【図７】本実施形態の屋根の断熱構造の施工手順を説明するための図であり、屋根材を設置した状態の斜視図である。
【図８】図８Ａは、変形例１の屋根の断熱構造の要部側断面図である。図８Ｂは、変形例１の屋根の断熱構造の要部正面断面図である。
【図９】図９Ａは、変形例２の屋根の断熱構造の側断面図である。図９Ｂは、変形例２の屋根の断熱構造の正面断面図である。
【図１０】変形例３の屋根の断熱構造の要部側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施形態について添付図面に基づいて説明する。
【００１１】
本実施形態の屋根の断熱構造は、例えば、住宅家屋の屋根に適用される。屋根は、例えば、切妻屋根、寄棟屋根、片流れ屋根が挙げられる（なお、本実施形態の屋根は、切妻屋根である）。屋根は、棟と軒とを有している。棟は、屋根の最も高い箇所である。また、軒は、屋根において外壁面から突出した箇所であり、屋根の最も低い箇所である。屋根は、軒棟方向に屋根勾配を有している。
【００１２】
以下、軒棟方向に平行な方向を屋根勾配方向として定義する。また、屋根勾配方向に直角な水平方向を左右方向として定義する。
【００１３】
屋根の断熱構造は、図１に示すように、下地部１と、この下地部１に載せられた断熱材２と、断熱材２に載せられて下地部１に固定された複数の縦桟材３と、縦桟材３に固定された複数の屋根材４とを備えている。
【００１４】
下地部１は、屋根材４の下地となる部分であり、断熱材２と屋根材４とを支持する。本実施形態の下地部１は、野地板１１と、複数の垂木１２とを備えている。垂木１２は、屋根勾配方向に延びており、屋根勾配方向とは直角な方向に、一定の寸法をおいて複数配置される。野地板１１は、複数の垂木１２に載せられて固定される。下地部１の上面（つまり、野地板１１の上面）は、屋根勾配方向に傾斜している。
【００１５】
断熱材２は、この下地部１に載せられて固定される。断熱材２は複数の断熱ボード２０によって構成されている。断熱ボード２０は、例えば、発泡プラスチック系断熱材または無機発泡系断熱材により構成される。発泡プラスチック系断熱材は、例えば、押出法ポリスチレンフォーム，ビーズ法ポリスチレンフォーム，またはフェノールフォームが挙げられる。無機発泡系断熱材は、例えば、パーライト板、または炭酸カルシウム系発泡断熱材が挙げられる。
【００１６】
断熱材２には、複数の凹溝２１が形成されている。凹溝２１は、断熱材２の上面から凹没した底面２２を有する。凹溝２１は、屋根勾配方向に長さを有し、左右方向に幅を有している（図５参照）。本実施形態の凹溝２１は、屋根の屋根勾配方向の全長に亙って設けられている（つまり、軒から棟に亙って設けられている）。凹溝２１は、軒側の端部が軒下の空間に通じており、棟側の端部が棟包み５内に通じている（図７参照）。これにより、凹溝２１は、軒下空間と棟包み５内の空間とを連通し、屋根勾配方向に通気する通気部２３を構成する。
【００１７】
この断熱材２上には、複数の縦桟材３が設けられている。各縦桟材３は、屋根勾配方向に延びている。複数の縦桟材３は、左右方向に離れて配置されている。この縦桟材３は、屋根材４を固定するための桟木であり、図２に示すように、平面視において屋根材４の固定部４１（本実施形態では、固着具挿通孔４２）に重なる位置に配置されている。縦桟材３は、左右方向に幅を、屋根勾配方向に長さを、屋根面に直角な方向に厚さを有する角材によって構成されている。縦桟材３の厚さ方向の寸法は、図１Ｂに示すように、凹溝２１の深さ寸法とほぼ同じである。縦桟材３は、屋根の屋根勾配方向の全長に亙って設けられる。
【００１８】
縦桟材３は、図１Ｂに示すように、その幅が凹溝２１の幅よりも短く（つまり幅狭に）形成されている。縦桟材３は、凹溝２１に収容配置されており、これにより断熱材２に埋設されている。縦桟材３は、その下面が凹溝２１の底面２２に接触した状態で固定され、上面が、断熱材２の上面と同一平面上に位置している。具体的に、縦桟材３は、図１Ａに示すように、上方から打入された釘やねじ等の複数の固着具によって、下地部１に打ち付けられており、下地部１に対して固定される。
【００１９】
なお、縦桟材３は、下地部１に固定された状態の断熱材２に対して接着固定されて、これにより、下地部１に対し、断熱材２を介して固定されてもよい。また、縦桟材３は、木材に限らず、樹脂や金属のいずれかであってもよい。金属製の縦桟材３としては、中空の角パイプやＣ型鋼等が例示される。
【００２０】
複数の屋根材４は、縦桟材３に固定されている。各屋根材４は、例えば、平板状のセメント瓦である。屋根材４は、図２に示すように、縦桟材３に固定するための固定部４１を有している。本実施形態の固定部４１は、複数の固着具挿通孔４２によって構成されている。本実施形態の屋根材４は、左右方向に離れて設けられた複数の固着具挿通孔４２を有している。
【００２１】
なお、屋根材４は、平板状のセメント瓦に限らず、金属屋根，和瓦，または洋瓦であってもよい。
【００２２】
施工者は、屋根材４を軒先６に沿って左右方向に配置し、固着具によって固定する。次いで、施工者は、既設の屋根材４の棟側の半分を覆うようにして、別の屋根材４を配置し、固定する。このとき、施工者は、棟側の屋根材４を、軒側の屋根材４に対して左右方向に１／２ずらして配置する。これにより、複数の屋根材４は、千鳥状に配置される。
【００２３】
このような構成の本実施形態の屋根の断熱構造は、例えば、次のようにして、施工される。
【００２４】
図３に示すように、施工者は、小屋組を形成する。このとき、施工者は、棟木１３と複数の母屋１４に架け渡すようにして左右方向に一定のピッチで複数の垂木１２を固定する。次いで、施工者は、図４に示すように、垂木１２に野地板１１を載せて固定する。これによって、下地部１が形成される。なお、野地板１１の上には、必要に応じて防湿シートを敷設してもよい。
【００２５】
次いで、施工者は、図５に示すように、下地部１に複数の断熱ボード２０を載せる。このとき、施工者は、凹溝２１を屋根勾配方向に連続させるようにして、断熱ボード２０を配置する。次いで施工者は、図６に示すように、縦桟材３を凹溝２１内に配置し、縦桟材３の上方から固着具を打入して、断熱材ボード２０と共に当該縦桟材３を下地部１に打ち付ける。なお、このように形成された断熱材２と縦桟材３との上には、防水シート（例えば、アスファルトルーフィング）を敷設することが好ましい。
【００２６】
次いで、図７に示すように、施工者は、縦桟材３の上に屋根材４を配置し、屋根材４の固定部４１に固着具を打入して、屋根材４を縦桟材３に固定する。施工者は、屋根材４を順次固定し、屋根を形成する。
【００２７】
（本実施形態に係る屋根の断熱構造の特徴）
以上、説明したように、本実施形態の屋根の断熱構造は、第１の特徴を有する。第１の特徴では、屋根の断熱構造は、下地部１と、この下地部１に載せられた断熱材２と、この断熱材２に載せられた状態で下地部１に対し固定された複数の縦桟材３とを備える。各縦桟材３は、屋根勾配方向に延在している。隣り合う縦桟材３同士は、屋根勾配方向に直角な方向に離間している。また、本実施形態の屋根の断熱構造は、縦桟材３に固定された複数の屋根材４をさらに備える。
【００２８】
このため、本実施形態の屋根の断熱構造によれば、縦桟材３が断熱材２の上に設けられているため、縦桟材３の取り付けピッチによらず、断熱材２の大きさを決定することができる。しかも、屋根材４が縦桟材３に固定されているため、屋根材４を固定するための野地板１１を設置する必要がない。この結果、本実施形態の屋根の断熱構造によれば、桟材の取り付けピッチに応じて断熱材２の大きさを変える必要がない上に、屋根材４を固定するための野地板１１を省くことができる。従って、施工の簡略化や省コスト化を図ることができる。
【００２９】
また、本実施形態の屋根の断熱構造は、屋根材４を固定する縦桟材３が屋根勾配方向に延在しているため、この縦桟材３に沿った通気部２３を形成することができる。これにより、屋根材４下の熱気と湿気とを排出することができる。
【００３０】
本実施形態の屋根の断熱構造は、以下に示す第２〜４の特徴を有することが好ましい。なお、この第２〜４の特徴は、本発明に必ずしも必要な構成ではなく、任意の構成である。
【００３１】
第２の特徴では、第１の特徴において、縦桟材３は、断熱材２に埋設されている。縦桟材３の上面と断熱材２の上面とは、同一平面上に位置している。ここで、縦桟材３の上面と断熱材２の上面とが同一平面上に位置するとは、厳密な意味での「同一平面上」を意味するのではなく、両上面の位置に多少の違いがあっても、次の効果を奏する範囲であれば、縦桟材３の上面と断熱材２の上面とが同一平面上に位置するとみなす。
【００３２】
第２の特徴によれば、屋根材４が縦桟材３だけでなく、断熱材２の上面にも接触するため、屋根材４を全面に亙って支えることができる。この結果、屋根材４の設置状態を安定させることができる。この結果、屋根材４に撓みや踏み割れが生じにくい。
【００３３】
第３の特徴では、第１または第２の特徴において、断熱材２には、縦桟材３に平行に形成された凹溝２１が設けられている。凹溝２１は、屋根勾配方向に通気する通気部２３を構成する。
【００３４】
このため、第３の特徴によれば、屋根材４が受けた熱を、通気部２３を流通する空気によって冷却することができる。また、通気部２３を流通する空気によって、湿気を排出して断熱材２を乾燥させることができる。これにより、屋根材４の下の熱気と湿気とを排出することができる。
【００３５】
第４の特徴では、第３の特徴において、凹溝２１は縦桟材３よりも幅広に形成されている。縦桟材３は凹溝２１に収容され、この縦桟材３の上面と断熱材２の上面とが同一平面上に位置している。
【００３６】
このため、第４の特徴によれば、凹溝２１内の縦桟材３の存在しない部分が通気部２３を構成し、断熱材２と屋根材４との間の熱気や湿気を排出することができる上に、屋根材４を全面に亙って支持することができる。
【００３７】
（本実施形態の変形例１）
本実施形態の屋根の断熱構造は、縦桟材３が凹溝２１内に収容されていたが、例えば、図８Ａ，８Ｂに示すような構成であってもよい（以下、この態様を変形例１という）。なお、変形例１において、上記実施形態の構成と対応する構成には、上記実施形態の符号の数字の末尾にアルファベット「ａ」を加えた符号を付し、重複する説明は省略する。
【００３８】
変形例１の屋根の断熱構造は、縦桟材３ａが断熱材２ａ上に設けられているが、上記実施形態と同様、縦桟材３ａが断熱材２ａに埋設されている。縦桟材３ａの上面は、断熱材２ａの上面と同一平面上に位置しており、詳しくは、縦桟材３ａの上面と断熱材２ａの上面とは面一である。縦桟材３ａには屋根材４ａが固定される。
【００３９】
変形例１の凹溝２１ａは、縦桟材３ａから左右方向に離れて設けられている。凹溝２１ａは、その長さ方向が縦桟材３ａの長さ方向と平行であり、縦桟材３ａに沿って形成されている。凹溝２１ａは、屋根勾配方向に通気する通気部２３ａを構成する。
【００４０】
（本実施形態の変形例２）
上記実施形態の屋根の断熱構造は、縦桟材３が断熱材２に埋設されていたが、例えば、図９Ａ，９Ｂに示すような構成であってもよい（以下、この態様を変形例２という）。なお、変形例２において、上記実施形態の構成と対応する構成には、上記実施形態の符号の数字の末尾にアルファベット「ｂ」を加えた符号を付し、重複する説明は省略する。
【００４１】
この変形例２の屋根の断熱構造は、縦桟材３ｂが断熱材２ｂ上に設けられており、詳しくは、縦桟材３ｂが断熱材２ｂに埋めこまれていない。これにより、縦桟材３ｂの上面は、断熱材２ｂの上面よりも上方に位置している。また、この断熱材２ｂの上面は平面であり、凹溝２１が設けられていない。
【００４２】
この変形例２の屋根の断熱構造も通気部２３ｂを有する。通気部２３ｂは、複数の縦桟材３ｂの間に設けられる（つまり、一対の縦桟材３ｂと屋根材４ｂの下面と断熱材２の上面とで囲まれた部分が通気部２３ｂである）。この通気部２３ｂは、縦桟材３ｂに沿って設けられており、屋根の軒下の空間と棟包み５内の空間とを連通する。
【００４３】
この変形例２の屋根の断熱構造によれば、施工者は、縦桟材３ｂを現場で設置することができるので、屋根材４ｂの固定部４１ｂの位置に合わせて施工しやすい。また、断熱材２ｂの上に防水シートを敷く場合には、防水シートに縦桟材３ｂを固定すべき箇所に目印となる罫書き線を設けておくことが好ましい。これにより、一層、施工性を向上させることができる。
【００４４】
（本実施形態の変形例３）
本実施形態の屋根の断熱構造は、下地部１が野地板１１と垂木１２とで構成されていたが、例えば、図１０に示すような構成であってもよい（以下、この態様を変形例３という）。なお、変形例３において、上記実施形態の構成と対応する構成には、上記実施形態の符号の数字の末尾にアルファベット「ｃ」を加えた符号を付し、重複する説明は省略する。
【００４５】
変形例３の下地部１ｃは、既設の屋根によって構成されている。すなわち、変形例３の屋根構造は、既設の屋根を改修した断熱構造である。この屋根の断熱構造によれば、既設の屋根の改修を、施工の簡略化や省コスト化を図りながら行うことができる。その上、変形例３の屋根の断熱構造によれば、通気部が設けられていない既設の屋根に対し、容易に通気部２３ｃを備えた屋根を形成することができる。
【００４６】
なお、この変形例３の屋根の断熱構造に、変形例１又は２の屋根の断熱構造を適用することもできる。
【符号の説明】
【００４７】
１      下地部
１１    野地板
１２    垂木
１３    棟木
１４    母屋
２      断熱材
２１    凹溝
２２    底面
２３    通気部
３      縦桟材
４      屋根材
４１    固定部
４２    固着具挿通孔
５      棟包み
６      軒先
【図１】
0006560501.tif 000002
【図２】
0006560501.tif 000003
【図３】
0006560501.tif 000004
【図４】
0006560501.tif 000005
【図５】
0006560501.tif 000006
【図６】
0006560501.tif 000007
【図７】
0006560501.tif 000008
【図８】
0006560501.tif 000009
【図９】
0006560501.tif 000010
【図１０】
0006560501.tif 000011