(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
管端部の外周面に本体寄り外周溝および管端寄り外周溝が形成された雄管と、前記雄管の外周面が侵入自在な管端部の内周面を具備し、該内周面に管端寄り内周溝および本体寄り内周溝が形成された雌管とが、拡縮自在な第１係止部材および拡縮自在な第２係止部材によって接合された管の継手構造であって、
前記第１係止部材は、前記本体寄り外周溝に侵入可能および管端寄り内周溝に係止可能であり、前記第２係止部材は、前記管端寄り外周溝に侵入可能および本体寄り内周溝に係止可能で、管端寄り内周溝に係止不可能であり、
前記本体寄り外周溝に前記第１係止部材が係止し、且つ、前記管端寄り外周溝に前記第２係止部材が係止した状態で、前記雄管の管端部が前記雌管の管端部に侵入され、前記本体寄り外周溝と前記管端寄り内周溝とが管軸方向の相違する位置にあるとき、前記管端寄り外周溝と前記本体寄り内周溝とが管軸方向の相違する位置にあり、少なくとも前記第２係止部材は、前記雌管の管端部の内周面に当接して縮径され、前記管端寄り外周溝に押し込められ、
前記本体寄り外周溝に前記第１係止部材が係止し、且つ、前記管端寄り外周溝に前記第２係止部材が係止した状態で、前記雄管の管端部が前記雌管の管端部に侵入され、前記本体寄り外周溝と前記管端寄り内周溝とが管軸方向の同じ位置にあるとき、前記管端寄り外周溝と前記本体寄り内周溝とが管軸方向の同じ位置にあり、前記第１係止部材は弾性復元して前記本体寄り外周溝および前記管端寄り内周溝に跨がって係止し、且つ、前記第２係止部材は弾性復元して前記管端寄り外周溝および前記本体寄り内周溝に跨がって係止し、
前記管端寄り外周溝の管端寄りに、前記管端寄り外周溝の深さより浅い深さの管端寄り外周浅溝が形成され、前記本体寄り外周溝の管端寄りに、前記本体寄り外周溝の深さより浅い深さの本体寄り外周浅溝が形成され、
前記第１係止部材が弾性復元して前記本体寄り外周溝および前記管端寄り内周溝に跨がって係止し、且つ、前記第２係止部材が弾性復元して前記管端寄り外周溝および前記本体寄り内周溝に跨がって係止した状態で、前記雄管を前記雌管から引き離す力が作用した際、前記第１係止部材は管軸方向に移動されて、前記本体寄り外周浅溝と前記管端寄り内周溝との間に引き込まれ、且つ、前記第２係止部材は管軸方向に移動されて、前記管端寄り外周浅溝と前記本体寄り内周溝との間に引き込まれることを特徴とする管の継手構造。
【請求項２】
管端部の外周面に本体寄り外周溝および管端寄り外周溝が形成された雄管と、前記雄管の外周面が侵入自在な管端部の内周面を具備し、該内周面に管端寄り内周溝および本体寄り内周溝が形成された雌管とが、拡縮自在な第１係止部材および拡縮自在な第２係止部材によって接合された管の継手構造であって、
前記第１係止部材は、前記本体寄り外周溝に侵入可能および管端寄り内周溝に係止可能であり、前記第２係止部材は、前記管端寄り外周溝に侵入可能および本体寄り内周溝に係止可能で、管端寄り内周溝に係止不可能であり、
前記本体寄り外周溝に前記第１係止部材が係止し、且つ、前記管端寄り外周溝に前記第２係止部材が係止した状態で、前記雄管の管端部が前記雌管の管端部に侵入され、前記本体寄り外周溝と前記管端寄り内周溝とが管軸方向の相違する位置にあるとき、前記管端寄り外周溝と前記本体寄り内周溝とが管軸方向の相違する位置にあり、少なくとも前記第２係止部材は、前記雌管の管端部の内周面に当接して縮径され、前記管端寄り外周溝に押し込められ、
前記本体寄り外周溝に前記第１係止部材が係止し、且つ、前記管端寄り外周溝に前記第２係止部材が係止した状態で、前記雄管の管端部が前記雌管の管端部に侵入され、前記本体寄り外周溝と前記管端寄り内周溝とが管軸方向の同じ位置にあるとき、前記管端寄り外周溝と前記本体寄り内周溝とが管軸方向の同じ位置にあり、前記第１係止部材は弾性復元して前記本体寄り外周溝および前記管端寄り内周溝に跨がって係止し、且つ、前記第２係止部材は弾性復元して前記管端寄り外周溝および前記本体寄り内周溝に跨がって係止し、
前記管端寄り外周溝の本体寄りに、前記管端寄り外周溝の深さより浅い深さの管端寄り外周浅溝が形成され、前記本体寄り外周溝の本体寄りに、前記本体寄り外周溝の深さより浅い深さの本体寄り外周浅溝が形成され、
前記第１係止部材が弾性復元して前記本体寄り外周溝および前記管端寄り内周溝に跨がって係止し、且つ、前記第２係止部材が弾性復元して前記管端寄り外周溝および前記本体寄り内周溝に跨がって係止した状態で、前記雄管を前記雌管に押し込む力が作用した際、前記第１係止部材は管軸方向に移動されて、前記本体寄り外周浅溝と前記管端寄り内周溝との間に押し込められ、且つ、前記第２係止部材は管軸方向に移動されて、前記管端寄り外周浅溝と前記本体寄り内周溝との間に押し込められることを特徴とする管の継手構造。
【請求項３】
前記雌管は、管端部が拡径され、管端部の肉厚が本体部の肉厚とは略同じであることを特徴とする請求項１または２に記載の管の継手構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は管の継手構造、特に、互いに接合される一対の管同士の管軸回りの相対的な回転を可能にする管の継手構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、一対の管を接合する管の継手構造として所謂「ネジ継手」が広く知られているが、ネジ継手は、一方の管の端部に雄ネジを形成し、他方の管の端部に雌ネジを形成し、雄ネジと雌ネジとを螺合するものである。したがって、接合が容易であるものの、振動によって螺合が弛むおそれがあるという問題や、一対の管同士を管軸回りに相対的に回転することができないという問題があった。
そこで、接合作業が容易で、一対の管同士が相対的に回転自在な構造が提供されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１９０７５８号公報（第４−５頁、図１）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示された発明は、外周溝を具備する接合雄ソケットが一方の管に形成され、内周溝を具備する接合雌ソケットが他方の管に形成され、接合雄ソケットが接合雌ソケットに挿入された際、外周溝と内周溝とが合致することによって形成される環状溝に、径方向に弾性変形可能な係止部材が介装されるものである。そして、環状溝を複数にして、環状溝のそれぞれに係止部材を介装するために、接合雌ソケットの内周溝の本体寄り（管端から離れた側）に傾斜面を形成して、接合雄ソケットが接合雌ソケットに挿入される際、係止部材は傾斜面に摺動して収径するようになっている。
【０００５】
したがって、接合雄ソケットを接合雌ソケットから引き抜こうとすると、係止部材は外周溝の管端寄りの面と内周溝の管端寄りの面とに係止して、両者の接合は維持される。
一方、接合雄ソケットを接合雌ソケット内に押し込もうとすると、係止部材は外周溝の本体寄りの面に係止し、内周溝の本体寄りに形成された傾斜面に摺動することから、係止部材は収径する。そうすると、押し込み量を規制する手段が必要になるから、接合雄ソケットの外周に段差部（ショルダー）を設け、かかる段差部に接合雌ソケットの先端が当接するようにしている。また、接合雌ソケットの内周に段差部（ショルダー）を設け、かかる段差部に接合雄ソケットの先端が当接するようにしている。
そのため、接合雄ソケットの外周溝が形成される範囲の肉厚と、接合雌ソケットの内周溝が形成される範囲の肉厚とが、薄くなり、接合強度が低下するという問題があった。
【０００６】
本発明は上記問題を解決するものであって、複数の外周溝が形成された一方の管と、複数の内周溝が形成された一方の管とを、複数の係止部材によって容易に接合することを可能にすると共に、段差部（ショルダー）を不要にする管の継手構造を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
（１）本発明に係る管の継手構造は、管端部の外周面に本体寄り外周溝および管端寄り外周溝が形成された雄管と、前記雄管の外周面が侵入自在な管端部の内周面を具備し、該内周面に管端寄り内周溝および本体寄り内周溝が形成された雌管とが、拡縮自在な第１係止部材および拡縮自在な第２係止部材によって接合された管の継手構造であって、
前記第１係止部材は、前記本体寄り外周溝に侵入可能および管端寄り内周溝に係止可能であり、前記第２係止部材は、前記管端寄り外周溝に侵入可能および本体寄り内周溝に係止可能で、管端寄り内周溝に係止不可能であり、
前記本体寄り外周溝に前記第１係止部材が係止し、且つ、前記管端寄り外周溝に前記第２係止部材が係止した状態で、前記雄管の管端部が前記雌管の管端部に侵入され、前記本体寄り外周溝と前記管端寄り内周溝とが管軸方向の相違する位置にあるとき、前記管端寄り外周溝と前記本体寄り内周溝とが管軸方向の相違する位置にあり、少なくとも前記第２係止部材は、前記雌管の管端部の内周面に当接して縮径され、前記管端寄り外周溝に押し込められ、
前記本体寄り外周溝に前記第１係止部材が係止し、且つ、前記管端寄り外周溝に前記第２係止部材が係止した状態で、前記雄管の管端部が前記雌管の管端部に侵入され、前記本体寄り外周溝と前記管端寄り内周溝とが管軸方向の同じ位置にあるとき、前記管端寄り外周溝と前記本体寄り内周溝とが管軸方向の同じ位置にあり、前記第１係止部材は弾性復元して前記本体寄り外周溝および前記管端寄り内周溝に跨がって係止し、且つ、前記第２係止部材は弾性復元して前記管端寄り外周溝および前記本体寄り内周溝に跨がって係止し、
前記管端寄り外周溝の管端寄りに、前記管端寄り外周溝の深さより浅い深さの管端寄り外周浅溝が形成され、前記本体寄り外周溝の管端寄りに、前記本体寄り外周溝の深さより浅い深さの本体寄り外周浅溝が形成され、
前記第１係止部材が弾性復元して前記本体寄り外周溝および前記管端寄り内周溝に跨がって係止し、且つ、前記第２係止部材が弾性復元して前記管端寄り外周溝および前記本体寄り内周溝に跨がって係止した状態で、前記雄管を前記雌管から引き離す力が作用した際、前記第１係止部材は管軸方向に移動されて、前記本体寄り外周浅溝と前記管端寄り内周溝との間に引き込まれ、且つ、前記第２係止部材は管軸方向に移動されて、前記管端寄り外周浅溝と前記本体寄り内周溝との間に引き込まれることを特徴とする。
【０００８】
（２）また、管端部の外周面に本体寄り外周溝および管端寄り外周溝が形成された雄管と、前記雄管の外周面が侵入自在な管端部の内周面を具備し、該内周面に管端寄り内周溝および本体寄り内周溝が形成された雌管とが、拡縮自在な第１係止部材および拡縮自在な第２係止部材によって接合された管の継手構造であって、
前記第１係止部材は、前記本体寄り外周溝に侵入可能および管端寄り内周溝に係止可能であり、前記第２係止部材は、前記管端寄り外周溝に侵入可能および本体寄り内周溝に係止可能で、管端寄り内周溝に係止不可能であり、
前記本体寄り外周溝に前記第１係止部材が係止し、且つ、前記管端寄り外周溝に前記第２係止部材が係止した状態で、前記雄管の管端部が前記雌管の管端部に侵入され、前記本体寄り外周溝と前記管端寄り内周溝とが管軸方向の相違する位置にあるとき、前記管端寄り外周溝と前記本体寄り内周溝とが管軸方向の相違する位置にあり、少なくとも前記第２係止部材は、前記雌管の管端部の内周面に当接して縮径され、前記管端寄り外周溝に押し込められ、
前記本体寄り外周溝に前記第１係止部材が係止し、且つ、前記管端寄り外周溝に前記第２係止部材が係止した状態で、前記雄管の管端部が前記雌管の管端部に侵入され、前記本体寄り外周溝と前記管端寄り内周溝とが管軸方向の同じ位置にあるとき、前記管端寄り外周溝と前記本体寄り内周溝とが管軸方向の同じ位置にあり、前記第１係止部材は弾性復元して前記本体寄り外周溝および前記管端寄り内周溝に跨がって係止し、且つ、前記第２係止部材は弾性復元して前記管端寄り外周溝および前記本体寄り内周溝に跨がって係止し、
前記管端寄り外周溝の本体寄りに、前記管端寄り外周溝の深さより浅い深さの管端寄り外周浅溝が形成され、前記本体寄り外周溝の本体寄りに、前記本体寄り外周溝の深さより浅い深さの本体寄り外周浅溝が形成され、
前記第１係止部材が弾性復元して前記本体寄り外周溝および前記管端寄り内周溝に跨がって係止し、且つ、前記第２係止部材が弾性復元して前記管端寄り外周溝および前記本体寄り内周溝に跨がって係止した状態で、前記雄管を前記雌管に押し込む力が作用した際、前記第１係止部材は管軸方向に移動されて、前記本体寄り外周浅溝と前記管端寄り内周溝との間に押し込められ、且つ、前記第２係止部材は管軸方向に移動されて、前記管端寄り外周浅溝と前記本体寄り内周溝との間に押し込められることを特徴とする。
（３）さらに、前記雌管は、管端部が拡径され、管端部の肉厚が本体部の肉厚とは略同じであることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
（ｉ）本発明に係る管の継手構造は、第２係止部材が管端寄り内周溝に係止不可能であるから、雄管の管端部が雌管の管端部に侵入する過程において、管端寄り内周溝の位置と管端寄り外周溝の位置とが一致したとしても、第２係止部材は雌管の内周に押さえられて拡径することはなく、管端寄り内周溝に係止することがない。したがって、雄管を雌管の奥にさらに侵入させることができる。
すなわち、管端寄り内周溝には第２係止部材を乗り越えるための傾斜面が不要であるから、管端寄り内周溝および本体寄り外周面に係止する第１係止部材と、本体寄り内周溝および管端寄り外周面に係止する第２係止部材とによって、雄管と雌管とは、管軸方向に引き抜き不能および管軸方向に押し込み不能になっている。
また、第１係止部材および第２係止部材は管軸に垂直な面に平行であるから、雄管と雌管とは管軸回りに相対的に回転可能である。
このとき、雄管と雌管との接合は容易であると共に、雄管または雌管に段差部（ショルダー）を形成する必要がないから、管端寄り外周溝等および管端寄り内周溝等が形成される範囲の肉厚が薄くなることがなく、接合強度が低下することがない。
【００１０】
（ｉｉ）また、雄管を雌管から引き離す力が作用した際、第１係止部材は本体寄り外周浅溝と管端寄り内周溝との間に引き込まれ、且つ、第２係止部材は管端寄り外周浅溝と本体寄り内周溝との間に引き込まれるから、第１係止部材および第２係止部材は、狭い隙間に保持されることになる。よって、雄管の管軸と雌管の管軸とが平行でなくなったり（折れ曲がったり）、平行であっても、離れたりすることが抑えられ、両者がより正確に一致する。
（ｉｉｉ）また、雄管を雌管に押し込む力が作用した際、第１係止部材は本体寄り外周押し溝と管端寄り内周溝との間に押し込まれ、且つ、第２係止部材は管端寄り外周押し溝と本体寄り内周溝との間に押し込まれるから、第１係止部材および第２係止部材は、狭い隙間に保持されることになる。よって、雄管の管軸と雌管の管軸とが平行でなくなったり（折れ曲がったり）、平行であっても、離れたりすることが抑えられ、両者がより正確に一致する。
（ｉｖ）さらに、前記雌管は、管端部が拡径され、管端部の肉厚が本体部の肉厚とは略同じであるから、先端寄り内周溝における肉厚および本体寄り内周溝における肉厚の、減少を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施の形態１に係る管の継手構造を説明する接合完了時の側面視の断面図。
【図２】図１に示す管の継手構造を説明するものであって、（ａ）は一部を拡大して示す接合途中の側面視の拡大断面図、（ｂ）は一部を拡大して示す接合完了時の側面視の拡大断面図。
【図３】本発明の実施の形態２に係る管の継手構造を説明する接合完了時の側面視の断面図。
【図４】図３に示す管の継手構造を説明するものであって、（ａ）は一部を拡大して示す接合途中の側面視の拡大断面図、（ｂ）は一部を拡大して示す接合完了時の側面視の拡大断面図、（ｃ）は一部を拡大して示す引き離し力が作用したときの側面視の断面図。
【図５】本発明の実施の形態３に係る管の継手構造を説明する接合完了時の側面視の断面図。
【図６】図５に示す管の継手構造を説明するものであって、（ａ）は一部を拡大して示す接合途中の側面視の拡大断面図、（ｂ）は一部を拡大して示す接合完了時の側面視の拡大断面図、（ｃ）は一部を拡大して示す押し込み力が作用したときの側面視の断面図。
【図７】本発明の実施の形態４に係る管の継手構造を説明するものであって、（ａ）は接合完了時の側面視の断面図、（ｂ）は一部を拡大して示す接合完了時の側面視の拡大断面図。
【図８】図７に示す管の継手構造を説明するものであって、（ａ）は一部を拡大して示す接合途中の側面視の拡大断面図、（ｂ）は一部を拡大して示す引き離し力が作用したときの側面視の断面図、（ｃ）は一部を拡大して示す押し込み力が作用したときの側面視の断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
［実施の形態１］
図１および図２は本発明の実施の形態１に係る管の継手構造を説明するものであって、図１は接合完了時の側面視の断面図、図２の（ａ）は一部を拡大して示す接合途中の側面視の拡大断面図、図２の（ｂ）は一部を拡大して示す接合完了時の側面視の拡大断面図である。なお、各部は模式的に示すものであって、本発明は図示された形態（形状や相対的な大きさ等）に限定されるものではない。また、各図において、一部の部材または一部の部位については、これを示す符号の記載を省略している。
【００１３】
（管の継手構造）
図１および図２の（ｂ）において、管の継手構造１００は、雄管１０と雌管２０とが弾性係止部材（以下「クリップ」と称す）３０によって接合されたものである。
雄管１０の管端１０ｂに近い外周面１０ｃにおいて、管端１０ｂ寄りに管端寄り外周溝１２が形成され、管端寄り外周溝１２よりも管端１０ｂから離れた位置（以下、「本体寄り」と称す）に本体寄り外周溝１１が形成され、管端１０ｂと外周面１０ｃとの角部に、面取り部１０ｅが設けられている。
また、雌管２０の管端２０ａに近い内周面２０ｄに、管端２０ａ寄りの位置に管端寄り内周溝２１が形成され、管端寄り内周溝２１よりも管端１０ｂから離れた位置（以下、「本体寄り」と称す）に本体寄り内周溝２１が形成され、管端２０ａと内周面２０ｄとの角部に、面取り部２０ｅが設けられている。
そして、クリップ３０は第１クリップ３１および第２クリップ３２を総称したものであって、第１クリップ３１は本体寄り外周溝１１と管端寄り内周溝２１とによって形成された環状の第１空間９１に設置され、第２クリップ３２は管端寄り外周溝１２と本体寄り内周溝２２とによって形成された環状の第２空間９２に設置されている。
【００１４】
（雄管）
本体寄り外周溝１１は雄管１０の管軸に垂直な面（何れも図示しない）に平行な本体寄り外周溝側面１１ａおよび本体寄り外周溝側面１１ｂと、本体寄り外周溝側面１１ａと本体寄り外周溝側面１１ｂとの間に形成された本体寄り外周溝底面１１ｃと、を具備する断面矩形状である。なお、本体寄り外周溝底面１１ｃと外周面１０ｃとの距離（深さ）を本体寄り外周溝深さ１１ｔと称す。
管端寄り外周溝１２は雄管１０の管軸に垂直な面（何れも図示しない）に平行な管端寄り外周溝側面１２ａおよび管端寄り外周溝側面１２ｂと、管端寄り外周溝側面１２ａと管端寄り外周溝側面１２ｂとの間に形成された管端寄り外周溝底面１２ｃと、を具備する断面矩形状である。なお、管端寄り外周溝底面１２ｃと外周面１０ｃとの距離（深さ）を管端寄り外周溝深さ１２ｔと称す。
このとき、本体寄り外周溝側面１１ａと本体寄り外周溝側面１１ｂとの間隔（以下「本体寄り外周溝幅」と称す）１１ｘは、管端寄り外周溝側面１２ａと管端寄り外周溝側面１２ｂとの間隔（以下「管端寄り外周溝幅」と称す）１２ｘよりも狭い。
【００１５】
（雌管）
管端寄り内周溝２１は雌管２０の管軸に垂直な面（何れも図示しない）に平行な管端寄り内周溝側面２１ａおよび管端寄り内周溝側面２１ｂと、管端寄り内周溝側面２１ａと管端寄り内周溝側面２１ｂとの間に形成された管端寄り内周溝底面２１ｄと、を具備する断面矩形状である。なお、管端寄り内周溝底面２１ｄと内周面２０ｄとの距離（深さ）を管端寄り内周溝深さ２１ｔと称す。
本体寄り内周溝２２は雌管２０の管軸に垂直な面（何れも図示しない）に平行な本体寄り内周溝側面２２ａおよび本体寄り内周溝側面２２ｂと、本体寄り内周溝側面２２ａと本体寄り内周溝側面２２ｂとの間に形成された本体寄り内周溝底面２２ｄと、を具備する断面矩形状である。なお、本体寄り内周溝底面２２ｄと内周面２０ｄとの距離（深さ）を本体寄り内周溝深さ２２ｔと称す。
このとき、管端寄り内周溝側面２１ａと管端寄り内周溝側面２１ｂとの間隔（以下「管端寄り内周溝幅」と称す）２１ｘは、本体寄り内周溝側面２２ａと本体寄り内周溝側面２２ｂとの間隔（以下「本体寄り内周溝幅」と称す）２２ｘより小さい（狭い）。
【００１６】
（第１空間、第２空間）
そして、本体寄り外周溝幅１１ｘと管端寄り内周溝幅２１ｘとは略同じ値で、管端寄り外周溝幅１２ｘと本体寄り内周溝幅２２ｘとは略同じ値である。
さらに、本体寄り外周溝側面１１ａと管端寄り外周溝側面１２ａとの距離（以下「外周溝間隔」と称す）１０ｙは、管端寄り内周溝側面２１ａと本体寄り内周溝側面２２ａとの距離（以下「内周溝間隔」と称す）２０ｙと略同じ値である（図２の（ｂ）参照）。
したがって、本体寄り外周溝１１と管端寄り内周溝２１とが、管軸方向の同じ位置にあって、両者によって第１空間９１が形成されたとき、管端寄り外周溝１２と本体寄り内周溝２２とは、管軸方向の同じ位置になり、両者によって第２空間９２が形成されることになる。
【００１７】
（第１クリップ、第２クリップ）
図２の（ａ）において、第１クリップ３１および第２クリップ３２は何れも、断面矩形状で、一部が欠損した円管（Ｃ字状）であって、拡径自在および縮径自在な弾性体である。
すなわち、第１クリップ３１は、互いに平行な第１クリップ端面３１ａ、３１ｂと、第１クリップ外周面３１ｃと、第１クリップ内周面３１ｄと、を具備している。このとき、第１クリップ端面３１ａと第１クリップ端面３１ｂとの距離を第１クリップ幅３１ｘと称し、第１クリップ外周面３１ｃと第１クリップ内周面３１ｄとの距離を第１クリップ厚さ３１ｔと称す。そして、第１クリップ厚さ３１ｔは、本体寄り外周溝深さ１１ｔより小さく、管端寄り内周溝深さ２１ｔよりも大きい。
同様に、第２クリップ３２は、互いに平行な第２クリップ端面３２ａ、３２ｂと、第２クリップ外周面３２ｃと、第２クリップ内周面３２ｄと、を具備している。このとき、第２クリップ端面３２ａと第２クリップ端面３２ｂとの距離を第２クリップ幅３２ｘと称し、第２クリップ外周面３２ｃと第２クリップ内周面３２ｄとの距離を第２クリップ厚さ３２ｔと称す。そして、第２クリップ厚さ３２ｔは管体寄り外周溝深さ１２ｔより小さく、本体寄り内周溝深さ２２ｔよりも大きい。
さらに、第１クリップ内周面３１ｄの内径および第２クリップ内周面３２ｄの内径は、雄管１０の外周面１０ｃの外径よりも小さく、第１クリップ外周面３１ｃの外径および第２クリップ外周面３２ｃの外径は、雌管２０の内周面２０ｄの内径よりも大きく形成されている。
さらに、第１クリップ幅３１ｘは本体寄り外周溝幅１１ｘ（管端寄り内周溝幅２１ｘに同じ）よりも僅かに小さく、第２クリップ幅３２ｘは管端寄り外周溝幅１２ｘ（本体寄り内周溝幅２２ｘに同じ）よりも僅かに小さくなっている。
【００１８】
（接合）
図２の（ａ）において、管の継手構造１００は以上の構成であるから、以下の要領で、雄管１０と雌管２０とをクリップ３０によって接合する。
まず、第２クリップ３２を、拡径して（弾性変形させて）、外周面１０ｃに差し込み、管端寄り外周溝１２の位置において弾性変形を復元（以下「弾性復元」と称す）させることにより管端寄り外周溝１２に係止する。同様に、第１クリップ３１を、拡径して雄管１０の外周面１０ｃに差し込み、本体寄り外周溝１１の位置において弾性復元させることにより本体寄り外周溝１１に係止する。
次に、雄管１０の外周面１０ｃを雌管２０の内周面２０ｄに挿入する。そうすると、まず、雌管２０の面取り部２０ｅが、第２クリップ外周面３２ｃに当たって第２クリップ３２を縮径し、内周面２０ｄが、第２クリップ３２を管端寄り外周溝１２内に押し込む。このとき、第２クリップ厚さ３２ｔは管端寄り外周溝深さ１２ｔより小さいから、第２クリップ内周面３２ｄは、管端寄り外周溝底面１２ｃに当接しない。
そして、管端寄り内周溝幅２１ｘは第２クリップ幅３２ｘよりも短いから、第２クリップ３２が弾性復元して管端寄り内周溝２１に侵入することはないから、管端寄り内周溝２１は管端寄り外周溝１２の位置を通過する（図２の（ａ）参照）。
【００１９】
やがて、雌管２０の面取り部２０ｅが、第１クリップ外周面３１ｃに当たると、第１クリップ３１は縮径し、内周面２０ｄが、第１クリップ３１を本体寄り外周溝１１内に押し込む。このとき、第１クリップ厚さ３１ｔは本体寄り外周溝深さ１１ｔより小さいから、第１クリップ内周面３１ｄは、本体寄り外周溝底面１１ｃに当接しない。
また、このとき、内周面２０ｄは、第２クリップ３２を管端寄り外周溝１２内に押し込んでいる。
図２の（ｂ）において、さらに、挿入が進んで、管端寄り内周溝２１および本体寄り内周溝２２が、本体寄り外周溝１１および管端寄り外周溝１２の位置にそれぞれ到達すると、第１クリップ３１および第２クリップ３２はそれぞれ弾性復元して、管端寄り内周溝２１および本体寄り内周溝２２に侵入する。このとき、第１クリップ外周面３１ｃは管端寄り内周溝２１の管端寄り内周溝底面２１ｄに当接し、第１クリップ内周面３１ｄは本体寄り外周溝１１内に位置している。また、第２クリップ外周面３２ｃは本体寄り内周溝２２の本体寄り内周溝底面２２ｄに当接し、第２クリップ内周面３２ｄは先端寄り外周溝１２内に位置している。
【００２０】
したがって、雄管１０を雌管２０に押し込む力が作用すると、第１クリップ端面３１ａは本体寄り外周溝側面１１ａに当接し、第１クリップ端面３１ｂは先端寄り内周溝側面２１ｂとに当接する。また、第２クリップ端面３２ａは先端寄り外周溝側面１２ａに当接し、第２クリップ端面３２ｂは本体寄り内周溝側面２２ｂに当接する。したがって、雄管１０と雌管２０とは軸方向に移動しない。
同様に、雄管１０と雌管２０とを引き離す力が作用すると、第１クリップ端面３１ｂは本体寄り外周溝側面１１ｂに当接し、第１クリップ端面３１ａは先端寄り内周溝側面２１ａとに当接する。また、第２クリップ端面３２ｂは先端寄り外周溝側面１２ｂに当接し、第２クリップ端面３２ａは本体寄り内周溝側面２２ａに当接する。したがって、雄管１０と雌管２０とは軸方向に移動しない。
【００２１】
以上のように、管の継手構造１００は、第１クリップ３１および第２クリップ３２を、それぞれ設置することができ、管軸方向の何れの方向の力に対しても接合が維持される。
また、背景技術のように、段差部（ショルダー）を設ける必要がないため、接合強度の低下を抑えることができる。
なお、以上は、雌管２０の管端部を拡径しているが、本発明はこれに限定するものではなく、雄管１０の管端部を縮径してもよい。
また、以上は、第１クリップ３１および第２クリップ３２が、第１空間９１および第２空間９２にそれぞれ配置されているが、本発明はこれに限定するものではなく、３以上のクリップを、３以上の円管状の空間に配置してもよい。このとき、３以上のクリップの何れかを第１クリップ３１または第２クリップ３２と読み替える。
【００２２】
［実施の形態２］
図３および図４は本発明の実施の形態２に係る管の継手構造を説明するものであって、図３は接合完了時の側面視の断面図、図４の（ａ）は一部を拡大して示す接合途中の側面視の拡大断面図、図４の（ｂ）は一部を拡大して示す接合完了時の側面視の拡大断面図、図４の（ｃ）は一部を拡大して示す引き離し力が作用したときの側面視の断面図である。なお、実施の形態１と同じ部分または相当する部分には同じ符号を付し、一部の説明を省略する。また、各部は模式的に示すものであって、本発明は図示された形態（形状や相対的な大きさ等）に限定されるものではない。さらに、各図において、一部の部材または一部の部位については、これを示す符号の記載を省略している。
【００２３】
（管の継手構造）
図３および図４の（ｂ）において、管の継手構造２００は、雄管４０と雌管２０とが弾性係止部材（以下「クリップ」と称す）３０によって接合されたものであり、雄管４０は本体寄り外周溝１１と管端寄り外周溝１２とに追加して、本体寄り外周浅溝４１と管端寄り外周浅溝４２とを具備するものである。
本体寄り外周浅溝４１は、本体寄り外周溝１１の本体寄り外周溝側面１１ｂに形成されたものであって、本体寄り外周浅溝側面４１ｂとの間に本体寄り外周浅溝底面４１ｃを具備している。このとき、本体寄り外周溝側面１１ｂと本体寄り外周浅溝側面４１ｂとの距離（以下「本体寄り外周浅溝幅」と称す）４１ｘは、本体寄り外周溝幅１１ｘより大きい。
また、本体寄り外周浅溝底面４１ｃと外周面１０ｃとの距離を本体寄り外周浅溝深さ４１ｔと称すると、本体寄り外周浅溝深さ４１ｔと管端寄り内周溝深さ２１ｔとの合計は、第１クリップ厚さ３１ｔよりも小さい。
【００２４】
同様に、管端寄り外周浅溝４２は、管端寄り外周溝１２の管端寄り外周溝側面１２ｂに形成されたものであって、管端寄り外周浅溝側面４２ｂとの間に管端寄り外周浅溝底面４２ｃを具備している。このとき、管端寄り外周溝側面１２ｂと管端寄り外周浅溝側面４２ｂとの距離（以下「管端寄り外周浅溝幅」と称す）４２ｘは、管端寄り外周溝幅１２ｘより小さく、管端寄り外周浅溝底面４２ｃと外周面１０ｃとの距離を管端寄り外周浅溝深さ４２ｔと称すると、管端寄り外周浅溝深さ４２ｔと本体寄り内周溝深さ２２ｔとの合計は、第２クリップ厚さ３２ｔよりも小さい。
【００２５】
（接合）
図４の（ａ）において、管の継手構造２００は以上の構成であるから、管の継手構造１００（実施の形態１）と同じ要領で、雄管４０と雌管２０とをクリップ３０によって接合する。すなわち、管端寄り内周溝２１は、管端寄り外周溝１２および管端寄り外周浅溝４２の位置を通過する。
図４の（ｂ）において、挿入が進むと、第１クリップ３１および第２クリップ３２はそれぞれ第１空間９１および第２空間９２内で、弾性復元して、第１クリップ外周面３１ｃは管端寄り内周溝２１の管端寄り内周溝底面２１ｄに当接し、第２クリップ外周面３２ｃは本体寄り内周溝２２の本体寄り内周溝底面２２ｄに当接する。
【００２６】
（引き離し力の作用）
図４の（ｃ）において、雄管４０と雌管２０とを引き離す力が作用すると、第１クリップ端面３１ａに管端寄り内周溝側面２１ａが当接し、第１クリップ３１は本体寄り外周浅溝４１内（本体寄り外周浅溝底面４１ｃと管端寄り内周溝底面２１ｄとの間）に引き込まれ、第１クリップ端面３１ｂは本体寄り外周浅溝側面４１ｂに当接する。また、同時に第２クリップ端面３２ａに本体寄り内周溝側面２２ａが当接し、第２クリップ３２は管端寄り外周浅溝４２内（管端寄り外周浅溝底面４２ｃと本体寄り内周溝底面２２ｄとの間）に引き込まれ、第２クリップ端面３２ｂは管端寄り外周浅溝側面４２ｂに当接する。
このとき、第１クリップ外周面３１ｃは管端寄り内周溝底面２１ｄに当接し、第１クリップ内周面３１ｄは本体寄り外周浅溝底面４１ｃに近接しているから、所謂「ガタ」の無い状態になっている。同様に、第２クリップ外周面３２ｃは本体寄り内周溝底面２２ｄに当接し、第２クリップ内周面３２ｄは管端寄り外周浅溝底面４２ｃに近接しているから、所謂「ガタ」の無い状態になっている。したがって、雄管４０の管軸（図示しない）と雌管２０の管軸（図示しない）とは、両者を引き離す力が作用した際の同軸性が向上する（折れ曲がった状態になり難い）。
【００２７】
［実施の形態３］
図５および図６は本発明の実施の形態３に係る管の継手構造を説明するものであって、図５は接合完了時の側面視の断面図、図６の（ａ）は一部を拡大して示す接合途中の側面視の拡大断面図、図６の（ｂ）は一部を拡大して示す接合完了時の側面視の拡大断面図、図６の（ｃ）は一部を拡大して示す押し込み力が作用したときの側面視の断面図である。なお、実施の形態１と同じ部分または相当する部分には同じ符号を付し、一部の説明を省略する。また、各部は模式的に示すものであって、本発明は図示された形態（形状や相対的な大きさ等）に限定されるものではない。
【００２８】
（管の継手構造）
図５および図６の（ｂ）において、管の継手構造３００は、雄管５０と雌管２０とが弾性係止部材（以下「クリップ」と称す）３０によって接合されたものであり、雄管５０は、雄管４０は本体寄り外周溝１１と管端寄り外周溝１２とに追加して、本体寄り外周浅溝５１と管端寄り外周浅溝５２とを具備するものである。
本体寄り外周浅溝５１は、本体寄り外周溝１１の本体寄り外周溝側面１１ａに形成されたものであって、本体寄り外周浅溝側面５１ａとの間に本体寄り外周浅溝底面５１ｃを具備している。このとき、本体寄り外周溝側面１１ａと本体寄り外周浅溝側面５１ａとの距離（以下「本体寄り外周浅溝幅」と称す）５１ｘは、本体寄り外周溝幅１１ｘより大きい。
また、本体寄り外周浅溝底面５１ｃと外周面１０ｃとの距離を本体寄り外周浅溝深さ５１ｔと称すると、本体寄り外周浅溝深さ５１ｔと管端寄り内周溝深さ２１ｔとの合計は、第１クリップ厚さ３１ｔよりも小さい。
【００２９】
同様に、管端寄り外周浅溝５２は、管端寄り外周溝１２の管端寄り外周溝側面１２ａに形成されたものであって、管端寄り外周浅溝側面５２ａとの間に管端寄り外周浅溝底面５２ｃを具備している。このとき、管端寄り外周溝側面１２ａと管端寄り外周浅溝側面５２ａとの距離（以下「管端寄り外周浅溝幅」と称す）５２ｘは、管端寄り外周溝幅１２ｘより小さく、管端寄り外周浅溝底面５２ｃと外周面１０ｃとの距離を管端寄り外周浅溝深さ５２ｔと称すると、管端寄り外周浅溝深さ５２ｔと本体寄り内周溝深さ２２ｔとの合計は、第２クリップ厚さ３２ｔよりも小さい。
【００３０】
（接合）
図６の（ａ）において、管の継手構造３００は以上の構成であるから、管の継手構造１００（実施の形態１）と同じ要領で、雄管５０と雌管２０とをクリップ３０によって接合する。すなわち、管端寄り内周溝２１は管端寄り外周溝１２および管端寄り外周浅溝５２の位置を通過する。
図６の（ｂ）において、挿入が進むと、第１クリップ３１および第２クリップ３２はそれぞれ第１空間９１および第２空間９２内で、弾性復元して、第１クリップ外周面３１ｃは管端寄り内周溝２１の管端寄り内周溝底面２１ｄに当接し、第２クリップ外周面３２ｃは本体寄り内周溝２２の本体寄り内周溝底面２２ｄに当接する。
【００３１】
（押し込み力の作用）
図６の（ｃ）において、雄管５０を雌管２０に押し込む力が作用すると、第１クリップ端面３１ｂに管端寄り内周溝側面２１ｂが当接し、第１クリップ３１は本体寄り外周浅溝５１内（本体寄り外周浅溝底面５１ｃと管端寄り内周溝底面２１ｄとの間）に押し込まれ、第１クリップ端面３１ａは管端寄り外周浅溝側面５１ａに当接する。また、同時に第２クリップ端面３２ｂに本体寄り内周溝側面２２ｂが当接し、第２クリップ３２は管端寄り外周浅溝５２内（管端寄り外周浅溝底面５２ｃと本体寄り内周溝底面２２ｄとの間）に押し込まれ、第２クリップ端面３２ａは管端寄り外周浅溝側面５２ａに当接する。
このとき、第１クリップ外周面３１ｃは管端寄り内周溝底面２１ｄに当接し、第１クリップ内周面３１ｄは本体寄り外周浅溝底面５１ｃに近接しているから、所謂「ガタ」の無い状態になっている。同様に、第２クリップ外周面３２ｃは本体寄り内周溝底面２２ｄに当接し、第２クリップ内周面３２ｄは管端寄り外周浅溝底面５２ｃに近接しているから、所謂「ガタ」の無い状態になっている。したがって、雄管５０の管軸（図示しない）と雌管２０の管軸（図示しない）とは、両者に押し込む力が作用した際の同軸性が向上する（折れ曲がった状態になり難い）。
【００３２】
［実施の形態４］
図７および図８は本発明の実施の形態４に係る管の継手構造を説明するものであって、図７の（ａ）は接合完了時の側面視の断面図、図７の（ｂ）は一部を拡大して示す接合完了時の側面視の拡大断面図、図８の（ａ）は一部を拡大して示す接合途中の側面視の拡大断面図、図８の（ｂ）は一部を拡大して示す引き離し力が作用したときの側面視の断面図、図８の（ｃ）は一部を拡大して示す押し込み力が作用したときの側面視の断面図である。なお、実施の形態２および実施の形態３と同じ部分または相当する部分には同じ符号を付し、一部の説明を省略する。また、各部は模式的に示すものであって、本発明は図示された形態（形状や相対的な大きさ等）に限定されるものではない。
【００３３】
（管の継手構造）
図７において、管の継手構造４００は、雄管６０と雌管２０とが弾性係止部材（以下「クリップ」と称す）３０によって接合されたものであり、雄管６０は、本体寄り外周溝１１と管端寄り外周溝１２とに追加して、本体寄り外周浅溝４１、５１と管端寄り外周浅溝４２、５２とを具備するものである。
【００３４】
（接合）
図８の（ａ）において、管の継手構造４００は以上の構成であるから、管の継手構造２００（実施の形態２）または管の継手構造（実施の形態３）と同じ要領で、雄管６０と雌管２０とをクリップ３０によって接合する。すなわち、管端寄り内周溝２１は、管端寄り外周溝１２、管端寄り外周浅溝４２および管端寄り外周浅溝５２の位置を通過する。
図７の（ｂ）において、挿入が進むと、第１クリップ３１および第２クリップ３２はそれぞれ第１空間９１および第２空間９２内で、弾性復元して、第１クリップ外周面３１ｃは管端寄り内周溝２１の管端寄り内周溝底面２１ｄに当接し、第２クリップ外周面３２ｃは本体寄り内周溝２２の本体寄り内周溝底面２２ｄに当接する。
【００３５】
（引き離し力の作用）
図８の（ｂ）において、雄管６０と雌管２０とを引き離す力が作用すると、管の継手構造２００と同様に、第１クリップ３１は本体寄り外周浅溝４１内（本体寄り外周浅溝底面４１ｃと管端寄り内周溝底面２１ｄとの間）に引き込まれ、所謂「ガタ」の無い状態になる。同様に、第２クリップ３２は管端寄り外周浅溝４２内に引き込まれ、所謂「ガタ」の無い状態になっている。したがって、雄管４０の管軸（図示しない）と雌管２０の管軸（図示しない）とは、両者を引き離す力が作用した際の同軸性が向上する（折れ曲がった状態になり難い）。
【００３６】
（押し込み力の作用）
図８の（ｃ）において、雄管５０を雌管２０に押し込む力が作用すると、管の継手構造３００と同様に、第１クリップ３１は本体寄り外周浅溝５１内に押し込まれ、所謂「ガタ」の無い状態になる。同様に、第２クリップ３２は管端寄り外周浅溝５２内に押し込まれ、所謂「ガタ」の無い状態になる。
【００３７】
よって、管の継手構造４００では、雄管５０を雌管２０から引き離す力が作用しても、雄管５０を雌管２０に押し込む力が作用しても、両者の管軸の同軸性が向上する（折れ曲がり難くなっている）。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
本発明によれば、複数の弾性係止部材（クリップ）をそれぞれ設置することができ、管軸方向の何れの方向の力に対しても接合が維持されるから、各種構造物や各種装置における管の接続構造として広く利用することができる。
【符号の説明】
【００３９】
１０  ：雄管（実施の形態１）
１０ｂ：管端
１０ｃ：外周面
１０ｅ：面取り部
１１  ：本体寄り外周溝
１１ａ：本体寄り外周溝側面
１１ｂ：本体寄り外周溝側面
１１ｃ：本体寄り外周溝底面
１１ｘ：本体寄り外周溝幅
１２  ：管端寄り外周溝
１２ａ：管端寄り外周溝側面
１２ｂ：管端寄り外周溝側面
１２ｃ：管端寄り外周溝底面
１２ｘ：管端寄り外周溝幅
２０  ：雌管
２０ａ：管端
２０ｄ：内周面
２０ｅ：面取り部
２１  ：管端寄り内周溝
２１ａ：管端寄り内周溝側面
２１ｂ：管端寄り内周溝側面
２１ｄ：管端寄り内周溝底面
２１ｔ：管端寄り内周溝深さ
２１ｘ：管端寄り内周溝幅
２２  ：本体寄り内周溝
２２ａ：本体寄り内周溝側面
２２ｂ：本体寄り内周溝側面
２２ｄ：本体寄り内周溝底面
２２ｔ：本体寄り内周溝深さ
２２ｘ：本体寄り内周溝幅
３０  ：クリップ
３１  ：第１クリップ
３１ａ：第１クリップ端面
３１ｂ：第１クリップ端面
３１ｃ：第１クリップ外周面
３１ｄ：第１クリップ内周面
３１ｔ：第１クリップ厚さ
３１ｘ：第１クリップ幅
３２  ：第２クリップ
３２ａ：第２クリップ端面
３２ｂ：第２クリップ端面
３２ｃ：第２クリップ外周面
３２ｄ：第２クリップ内周面
３２ｔ：第２クリップ厚さ
３２ｘ：第２クリップ幅
４０  ：雄管（実施の形態２）
４１  ：本体寄り外周浅溝
４１ｂ：本体寄り外周浅溝側面
４１ｃ：本体寄り外周浅溝底面
４１ｔ：本体寄り外周浅溝深さ
４１ｘ：本体寄り外周浅溝幅
４２  ：管端寄り外周浅溝
４２ｂ：管端寄り外周浅溝側面
４２ｃ：管端寄り外周浅溝底面
４２ｔ：管端寄り外周浅溝深さ
４２ｘ：管端寄り外周浅溝幅
５０  ：雄管（実施の形態３）
５１  ：本体寄り外周浅溝
５１ａ：本体寄り外周浅溝側面
５１ｃ：本体寄り外周浅溝底面
５１ｔ：本体寄り外周浅溝深さ
５１ｘ：本体寄り外周浅溝幅
５２  ：管端寄り外周浅溝
５２ａ：管端寄り外周浅溝側面
５２ｃ：管端寄り外周浅溝底面
５２ｔ：管端寄り外周浅溝深さ
５２ｘ：管端寄り外周浅溝幅
６０  ：雄管（実施の形態４）
９１  ：第１空間
９２  ：第２空間
１００：継手構造（実施の形態１）
２００：継手構造（実施の形態２）
３００：継手構造（実施の形態３）
４００：継手構造（実施の形態４）
【図１】
0006486657.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0006486657.tif 000007
【図７】
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【図８】
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