(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両のルーフに形成された開口を開閉するように適合される可動パネルと、
前記開口の車両の幅方向各縁部に設けられ、車両の前後方向に延在するガイドレールと、
前端部が前記ガイドレールに支持され、前記可動パネルの車両の幅方向各縁部を支持する支持ブラケットと、
前記ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動自在に設けられ、前記支持ブラケットに係合されたシュー部材とを備え、
前記シュー部材の車両の前後方向への移動に伴い、前記可動パネルを開閉作動させるように構成されており、
前記ガイドレールの上面よりも上方で前記シュー部材に車両の幅方向に突設され、前記上面に当接又は近接する規制突部を有し、
前記シュー部材は、前記ガイドレールよりも上方に突出して前記支持ブラケットとの係合部を配置する板材からなる本体部を有し、
前記規制突部は、前記本体部から車両の幅方向に延びて、前記ガイドレールの前記上面の上方に延在するフランジであり、
前記本体部は、車両の幅方向に並設されて前記支持ブラケットを挟み込む一対の縦壁部を有し、
前記係合部は、一側の前記縦壁部である第１縦壁部に他側の前記縦壁部である第２縦壁部に近付く車両の幅方向に向かって突設され、前記支持ブラケットにおける前記第１縦壁部及び第２縦壁部のうち前記第１縦壁部の側のみにあるガイド片の上下方向への移動を規制する係合凸部であり、
前記フランジは、前記第１縦壁部に前記第２縦壁部から離間する車両の幅方向に向かって突設された、サンルーフ装置。
【請求項２】
請求項１に記載のサンルーフ装置において、
前記フランジは、前記第２縦壁部に前記第１縦壁部から離間する車両の幅方向に向かって突設された、サンルーフ装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のサンルーフ装置において、
前記フランジは、前記係合凸部を挟む車両の前後方向の位置に一対で設けられた、サンルーフ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、サンルーフ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、サンルーフ装置としては、例えば特許文献１に記載されたものが知られている。このサンルーフ装置は、車両のルーフに形成された開口の車両の幅方向各縁部に設けられるガイドレールと、該ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動自在に設けられたシュー部材（駆動シュー）とを備える。また、サンルーフ装置は、ガイドレールに前端部が回動自在に連結され、シュー部材に後端部が係合されて、開口を開閉する可動パネルを支持する支持ブラケットを備える。そして、シュー部材が支持ブラケットに対して車両の前後方向に移動すると、支持ブラケットが前端部を支点に後端部が昇降するように回動することで、可動パネルが全閉位置及びチルトアップ位置の間で開閉作動するように構成されている。
【０００３】
特に、可動パネルがチルトアップ位置にあるとき、シュー部材に設けた保持部を支持ブラケットに形成した案内溝部に係合させることで、支持ブラケットをその回動方向において保持するようにしている。これにより、支持ブラケットの後端に作用する曲げモーメントが軽減され、該支持ブラケットに支持される可動パネルの捩れを防止できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−２７４９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１では、シュー部材に対し、車両の前後方向に略沿った軸線周りの曲げモーメントが作用することがあり、シュー部材に当該曲げモーメントに対する強度（以下、「車両の幅方向に対しての強度」ともいう）を確保することが求められている。
【０００６】
本発明の目的は、車両の幅方向に対しての強度を簡易に確保することができるサンルーフ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するサンルーフ装置は、車両のルーフに形成された開口を開閉するように適合される可動パネルと、前記開口の車両の幅方向各縁部に設けられ、車両の前後方向に延在するガイドレールと、前端部が前記ガイドレールに支持され、前記可動パネルの車両の幅方向各縁部を支持する支持ブラケットと、前記ガイドレールに沿って車両の前後方向に移動自在に設けられ、前記支持ブラケットに係合されたシュー部材とを備え、前記シュー部材の車両の前後方向への移動に伴い、前記可動パネルを開閉作動させるように構成されており、前記ガイドレールの上面よりも上方で前記シュー部材に車両の幅方向に突設され、前記上面に当接又は近接する規制突部を有し、前記シュー部材は、前記ガイドレールよりも上方に突出して前記支持ブラケットとの係合部を配置する板材からなる本体部を有し、前記規制突部は、前記本体部から車両の幅方向に延びて、前記ガイドレールの前記上面の上方に延在するフランジであり、前記本体部は、車両の幅方向に並設されて前記支持ブラケットを挟み込む一対の縦壁部を有し、前記係合部は、一側の前記縦壁部である第１縦壁部に他側の前記縦壁部である第２縦壁部に近付く車両の幅方向に向かって突設され、前記支持ブラケットにおける前記第１縦壁部及び第２縦壁部のうち前記第１縦壁部の側のみにあるガイド片の上下方向への移動を規制する係合凸部であり、前記フランジは、前記第１縦壁部に前記第２縦壁部から離間する車両の幅方向に向かって突設された。
【０００８】
この構成によれば、前記支持ブラケットに係合する前記シュー部材に対し、車両の前後方向に略沿った軸線周りの曲げモーメントが作用すると、該シュー部材がこれにならって当該軸線の周りに変形しようとする。このとき、車両の前後方向の位置に関わらず、前記シュー部材の当該変形は、前記規制突部が前記ガイドレールの前記上面に当接することで規制される。このように、前記規制突部を突設するのみで、前記シュー部材に車両の幅方向に対しての強度を簡易に確保することができる。
【００１０】
この構成によれば、前記規制突部としての前記フランジは、前記板材の曲げ加工時に前記本体部と一体で成形することができ、製造工数をより低減することができる。
【００１１】
この構成によれば、例えば前記可動パネルに対して上方に向かう負荷が加わると、該可動パネルと共に上方に移動しようとする前記支持ブラケットが前記ガイド凸部を押圧することで、前記第１縦壁部が前記支持ブラケットから前記ガイド凸部が外れるように車両の前後方向に略沿った軸線周りに曲げ変形しようとする。しかしながら、前記フランジは、前記第１縦壁部に前記第２縦壁部から離間する車両の幅方向に向かって、即ち前記第１縦壁部の前述の曲げ変形を抑える車両の幅方向に向かって突設されていることで、前記可動パネルが前記両支持ブラケットと共に前記両シュー部材から脱落する可能性をより低減することができる。
【００１２】
上記サンルーフ装置について、前記フランジは、前記第２縦壁部に前記第１縦壁部から離間する車両の幅方向に向かって突設されることが好ましい。
この構成によれば、前記第１縦壁部及び前記第２縦壁部に共に設けられた前記両フランジの協働で、前記可動パネルが前記両支持ブラケットと共に前記両シュー部材から脱落する可能性をいっそう低減することができる。
【００１３】
上記サンルーフ装置について、前記フランジは、前記係合凸部を挟む車両の前後方向の位置に一対で設けられることが好ましい。
この構成によれば、前記第１縦壁部に設けられた前記一対のフランジの協働で、前記可動パネルが前記両支持ブラケットと共に前記両シュー部材から脱落する可能性をいっそう低減することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は、車両の幅方向に対しての強度を簡易に確保できる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】サンルーフ装置の一実施形態についてその構造を示す斜視図。
【図２】同実施形態のサンルーフ装置についてその構造を示す平面図。
【図３】同実施形態のサンルーフ装置についてその構造を示すもので、（ａ）は側面図であり、（ｂ）は（ａ）の３Ｂ−３Ｂ線に沿った断面図であり、（ｃ）は平面図。
【図４】同実施形態のサンルーフ装置についてその構造を示す斜視図。
【図５】（ａ）〜（ｄ）は、本体部についてその構造を示す車両の幅方向外側から見た側面図、平面図、車両の幅方向内側から見た側面図、車両の前方から見た正面図。
【図６】同実施形態のサンルーフ装置についてその作用を示す断面図。
【図７】変形形態のサンルーフ装置についてその構造を示す断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、サンルーフ装置の一実施形態について説明する。なお、以下では、車両の前後方向を「前後方向」という。また、車室内方に向かう車両の幅方向内側を「車内側」といい、車室外方に向かう車両の幅方向外側を「車外側」という。
【００１７】
図１に示すように、自動車などの車両のルーフ１０には、略四角形の開口１０ａが形成されるとともに、サンルーフ装置１１が搭載される。このサンルーフ装置１１は、前後方向に移動して開口１０ａを開閉する、例えばガラス板からなる略四角形の可動パネル１２を備える。
【００１８】
可動パネル１２は、その前部を中心に一方向に回動することで後部が上動するチルトアップ作動、前部を中心に他方向に回動することで後部が下動するチルトダウン作動、及び前後方向へのスライド作動可能に取り付けられている。可動パネル１２の開閉作動においては、チルトダウン状態のままスライド動作する、いわゆるインナースライディング式が採用されている。
【００１９】
図２に示すように、開口１０ａの車両の幅方向両側縁部には、一対のガイドレール１３が配設されている。各ガイドレール１３は、例えばアルミニウム合金の押出材からなり、長手方向に一定断面を有して前後方向に延在する。そして、各ガイドレール１３には、機能部品２０が前後方向に移動可能に案内・支持されている。両機能部品２０には、それらの間に橋渡しされる態様で前記可動パネル１２が連係・支持されている。
【００２０】
また、両ガイドレール１３の車両の前方には、例えば出力ギヤを有する電動モータ１８が設置されている。この電動モータ１８は、略帯状の一対の駆動ベルト１９の各々を介して各機能部品２０に連結されており、両機能部品２０を同時にガイドレール１３の延在方向に沿って移動させる。機能部品２０は、ガイドレール１３に沿う前後方向への移動に伴い、可動パネル１２をチルトアップ作動、チルトダウン作動又はスライド作動させる。
【００２１】
次に、可動パネル１２の開閉作動等に係るサンルーフ装置１１の構造について説明する。なお、サンルーフ装置１１は、基本的に可動パネル１２の開閉作動に係る構造を開口１０ａの車両の幅方向両側に対で備えており、以下では車両幅方向の片側の当該構造のみについて説明する。
【００２２】
図３（ａ）〜（ｃ）に示すように、ガイドレール１３は、前後方向（図３（ｂ）において紙面に直交する方向）に延びる略長尺状の底壁１３ａを有するとともに、車両の幅方向に互いに平行となるように該底壁１３ａから上向きに立設された一対の縦壁１３ｂを有する。また、ガイドレール１３は、縦壁１３ｂの上端から互いの対向する車両の幅方向に突設された一対の上壁１３ｃを有するとともに、縦壁１３ｂの上下方向中間部から互いの対向する車両の幅方向に突設された一対の中間フランジ１３ｄを有する。そして、各中間フランジ１３ｄの先端には、底壁１３ａに対向して下方に突条１３ｅが突設されるとともに、底壁１３ａには、各突条１３ｅに対向して上方に突条１３ｆが突設されている。
【００２３】
ガイドレール１３は、底壁１３ａ、各縦壁１３ｂ、各中間フランジ１３ｄ及び各突条１３ｅ，１３ｆの協働で車両の幅方向に開口する断面略Ｃ字状の第１レール部１４を形成する。また、ガイドレール１３は、各縦壁１３ｂ、各上壁１３ｃ及び各中間フランジ１３ｄの協働で車両の幅方向に開口する断面略Ｕ字状の第２レール部１５を第１レール部１４の上方に形成する。なお、車内側の第１レール部１４には、前記駆動ベルト１９が前後方向に摺動自在に装着される。
【００２４】
機能部品２０は、ガイドレール１３に沿って前後方向に移動可能に案内・支持されるフロントシュー２１を備えるとともに、該フロントシュー２１の車両の後方でガイドレール１３に沿って前後方向に移動可能に案内・支持されるシュー部材としてのリアシュー３１を備える。
【００２５】
リアシュー３１は、樹脂製の第１シュー部材３２及び第２シュー部材３３と、例えば金属板からなる本体部３４とを備えて構成される。そして、第１シュー部材３２は、前記駆動ベルト１９に嵌着された状態で車内側の第１レール部１４に前後方向に摺動自在に装着されるとともに中間フランジ１３ｄを挟んでその上方の第２レール部１５に前後方向に摺動自在に装着されており、第２シュー部材３３は、車外側の第２レール部１５に前後方向に摺動自在に装着されている。つまり、リアシュー３１（機能部品２０）は、第１シュー部材３２において、駆動ベルト１９と一体で前後方向に移動するようにこれに連結されている。
【００２６】
図５（ａ）〜（ｄ）に併せ示すように、本体部３４は、前後方向に延在する略長方形状の底壁部３４ａを有するとともに、該底壁部３４ａの長手方向中間部においてその車内側縁部及び車外縁部から上方にそれぞれ立設された一対の縦壁部としての第１縦壁部３４ｂ及び第２縦壁部３４ｃを有する。また、本体部３４は、底壁部３４ａの車内側の第１縦壁部３４ｂを挟む前端部及び後端部から車内側に突出する一対の嵌挿片３４ｄを有する。本体部３４は、両嵌挿片３４ｄが第１シュー部材３２に嵌挿されることで、該第１シュー部材３２と一体で前後方向に移動するようにこれに連結される。
【００２７】
さらに、本体部３４は、底壁部３４ａの車外側の第２縦壁部３４ｃを挟む前端部及び後端部から上方に立ち上がって車外側に突出する略Ｌ字形状の一対の嵌合片３４ｅを有する。本体部３４は、両嵌合片３４ｅが第２シュー部材３３に嵌合されることで、該第２シュー部材３３と一体で前後方向に移動するようにこれに連結される。
【００２８】
また、本体部３４は、第１縦壁部３４ｂの上端部から車外側（第２縦壁部３４ｃに近付く車両の幅方向）に向かって突設された略波板状の係合片３４ｆを有するとともに、該係合片３４ｆの下方で第１縦壁部３４ｂから車外側（第２縦壁部３４ｃに近付く車両の幅方向）に向かって突設された略有底円筒状の係合ピン３４ｇを有する。係合ピン３４ｇは、例えば半抜き成形により第１縦壁部３４ｂに一体形成されている。係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇは、係合部としての係合凸部を構成する。なお、リアシュー３１がガイドレール１３に支持された状態では、係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇは、ガイドレール１３（上壁１３ｃ）よりも上方に位置している。
【００２９】
さらに、本体部３４は、第１縦壁部３４ｂの前端縁及び後端縁から車内側（第２縦壁部３４ｃから離間する車両の幅方向）に突出する一対の規制突部としてのフランジ３５を有するとともに、第２縦壁部３４ｃの前端縁及び後端縁から車外側（第１縦壁部３４ｂから離間する車両の幅方向）に突出する一対の規制突部としてのフランジ３６を有する。フランジ３５，３６は、略長方形状に成形されている。
【００３０】
図３（ｂ）、（ｃ）及び図４に示すように、リアシュー３１がガイドレール１３に支持された状態では、各フランジ３５は、車内側の上壁１３ｃの上面１６（ガイドレール１３の上面）の上方に延在しており、該上面１６に当接又は近接する。同様に、各フランジ３６は、車外側の上壁１３ｃの上面１７（ガイドレール１３の上面）の上方に延在しており、該上面１７に当接又は近接する。
【００３１】
以上により、リアシュー３１は、第１シュー部材３２及び第２シュー部材３３がガイドレール１３に対し前後方向に移動自在に装着された状態で、本体部３４（第１及び第２縦壁部３４ｂ，３４ｃ）の上端部をガイドレール１３よりも上方に配置する。そして、リアシュー３１は、両フランジ３５及び両フランジ３６を上面１６，１７にそれぞれ当接又は近接する。
【００３２】
また、図３（ａ）〜（ｃ）に示すように、機能部品２０は、可動パネル１２の車両の幅方向各側縁部を支持する、例えば金属板からなる支持ブラケット４１を備える。この支持ブラケット４１は、前後方向に延在するとともに、前端部がフロントシュー２１により車両の幅方向（図３（ａ）において紙面に直交する方向）に延びる軸線周りに回動自在に連結されている。そして、支持ブラケット４１は、フロントシュー２１よりも車両の後方で、下端から車内側に向かって延びる略フランジ状のガイド片４２を有する。支持ブラケット４１は、リアシュー３１（本体部３４）に設けられた係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇにガイド片４２が上下方向に挟まれて当該方向への移動が規制された状態でリアシュー３１に係合されている。つまり、第１縦壁部３４ｂは、係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇにより支持ブラケット４１の上下方向への移動を規制する状態でその車内側への移動を規制しており、第２縦壁部３４ｃは、支持ブラケット４１の車外側への移動を規制している。
【００３３】
ここで、ガイド片４２は、図３（ａ）に示す可動パネル１２の全閉状態において、基本的に車両の後方に向かうに従って上方に向かうように傾斜しており、該可動パネル１２の全閉状態でリアシュー３１（係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇ）は、ガイド片４２の長手方向中間部に配置されている。従って、可動パネル１２の全閉状態において、リアシュー３１がガイドレール１３に沿って車両の前方に移動すると、支持ブラケット４１は、ガイド片４２において係合ピン３４ｇに押し上げられることで、前端部を中心に図示反時計回転方向に回動する。このとき、可動パネル１２は、その前部に対して後部が上動するチルトアップ作動をする。反対に、可動パネル１２の全閉状態において、リアシュー３１がガイドレール１３に沿って車両の後方に移動すると、支持ブラケット４１は、ガイド片４２において係合片３４ｆに押し下げられることで、可動パネル１２は、その前部に対して後部が下動するチルトダウン作動をする。
【００３４】
なお、可動パネル１２のチルト作動時、支持ブラケット４１から押圧されるフロントシュー２１の前後方向への移動は、周知のチェック機構（図示略）で規制されている。そして、ガイドレール１３に沿うリアシュー３１の車両の後方への移動に伴い、係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇがガイド片４２の終端（後端）に達すると、可動パネル１２のチルトダウン作動が終了する。このとき、前述のチェック機構によるフロントシュー２１の車両の後方への移動規制が解除されるようになっている。従って、リアシュー３１がガイドレール１３に沿って車両の後方に更に移動すると、支持ブラケット４１及びフロントシュー２１が一体となって車両の後方に移動し、可動パネル１２がチルトダウン状態のまま開作動する。これにより、可動パネル１２が全開状態となって、開口１０ａが開放される。
【００３５】
一方、可動パネル１２の全開状態において、リアシュー３１がガイドレール１３に沿って車両の前方に移動したとする。このとき、前述のチェック機構により、支持ブラケット４１の前端部を中心とする回動が規制されている。従って、支持ブラケット４１及びフロントシュー２１が一体となって車両の前方に移動し、可動パネル１２がチルトダウン状態のまま閉作動する。そして、可動パネル１２が前述のチルトダウン作動を終了した状態まで復帰すると、前述のチェック機構により、支持ブラケット４１の回動規制が解除され、且つ、フロントシュー２１の前後方向への移動が規制されるようになっている。従って、この状態で、リアシュー３１がガイドレール１３に沿って車両の前方に更に移動すると、支持ブラケット４１がガイド片４２において係合ピン３４ｇに押し上げられることで、可動パネル１２は、その前部に対して後部が上動するチルトアップ作動をして全閉状態に復帰する。
【００３６】
次に、本実施形態の作用について説明する。
図６に実線で示すように、リアシュー３１がガイドレール１３に支持された状態では、各フランジ３５は、車内側の上壁１３ｃの上面１６に当接又は近接するとともに、各フランジ３６は、車外側の上壁１３ｃの上面１７に当接又は近接する。従って、リアシュー３１に対し、前後方向に略沿った軸線周りの曲げモーメントが作用すると、該リアシュー３１がこれにならって当該軸線の周りに変形しようとする。このとき、前後方向の位置に関わらず、即ち可動パネル１２の姿勢に関わらず、リアシュー３１の当該変形は、両フランジ３５が上面１６に当接し、あるいは両フランジ３６が上面１７に当接することで規制される。
【００３７】
例えば、図６に２点鎖線で示すように、可動パネル１２に対して上方に向かう負荷が加わると、該可動パネル１２と共に上方に移動しようとする支持ブラケット４１（ガイド片４２）が係合片３４ｆを押圧することで、第１縦壁部３４ｂが支持ブラケット４１から係合片３４ｆが外れるように前後方向に略沿った軸線周りに曲げ変形しようとする。同時に、第２縦壁部３４ｃが前後方向に略沿った軸線周りに第１縦壁部３４ｂとは逆向きに曲げ変形しようとする。つまり、第１及び第２縦壁部３４ｂ，３４ｃが開くようにそれらが曲げ変形しようとする。しかしながら、第１縦壁部３４ｂの当該変形は、両フランジ３５が上面１６に当接することで規制されるとともに、第２縦壁部３４ｃの当該変形は、両フランジ３６が上面１７に当接することで規制される。
【００３８】
以上詳述したように、本実施形態によれば、以下に示す効果が得られるようになる。
（１）本実施形態では、前後方向の位置に関わらず、リアシュー３１の前後方向に略沿った軸線周りの変形は、両フランジ３５が上面１６に当接し、あるいは両フランジ３６が上面１７に当接することで規制される。このように、フランジ３５，３６を突設するのみで、リアシュー３１に車両の幅方向に対しての強度を簡易に確保することができる。
【００３９】
（２）本実施形態では、リアシュー３１は、ガイドレール１３よりも上方に突出して支持ブラケット４１との係合部（係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇ）を配置する板材からなる本体部３４を有する。そして、両フランジ３５は、本体部３４（第１縦壁部３４ｂ）から車内側に延びて上面１６の上方に延在し、両フランジ３６は、本体部３４（第２縦壁部３４ｃ）から車外側に延びて上面１７の上方に延在する。従って、両フランジ３５又は両フランジ３６は、金属板の曲げ加工時に本体部３４と一体で成形することができる。つまり、本体部３４と共に両フランジ３５及び両フランジ３６を１枚の金属板で成形することができ、製造工数及びコストをより低減することができる。
【００４０】
また、各フランジ３５が上面１６の上方に延在することで、リアシュー３１が前述の曲げ変形をしようとする際に上面１６に押圧される各フランジ３５は、その上下方向の略全長で荷重を受けることができ、当該変形をより確実に規制することができる。同様に、各フランジ３６が上面１７の上方に延在することで、リアシュー３１が前述の曲げ変形をしようとする際に上面１７に押圧される各フランジ３６は、その上下方向の略全長で荷重を受けることができ、当該変形をより確実に規制することができる。
【００４１】
（３）本実施形態では、例えば可動パネル１２に対して上方に向かう負荷が加わると、該可動パネル１２と共に上方に移動しようとする支持ブラケット４１（ガイド片４２）が係合片３４ｆを押圧することで、第１縦壁部３４ｂが支持ブラケット４１から係合片３４ｆが外れるように前後方向に略沿った軸線周りに曲げ変形しようとする。しかしながら、フランジ３５は、第１縦壁部３４ｂに車内側に向かって、即ち第１縦壁部３４ｂの前述の曲げ変形を抑える車両の幅方向に向かって突設されていることで、可動パネル１２が支持ブラケット４１と共に両リアシュー３１から脱落する可能性をより低減することができる。
【００４２】
（４）本実施形態では、第１縦壁部３４ｂ及び第２縦壁部３４ｃに共に設けられた両フランジ３５，３６の協働で、可動パネル１２が両支持ブラケット４１と共に両リアシュー３１から脱落する可能性をいっそう低減することができる。
【００４３】
（５）本実施形態では、フランジ３５は、第１縦壁部３４ｂの係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇを挟む前後方向の位置に一対で設けられていることで、それら両フランジ３６の協働で、可動パネル１２が両支持ブラケット４１と共に両リアシュー３１から脱落する可能性をいっそう低減することができる。
【００４４】
（６）本実施形態では、通常使用時、両フランジ３５が上面１６に近接し、且つ、両フランジ３６が上面１７に近接するのであれば、即ち両フランジ３５及び上面１６間並びに両フランジ３６が上面１７間に上下方向の隙間が形成されるのであれば、ガイドレール１３を摺動するリアシュー３１の作動への影響を解消することができる。
【００４５】
（７）本実施形態では、本体部３４（リアシュー３１）の素材に高強度材料を採用したり、板厚の大きい材料を採用したりする必要がないため、例えばプレス加工による本体部３４の製造工数をより削減することができ、ひいてはコストをより削減することができる。
【００４６】
（８）本実施形態では、リアシュー３１の前後方向の位置に関わらず、フランジ３５，３６とガイドレール１３との上下方向の位置関係が変わらないため、可動パネル１２の任意の姿勢（全閉状態、チルトアップ状態、チルトダウン状態、開状態）でリアシュー３１の前述の変形を規制することができる。
【００４７】
なお、上記実施形態は以下のように変更してもよい。
・図７に示すように、フランジ３５に代えて、上面１６に常時当接するフランジ５１を採用してもよい。この場合、フランジ５１は、本体部３４（第１縦壁部３４ｂ）に一体形成されたフランジ部５２と、該フランジ部５２の下端に接続された低摩擦係数の樹脂材（例えばテフロン（登録商標）などのフッ素樹脂材）からなる当接部５３とで構成すればよい。同様に、フランジ３６に代えて、上面１７に常時当接するフランジ５６を採用してもよい。この場合、フランジ５６は、本体部３４（第２縦壁部３４ｃ）に一体形成されたフランジ部５７と、該フランジ部５７の下端に接続された低摩擦係数の樹脂材からなる当接部５８とで構成すればよい。
【００４８】
・前記実施形態において、フロントシュー２１を省略して、支持ブラケット４１の前端部をガイドレール１３に直に支持させてもよい。
・前記実施形態において、係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇは、ガイドレール１３（上面１６，１７）よりも下方に位置してもよい。
【００４９】
・前記実施形態において、両フランジ３５，３６のいずれか一方を省略してもよい。
・前記実施形態において、フランジ３５，３６は、１個でもよいし、前後方向に３個以上並設してもよい。ただし、リアシュー３１の前述の曲げ変形を抑制する際のリアシュー３１の姿勢をより安定化できる配置にすることが好ましい。
【００５０】
・前記実施形態においては、本体部３４（第１縦壁部３４ｂ）と一体のフランジ３５を採用したが、例えば本体部３４から車内側に向かって突設した該本体部３４と一体又は別体のピン状の規制突部を採用してもよい。同様に、本体部３４（第２縦壁部３４ｃ）と一体のフランジ３６を採用したが、例えば本体部３４から車外側に向かって突設した該本体部３４と一体又は別体のピン状の規制突部を採用してもよい。これらのような規制突部は、１個でもよいし、前後方向に複数並設してもよい。
【００５１】
・前記実施形態において、第１縦壁部３４ｂ（係合片３４ｆ及び係合ピン３４ｇを含む）及び第２縦壁部３４ｃと、車内側及び車外側の配置関係は互いに逆でもよい。
・前記実施形態において、リアシュー３１及び支持ブラケット４１の係合は、第１縦壁部３４ｂに車外側に向かって突設したガイド凸部を、支持ブラケット４１に形成した車両の幅方向に凹むガイド溝に係入することで行ってもよい。このガイド溝は、ガイド片４２に準じた軌跡を描く。
【００５２】
・前記実施形態において、支持ブラケットが、車両の幅方向に並設された一対の縦壁部を有するとともに、リアシューが、それら縦壁部によって挟まれる本体部を有するものであってもよい。
【００５３】
・本発明は、アウタースライディング式のサンルーフ装置に適用してもよい。あるいは、チルト作動のみでスライド作動不能なサンルーフ装置に適用してもよいし、スライド作動のみでチルト作動不能なサンルーフ装置に適用してもよい。
【符号の説明】
【００５４】
１０…ルーフ、１０ａ…開口、１１…サンルーフ装置、１２…可動パネル、１３…ガイドレール、１６，１７…上面、２１…フロントシュー、３１…リアシュー（シュー部材）、３４…本体部、３４ｂ…第１縦壁部（縦壁部）、３４ｃ…第２縦壁部（縦壁部）、３４ｆ…係合片（係合部、係合凸部）、３４ｇ…係合ピン（係合部、係合凸部）、３５，３６，５１，５６…フランジ（規制突部）、４１…支持ブラケット、４２…ガイド片。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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