(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スイッチドリラクタンスモータまたはスイッチドリラクタンスジェネレータである回転電機であって、
ロータと、
ステータと、を有し、
前記ロータは、前記回転電機の周方向において間隔を有して配置された複数の磁性体板ブロックであって、それぞれが、前記周方向において複数段に積層された磁性体板を有する複数の磁性体板ブロックを有し、
前記ステータは、前記回転電機の周方向において間隔を有し、且つ、相互に連結されない状態で配置された複数の鉄心であって、それぞれが、前記周方向において複数段に積層された磁性体板を有する複数の鉄心と、
前記ロータの回転軸と略同軸に配置されるリング形状の励磁巻線と、を有し、
前記複数の鉄心のそれぞれは、第１の磁極面および第２の磁極面を有し、
前記ロータの回転に伴って、前記第１の磁極面、前記第２の磁極面は、それぞれ、前記磁性体板ブロックの第１の面、第２の面と、前記ロータの回転軸に平行な方向において間隔を有して対向し、
前記磁性体板ブロックの前記第１の面および前記第２の面は、前記磁性体板ブロックの面のうち、前記ロータの回転軸に平行な方向において相互に対向する面であり、
前記複数の鉄心は、前記第１の磁極面と前記第２の磁極面とを繋ぐ領域として、前記励磁巻線の端部であって、前記ロータの回転軸に平行な方向における端部および外周側の端部と間隔を有して対向する領域を含み、
前記複数の鉄心の全ての前記周方向における位置がずれていることを特徴とする回転電機。
【請求項２】
前記第１の磁極面および前記第２の磁極面が平行であることを特徴とする請求項１に記載の回転電機。
【請求項３】
前記ロータの回転に伴って、前記第１の磁極面の中心、前記第２の磁極面の中心は、それぞれ、前記磁性体板ブロックの前記第１の面の前記回転電機の径方向における中心、前記第２の面の前記回転電機の径方向における中心と、前記ロータの回転軸に平行な方向において間隔を有して相互に対向することを特徴とする請求項１または２に記載の回転電機。
【請求項４】
前記磁性体板ブロックを構成する前記磁性体板は、方向性電磁鋼板であり、
前記方向性電磁鋼板における磁化容易軸の方向は、前記回転軸に平行な方向であることを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の回転電機。
【請求項５】
前記複数の鉄心と、前記複数の磁性体板ブロックは、それぞれ、前記周方向において略等間隔で配置され、
前記複数の鉄心の前記周方向における間隔は、前記複数の磁性体板ブロックの前記周方向における間隔の、前記回転電機の相数分の１であることを特徴とする請求項１〜４の何れか１項に記載の回転電機。
【請求項６】
前記第１の磁極面および前記第１の面の間隔と、前記第２の磁極面および前記第２の面の間隔とが同じであることを特徴とする請求項１〜５の何れか１項に記載の回転電機。
【請求項７】
ｎ相交流電源（ｎは２以上の整数）の各相のそれぞれに対し、前記複数の鉄心および前記励磁巻線が設けられ、
前記各相の前記励磁巻線は、前記ロータの回転軸に平行な方向において間隔を有して配置され、
前記複数の鉄心は、前記第１の磁極面と前記第２の磁極面とを繋ぐ領域として、当該複数の鉄心と同じ相の前記励磁巻線の端部であって、前記ロータの回転軸に平行な方向における端部および外周側の端部と間隔を有して対向する領域を含むことを特徴とする請求項１〜６の何れか１項に記載の回転電機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転電機に関し、特に、スイッチドリラクタンス（Switched Reluctance）モータおよびスイッチドリラクタンスジェネレータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、スイッチドリラクタンスモータは、ロータ（回転子）にマグネットを使用しない。したがって、このようなスイッチドリラクタンスモータでは、コストがかかるレアアースを必須としない。このような観点から、近年、スイッチドリラクタンスモータが注目されている。
【０００３】
スイッチドリラクタンスモータは、ロータの突極とステータ（固定子）とが相互に対向するようにロータとステータを配置し、ステータに設けられた複数の励磁コイルに流す励磁電流を順次切り替えることにより、回転方向（周方向）の磁気吸引力をロータに生じさせ、ロータを回転させる。
【０００４】
特許文献１に記載されているように、従来のスイッチドリラクタンスモータは、一般に以下のように構成される。
ステータは、周方向に延在するヨークと、当該ヨークの内周側端部から回転軸方向に延在し、周方向に間隔を有して配置される複数のティースとを有する。複数のティースには、それぞれ励磁巻線が巻き回される。ティースに励磁巻線を巻く方法としては、分布巻き、波巻き、集中巻き、およびセグメントコイルを用いる方法がある。
また、ロータは、周方向に間隔を有して配置される複数の突極を有し、当該複数の突極の先端面がステータのティースの先端面と間隔を有して相互に対向する位置になるように、回転軸に取り付けられる。
【０００５】
複数のティースに巻き回された励磁コイルに励磁電流を流すことにより、ティースとロータの突極との間に磁気吸引力が働く。前述したように、複数のティースに巻き回された励磁コイルに流す励磁電流を順次切り替えることによって、回転方向（周方向）の磁気吸引力をロータに生じさせ、ロータを回転させる。
尚、このようなスイッチドリラクタンスモータと同様の構成を用いて、スイッチドリラクタンスジェネレータとすることもできる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１２−１１４９７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前述したスイッチドリラクタンスモータでは、前述した何れの巻き方であっても、ティースとティースとの間の狭い領域（所謂スロット部）に励磁巻線を配置する必要がる。このため、励磁巻線の線占積率が高くなるようにすることが容易ではない。また、励磁巻線を形成する際に巻線が強く塑性変形されるため、励磁巻線の電気抵抗が高くなる。
【０００８】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであり、スイッチドリラクタンスモータおよびスイッチドリラクタンスジェネレータの励磁巻線の線占積率の向上と電気抵抗の低減を実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の回転電機は、スイッチドリラクタンスモータまたはスイッチドリラクタンスジェネレータである回転電機であって、ロータと、ステータと、を有し、前記ロータは、前記回転電機の周方向において間隔を有して配置された複数の磁性体板ブロックであって、それぞれが、前記周方向において複数段に積層された磁性体板を有する複数の磁性体板ブロックを有し、前記ステータは、前記回転電機の周方向において間隔を有し、且つ、相互に連結されない状態で配置された複数の鉄心であって、それぞれが、前記周方向において複数段に積層された磁性体板を有する複数の鉄心と、前記ロータの回転軸と略同軸に配置されるリング形状の励磁巻線と、を有し、前記複数の鉄心のそれぞれは、第１の磁極面および第２の磁極面を有し、前記ロータの回転に伴って、前記第１の磁極面、前記第２の磁極面は、それぞれ、前記磁性体板ブロックの第１の面、第２の面と、前記ロータの回転軸に平行な方向において間隔を有して対向し、前記磁性体板ブロックの前記第１の面および前記第２の面は、前記磁性体板ブロックの面のうち、前記ロータの回転軸に平行な方向において相互に対向する面であり、前記複数の鉄心は、前記第１の磁極面と前記第２の磁極面とを繋ぐ領域として、前記励磁巻線の端部であって、前記ロータの回転軸に平行な方向における端部および外周側の端部と間隔を有して対向する領域を含み、前記複数の鉄心の全ての前記周方向における位置がずれていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、スイッチドリラクタンスモータおよびスイッチドリラクタンスジェネレータの励磁巻線の線占積率を向上と電気抵抗の低減を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】スイッチドリラクタンスモータの構成の一例を示す図である。
【図２】スイッチドリラクタンスモータを、その回転軸を通るように切った断面の一例を示す図である。
【図３】スイッチドリラクタンスモータのロータの部分の構成の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照しながら、本発明の一実施形態を説明する。尚、以下の各図では、説明および表記の都合上、説明に必要な部分のみを、必要に応じて簡略化して示す。また、各図に示すＸ、Ｙ、Ｚ座標は、各図における方向の関係を示すものであり、Ｘ、Ｙ、Ｚ座標の原点は、各図において共通であり、各図に示す位置に限定されない。また、本実施形態では、回転電機が、スイッチドリラクタンスモータである場合を例に挙げて説明する。
【００１３】
図１は、スイッチドリラクタンスモータの構成の一例を示す図である。図１は、スイッチドリラクタンスモータを、その回転軸に沿って見た図である。
図２は、図１に示すスイッチドリラクタンスモータを、その回転軸を通るように切った場合の断面を示す図である。具体的に図２（ａ）は、図１に示すＩ−Ｉの部分で切った場合の断面を示す図（Ｉ−Ｉ断面図）であり、図２（ｂ）は、図１に示すII−IIの部分で切った場合の断面を示す図（II−II断面図）であり、図１に示すIII−IIIの部分で切った場合の断面を示す図（III−III断面図）である。
【００１４】
図１および図２において、スイッチドリラクタンスモータは、ロータ（回転子）１００と、ステータ（固定子）２００と、回転軸３００とを有する。
図３は、図１に示すスイッチドリラクタンスモータから、ステータ２００を取り除いた様子（スイッチドリラクタンスモータのロータ１００および回転軸３００の部分）を示す図である。図２および図３を参照しながら、ロータ１００の構成の一例を説明する。
【００１５】
ロータ１００は、回転軸取付部材１１０と、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌと、磁性体板ブロック外周補強部材１４０と、を有する。尚、本実施形態のロータ１００は、マグネットを備えない。ただし、ロータは、マグネット（永久磁石）を備えていてもよい。尚、ロータがマグネットを備えるスイッチドリラクタンスモータは、公知の技術である。
【００１６】
回転軸取付部材１１０は、非磁性の材料からなる構造材であり、回転軸３００に連結（固定）される。
図２および図３に示すように、回転軸取付部材１１０は、内周部１１１と中間部１１２と外周部１１３とを有する。内周部１１１と中間部１１２と外周部１１３は、一体となっている。
【００１７】
内周部１１１は、回転軸３００の外周面に接する部分である。回転軸取付部材１１０の中心部には、この内周部１１１の内周面を縁とする貫通孔が形成される。この貫通孔は、回転軸３００に対応する大きさを有する。内周部１１１の、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）の長さは、中間部１１２および外周部１１３よりも長い。また、内周部１１１の、スイッチドリラクタンスモータの径方向（Ｙ軸方向等）の長さは、中間部１１２および外周部１１３よりも短い。尚、以下の説明では、スイッチドリラクタンスモータの径方向を必要に応じて径方向と略称する。
【００１８】
外周部１１３は、後述する磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌおよび磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの内周面に接する部分である（特に、図３を参照）。外周部１１３の回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）の長さは、内周部１１１よりも短く、中間部１１２よりも長く、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと略同じである。また、外周部１１３の径方向（Ｙ軸方向等）の長さは、内周部１１１よりも長く、中間部１１２よりも短い。
【００１９】
中間部１１２は、その内周端が内周部１１１の外周側の端部と連接し、且つ、その外周端が外周部１１３の内周側の端部と連接する部分である。中間部１１２の回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）の長さは、内周部１１１および外周部１１３よりも短い。また、中間部１１２の径方向（Ｙ軸方向等）の長さは、内周部１１１および外周部１１３よりも長い。
【００２０】
図３に示すように、中間部１１２における外周側の領域には、スイッチドリラクタンスモータの周方向に沿って相互に間隔を有した状態で複数の貫通孔１１２ａ〜１１２ｌが形成される。複数の貫通孔１１２ａ〜１１２ｌは、主として、スイッチドリラクタンスモータ（ロータ１００）を軽量化するためのものである。尚、以下の説明では、スイッチドリラクタンスモータの周方向を必要に応じて周方向と略称する。
【００２１】
以上の内周部１１１、中間部１１２、および外周部１１３が一体となって形成される回転軸取付部材１１０は、剛性を確保する観点から、例えば、アルミニウム合金、カーボンファイバー、エンジニアリングプラスチック等を用いて形成されるようにするのが好ましい。ただし、前述したように、非磁性の材料を用いていれば、必ずしもこれらの材料を用いる必要はない。また、例えば、回転軸取付部材１１０の形状をスポーク状にして、スイッチドリラクタンスモータ（ロータ）の軽量化を図るようにしてもよい。
【００２２】
磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌは、それぞれ同じものである。磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌは、それぞれ、同じ形状および大きさの複数の磁性体板を相互に電気的に絶縁された状態で積層して固定することにより形成される。これにより、複数の磁性体板の層間が絶縁される。本実施形態では、磁性体板として方向性電磁鋼板を用いる場合を例に挙げて説明する。
【００２３】
方向性電磁鋼板として、例えば、グラス被膜を有する方向性電磁鋼板や接着被膜を有する方向性電磁鋼板を用いることができる。鉄損を抑制する観点から、方向性電磁鋼板の厚みは薄い方が好ましいが、厚みが厚い方向性電磁鋼板（所謂厚手材）を用いてもよい。
磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの大きさに合わせて方向性電磁鋼板を（同一の）矩形状に切り出す際に、方向性電磁鋼板における磁化容易軸が、当該矩形の特定の辺に平行な方向となるようにする。尚、方向性電磁鋼板を切り出す形状は、矩形状に限定されず、例えば、正方形であってもよい。
【００２４】
そして、このようにして切り出した複数の矩形状の方向性電磁鋼板を、方向性電磁鋼板における磁化容易軸が同じ方向となるように積層する。このとき、複数の方向性電磁鋼板のうち、相互に隣接する２つの方向性電磁鋼板が絶縁されるようにする。また、複数の方向性電磁鋼板を、例えば、接着剤または前述した接着被膜を用いることにより固定する。
【００２５】
以上のようにして構成される磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌは、方向性電磁鋼板における磁化容易軸の方向が回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）になるようにして、周方向において間隔を有した状態で配置される。図３では、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌが周方向において略等間隔（等間隔である場合も含む）で配置される場合を例に挙げて示す。このとき、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）の位置が同じになるようにする。また、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの内周面は、回転軸取付部材１１０（外周部１１３）の外周面に固定される。
【００２６】
本実施形態では、このようにして配置される磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌにより、ロータ１００の外周縁に近い部分に、周方向において間隔を有した状態で、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）の磁気的な突極を持たせることができる。
また、図１〜図３に示すように、本実施形態では、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌに対しヨーク（バックヨーク）を設けない。したがって、磁性体板（方向性電磁鋼板）の使用量を低減でき、スイッチドリラクタンスモータ（ロータ１００）の軽量化と慣性力の抑制とを実現することができる。
【００２７】
磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌは、周方向において相互に間隔を有して隣接する２つの磁性体板ブロックの間に配置される。このとき、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの周方向の端面と、当該磁性体板ブロック間補強部材を間に挟む磁性体板ブロックの周方向の端面とが固着されるようする。これにより、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌが周方向の応力を受けて変形および移動するのを抑制することができる。また、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの内周面は、回転軸取付部材１１０（外周部１１３）の外周面に固定される。
【００２８】
磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌは、非磁性かつ非電導性の材料で形成される。磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌは、剛性を確保する観点から、例えば、エンジニアリングプラスチック等を用いて形成されるようにするのが好ましい。ただし、非磁性かつ非電導性の材料を用いていれば、必ずしもこれらの材料を用いる必要はない。磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌを非電導性の材料とすることにより、渦電流、特に、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌを取り囲むような電流の経路が形成されることを抑制することができる。
【００２９】
磁性体板ブロック外周補強部材１４０は、薄肉のリング形状の部材である。磁性体板ブロック外周補強部材１４０の内径は、回転軸３００から磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌおよび磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの外周面までの径方向の長さと同じ、または、当該長さよりも少し長い長さを有する。磁性体板ブロック外周補強部材１４０の回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）の長さは、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと略同じである。
【００３０】
磁性体板ブロック外周補強部材１４０は、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌおよび磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの外周面に対して取り付けられる。このとき、磁性体板ブロック外周補強部材１４０の内周面と、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌおよび磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの外周面とが固着されるようにする。これにより、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌおよび磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌが、スイッチドリラクタンスモータ（ロータ１００）の回転によって生じる遠心力で飛散することを抑制することができる。
【００３１】
また、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌを、磁性体板ブロック外周補強部材１４０の内周面と、回転軸取付部材１１０の外周部１１３との間で、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの間を埋めるように、モールドしても良い。
【００３２】
磁性体板ブロック外周補強部材１４０は、非磁性かつ高電気抵抗の高強度の材料で形成される。磁性体板ブロック外周補強部材１４０は、剛性を確保する観点から、例えば、ステンレス、カーボンファイバー、またはＦＲＰ（Fiber Reinforced Plastics）を用いて形成されるようにするのか好ましい。ただし、非磁性かつ高電気抵抗の高強度の材料を用いていれば、必ずしもこれらの材料を用いる必要はない。
【００３３】
次に、図１および図２を参照しながら、ステータ２００の構成の一例を説明する。
ステータ２００は、鉄心（ステータコア）２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２と、励磁巻線２２０ｕ、２２０ｗ、２２０ｖとを有する。ここで、ｕ、ｖ、ｗは、それぞれ、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相に対応することを示す。すなわち、励磁巻線２２０ｕには、励磁電流としてＵ相電流が流れ、励磁巻線２２０ｗには、励磁電流としてＷ相電流が流れ、励磁巻線２２０ｖには、励磁電流としてＶ相電流が流れる。
このように本実施形態では、スイッチドリラクタンスモータの相数（すなわち、スイッチドリラクタンスモータを駆動する交流電源の相数）が３相である場合を例に挙げて示すが、スイッチドリラクタンスモータの相数は複相であれば３相に限定されない。
【００３４】
鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２は、それぞれ同じものであり、鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２は、それぞれ同じものであり、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２は、それぞれ同じものである。
鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２は、それぞれ、同じ形状および大きさの複数の磁性体板を積層して固定することにより形成される。鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２および鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２も、それぞれ、同じ形状および大きさの複数の磁性体板を積層して固定することにより形成される。本実施形態では、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２を構成する磁性体板として無方向性電磁鋼板を用いる。鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の面の形状および大きさに合うように、複数の無方向性電磁鋼板をそれぞれ同じ形状および大きさで切り出す。そして、切り出した複数の無方向性電磁鋼板を、積層し、固定する。このとき、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌを形成する場合と同様に、複数の無方向性電磁鋼板を相互に電気的に絶縁された状態で積層して固定してもよい。
【００３５】
鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２は、周方向において間隔を有し、且つ、相互に磁気的に連結されない状態で配置される。このとき、無方向性電磁鋼板の積層方向が周方向となるようにする。図１では、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２が周方向において略等間隔（等間隔である場合も含む）で配置される場合を例に挙げて示す。
【００３６】
鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２は、それぞれ、第１の磁極面および第２の磁極面を有する。第１の磁極面および第２の磁極面は、ステータ２００における突極を構成する。図２（ａ）では、鉄心２１０ｗ１における第１の磁極面２１１ｗ１および第２の磁極面２１２ｗ１と、鉄心２１０ｗ７における第１の磁極面２１１ｗ７および第２の磁極面２１２ｗ７とを示す。図２（ｂ）では、鉄心２１０ｖ１における第１の磁極面２１１ｖ１および第２の磁極面２１２ｖ１と、鉄心２１０ｖ７における第１の磁極面２１１ｖ７および第２の磁極面２１２ｖ７をと示す。図２（ｃ）では、鉄心２１０ｕ２における第１の磁極面２１１ｕ２および第２の磁極面２１２ｕ２と、鉄心２１０ｕ８における第１の磁極面２１１ｕ８および第２の磁極面２１２ｕ８とを示す。
【００３７】
鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第１の磁極面、前記第２の磁極面は、それぞれ、ロータ１００の回転に伴って、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの第１の面、第２の面および磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの第１の面、第２の面と間隔を有した状態で対向する位置に配置される。磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの第１の面および第２の面は、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの面のうち、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において相互に対向する面である。磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの第１の面および第２の面は、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの面のうち、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において相互に対向する面である。
【００３８】
このようにして鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第１の磁極面、前記第２の磁極面が、それぞれ、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの前記第１の面、前記第２の面と間隔を有した状態で対向した際に、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第１の磁極面、前記第２の磁極面の中心が、それぞれ、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの前記第１の面、前記第２の面の径方向の中心の位置と対向するようにする。同様に、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第１の磁極面、前記第２の磁極面が、それぞれ、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの前記第１の面、前記第２の面と間隔を有した状態で対向した際に、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第１の磁極面、前記第２の磁極面の中心が、それぞれ、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの前記第１の面、前記第２の面の径方向の中心の位置と対向するようにする。
【００３９】
さらに、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第１の磁極面と磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの前記第１の面との間隔と、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第２の磁極面と磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの前記第２の面との間隔とが同じになるようにする。同様に、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第１の磁極面と磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの前記第１の面との間隔と、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第２の磁極面と磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの前記第２の面との間隔とが同じになるようにする。
【００４０】
また、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第１の磁極面、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の前記第２の磁極面、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの前記第１の面、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの前記第２の面、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの前記第１の面、および磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの前記第２の面の方向が回転軸３００に垂直な方向（平行）になるようにする。
【００４１】
図２（ａ）では、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｗ１の第１の磁極面２１１ｗ１が、磁性体板ブロック１２０ｂの第１の面１２１ｂと間隔を有して対向している状態を示す。また、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｗ１の第２の磁極面２１２ｗ１が、磁性体板ブロック１２０ｂの第２の面１２２ｂと間隔を有して対向している状態を示す。
【００４２】
同様に、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｗ７の第１の磁極面２１１ｗ７が、磁性体板ブロック１２０ｎの第１の面１２１ｎと間隔を有して対向している状態を示す。また、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｗ７の第２の磁極面２１２ｗ７が、磁性体板ブロック１２０ｎの第２の面１２２ｎと間隔を有して対向している状態を示す。
【００４３】
図２（ｂ）では、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｖ１の第１の磁極面２１１ｖ１が、磁性体板ブロック間補強部材１３０ｂの第１の面１３１ｂと間隔を有して対向している状態を示す。また、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｖ１の第２の磁極面２１２ｖ１が、磁性体板ブロック間補強部材１３０ｂの第２の面１３２ｂと間隔を有して対向している状態を示す。
【００４４】
同様に、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｖ７の第１の磁極面２１１ｖ７が、磁性体板ブロック間補強部材１３０ｎの第１の面１３１ｎと間隔を有して対向している状態を示す。また、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｖ７の第２の磁極面２１２ｖ７が、磁性体板ブロック間補強部材１３０ｎの第２の面１３２ｎと間隔を有して対向している状態を示す。
【００４５】
図２（ｃ）では、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｕ２の第１の磁極面２１１ｕ２が、磁性体板ブロック１２０ｃの第１の面１２１ｃと間隔を有して対向している状態を示す。また、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｕ２の第２の磁極面２１２ｕ２が、磁性体板ブロック１２０ｃの第２の面１２２ｃと間隔を有して対向している状態を示す。
【００４６】
同様に、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｕ８の第１の磁極面２１１ｕ８が、磁性体板ブロック１２０ｏの第１の面１２１ｏと間隔を有して対向している状態を示す。また、回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）において、鉄心２１０ｕ８の第２の磁極面２１２ｕ８が、磁性体板ブロック１２０ｏの第２の面１２２ｏと間隔を有して対向している状態を示す。
【００４７】
鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２は、それぞれ、第１〜第３の部分を有し、他の部材と接触しない状態で配置される。
鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２の第１の部分は、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２の前記第１の磁極面から、当該鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２に対して設けられる励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの回転軸３００に平行な方向の端部のうち上側の端部の上方を経由して、当該励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの外周側の端部よりも外側まで延設される部分である。
【００４８】
図２（ａ）において、鉄心２１０ｗ１、２１０ｗ７の第１の部分２１３ｗ１、２１３ｗ７は、鉄心２１０ｗ１、２１０ｗ７の第１の磁極面２１１ｗ１、２１１ｗ７から、励磁巻線２２０ｗの回転軸３００に平行な方向の端部のうち上側の端部の上方を経由して、励磁巻線２２０ｗの外周側の端部よりも外側まで延設される部分である。
【００４９】
図２（ｂ）において、鉄心２１０ｖ１、２１０ｖ７の第１の部分２１３ｖ１、２１３ｖ７は、鉄心２１０ｖ１、２１０ｖ７の第１の磁極面２１１ｖ１、２１１ｖ７から、励磁巻線２２０ｖの回転軸３００に平行な方向の端部のうち上側の端部の上方を経由して、励磁巻線２２０ｖの外周側の端部よりも外側まで延設される部分である。
【００５０】
図２（ｃ）において、鉄心２１０ｕ２、２１０ｕ８の第１の部分２１３ｕ２、２１３ｕ８は、鉄心２１０ｕ２、２１０ｕ８の第１の磁極面２１１ｕ２、２１１ｕ８から、励磁巻線２２０ｕの回転軸３００に平行な方向の端部のうち上側の端部の上方を経由して、励磁巻線２２０ｕの外周側の端部よりも外側まで延設される部分である。
【００５１】
鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２の第２の部分は、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２の前記第２の磁極面から、当該鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２に対して設けられる励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの回転軸３００に平行な方向の端部のうち下側の端部の下方を経由して、当該励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの外周側の端部よりも外側まで延設される部分である。
【００５２】
図２（ａ）において、鉄心２１０ｗ１、２１０ｗ７の第２の部分２１４ｗ１、２１４ｗ７は、鉄心２１０ｗ１、２１０ｗ７の第２の磁極面２１２ｗ１、２１２ｗ７から、励磁巻線２２０ｗの回転軸３００に平行な方向の端部のうち下側の端部の下方を経由して、励磁巻線２２０ｗの外周側の端部よりも外側まで延設される部分である。
【００５３】
図２（ｂ）において、鉄心２１０ｖ１、２１０ｖ７の第２の部分２１４ｖ１、２１４ｖ７は、鉄心２１０ｖ１、２１０ｖ７の第２の磁極面２１２ｖ１、２１２ｖ７から、励磁巻線２２０ｖの回転軸３００に平行な方向の端部のうち下側の端部の上方を経由して、励磁巻線２２０ｖの外周側の端部よりも外側まで延設される部分である。
【００５４】
図２（ｃ）において、鉄心２１０ｕ２、２１０ｕ８の第２の部分２１４ｕ２、２１４ｕ８は、鉄心２１０ｕ２、２１０ｕ８の第２の磁極面２１２ｕ２、２１２ｕ８から、励磁巻線２２０ｕの回転軸３００に平行な方向の端部のうち下側の端部の下方を経由して、励磁巻線２２０ｕの外周側の端部よりも外側まで延設される部分である。
【００５５】
鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２の第３の部分は、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２の前記第１の部分の端部のうち、当該鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２に対して設けられる励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの外周側の端部よりも外側に位置する端部と、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２の前記第２の部分の端部のうち、当該鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜ｖ２１０１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２に対して設けられる励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの外周側の端部よりも外側に位置する端部とを相互に繋ぐ部分である。
【００５６】
図２（ａ）において、鉄心２１０ｗ１、２１０ｗ７の第３の部分２１５ｗ１、２１５ｗ７は、鉄心２１０ｗ１、２１０ｗ７の第１の部分２１３ｗ１、２１３ｗ７の端部のうち、励磁巻線２２０ｗの外周側の端部よりも外側に位置する端部と、鉄心２１０ｗ１、２１０ｗ７の第２の部分２１４ｗ１、２１４ｗ７の端部のうち、励磁巻線２２０ｗの外周側の端部よりも外側に位置する端部とを相互に繋ぐ部分である。
【００５７】
図２（ｂ）において、鉄心２１０ｖ１、２１０ｖ７の第３の部分２１５ｖ１、２１５ｖ７は、鉄心２１０ｖ１、２１０ｖ７の第１の部分２１３ｖ１、２１３ｖ７の端部のうち、励磁巻線２２０ｖの外周側の端部よりも外側に位置する端部と、鉄心２１０ｖ１、２１０ｖ７の第２の部分２１４ｖ１、２１４ｖ７の端部のうち、励磁巻線２２０ｖの外周側の端部よりも外側に位置する端部とを相互に繋ぐ部分である。
【００５８】
図２（ｃ）において、鉄心２１０ｕ２、２１０ｕ８の第３の部分２１５ｕ２、２１５ｕ８は、鉄心２１０ｕ２、２１０ｕ８の第１の部分２１３ｕ２、２１３ｕ８の端部のうち、励磁巻線２２０ｕの外周側の端部よりも外側に位置する端部と、鉄心２１０ｕ２、２１０ｕ８の第２の部分２１４ｕ２、２１４ｕ８の端部のうち、励磁巻線２２０ｕの外周側の端部よりも外側に位置する端部とを相互に繋ぐ部分である。
【００５９】
図１および図２に示す例では、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の磁路に垂直な断面は、場所に依らず同じ大きさの矩形状である。
尚、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌおよび鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２に用いる電磁鋼板として、熱処理が施された電磁鋼板を用いるのが好ましい。電磁鋼板における歪みを除去することができるからである。
【００６０】
励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕは、それぞれ、同じものである。
図１および図２に示すように、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕは、リング形状に巻き回された絶縁被覆付きの導体線（例えば銅線）により構成される。このようなリング形状の励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕは、回転軸３００と略同軸となるように、配置される。図１および図２に示す例では、上から順に（Ｚ軸の正の方向から負の方向に向けて順に）、Ｗ相の励磁電流が流れる励磁巻線２２０ｗ、Ｖ相の励磁電流が流れる励磁巻線２２０ｖ、Ｕ相の励磁電流が流れる励磁巻線２２０ｕが略等間隔（等間隔である場合も含む）で配置される。
【００６１】
図１および図２に示すように、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖの間には、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２が配置されるが、前述したように、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２は他の部材と接触しない。したがって、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖと鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２とを（電気的に）絶縁された状態にすることができる。
同様に、励磁巻線２２０ｖ、２２０ｕの間には、鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２が配置されるが、前述したように、鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２は他の部材と接触しない。したがって、励磁巻線２２０ｖ、２２０ｕと、鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２とを（電気的に）絶縁された状態にすることができる。
【００６２】
鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２の領域のうち、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕと相互に対向する領域と、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの領域のうち、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２と相互に対向する領域の、少なくとも何れか一方を含む領域に絶縁材を配置してもよい。このようにすることにより、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２と、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕとを確実に（電気的に）絶縁させることができる。
【００６３】
鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２の前記第１の部分、前記第２の部分、前記第３の部分の内側にできる空間の所定の位置に励磁巻線２２０ｗを配置した状態で、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２の前記第１の磁極面、前記第２の磁極面が、それぞれ、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌおよび磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌの前記第１の面、前記第２の面と間隔を有した状態で対向するように、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２を、ロータ１００の外周側から、所定の位置に配置し、固定する。
鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２についても、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２と同様にして、ロータ１００の外周側から、所定の位置に配置され、固定される。
【００６４】
以上の構成を有するスイッチドリラクタンスモータを駆動し、ロータ１００を回転させる際には、ロータ１００の磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２との位置の関係に応じて、Ｕ相の励磁巻線２２０ｕ１〜２２０ｕ１２、Ｗ相の励磁巻線２２０ｗ１〜２２０ｗ１２、Ｖ相の励磁巻線２２０ｖ１〜２２０ｖ１２に励磁電流を流すタイミングをずらす。
【００６５】
例えば、図１に示す状態で、紙面に向かって時計回りにロータ１００を回転させる場合には、例えば、以下のようにすればよい。
まず、Ｗ相の励磁巻線２２０ｗ１〜２２０ｗ１２に励磁電流を流す。
【００６６】
その後、周方向において磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２とが重なるタイミングで、励磁電流の供給先をＷ相の励磁巻線２２０ｗ１〜２２０ｗ１２からＶ相の励磁巻線２２０ｖ１〜２２０ｖ１２に切り替える。
その後、周方向において磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２とが重なるタイミングで、励磁電流の供給先をＶ相の励磁巻線２２０ｖ１〜２２０ｖ１２からＵ相の励磁巻線２２０ｕ１〜２２０ｕ１２に切り替える。
以降、以上の処理を繰り返す。
【００６７】
尚、励磁電流を切り替えるタイミングは、前述したタイミングに限定されない。例えば、以下のようにしてもよい。
図１の紙面に向かって時計回りにロータ１００が回転している際に、周方向において磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２とが重なる少し前のタイミングで、Ｖ相の励磁巻線２２０ｖ１〜２２０ｖ１２への励磁電流の供給を継続したまま、Ｕ相の励磁巻線２２０ｕ１〜２２０ｕ１２への励磁電流の供給を開始する。
その後、周方向において磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと鉄心２１０ｖ１〜２１０ｖ１２とが重なったタイミングまたはそのタイミングよりも少し後のタイミングで、Ｖ相の励磁巻線２２０ｖ１〜２２０ｖ１２への励磁電流の供給を停止させる。
【００６８】
その後、周方向において磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２とが重なる少し前のタイミングで、Ｕ相の励磁巻線２２０ｕ１〜２２０ｕ１２への励磁電流の供給を継続したまま、Ｗ相の励磁巻線２２０ｗ１〜２２０ｗ１２への励磁電流の供給を開始する。
その後、周方向において磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌと鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２とが重なったタイミングまたはそのタイミングよりも少し後のタイミングで、Ｕ相の励磁巻線２２０ｕ１〜２２０ｕ１２への励磁電流の供給を停止させる。
以降、以上の処理を繰り返す。
【００６９】
また、スイッチドリラクタンスモータを駆動する際には、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２に励磁される磁束の波形が略矩形波になるようにするのが好ましい。
方向性電磁鋼板は無方向性電磁鋼板に比べ、低磁場での透磁率が１桁大きいため、矩形波の磁束でモータを駆動するのに適する。また、方向性電磁鋼板は無方向性電磁鋼板に比べ、飽和磁束密度が高い。正弦波および矩形波の波形の基本波成分の違いを考慮すると、ロータ１００の磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌに方向性電磁鋼板を用いれば、無方向性電磁鋼板を用いた場合に比べ、スイッチドリラクタンスモータのトルクを大きくすることができる。
【００７０】
しかしながら、従来のスイッチドリラクタンスモータのロータに方向性電磁鋼板を使用すると、方向性電磁鋼板に回転磁界が発生するため、前述した方向性電磁鋼板の優れた特性を十分に活かすことができなかった。これに対し、本実施形態では、方向性電磁鋼板に発生する回転磁界を抑制することができる。したがって、ロータ１００に方向性電磁鋼板を使用し、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２に励磁される磁束の波形が略矩形波になるようにすることで、スイッチドリラクタンスモータのトルクを大きくすることができる。
ただし、必ずしもこのようにする必要はなく、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２に励磁される磁束の波形は、例えば正弦波であってもよい。
【００７１】
ここで、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の周方向における間隔を、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの周方向における間隔の相数分の１（スイッチドリラクタンスモータの相数分の１）にするのが好ましい。このようにすれば、一般的なスイッチドリラクタンスモータと同様に、ロータ１００を任意の回転方向に安定して回転させることができるからである。
【００７２】
以上のように本実施形態では、周方向において略等間隔で配置された磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌをロータ１００の突極とする。磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌの第１の面（１２１ｂ、１３１ｂ、１２１ｃ、１２１ｎ、１３１ｎ、１２１ｏ）、第２の面（１２２ｂ、１３２ｂ、１２２ｃ、１２２ｎ、１３２ｎ、１２２ｏ）に対し回転軸３００に平行な方向において間隔を有して配置される第１の磁極面（２１１ｗ１、２１１ｗ７、２１１ｖ１、２１１ｖ７、２１１ｕ２、２１１ｕ８）、第２の磁極面（２１２ｗ１、２１２ｗ７、２１２ｖ１、２１２ｖ７、２１２ｕ２、２１２ｕ８）を有する鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２をステータ２００におけるＷ相、Ｖ相、Ｕ相の鉄心とする。Ｗ相、Ｖ相、Ｕ相の鉄心は、前記第１の磁極面と前記第２の磁極面とを繋ぐ領域として、それぞれ、Ｗ相、Ｖ相、Ｖ相の励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの上側、下側、および外周側の端部と間隔を有して対向する領域を含む。Ｗ相、Ｖ相、Ｖ相の励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕは、各相に１つずつ設けられるリング形状の励磁巻線であり、回転軸３００と略同軸となるように、回転軸３００に平行な方向において間隔を空けて配置される。
【００７３】
したがって、鉄心２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２と励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕとを別々に製作することができる。よって、従来のスイッチドリラクタンスモータのように、ステータのティースとティースとの間の領域（所謂スロット部）の制約を受けずに、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕをリング形状にすることができる。これにより、従来のスイッチドリラクタンスモータに比べ、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの線占積率を高くすることができる。さらに、励磁巻線２２０ｗ、２２０ｖ、２２０ｕの塑性変形による電気抵抗の増加を抑制することができるので、スイッチドリラクタンスモータの銅損の増加を抑制することができる。例えば、ハイブリッド電気自動車（ＨＥＶ）や電気自動車（ＥＶ）の駆動モータに本実施形態のスイッチドリラクタンスモータを適用すれば、コストの低減と共に航続距離の増加に寄与することができる。
【００７４】
また、ロータ１００とステータ２００との間の磁気吸引力を前記第１の磁極面と前記第２の磁極面とに平行な一方向とすることにより、ロータ１００の変形を抑制することが容易になる。よって、スイッチドリラクタンスモータにおける振動および騒音を抑制することができる。また、前記第１の磁極面と前記第２の磁極面との間に挟まれたロータ１００の磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌには、周方向に移動する大きな磁気吸引力が働くが、径方向（Ｙ軸方向等）および回転軸３００に平行な方向（Ｚ軸方向）には大きな磁気吸引力は働かない。したがって、薄い円盤状のロータ１００の振動を抑制することができる。
【００７５】
また、本実施形態では、１つの鉄心（ステータコア）でロータを上下から挟むようにしてアキシャルギャップ型のスイッチドリラクタンスモータを構成する。したがって、前記第１の磁極面と前記第２の磁極面との間隔を高精度に調整することを容易に行うことができる。よって、例えば、ロータを上下から挟む２つの分離したステータコアを持つアキシャルギャップ型のモータに比べ、ロータ１００とステータ２００とのギャップの精度の管理を容易に行うことができる。
【００７６】
（変形例）
＜変形例１＞
本実施形態では、回転電機が、スイッチドリラクタンスモータである場合を例に挙げて説明したが、図１〜図３に示した構成の回転電機を発電機として動作させることにより、スイッチドリラクタンスジェネレータとすることができる。
【００７７】
＜変形例２＞
本実施形態では、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌを構成する磁性体板として、方向性電磁鋼板を用いた場合を例に挙げて説明した。しかしながら、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌを構成する磁性体板は、方向性電磁鋼板に限定されない。例えば、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌを構成する磁性体板を、方向性電磁鋼板以外の軟質磁性体板（例えば無方向性電磁鋼板）としてもよい。
【００７８】
＜変形例３＞
本実施形態では、周方向において相互に間隔を有して隣接する２つの磁性体板ブロックの間の領域の全てを埋めるように磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌを配置する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌが周方向の応力を受けて変形および移動が生じない、または、当該変形および移動が実用上問題のない範囲であるようにしていれば、周方向において相互に間隔を有して隣接する２つの磁性体板ブロックの間の領域の一部または全部を空隙にしてもよい。周方向において相互に間隔を有して隣接する２つの磁性体板ブロックの間の領域の全部を空隙にする場合には、当該領域には何も設けないことになり、磁性体板ブロック間補強部材１３０ａ〜１３０ｌは不要になる。
【００７９】
＜変形例４＞
本実施形態では、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２を構成する磁性体板として、無方向性電磁鋼板を用いた場合を例に挙げて説明した。しかしながら、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２を構成する磁性体板は、無方向性電磁鋼板に限定されない。例えば、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２を構成する磁性体板を、無方向性電磁鋼板以外の軟質磁性体板（例えば方向性電磁鋼板）としてもよい。また、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の面の形状に合わせて加工した同形状の軟質磁性体板（例えば無方向性電磁鋼板）を周方向に相互に電気的に絶縁された状態で積層して固定してもよい。
【００８０】
＜変形例５＞
本実施形態では、ステータ２００の複数の鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２を、周方向の全体に亘って略等間隔で配置する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、ステータ２００の複数の鉄心を、周方向の一部にのみに配置してもよい。このようにすれば、スイッチドリラクタンスモータを配置した際に、ステータ２００と他の構造部材とが干渉（接触）する場合であっても、当該干渉する領域に鉄心を配置しないようにすることで、ステータと他の構造部材とが干渉することを回避することができる。
【００８１】
＜変形例６＞
本実施形態では、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２を、電磁鋼板を積層させることにより構成する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、必ずしもこのようにする必要はない。巻鉄心を図１および図２に示す形状にカットすることにより、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２を構成してもよい。巻鉄心は１枚の電磁鋼板から製造されるものである。したがって、巻鉄心を用いた場合には、１枚の電磁鋼板を用いて、電磁鋼板が複数段に積層される構成になる。磁性体板ブロック１２０ａ〜１２０ｌについても、巻鉄心を用いて構成してもよい。
【００８２】
＜変形例７＞
本実施形態では、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の磁路に垂直な断面が、場所に依らず同じ大きさの矩形状である場合を例に挙げて説明した。しかしながら、必ずしもこのようにする必要はなく、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の磁路に垂直な断面の形状および大きさの少なくとも何れか一方が、場所によって異なるようにしてもよい。また、鉄心２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２の磁路に垂直な断面は、矩形状に限定されず、例えば、正方形または台形であってもよい。
【００８３】
＜変形例８＞
また、鉄心の前記第１の部分、前記第２の部分、および前記第３の部分は、前述した形状であれば、必ずしも図１および図２に示す形状に限定されない。例えば、前記第３の部分（の全体）を、ロータ１００が配置されていない側（外周側）に湾曲または屈曲させてもよい。
【００８４】
＜変形例９＞
また、本実施形態では、上から順に（Ｚ軸の正の方向から負の方向に向けて順に）、Ｗ相の励磁巻線２２０ｗ、Ｖ相の励磁巻線２２０ｖ、Ｕ相の励磁巻線２２０ｕを配置する場合を例に挙げて説明した。しかしながら、これらを配置する順序は、このような順序に限定されない。
【００８５】
尚、以上説明した本発明の実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならないものである。すなわち、本発明はその技術思想、またはその主要な特徴から逸脱することなく、様々な形で実施することができる。
【符号の説明】
【００８６】
１００：ロータ、１１０：回転軸取付部材、１２０ａ〜１２０ｌ磁性体板ブロック、１３０ａ〜１３０ｌ：磁性体板ブロック間補強部材、１４０：磁性体板ブロック外周補強部材、２００：ステータ、２１０ｕ１〜２１０ｕ１２、２１０ｗ１〜２１０ｗ１２、２１０ｖ１〜２１０ｖ１２：鉄心、２２０ｕ１〜２２０ｕ１２、２２０ｗ１〜２２０ｗ１２、２２０ｖ１〜２２０ｖ１２：励磁巻線、２１１ｗ１、２１１ｗ７、２１１ｖ１、２１１ｖ７、２１１ｕ２、２１１ｕ８：第１の磁極面、２１２ｗ１、２１２ｗ７、２１２ｖ１、２１２ｖ７、２１２ｕ２、２１２ｕ８：第２の磁極面、１２１ｂ、１２１ｃ、１２１ｎ、１２１ｏ：第１の面、１２２ｂ、１２２ｃ、１２２ｎ、１２２ｏ：第２の面、３００：回転軸
【図１】
0006558157.tif 000002
【図２】
0006558157.tif 000003
【図３】
0006558157.tif 000004