(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の成分：
（ｉ）ｃ−ｍｙｃタンパク質、ｃ−ｍｙｃタンパク質をコードする核酸、またはｃ−ｍｙｃ活性化剤；および
（ｉｉ）Ｎｏｔｃｈタンパク質、Ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＩＣＤ）タンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする核酸、またはＮｏｔｃｈ活性化剤
を含む、分化蝸牛細胞または分化卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導するための組合せ剤であって、前記成分（ｉ）および前記成分（ｉｉ）が同時、別々にまたは連続的に投与される、組合せ剤。
【請求項２】
前記細胞が、前記細胞周期再進入に際して脱分化する、請求項１に記載の組合せ剤。
【請求項３】
前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞が、有毛細胞または支持細胞である、請求項１または２に記載の組合せ剤。
【請求項４】
前記成分（ｉ）がｃ−ｍｙｃタンパク質である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項５】
前記成分（ｉ）がｃ−ｍｙｃ活性化剤である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項６】
前記成分（ｉｉ）がＮＩＣＤタンパク質である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項７】
成分（ｉ）および（ｉｉ）が投与された場合にｃ−ｍｙｃ活性が増大し、前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞の増殖を制限するために、および／または前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞の生存を促進するために、前記ｃ−ｍｙｃ活性が増大した後に投与するためのｃ−ｍｙｃ阻害剤をさらに含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項８】
前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞が支持細胞である場合、前記支持細胞および／またはその少なくとも１つの娘細胞の有毛細胞への分化を誘導するために、前記支持細胞の増殖後に投与するためのＮｏｔｃｈ阻害剤をさらに含む、請求項３〜７のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項９】
前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞が支持細胞である場合、前記支持細胞および／またはその少なくとも１つの娘細胞の有毛細胞への分化を誘導するために、前記支持細胞の増殖後に投与するためのＡｔｏｈ１タンパク質、Ａｔｏｈ１タンパク質をコードする核酸、Ａｔｏｈ１−発現アデノウイルス、またはＡｔｏｈ１活性化剤をさらに含む、請求項３〜８のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項１０】
前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞が支持細胞である場合、前記支持細胞および／またはその少なくとも１つの娘細胞の有毛細胞への分化を誘導するために、前記支持細胞の増殖後に投与するためのＡｔｏｈ１−発現アデノウイルスをさらに含む、請求項３〜８のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項１１】
蝸牛有毛細胞または卵形嚢有毛細胞を再生させるための組合せ剤であって、下記の成分：
（ｉ）ｃ−ｍｙｃタンパク質、ｃ−ｍｙｃタンパク質をコードする核酸、またはｃ−ｍｙｃ活性化剤；
（ｉｉ）Ｎｏｔｃｈタンパク質、Ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＩＣＤ）タンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする核酸、またはＮｏｔｃｈ活性化剤；および
（ｉｉｉ）Ｎｏｔｃｈ阻害剤
を含む、組合せ剤であり、前記成分（ｉｉｉ）が、蝸牛細胞または卵形嚢細胞を成分（ｉ）および（ｉｉ）と接触させることによって誘導される前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞の細胞増殖後に前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞および／または１つまたは複数の娘細胞と接触し、前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞および前記１つまたは複数の娘細胞の少なくとも１つの分化を誘導して１つまたは複数の分化蝸牛有毛細胞または分化卵形嚢有毛細胞を生じさせるためのものである、組合せ剤。
【請求項１２】
蝸牛有毛細胞または卵形嚢有毛細胞を再生させるための組合せ剤であって、下記の成分：
（ｉ）ｃ−ｍｙｃタンパク質、ｃ−ｍｙｃタンパク質をコードする核酸、またはｃ−ｍｙｃ活性化剤；
（ｉｉ）Ｎｏｔｃｈタンパク質、Ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＩＣＤ）タンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする核酸、またはＮｏｔｃｈ活性化剤；および
（ｉｉｉ）Ａｔｏｈ１タンパク質、Ａｔｏｈ１タンパク質をコードする核酸、Ａｔｏｈ１−発現アデノウイルス、またはＡｔｏｈ１活性化剤
を含む、組合せ剤であり、前記成分（ｉｉｉ）が、蝸牛細胞または卵形嚢細胞を成分（ｉ）および（ｉｉ）と接触させることによって誘導される前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞の細胞増殖後に前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞および／または１つまたは複数の娘細胞と接触し、前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞および前記１つまたは複数の娘細胞の少なくとも１つの分化を誘導して１つまたは複数の分化蝸牛有毛細胞または分化卵形嚢有毛細胞を生じさせるためのものである、組合せ剤。
【請求項１３】
蝸牛有毛細胞または卵形嚢有毛細胞を再生させるための組合せ剤であって、下記の成分：
（ｉ）ｃ−ｍｙｃタンパク質、ｃ−ｍｙｃタンパク質をコードする核酸、またはｃ−ｍｙｃ活性化剤；
（ｉｉ）Ｎｏｔｃｈタンパク質、Ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＩＣＤ）タンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする核酸、またはＮｏｔｃｈ活性化剤；および
（ｉｉｉ）ｃ−ｍｙｃ阻害剤
を含む、組合せ剤であり、前記成分（ｉｉｉ）が、蝸牛細胞または卵形嚢細胞を成分（ｉ）および（ｉｉ）と接触させることによって誘導される前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞の細胞増殖後に前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞および／または１つまたは複数の娘細胞と接触し、前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞および前記１つまたは複数の娘細胞の少なくとも１つの分化を誘導して１つまたは複数の分化蝸牛有毛細胞または分化卵形嚢有毛細胞を生じさせるためのものである、組合せ剤。
【請求項１４】
前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞が、有毛細胞または支持細胞である、請求項１１〜１３のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項１５】
前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞が、有毛細胞である、請求項１１〜１３のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項１６】
前記成分（ｉ）が、ｃ−ｍｙｃタンパク質である、請求項１１〜１５のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項１７】
前記成分（ｉ）が、ｃ−ｍｙｃ活性化剤である、請求項１１〜１５のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項１８】
前記成分（ｉｉ）が、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする核酸、またはＮｏｔｃｈ活性化剤であり、前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞が前記Ｎｏｔｃｈタンパク質、前記ＮＩＣＤタンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする前記核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする前記核酸、または前記Ｎｏｔｃｈ活性化剤と接触させられる、請求項１１〜１７のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項１９】
前記成分（ｉｉ）が、ＮＩＣＤタンパク質であり、前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞が前記ＮＩＣＤタンパク質と接触させられる、請求項１８に記載の組合せ剤。
【請求項２０】
前記ｃ−ｍｙｃタンパク質が対象の内耳に投与される、請求項１６に記載の組合せ剤。
【請求項２１】
前記ｃ−ｍｙｃ活性化剤が対象の内耳に投与される、請求項１７に記載の組合せ剤。
【請求項２２】
前記Ｎｏｔｃｈタンパク質、前記ＮＩＣＤタンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする前記核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする前記核酸、または前記Ｎｏｔｃｈ活性化剤が対象の内耳に投与される、請求項１８に記載の組合せ剤。
【請求項２３】
前記ＮＩＣＤタンパク質が対象の内耳に投与される、請求項１９に記載の組合せ剤。
【請求項２４】
前記蝸牛細胞または前記卵形嚢細胞を、有効量の前記Ｎｏｔｃｈタンパク質、前記ＮＩＣＤタンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする前記核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする前記核酸、または前記Ｎｏｔｃｈ活性化剤、および前記ｃ−ｍｙｃタンパク質、ｃ−ｍｙｃタンパク質をコードする前記核酸、または前記ｃ−ｍｙｃ活性化剤に連続的にまたは同時に接触させる、請求項１８または１９に記載の組合せ剤。
【請求項２５】
前記Ｎｏｔｃｈ阻害剤が対象の内耳に投与される、請求項１１に記載の組合せ剤。
【請求項２６】
前記ｃ−ｍｙｃ阻害剤が対象の内耳に投与される、請求項１３に記載の組合せ剤。
【請求項２７】
前記成分（ｉｉｉ）がＡｔｏｈ１発現アデノウイルスである、請求項１２に記載の組合せ剤。
【請求項２８】
前記Ａｔｏｈ１発現アデノウイルスが対象の内耳に投与される、請求項２７に記載の組合せ剤。
【請求項２９】
分化蝸牛細胞または分化卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導することにより、対象における聴力損失の予防、低下もしくは治療、または、聴力の維持もしくは促進に用いるための薬学的に許容される組成物であって、
（ｉ）ｃ−ｍｙｃタンパク質、ｃ−ｍｙｃタンパク質をコードする核酸、またはｃ−ｍｙｃ活性化剤；および
（ｉｉ）Ｎｏｔｃｈタンパク質、Ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＩＣＤ）タンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする核酸、またはＮｏｔｃｈ活性化剤
を含む、組成物。
【請求項３０】
分化蝸牛細胞または分化卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導することにより、対象における聴力および／または前庭機能の回復または改善に用いるための薬学的に許容される組成物であって、
（ｉ）ｃ−ｍｙｃタンパク質、ｃ−ｍｙｃタンパク質をコードする核酸、またはｃ−ｍｙｃ活性化剤；および
（ｉｉ）Ｎｏｔｃｈタンパク質、Ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＩＣＤ）タンパク質、Ｎｏｔｃｈタンパク質をコードする核酸、ＮＩＣＤタンパク質をコードする核酸、またはＮｏｔｃｈ活性化剤
を含む、組成物。
【請求項３１】
（ｉ）ｃ−ｍｙｃタンパク質；および
（ｉｉ）ＮＩＣＤタンパク質
を含む、請求項２９または３０に記載の組成物。
【請求項３２】
薬学的に許容される担体をさらに含む、請求項２９〜３１のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項３３】
前記ｃ−ｍｙｃ活性化剤がｃ−ｍｙｃタンパク質レベルを増大させる、請求項１〜３、５、１１〜１３、１７、１８、２１および２４のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項３４】
前記Ｎｏｔｃｈ活性化剤がＮｏｔｃｈタンパク質レベルを増大させる、請求項１〜３、１１〜１３、１８、２２および２４のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項３５】
前記Ａｔｏｈ１活性化剤がＡｔｏｈ１タンパク質レベルを増大させる、請求項９または１２に記載の組合せ剤。
【請求項３６】
前記ｃ−ｍｙｃ阻害剤がｃ−ｍｙｃタンパク質レベルを低下させる、請求項７、１３および２６のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項３７】
前記Ｎｏｔｃｈ阻害剤がＮｏｔｃｈタンパク質レベルを低下させる、請求項８、１１および２５のいずれか一項に記載の組合せ剤。
【請求項３８】
前記ｃ−ｍｙｃ活性化剤がｃ−ｍｙｃタンパク質レベルを増大させる、請求項２９または３０に記載の組成物。
【請求項３９】
前記Ｎｏｔｃｈ活性化剤がＮｏｔｃｈタンパク質レベルを増大させる、請求項２９または３０に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、その内容全体を参照によって本明細書に援用する、２０１２年９月７日に出願された米国仮特許出願第６１／６９８，２４６号明細書の優先権を主張する。
【０００２】
技術分野は、一般に、内耳細胞の細胞周期再進入および増殖を誘導する、方法および組成物に関する。より特には、本発明は、細胞内のｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈ活性を増大させて、内耳の有毛細胞および／または支持細胞の細胞周期再進入および増殖を誘導することに関する。
【背景技術】
【０００３】
聴力損失の最も一般的なタイプの１つは、毛細胞または有毛細胞機能の損失によって引き起こされる感音性難聴である。有毛細胞は、音の電気信号変換に関与する、蝸牛内の感覚細胞である。ヒト内耳は、出生時に蝸牛あたり約１５，０００個のみの有毛細胞を含み、これらの細胞は、様々な遺伝子または環境要因（例えば騒音曝露、耳毒性薬物毒性、ウイルス感染、加齢、および遺伝的欠陥）の結果として喪失され得るが、喪失しまたは損傷を受けた細胞は置換され得ない。有毛細胞はまた、均衡調節器官である前庭の卵形嚢にもある。したがって有毛細胞再生は、聴力および前庭機能を復元する上で、重要なアプローチである。
【０００４】
成熟哺乳類の内耳内の有毛細胞の再生研究は、今まで既存の支持細胞の分化転換に焦点を合わせてきた。支持細胞は、内耳内の感覚性有毛細胞の根底にあり、少なくとも部分的にそれを取り囲み、物理的に支持する。支持細胞の例としては、内柱（柱細胞）、外柱（柱細胞）、内指節細胞、外指節細胞（ダイテルス細胞）、ヘルド細胞、ハンセン細胞、クラウディウス細胞、ベッチェル細胞、歯間細胞、および聴歯（フシュケ細胞）が挙げられる。支持細胞内のタンパク質Ａｔｏｎａｌホモログ１（Ａｔｏｈ１）の過剰発現または活性化による、または支持細胞のＡｔｏｈ１作動薬への曝露による、支持細胞から有毛細胞への分化転換は、新しい有毛細胞を発生させる１つのアプローチである。しかしこのアプローチの１つの制限は、支持細胞から有毛細胞への分化転換が、既存支持細胞の個体数を減少させることであり、それは内耳機能を損ない得る。さらに支持細胞を欠く、老化した内耳または扁平上皮内におけるＡｔｏｈ１の過剰発現は、有毛細胞を誘導するのに十分でない。さらに支持細胞の全てのタイプが、Ａｔｏｈ１過剰発現時に、有毛細胞に分化転換し得るかどうかは明らかでない。
【０００５】
その他の有毛細胞再生研究は、例えばＲｂ１およびｐ２７ｋｉｐ１のブロッキングによる、胚性または新生児マウスにおける有毛細胞の細胞周期再進入を調べている。しかし成体内耳における同様の操作は、細胞周期再進入を誘導していない。さらに細胞周期に再進入した胚性および新生児マウスの有毛細胞は、概してその後に死滅する。
【０００６】
１５０種類以上の遺伝性難聴が、有毛細胞と支持細胞の双方に影響を及ぼす遺伝子の変異に起因する。例えばミオシンＶＩＩａ（Ｍｙｏ７ａ）の変異は、恒久的な聴覚消失をもたらす、有毛細胞不動毛異常を引き起こす。ＧＪＢ２（コネクシン２６）変異は、最も一般的な形態の遺伝性難聴をもたらす、支持細胞損傷を引き起こす。遺伝性難聴の可能な治療法としてのアプローチ（例えば遺伝子療法およびアンチセンスオリゴヌクレオチド療法）が開発されている。しかしこれらの欠陥のほとんどは、胚発生中に起きる。出生時には、罹患した有毛細胞および支持細胞は既に死滅し、または極度に変性しており、介入を困難にする。したがって遺伝性難聴を治療するために、その他のアプローチと組み合わせ得る、子宮内で、および出生後に、有毛細胞および／または支持細胞を再生して、疾患の基礎となる遺伝的欠陥を矯正することに対する、継続する必要性がある。
【０００７】
さらに内耳非感覚細胞（例えば靱帯中の線維細胞）も、聴力に欠くことのできない役割を果たす。内耳非感覚細胞は、騒音および加齢などの聴力損失に寄与する要因によって、損傷され得る。これらの細胞型は、内耳内にあるものの多数と同じく、損傷後、自然発生的に再生する能力が欠如している。
【０００８】
自発的再生は、哺乳類の内耳では起きないので、聴力損失からの回復には、失われまたは変性したあらゆる内耳細胞型を置換する介入が必要である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
したがって哺乳類の耳内、特に内耳内で、有毛および／または支持細胞を再生し、例えば遺伝的または環境要因によって喪失したものを置換する、継続する必要性がある。再生された有毛および支持細胞を使用して、聴力および／または前庭機能の損失を遅延させ、および／または聴力および／または前庭機能の損失を部分的にまたは完全に回復させてもよい。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、例えば内耳細胞などの耳細胞内において、ｃ−ｍｙｃ活性、Ｎｏｔｃｈ活性、またはｃ−ｍｙｃとＮｏｔｃｈの双方の活性を増大させることが、細胞周期再進入および細胞増殖を促進するという発見に、ある程度基づく。細胞が、例えば有毛細胞または支持細胞である場合、細胞の増殖と引き続く有毛および／または支持細胞への分化が、聴力および／または前庭機能を回復させ、または改善し得ることが検討される。
【００１１】
一態様では、本発明は、分化蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導する方法に関する。方法は、蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導するのに十分に、細胞内ｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性の双方を増大させるステップを含んでなる。細胞は、細胞周期への進入時に脱分化してもよいが、その分化状態の外観を維持する。特定の実施形態では、蝸牛または卵形嚢細胞は、例えば有毛細胞または支持細胞であり得る。方法はまた、蝸牛または卵形嚢有毛または支持細胞の増殖後に、ｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈ活性を阻害して、細胞および／またはその娘細胞の少なくとも１つから、有毛細胞への分化または分化転換を誘導するステップを含んでもよい。増殖後のｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈ活性の阻害は、細胞生存の促進に重要であり得る。
【００１２】
別の態様では、本発明は、蝸牛または卵形嚢有毛細胞を再生する方法に関する。方法は、有毛細胞内のｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性の双方を増大させ、それによって細胞増殖を誘導して、１つまたは２つ以上の娘有毛細胞を生じさせ、細胞増殖後にｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈ活性を低下させて、娘有毛細胞の分化を誘導および／または維持するステップを含む。特定の実施形態では、蝸牛または卵形嚢細胞は、例えば有毛細胞または支持細胞であり得る。これらのステップは、生体内（例えば哺乳類の内耳内、特に蝸牛または卵形嚢内）、または生体外で実施し得て、得られた細胞を培養しおよび／または受容者の内耳に導入する。
【００１３】
別の態様では、本発明は、対象において、聴力損失を低下させ、聴力を維持または促進する方法に関する。方法は、内耳の有毛細胞および／または支持細胞内で、ｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性の双方を増大させ、それによって細胞増殖を誘導して娘細胞を生じさせ、細胞増殖後に、ｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈ活性を低下させて、有毛細胞起源の娘細胞が有毛細胞に分化できるようにし、または支持細胞起源の娘細胞が有毛細胞に分化転換できるようにして、それによって対象において、聴力損失を低下させ、聴力を維持し、または促進する方法に関する。例えば遺伝子発現による、Ａｔｏｈ１またはＡｔｏｈ１作動薬の有効量の投与による、Ａｔｏｈ１活性の活性化によって、支持細胞起源の娘細胞から有毛細胞への分化転換を誘導し得る。ステップは、生体内（例えば哺乳類の内耳内、特に蝸牛内）、または生体外で実施し得て、得られた細胞を培養しおよび／または対象の内耳に導入する。
【００１４】
別の態様では、本発明は、対象において、前庭機能損失を低下させ、前庭機能を維持または促進する方法に関する。方法は、内耳の有毛細胞および／または支持細胞内で、ｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性の双方を増大させ、それによって細胞増殖を誘導して娘細胞を生じさせ、細胞の増殖後に、ｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈ活性を低下させて、有毛細胞起源の娘細胞が有毛細胞に分化できるようにし、または支持細胞起源の娘細胞が有毛細胞に分化転換できるようにして、それによって対象において、前庭機能損失を低下させ、前庭機能を維持または促進する方法に関する。例えば遺伝子発現による、Ａｔｏｈ１またはＡｔｏｈ１作動薬の有効量の投与による、Ａｔｏｈ１活性の活性化によって、支持細胞起源の娘細胞から有毛細胞への分化転換を誘導し得る。ステップは、生体内（例えば哺乳類の内耳内、特に卵形嚢内）、または生体外で実施し得て、得られた細胞を培養しおよび／または対象の内耳に導入する。
【００１５】
前述の本発明の各態様のそれぞれで、細胞をｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤の有効量に接触させることで、ｃ−ｍｙｃ活性を増大させてもよい。ｃ−ｍｙｃ活性を増大させた後に、ｃ−ｍｙｃ活性を阻害して、蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖を制限し、および／または蝸牛細胞または卵形嚢細胞の生存を促進し得る。同様に、前述の本発明の態様のそれぞれで、細胞をＮｏｔｃｈタンパク質、Ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＩＣＤ）タンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤の有効量に接触させることで、Ｎｏｔｃｈ活性を増大させてもよい。Ｎｏｔｃｈ活性は、細胞をＮｏｔｃｈ阻害剤の有効量に接触させることで阻害し得る。
【００１６】
特定の実施形態では、対象の内耳に、ｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤を投与してもよい。特定の実施形態では、対象の内耳に、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質、Ｎｏｔｃｈ活性化剤、および／またはＮｏｔｃｈ阻害剤を投与してもよい。別の実施形態では、対象の内耳に、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質、Ｎｏｔｃｈ活性化剤、および／またはＮｏｔｃｈ阻害剤と合わせて、ｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤を同時投与してもよい。
【００１７】
前述の本発明の態様および実施形態は、以下の図面、詳細な説明、および特許請求の範囲を参照して、より完全に理解されてもよい。
【００１８】
本発明の目的および特徴は、本明細書に記載される図面を参照して、より完全に理解されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】（Ａ）はヒトｃ−ｍｙｃ（ＮＰ＿００２４５８．２；配列番号１）の完全長タンパク質の配列を示し、（Ｂ）はｃ−ｍｙｃタンパク質コンセンサスタンパク質配列（配列番号９）を示す。
【図２】（Ａ）はヒトＮｏｔｃｈ（ＮＰ＿０６００８７．３；配列番号２）の完全長タンパク質の配列を示し、（Ｂ）はヒトＮｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＰ＿０６００８７．３残基１７５４〜２５５５；配列番号７）タンパク質の配列を示し、（Ｃ）はＮｏｔｃｈ細胞内ドメイン（配列番号１０）のコンセンサスタンパク質の配列を示す。
【図３】（Ａ）はヒトＡｔｏｈ１（ＮＰ＿００５１６３．１；配列番号３）の完全長タンパク質の配列を示し、（Ｂ）はＡｔｏｈ１コンセンサスタンパク質配列（配列番号１１）を示す。
【図４】ヒトｃ−ｍｙｃ  ｍＲＮＡ（ＮＭ＿００２４６７．４；配列番号４）の核酸配列を示す。
【図５】（Ａ）はヒトＮｏｔｃｈｍ  ＲＮＡ（ＮＭ＿０１７６１７．３；配列番号５）の核酸配列を示し、（Ｂ）はヒトＮｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＭ＿０１７６１７．３ヌクレオチド配列部位５２６０〜７６６５；配列番号８）のヌクレオチド配列を示す。
【図６】ヒトＡｔｏｈ１  ｍＲＮＡ（ＮＭ＿００５１７２．１；配列番号６）の核酸配列を示す。
【図７】４５日齢ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛内に、Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰウイルスおよびＡｄ−Ｍｙｃウイルスを注射した４日後（Ａ〜Ｅ）、８日後（Ｋ〜Ｏ）、または１２日後（Ｐ〜Ｔ）に、細胞型特異的マーカーとＢｒｄＵとで二重標識された、蝸牛有毛および支持細胞を示す。中実の矢印はＢｒｄＵ標識有毛細胞を示し、白抜き矢印はＢｒｄＵ標識支持細胞を示す。図７（Ｆ〜Ｊ）は、細胞型特異的マーカーとＢｒｄＵとで二重標識された有毛および支持細胞が観察されない、注射未実施対照蝸牛を示す。図７（Ａ、Ｆ、Ｋ、およびＰ）は、ＢｒｄＵ標識を示す。図７（Ｂ、Ｇ、Ｌ、およびＱ）は、有毛細胞のＭｙｏ７ａ標識を示す。図７（Ｃ、Ｈ、Ｍ、およびＲ）は、支持細胞のＳｏｘ２標識を示す。図７（Ｄ、Ｉ、Ｎ、およびＳ）は、細胞核のＤＡＰＩ標識を示す。図７（Ｅ、Ｊ、Ｏ、およびＴ）は、マージさせた画像を示す。
【図８】Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰ／Ａｄ−Ｍｙｃ混合物の注射と、それに続く５日間の毎日のＢｒｄＵ投与の３５日後における、ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛上皮内の細胞型特異的マーカーとＢｒｄＵとで二重標識された、蝸牛有毛および支持細胞を示す。図８（Ａ、Ｆ、およびＫ）は、ＢｒｄＵ標識を示す。図８（Ｂ、Ｇ、およびＬ）は、有毛細胞のＭｙｏ７ａ標識を示す。図８（Ｃ、Ｈ、およびＭ）は、支持細胞のＳｏｘ２標識を示す。図８（Ｄ、Ｉ、およびＮ）は、細胞核のＤＡＰＩ標識を示す。図８（Ｅ、Ｊ、およびＯ）は、マージさせた画像を示す。図８（Ａ〜Ｅ）は、ＢｒｄＵとＭｙｏ７ａによる標識を示し、増殖有毛細胞が、注射後３５日間にわたり生存することが実証される（中実の矢印、図８Ａ、Ｂ、Ｃ、およびＥ）。図８（Ｆ〜Ｊ）は、母有毛細胞の分裂に由来する不動毛（中実の矢頭、図８Ｊ）を示す、２つの有毛細胞の拡大画像を示す。図８（Ｋ〜Ｏ）は、ＢｒｄＵとＳｏｘ２とで標識された細胞を示し、増殖支持細胞が、注射後３５日間にわたり生存することが実証される（白抜き矢印、図８Ｋ、Ｍ、およびＯ）。図８（Ｋ、Ｌ、Ｍ、およびＯ）の中実矢印は、Ｍｙｏ７ａ＋／ＢｒｄＵ＋有毛細胞を示す。図８（Ｋ，Ｌ，Ｍ、およびＯ）の矢頭は、Ｍｙｏ７ａ＋／Ｓｏｘ２＋／ＢｒｄＵ＋有毛細胞を示す。
【図９】１５日間にわたりＡｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰ／Ａｄ−Ｍｙｃ混合物を注射した、老化ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛上皮内の細胞型特異的マーカーとＢｒｄＵとで二重標識された、蝸牛有毛および支持細胞を示す。図９（Ａ、Ｆ、およびＫ）は、有毛細胞のＭｙｏ７ａ標識を示す。図９（Ｂ、Ｇ、およびＬ）は、分裂細胞のＢｒｄＵ標識を示す図９（Ｃ、Ｈ、およびＭ）は、支持細胞のＳｏｘ２標識を示す。図９（Ｄ、Ｉ、およびＮ）は、細胞核のＤＡＰＩ標識を示す。図９（Ｅ、Ｊ、およびＯ）は、マージさせた画像を示す。図９（Ａ〜Ｊ）は、Ａｄ−ＭｙｃおよびＡｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰアデノウイルスの注射に続く、Ｍｙｏ７ａ＋／ＢｒｄＵ＋有毛細胞（Ａ、Ｂ、およびＥ；矢印）およびＳｏｘ２＋／ＢｒｄＵ＋支持細胞（Ｂ、Ｃ、Ｅ、Ｇ、Ｈ、およびＪ；矢頭）を示す。図９（Ｋ〜Ｏ）は、Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰウイルスのみを注射した１７ヶ月齢ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスにおける、同一染色を示す。後者のグループでは、ＢｒｄＵ標識有毛細胞または支持細胞は見られなかった。棒目盛：１０μＭ。
【図１０】１０日間にわたりＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−ＮＩＣＤを形質導入した、培養成人蝸牛（図１０Ａ〜Ｅ）および卵形嚢（図１０Ｆ〜Ｊ）組織内のＢｒｄＵ（図１０ＡおよびＦ）、Ｍｙｏ７ａ（図１０ＢおよびＧ）、およびＳｏｘ２（図１０ＣおよびＨ）標識有毛および支持細胞を示す。白抜き矢印（図１０Ａ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、Ｈ、Ｉ、およびＪ）は増殖支持細胞（Ｓｏｘ２＋／ＢｒｄＵ＋）を示し、中実の矢印（Ｆ〜Ｊ）は増殖有毛細胞（Ｍｙｏ７ａ＋／ＢｒｄＵ＋）を示す。核染色は、ＤＡＰＩによって示される（ＤおよびＩ）。
【図１１】成体サル蝸牛培養物中のＭｙｏ７＋ｈａｉｒ（ＡおよびＦ）、およびＳｏｘ２＋支持（ＣおよびＨ）細胞を示す。分裂細胞は、ＥｄＵ（ＢおよびＧ）で標識された。図１１（Ａ〜Ｅ）は、その中でいかなるＥｄＵ＋細胞も同定されない、Ａｄ−ＧＦＰ感染対照サルの蝸牛を示す。図１１（Ｇ、Ｈ、Ｊ）は、Ａｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−ＮＩＣＤウイルスに曝露させた、サルの蝸牛培養物中のＥｄＵ＋／Ｓｏｘ２＋支持細胞（矢頭）を示す。対照およびＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−ＮＩＣＤウイルス感染培養物のどちらにも、細胞周期に再進入する有毛細胞は観察されなかった（Ａ、Ｅ、Ｆ、およびＪ；矢印）。棒目盛：２０μＭ。
【図１２】埋め込み浸透圧ポンプによって９日間にわたり投与されるドキシサイクリンに曝露させて、ＮＩＣＤおよびＭｙｃの発現を誘導したｒｔＴａ／ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤマウスの支持細胞（矢印；Ｂ、Ｃ、およびＥ）には増殖の選択的誘導が示されるが、内有毛細胞（矢頭；Ａ、Ｃ、およびＥ）には示されない。細胞周期に再進入した細胞は、同一期間中にＥｄＵ（図１２Ｂ）を毎日投与して標識した。細胞核は、ＤＡＰについて染色した（図１２Ｄ）。内有毛細胞は、パルブアルブミンについて染色した（Ｐａｒｖ；図１２Ａ）。支持細胞は、Ｓｏｘ２について染色した（図１２Ｃ）。Ｎｏｔｃｈ活性化によってＳｏｘ２もまた発現する、単一Ｐａｒｖ＋有毛細胞が示される（図１２Ａ、Ｃ、およびＥの一番右の矢頭）。外有毛細胞は、浸透圧ポンプの外科的移植中に失われたため、示されない。棒目盛：２０μＭ。
【図１３】生体内ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性上昇への曝露に続いて、外有毛細胞が、選択的に細胞周期再進入を誘導されたことを示す。埋め込み浸透圧ポンプによって１２日間にわたり投与されるドキシサイクリンに、ｒｔＴａ／ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤマウスを曝露させてＮＩＣＤおよびＭｙｃの発現を誘導し、その後、組織を染色のために採取した。細胞周期に再進入した細胞は、ドキシサイクリン曝露期間中、ＥｄＵ（図１３Ｂ）を毎日投与して標識した。細胞核は、ＤＡＰＩについて染色した（図１３Ｄ）。内および外有毛細胞は、エスピンについて染色した（Ｅｓｐ；図１３Ａ）。支持細胞は、Ｓｏｘ２について染色した（図１３Ｃ）。図１２に示される実験とは対照的に、この実験では、浸透圧ポンプ移植中に外有毛細胞が残留したことに留意されたい。分裂Ｅｓｐ＋／ＥｄＵ＋外有毛細胞は、図１３（ＢおよびＥ；矢印）に示され、ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性上昇に対するこの曝露レベルでの、外有毛細胞増殖の選択的誘導が実証される。
【図１４】機能性膜チャンネルがある細胞を明らかにするために、ＦＭ−１４３ＦＸ（ＦＭ１）で標識された、エスピン陽性（Ｅｓｐ＋）有毛細胞を示す。４５日齢ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛をＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰウイルスに曝露して、ウイルス注射に続いて５日間にわたりＥｄＵを毎日１回注射して、分裂細胞を標識した。ウイルス注射の３５日後に蝸牛を採取して、ＦＭ１に短時間曝露させ、固定して染色した。図１４（Ａ〜Ｅ）は、細胞周期に再進入しなかったが、Ｅｓｐを発現してＦＭ１を取り込むＥｓｐ＋／ＦＭ１＋／ＥｄＵ−対照有毛細胞を示す。図１４（Ｆ〜Ｊ）は、Ａｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−ＮＩＣＤウイルスに曝露させた蝸牛中のＥｓｐ＋／ＦＭ１＋／ＥｄＵ＋有毛細胞を示し、細胞周期に再進入した細胞内の機能性膜チャンネルの存在が示唆される。矢頭（図１４Ｈ）はＥｄＵ標識を示し；矢印（図１４Ｆ）はＥｓｐ＋毛束の存在を示す。棒目盛：１０μＭ。
【図１５】ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性レベル上昇への曝露に続いて、細胞増殖が誘導されたＭｙｏ７ａ＋有毛細胞の生成に、ニューロフィラメント陽性（ＮＦ＋；図１５Ｂ）神経繊維の生成が伴うことを示す。４５日齢ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛をＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰウイルスに曝露して、ウイルス注射に続いて１５日間にわたりＢｒｄＵを毎日１回注射して、分裂細胞を標識した（図１５Ｃ）。組織は、ウイルス注射の２０日間後に採取して染色した。図１５（Ａ）は、Ｍｙｏ７＋有毛細胞を示す。細胞核は、ＤＡＰＩを使用して染色した（図１５Ｄ）。図１５（Ｅ）はマージさせた全ての染色を示し、囲み枠内の拡大図は、パネル内の一番右の矢印によって示される。矢印（図１５Ａ、Ｃ、およびＥ）は、ＮＦ＋神経節ニューロン神経繊維と接触する、Ｍｙｏ７ａ＋／ＢｒｄＵ＋有毛細胞を示す。棒目盛：１０μＭ。
【図１６】（Ａ〜Ｅ）は、ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性レベル上昇への曝露を通じて、増殖が誘導され、内有毛細胞特異的マーカー（Ｖｇｌｕｔ３；図１６ＢおよびＧ）および機能性シナプスマーカー（ＣｔＢＰ２；図１６ＡおよびＦ；角括弧）を発現する、内有毛細胞の一例を示す。ウイルスの単回注射によって、４５日齢ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛をＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰ（図１６Ａ〜Ｅ）またはＡｄ−ＧＦＰ（図１６Ｆ〜Ｊ）ウイルスに曝露させ、ウイルス注射に続いて１５日間にわたりＢｒｄＵを毎日１回注射して、分裂細胞を標識した（図１６ＣおよびＨ）。次に組織を採取して、染色した。細胞核は、ＤＡＰＩで染色した（図１６ＤおよびＩ）。図１６（Ａ〜Ｅ）は、ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性上昇への曝露に続いて、増殖が誘導されたＣｔＢＰ２＋／ＶＧｌｕｔ３＋／ＢｒｄＵ＋内有毛細胞（図１６Ｂ；矢印）と、細胞周期再進入を起こさなかったＣｔＢＰ２＋／Ｖｇｌｕｔ３＋／ＢｒｄＵ−内有毛細胞（図１６Ｂ；矢頭）とを示す。（図１６Ｆ〜Ｊ）は、ＢｒｄＵについて陽性に染色されなかったが、内有毛細胞特異的マーカーＶｇｌｕｔ３およびシナプス前マーカーＣｔＢＰ２を発現した、Ａｄ−ＧＦＰに曝露された内有毛細胞を示す。ＩＨＣ＝内有毛細胞層。
【図１７】Ａｔｏｈ１発現アデノウイルスのみ（図１７Ｆ〜Ｊ）への曝露、あるいはドキシサイクリンとＡｔｏｈ１発現アデノウイルス（Ａｄ−Ａｔｏｈ１；図１７Ａ〜ＥおよびＫ〜Ｏ）への曝露に続いて、分化転換または増殖が誘導されて、機能性有毛細胞に分化転換した、ドキシサイクリン誘導性ｒｔＴａ／ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／ｔｅｔ−ｏｎ−Ｎｏｔｃｈマウスからの培養蝸牛支持細胞を示す。成体ｒｔＴａ／ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／ｔｅｔ−ｏｎ−Ｎｏｔｃｈマウスからの蝸牛を解剖して、ドキシサイクリンの存在下（図１７Ａ〜ＥおよびＫ〜Ｏ）または不在下（図１７Ｆ〜Ｊ）で５日間培養し、Ａｄ−Ａｔｏｈ１感染と追加的な１４日間の培養がそれに続いた。ＥｄＵを毎日添加して、分裂細胞を標識した（図１７Ａ、Ｆ、およびＭ）。細胞核は、ＤＡＰＩで染色した（図１７Ｄ、Ｉ、およびＮ）。図１７（Ａ〜Ｅ）は、ドキシサイクリンとそれに続くＡｄ−Ａｔｏｈ１に曝露され、ＥｄＵで標識され、細胞周期に再進入した、および／またはＭｙｏ７ａ＋／Ｐａｒｖ＋有毛細胞に分化転換した、支持細胞を示す（図１７Ａ、Ｂ、Ｃ、およびＥの中実矢印）。図１７（Ｂ、Ｃ、およびＥ）の白抜き矢印は、有毛細胞に分化転換したが、細胞周期に再進入しなかった、Ｍｙｏ７ａ＋／Ｐａｒｖ＋支持細胞の存在を示す。図１７（ＡおよびＥ）の矢頭は、ＥｄＵ＋支持細胞を示す。図１７（Ｆ〜Ｊ）は、Ａｄ−Ａｔｏｈ１に曝露されたが、ドキシサイクリンに曝露されていない、Ｍｙｏ７ａ＋／Ｐａｒｖ＋有毛細胞に分化転換した支持細胞を示す。図１７（Ｇ、Ｈ、およびＪ）の矢印は、Ｍｙｏ７ａ＋／Ｐａｒｖ＋有毛細胞に分化転換したが、細胞周期に再進入しなかった、支持細胞を示す。図１７（Ｋ〜Ｏ）は、ドキシサイクリンとそれに続くＡｄ−Ａｔｏｈ１に曝露され、ＦＭ１（図１７Ｌ）およびＥｄｕ（図１７Ｍ）で標識された支持細胞が、Ｅｓｐ＋毛束（図１７Ｋ）を有して、ＦＭ１染料を取り込むことを示す。図１７（ＫおよびＯ）の矢印は、細胞周期に再進入した分化転換支持細胞に由来する、不動毛を提示するＥｓｐ＋／ＦＭ１＋／ＥｄＵ＋有毛細胞を示す。図１７（ＫおよびＯ）の矢頭は、細胞周期に再進入しなかった分化転換支持細胞に由来する、Ｅｓｐ＋／ＦＭ１＋／ＥｄＵ−有毛細胞を示す。棒目盛：１０μＭ。
【図１８】ｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤレベル上昇への曝露に続いて、対照蝸牛細胞内および蝸牛細胞内で生成された、ｍＲＮＡ転写物セットの半定量的ＲＴ−ＰＣＲ解析の結果を示す。成体ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウス蝸牛をＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰ（Ｍｙｃ＋Ｎｉｃｄ）またはＡｄ−ＧＦＰ（Ｃｔｒ）に曝露させて４日間培養し、ｍＲＮＡを抽出して半定量的ＲＴ−ＰＣＴを実施した。幹細胞遺伝子（Ｎａｎｏｇ、ＡＬＰＬ、およびＳＳＥＡ）および耳始原細胞遺伝子／Ｎｏｔｃｈ遺伝子（Ｅｙａ１、ＤＬＸ５、Ｓｉｘ１、Ｐａｘ２、ｐ２７ｋｉｐ１、Ｉｓｌｅｔ−１、Ｓｏｘ２、Ｍａｔｈ１、ＮＩＣＤ、Ｐｒｏｘ１、およびＨｅｓ５）の発現変化を調べた。内部対照として、ＧＡＰＤＨ発現を使用した。
【図１９】（Ａ）はヒトＮ−ｍｙｃ（ＮＰ＿００５３６９．２；配列番号１２）の完全長タンパク質の配列を示し、（Ｂ）はヒトＮ−ｍｙｃ（ＮＭ＿００５３７８．４；配列番号１３）の核酸配列を示す。
【図２０】（Ａ）はヒトＮｏｔｃｈ２（ＮＰ＿０７７７１９．２；配列番号１４）の完全長タンパク質の配列を示し、（Ｂ）はヒトＮｏｔｃｈ２（ＮＭ＿０２４４０８．３；配列番号１５）の核酸配列を示す。
【図２１】（Ａ）はヒトＮｏｔｃｈ３（ＮＰ＿０００４２６．２；配列番号１６）の完全長タンパク質の配列を示し、（Ｂ）はヒトＮｏｔｃｈ３（ＮＭ＿０００４３５．２；配列番号１７）の核酸配列を示す。
【図２２】（Ａ）はヒトＮｏｔｃｈ４（ＮＰ＿００４５４８．３；配列番号１８）の完全長タンパク質の配列を示し、（Ｂ）はヒトＮｏｔｃｈ４（ＮＭ＿００４５５７．３；配列番号１９）の核酸配列を示す。
【図２３】（Ａ）はヒトＡｔｏｈ７（ＮＰ＿６６０１６１．１；配列番号２０）の完全長タンパク質の配列を示し、（Ｂ）はヒトＡｔｏｈ７（ＮＭ＿１４５１７８．３；配列番号２１）の核酸配列を示す。
【図２４】有毛細胞内における発現を制御する、Ａｔｏｈ１エンハンサー（配列番号２２）の核酸配列を示す。
【図２５】有毛細胞内における発現を制御する、Ｐｏｕ４ｆ３プロモーター（配列番号２３）の核酸配列を示す。
【図２６】有毛細胞内における発現を制御する、Ｍｙｏ７ａプロモーター（配列番号２４）の核酸配列を示す。
【図２７】前庭支持細胞および蝸牛内指節細胞、ダイテルス細胞および柱細胞内における発現を制御する、Ｈｅｓ５プロモーター（配列番号２５）の核酸配列を示す。
【図２８】前庭支持細胞および蝸牛内指節細胞、ダイテルス細胞および柱細胞内における発現を制御する、ＧＦＡＰプロモーター（配列番号２６）の核酸配列を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本発明は、耳内、特に内耳内における、有毛および／または支持細胞の細胞周期再進入および増殖を誘導する、方法および組成物に関する。方法および組成物を使用して、環境または遺伝学的要因によって減少した、有毛細胞および／または支持細胞の個体数を増大させ得る。本明細書に記載される方法および組成物を使用することで、内耳内において、聴力および／または前庭機能を維持または改善できてもよい。
【００２１】
本明細書で実証されるように、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性を同時に増大させることは、内耳細胞の細胞周期再進入および増殖の誘導における、重要なステップであると思われる。下の実施例に示されるように、哺乳類の内耳内のｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈの過剰発現は、有毛および支持細胞の細胞周期再進入と、これらの細胞の増殖をもたらす。有毛細胞の増殖（または支持細胞の増殖と、それに続くこれらの細胞から有毛細胞への分化転換）は、対象中で、聴力および／または前庭機能の改善をもたらしてもよい。
【００２２】
定義
便宜のために、明細書、実施例、および添付の特許請求の範囲における特定の用語をこのセクションに集める。
【００２３】
本明細書の用法では、「有効量」という用語は、内耳細胞（例えば有毛細胞または支持細胞）の細胞周期再進入および／または増殖を誘導するのに十分である、例えばｃ−ｍｙｃまたはＮｏｔｃｈ活性化剤などの活性剤の量を意味すると理解される。細胞は、細胞周期再進入および／または増殖の誘導に有効量の活性薬剤に接触される。
【００２４】
本明細書の用法では、「薬学的に許容可能」または「薬理学的に許容可能」とは、必要に応じて動物またはヒトに投与した際に、不都合なアレルギー性またはその他の有害反応を生じない、分子実体および組成物を意味する。「薬学的に許容可能な担体」という用語は、あらゆる全ての溶媒、分散媒、コーティング、抗菌剤および抗真菌剤、等張剤、および吸収遅延剤などを含む。医薬活性物質のためのこのような媒質および薬剤の使用は、当該技術分野で周知である。従来の媒質または薬剤が活性成分と不適合である場合を除いて、治療的組成物中におけるその使用が検討される。補給的活性成分もまた、組成物に組み込み得る。
【００２５】
「対象」という用語は、本発明の方法に従った治療が提供される、動物、ヒトまたは非ヒトを記述するために、明細書全体を通じて使用される。獣医学および非獣医学用途が、検討される。用語は、例えばヒト、その他の霊長類、ブタ、マウスやラットやウサギやモルモットやハムスターなどの齧歯類、ウシ、ウマ、ネコ、イヌ、ヒツジ、およびヤギをはじめとする、鳥類および哺乳類を含むが、これに限定されるものではない。典型的な対象としては、ヒト、家畜、およびネコやイヌなどの家庭用愛玩動物が挙げられる。
【００２６】
本明細書の用法では「標的細胞」および「標的細胞群」は、細胞周期に再進入する能力、および／または増殖する能力、および／または聴細胞または前庭有毛細胞の特性を有しまたは有するようになる細胞または細胞群に分化転換し、またはそれに向けて分化転換する能力のある、細胞または細胞群を指す。標的細胞としては、例えば、（卵形嚢、球形嚢、および三半規管内に位置する）聴覚有毛細胞（内および外有毛細胞）および前庭有毛細胞をはじめとする、内耳有毛細胞などの有毛細胞と、始原細胞（例えば内耳始原細胞）と、支持細胞（例えば、ダイテルス細胞、柱細胞、内指節細胞、視蓋細胞、およびヘンゼン細胞）と、ｐ２７ｋｉｐ、ｐ７５、Ｓ１００Ａ、Ｊａｇｇｅｄ−１、Ｐｒｏｘ１、および／または胚芽細胞の１つまたは複数を発現する支持細胞とが挙げられるが、これに限定されるものではない。「内有毛細胞」は、コルチ器官内の基底膜上に解剖学的に位置する、内耳感覚細胞を指す。「外有毛細胞」は、コルチ器官内の基底膜中心近くの蓋膜下に解剖学的に位置する、内耳感覚細胞を指す。標的細胞の例としてはまた、Ｇｊｂ２、Ｓｌｃ２６ａ４、およびＧｊｂ６の１つまたは複数を発現する、線維細胞、周辺細胞または歯間細胞も挙げられる。本明細書に記載されるように、本明細書に記載される方法、化合物、および組成物による治療に先だって、標的細胞に特異的な１つまたは複数のマーカー（例えば細胞表面マーカー）の定義されたセットを使用して、これらの標的細胞のそれぞれを同定し得る。１つまたは複数のマーカー（例えば細胞表面マーカー）の異なるセットは、聴覚有毛細胞または支持細胞の特性を有する標的細胞を同定するのにも使用し得る。
【００２７】
本明細書の用法では、「宿主細胞」という用語は、組換えベクターまたはポリヌクレオチドによって、生体内、生体外、または試験管内で、形質移入、感染、または形質導入された細胞を指す。宿主細胞としては、パッケージング細胞、産生細胞、およびウイルスベクター感染細胞が挙げられる。特定の実施形態では、本発明のウイルスベクターを感染させた宿主細胞が、治療を必要とする対象に投与される。特定の実施形態では、「標的細胞」という用語は、宿主細胞と同義的に使用され、形質移入、感染、または形質導入された、所望の細胞型の細胞を指す。
【００２８】
「ベクター」という用語は、本明細書で、別の核酸分子を転移または輸送できる核酸分子を指すために使用される。転移核酸は、一般に、例えばベクターの核酸分子中への挿入と関連づけられている。ベクターは、細胞内で自律複製を誘導する配列を含み、または宿主細胞ＤＮＡへの組み込みを可能にするのに十分な配列を含む。有用なベクターとしては、例えば、プラスミド（例えばＤＮＡプラスミドまたはＲＮＡプラスミド）、トランスポゾン、コスミド、細菌または酵母人工染色体、およびウイルスベクターが挙げられる。有用なウイルスベクターとしては、例えば、アデノウイル、複製欠損レトロウイルス、およびレンチウイルスが挙げられる。
【００２９】
本明細書の用法では、「ウイルスベクター」という用語は、核酸分子の転移または細胞ゲノムへの組み込みを典型的に促進するウイルス由来核酸要素を含む核酸分子、または核酸転移を媒介するウイルス粒子のどちらかを指す。ウイルス粒子は、典型的に、核酸に加えて、様々なウイルス成分を含み、時折、宿主細胞成分もまた含む。「ウイルスベクター」という用語はまた、核酸を細胞内に、または転移核酸それ自体に、転移できるウイルスまたはウイルス粒子のどちらを指してもよい。ウイルスベクターおよび転移プラスミドは、主にウイルスに由来する、構造および／または機能遺伝要素を含有する。
【００３０】
「レトロウイルスベクター」という用語は、主にレトロウイルスに由来する、構造および機能遺伝要素、またはその部分を含有する、ウイルスベクターまたはプラスミドを指す。
【００３１】
「レンチウイルスベクター」という用語は、主にレンチウイルスに由来する、構造および機能遺伝要素、またはその部分を含有する、ウイルスベクターまたはプラスミドを指す。
【００３２】
「レンチウイルスベクター」または「レンチウイルス発現ベクター」という用語は、レンチウイルス転移プラスミドおよび／または伝染性レンチウイルス粒子を指すために使用してもよい。クローニング部位、プロモーター、調節因子、異種核酸などの核酸配列要素は、本発明のレンチウイルス粒子中にはＲＮＡ形態で存在し、本発明のＤＮＡプラスミド中ではＤＮＡ形態で存在するものと理解される。
【００３３】
「ハイブリッド」という用語は、レトロウイルス（例えばレンチウイルス）配列と非レンチウイルスウイルス配列の双方を含有する、ベクター、ＬＴＲまたはその他の核酸を指す。ハイブリッドベクターは、逆転写、複製、組み込みおよび／またはパッケージングのためのレトロウイルス（例えばレンチウイルス）配列を含んでなる、ベクターまたは転移プラスミドを指してもよい。本発明のいくつかの実施形態では、ハイブリッドベクターを使用して、本明細書に記載される発明を実施してもよい。
【００３４】
「形質導入」という用語は、レトロウイルスまたはレンチウイルスベクターを使用した、形質移入でなくウイルス感染の手段による、遺伝子またはその他のポリヌクレオチド配列の送達を指す。特定の実施形態では、細胞（例えば標的細胞）は、それが、ウイルス（例えばアデノウイルス）またはレトロウイルスベクターを使用した感染によって細胞に送達された、遺伝子またはその他のポリヌクレオチド配列を含んでなる場合、「形質導入」されている。特定の実施形態では、形質導入された細胞は、その細胞ゲノム内に、レトロウイルスまたはレンチウイルスベクターによって送達された、１つまたは複数の遺伝子またはその他のポリヌクレオチド配列を含んでなる。
【００３５】
本明細書の用法では、「ｃ−ｍｙｃ」という用語は、細胞周期の進行、アポトーシスおよび細胞形質転換で役割を果たす、および／または下のセクション１（ｉ）に記載される、アミノ配列または共通アミノ酸配列を有する、多機能核リンタンパク質を指す。ヒトｃ−ｍｙｃの完全長配列は、例えばＮＣＢＩタンパク質データベースの受入番号ＮＰ＿００２４５８．２の下にある（ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖおよび配列番号１を参照されたい）。ＣｌｕｓｔａｌＷを使用して、ヒト、ラット、マウス、およびチンパンジーのアラインメントから構築されたｃ−ｍｙｃの共通配列は、配列番号９に記載される。Ｃ−ｍｙｃは、特定の標的遺伝子の転写を調節する転写因子として機能する。この遺伝子の変異、過剰発現、再配置および転座は、多様な造血器腫瘍、白血病、およびバーキットリンパ腫をはじめとするリンパ腫と関連付けられている。Ｃ−ｍｙｃはまた、ＭＹＣ、ｖ−ｍｙｃ骨髄球腫症ウイルス発がん遺伝子ホモログ（鳥類）、転写因子ｐ６４、ｂＨＬＨｅ３９、ＭＲＴＬ、鳥類骨髄球腫症ウイルス発がん遺伝子ホモログ、ｖ−ｍｙｃ鳥類骨髄球腫症ウイルス発がん遺伝子ホモログ、ｍｙｃプロトオンコジーンタンパク質、クラスＥ塩基性ヘリックスループヘリックスタンパク質３９、ｍｙｃ−関連翻訳／局在化調節因子、およびプロトオンコジーンｃ−Ｍｙｃ、およびＢＨＬＨＥ３９として、当該技術分野で公知である。
【００３６】
本明細書の用法では、「Ｎｏｔｃｈ」という用語は、Ｎｏｔｃｈ１、Ｎｏｔｃｈ２、Ｎｏｔｃｈ３、およびＮｏｔｃｈ４、ＮＩＣＤ、および／または下のセクション（１）（ｉ）に記載される、アミノ酸配列または共通アミノ酸配列を有するタンパク質をはじめとする、シグナル伝達タンパク質のＮｏｔｃｈファミリーを指す。ヒトＮｏｔｃｈ１の完全長配列は、例えばＮＣＢＩタンパク質データベースの受入番号ＮＰ＿０６００８７．３の下にある（ｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖおよび配列番号２を参照されたい）。この１型膜貫通タンパク質ファミリーのメンバーは、複数の表皮成長因子様（ＥＧＦ）反復からなる細胞外ドメインと、複数の異なるドメインタイプからなる細胞内ドメインとをはじめとする、構造特性を共有する。Ｎｏｔｃｈファミリーメンバーは、細胞運命決定を制御することで、多様な発達過程において役割を果たす。
【００３７】
Ｎｏｔｃｈ１は、トランスゴルジネットワーク内で切断され、ヘテロ二量体として細胞表面に提示される。Ｎｏｔｃｈ１は、膜結合リガンドＪａｇｇｅｄ１、Ｊａｇｇｅｄ２、およびＤｅｌｔａ１の受容体として機能し、細胞運命決定を調節する。遊離ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン（ＮＩＣＤ）を通じたリガンド活性化に際して、それはＲＢＰＪ／ＲＢＰＳＵＨと転写活性化因子複合体を形成し、ｓｐｌｉｔ遺伝子座のエンハンサーの遺伝子を活性化する。Ｎｏｔｃｈ１は、分化、増殖、およびアポトーシスプログラムの具現に影響を及ぼす。
【００３８】
本明細書で開示されるのは、分化蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導する方法である。方法は、蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導するのに十分に、細胞内ｃ−ｍｙｃ活性、Ｎｏｔｃｈ活性、またはｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性の双方を増大させるステップを含んでなる。
【００３９】
特定の実施形態では、方法は、例えば内耳の損傷に応えてＮｏｔｃｈ１が上方制御されている場合など、Ｎｏｔｃｈ活性が既に増大している場合に、細胞内でｃ−ｍｙｃ活性を増大させるステップを含む。特定の実施形態では、本発明は、蝸牛細胞または卵形嚢細胞の損傷に応えて、それぞれ未損傷の蝸牛細胞または卵形嚢細胞中のＮｏｔｃｈ活性のレベルと比較して、その中でＮｏｔｃｈ活性が増大されている、分化蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導する方法に関する。方法は、蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導するのに十分に、蝸牛細胞または卵形嚢細胞内でｃ−ｍｙｃ活性を増大させるステップを含んでなる。
【００４０】
別の実施形態では、方法は、ｃ−ｍｙｃ活性が既に増大している場合に、細胞内でＮｏｔｃｈ活性を増大させるステップを含む。（例えばＬｅｅ  ｅｔ  ａｌ．（２００８）ＡＳＳＯＣ．ＲＥＳ．ＯＴＯＬＡＲＹＮＧＯＬ．ＡＢＳ．：７６２を参照されたい。）特に本発明は、蝸牛細胞または卵形嚢細胞の損傷に応えて、それぞれ未損傷の蝸牛細胞または卵形嚢細胞中のｃ−ｍｙｃ活性のレベルと比較して、その中でｃ−ｍｙｃ活性が増大されている、分化蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導する方法に関する。方法は、蝸牛細胞または卵形嚢細胞の増殖または細胞周期再進入を誘導するのに十分に、蝸牛細胞または卵形嚢細胞内でＮｏｔｃｈ活性を増大させるステップを含んでなる。
【００４１】
ｃ−ｍｙｃ活性、Ｎｏｔｃｈ活性、またはｃ−ｍｙｃとＮｏｔｃｈ活性の双方を必要に応じて増大させた後、当該技術分野で公知のおよび／または本明細書に記載される方法に従ってＮｏｔｃｈを阻害して、支持細胞の増殖を引き起こし、有毛細胞に分化転換させてもよい。代案としては、またはこれに加えて、ｃ−ｍｙｃ活性、Ｎｏｔｃｈ活性、またはｃ−ｍｙｃとＮｏｔｃｈ活性の双方を必要に応じて増大させた後、Ａｔｏｈ１活性を増大させて、支持細胞の増殖を引き起こし、有毛細胞に分化転換させてもよい。（Ａｔｏｈ１作動薬の使用をはじめとする）Ａｔｏｈ１活性を増大させる方法は、当該技術分野で公知である（例えば、米国特許第８，１８８，１３１号明細書；米国特許公報第２０１１０３０５６７４号明細書；米国特許公報第２００９０２３２７８０号明細書；Ｋｗａｎ  ｅｔ  ａｌ．（２００９）ＩＮＴ’Ｌ  ＳＹＭＰＯＳＩＵＭ  ＯＮ  ＯＬＦＡＣＴＩＯＮ  ＡＮＤ  ＴＡＳＴＥ：ＡＮＮ．Ｎ．Ｙ．ＡＣＡＤ．ＳＣＩ．１１７０：２８−３３；Ｄａｕｄｅｔ  ｅｔ  ａｌ．（２００９）ＤＥＶ．ＢＩＯ．３２６：８６−１００；Ｔａｋｅｂａｙａｓｈｉ  ｅｔ  ａｌ．（２００７）ＤＥＶ．ＢＩＯ．３０７：１６５−１７８；およびＡｈｍｅｄ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）ＤＥＶ．ＣＥＬＬ  ２２（２）：３７７−３９０を参照されたい）。
【００４２】
蝸牛または卵形嚢有毛細胞を再生させる方法もまた、開示される。方法は、（ａ）ｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、またはｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性を必要に応じて有毛細胞内で増大させ、それによって細胞増殖を誘導して、２つ以上の娘細胞を生じさせるステップと、（ｂ）細胞増殖後、Ｎｏｔｃｈ活性を低下させ、それによって細胞および娘細胞の少なくとも１つの分化を誘導し、分化蝸牛または卵形嚢有毛細胞を生じさせるステップとを含む。方法は、生体内または生体外で実施し得る。一実施形態では、支持細胞に由来する細胞内でＮｏｔｃｈ活性を低下させて、支持細胞から有毛細胞への分化転換を引き起こす。別の実施形態では、支持細胞に由来する細胞内でＡｔｏｈ１活性を増大させて、支持細胞から有毛細胞への分化転換を引き起こす。
【００４３】
特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈによって有毛細胞または支持細胞内で増殖を誘導した後に、ｃ−ｍｙｃ活性を低下させ、細胞および娘細胞の少なくとも１つの分化を誘導して、分化蝸牛または卵形嚢有毛細胞を生じさせる。増殖後にｃ−ｍｙｃ活性を低下させることで、増殖性細胞の生存を促進し得る。
【００４４】
対象において、聴力損失を低下させ、聴力を維持または促進する方法もまた、開示される。方法は、内耳の有毛細胞および／または支持細胞内で、ｃ−ｍｙｃ活性、Ｎｏｔｃｈ活性、またはｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性の双方を必要に応じて増大させ、それによって細胞増殖を誘導して娘細胞を生じさせ、細胞増殖後に、ｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈ活性を低下させて、有毛細胞起源の娘細胞が有毛細胞に分化できるようにし、または支持細胞起源の娘細胞が有毛細胞に分化転換できるようにして、それによって対象において、聴力損失を低下させ、聴力を維持し、または促進する方法に関する。支持細胞起源の娘細胞には、例えば、遺伝子発現による、Ａｔｏｈ１またはＡｔｏｈ１作動薬の有効量の投与による、Ａｔｏｈ１活性の活性化によって、有毛細胞への分化転換を誘導し得る。ステップは、生体内（例えば哺乳類の内耳内、特に蝸牛内）で実施され、または生体外で実施して、得られた細胞を培養しおよび／または対象の内耳に導入し得る。
【００４５】
対象において、前庭機能損失を低下させ、前庭機能を維持または促進する方法もまた、開示される。方法は、内耳の有毛細胞および／または支持細胞内で、ｃ−ｍｙｃ活性、Ｎｏｔｃｈ活性、またはｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性の双方を必要に応じて増大させ、それによって細胞増殖を誘導して娘細胞を生じさせ、細胞増殖後に、ｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈ活性を低下させて、有毛細胞起源の娘細胞が有毛細胞に分化できるようにし、または支持細胞起源の娘細胞が有毛細胞に分化転換できるようにして、それによって対象において、前庭機能損失を低下させ、前庭機能を維持し、または促進する方法に関する。支持細胞起源の娘細胞には、例えば、遺伝子発現による、Ａｔｏｈ１またはＡｔｏｈ１作動薬の有効量の投与による、Ａｔｏｈ１活性の活性化によって、有毛細胞への分化転換を誘導し得る。ステップは、生体内（例えば哺乳類の内耳内、特に卵形嚢内）で実施され、または生体外で実施して、得られた細胞を培養しおよび／または対象の内耳に導入し得る。
【００４６】
本明細書に記載される方法および組成物を使用して、例えば感音性有毛細胞喪失などの聴覚有毛細胞喪失に起因する聴覚障害を有する、または発症するおそれがある対象を治療し得る。聴覚障害を有する患者は、当該技術分野で公知の標準聴力検査を使用して同定し得る。方法は、（ａ）ｃ−ｍｙｃ活性、Ｎｏｔｃｈ活性、またはｃ−ｍｙｃ活性とＮｏｔｃｈ活性の双方を必要に応じて、対象の有毛細胞内で増大させ、それによって細胞増殖を誘導して、娘細胞を生じさせるステップと、（ｂ）細胞増殖後、Ｎｏｔｃｈ活性を低下させ、それによって少なくとも細胞の１つと娘細胞の分化を誘導し、分化蝸牛または卵形嚢有毛細胞を生じさせるステップとを含んでなり得る。これは１つまたは複数の薬剤を対象に投与して、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性を調節することで達成し得る。代案としては、方法は、生体外の細胞（例えば蝸牛および／または卵形嚢細胞）内で実施し得て、その後、得られた細胞を対象の内耳内に移植する。特定の実施形態では、本明細書に記載される方法および組成物を使用して、内耳の神経節ニューロンからの神経突起の成長を促進し得る。例えば有毛細胞の再生は、神経節ニューロンからの新しい神経突起の成長と、新しいシナプスの形成を促進してもよく、再生された有毛細胞は、音を伝送して、有毛細胞から脳へのシグナルの平衡を維持する。
【００４７】
特定の実施形態では、本明細書に記載される方法および組成物を使用して、内耳の神経節ニューロンからの神経突起の成長を促進し得る。例えば有毛細胞の再生は、神経節ニューロンからの新しい神経突起の成長と、新しいシナプスの形成を促進してもよく、再生された有毛細胞は、音を伝送して、有毛細胞から脳へのシグナルの平衡を維持する。いくつかの実施形態では、本明細書に記載される方法および組成物を使用して、有毛細胞と聴覚ニューロン間の適切なシナプス結合を回復させ、例えば聴覚神経障害を治療し得る。
【００４８】
感音性有毛細胞喪失がある対象は、蝸牛有毛細胞の変性を経験し、それは有毛細胞喪失領域のらせん神経節ニューロン喪失を頻繁にもたらす。このような対象は、コルチ器官内の支持細胞喪失、および縁郭、らせん靱帯、および側頭骨材質中の血管条の変性もまた経験することもある。
【００４９】
特定の実施形態では、本発明を使用して、１つまたは複数の細胞から、例えば有毛細胞などの耳の感覚細胞として機能できる１つまたは複数の細胞への分化（例えば完全または部分的分化）を促進することで、有毛細胞喪失と、例えば、聴覚障害、聴覚消失、前庭障害、耳鳴（Ｋａｌｔｅｎｂａｃｈ  ｅｔ  ａｌ．（２００２）Ｊ．ＮＥＵＲＯＰＨＹＳＩＯＬ．８８（２）：６９９−７１４ｓを参照されたい）、および聴覚過敏（Ｋｕｊａｗａ  ｅｔ  ａｌ．（２００９）Ｊ．ＮＥＵＲＯＳＣＩ．２９（４５）：１４０７７−１４０８５）などの、耳内の細胞喪失の結果として起きるあらゆる障害とを治療し得る。
【００５０】
特定の実施形態では、対象は、耳の感覚性部分（蝸牛）、または非感覚性部分（縁郭、らせん靱帯、および血管条）、または神経性部分（聴覚神経）の損傷または機能障害に起因する感音性難聴、または外耳および／または中耳の閉塞または損傷によって引き起こされる伝音性難聴を有し得る。代案としては、またはこれに加えて、対象は、伝音性経路（外耳または中耳）および神経経路（内耳）の双方の問題によって引き起こされる、混合性難聴を有し得る。混合性難聴の一例は、加齢に伴う損傷に起因する感音性喪失と合わさった、中耳感染症に起因する伝音性喪失である。
【００５１】
特定の実施形態では、対象は、あらゆる理由から、またはあらゆるタイプの事象の結果として、聾であってもまたは聴力損失があってもよい。例えば対象は、遺伝子欠陥または先天性欠陥のために聾であってもよく；例えばヒト対象は、出生時から聾であり得て、または遺伝子欠陥または先天性欠陥に起因する聴力の漸進的損失の結果として、聾または難聴であり得る。別の例では、ヒト対象は、耳の構造への身体外傷、または突然の大騒音、または大騒音への長期的曝露などの外傷性事象の結果として、聾または難聴であり得る。例えば、コンサート、空港滑走路、および建設地域への長期的曝露は、内耳損傷と引き続く聴力損失を引き起こし得る。
【００５２】
特定の実施形態では、対象は、化学的に誘導された聴器毒性を経験し得て、聴器毒性物質としては、抗新生物薬、サリチル酸塩、キニーネ、およびアミノグリコシド抗生物質をはじめとする治療薬剤と、食物または医薬品中の汚染物質と、環境または産業汚染物質とが挙げられる。
【００５３】
特定の実施形態では、対象は、加齢に起因する聴覚障害を有し得る。代案としては、またはこれに加えて、対象は、耳鳴症（耳鳴によって特徴付けられる）または聴覚過敏（音に対する感受性の高まり）を有し得る。
【００５４】
さらに本明細書に記載される方法および組成物を使用して、両側性および片側性前庭機能不全をはじめとする、前庭機能不全を有する対象を治療し得る。前庭機能不全は、目眩、不均衡、眩暈症、悪心、および不明瞭な視覚をはじめとする症状によって特徴付けられる、内耳機能不全であり、聴覚問題、疲労および認知機能の変化を伴うこともある。前庭機能不全は、遺伝子欠陥または先天性欠陥；ウイルスまたは細菌感染症などの感染症；または外傷性または非外傷性傷害などの傷害の結果であり得る。前庭機能不全は、通常、障害の個々の症状（例えば眩暈症、悪心、および不明瞭な視覚）を測定することで試験される。
【００５５】
代案としては、またはこれに加えて、本明細書に記載される方法および組成物は、聴力損失、聴覚消失、または内耳機能損失に伴うその他の聴覚障害を予防し、緩和し、または進行を遅延させるなど、予防的に使用し得る。例えば、薬剤の１つまたは複数を含有する組成物を、聴力損失に影響を及ぼすこともある活性薬剤などの第２の組成物と共に（例えば前に、後に、または同時に）投与し得る。このような耳毒性薬剤としては、抗生物質ネオマイシン、カナマイシン、アミカシン、バイオマイシン、ゲンタマイシン、トブラマイシン、エリスロマイシン、バンコマイシン、およびストレプトマイシン；シスプラチンなどの化学療法薬；トリサリチル酸コリンマグネシウム、ジクロフェナク、ジフルニサール、フェノプロフェン、フルルビプロフェン、イブプロフェン、インドメタシン、ケトプロフェン、メクロフェナム酸、ナブメトン、ナプロキセン、オキサプロジン、フェニルブタゾン、ピロキシカム、サルサレート、スリンダク、およびトルメチンなどの非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）；利尿剤；アスピリンなどのサリチル酸塩；およびキニーネおよびクロロキンなどの特定のマラリア治療薬が挙げられる。例えば本明細書に記載される化合物および方法を使用して、化学療法を受けるヒトを治療し得る。例えば化学療法剤シスプラチンは、聴力損失を引き起こすことが知られている。したがってｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈの活性を増大させる１つまたは複数の薬剤を含有する組成物を、シスプラチン療法と共に（例えば前、後、または同時に）投与して、シスプラチンの副作用を予防し、または重症度を低下させ得る。このような組成物は、第２の治療薬の前後および／または同時に投与し得る。２つの薬剤は、異なる投与経路で投与してもよい。
【００５６】
特定の実施形態では、本明細書に記載される方法および組成物を使用して、細胞（例えば内耳細胞）中のｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈのレベル（例えばタンパク質レベル）および／または活性（例えば生物学的活性）を増大させ得る。代表的な方法および組成物としては、細胞内でｃ−ｍｙｃまたはＮｏｔｃｈの発現（例えば転写および／または翻訳）またはレベル（例えば濃度）を増大させる方法および組成物が挙げられるが、これに限定されるものではない。このような調節は、生体内および生体外において、有毛細胞および／または支持細胞内で達成し得ることが検討される。
【００５７】
１．Ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈおよびＡｔｏｈ１活性を増大させる方法および組成物
（ｉ）Ｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、またはＡｔｏｈ１ポリペプチド
ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈの完全長タンパク質、生物学的活性断片、およびホモログをはじめとする、ｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、およびＡｔｏｈ１タンパク質は、当該技術分野で公知の技術を使用して、標的細胞に導入し得ることが検討される。
【００５８】
代表的なｃ−ｍｙｃポリペプチドとしては、例えばＮＣＢＩタンパク質データベースで参照される、ＮＰ＿００２４５８．２（配列番号１）が挙げられる。代表的なＮｏｔｃｈポリペプチドとしては、例えばＮＣＢＩタンパク質データベースで参照される、ＮＰ＿０６００８７．３（配列番号２）が挙げられる。代表的なＡｔｏｈ１ポリペプチドとしては、例えばＮＣＢＩタンパク質データベースで参照される、ＮＰ＿００５１６３．１（配列番号３）が挙げられる。
【００５９】
特定の実施形態では、本明細書に記載される方法に従って、ｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、およびＡｔｏｈ１ファミリーメンバーをコードする核酸配列を使用してもよい。代表的なｃ−ｍｙｃファミリーメンバーとしては、ＮＣＢＩタンパク質データベースでＮＰ＿００５３６９．２（配列番号１２）として参照される、Ｎ−ｍｙｃが挙げられる。代表的なＮｏｔｃｈファミリーメンバーとしては、ＮＣＢＩタンパク質データベースでＮＰ＿０７７７１９．２（配列番号１４）として参照されるＮｏｔｃｈ２；ＮＣＢＩタンパク質データベースでＮＰ＿０００４２６．２（配列番号１６）として参照されるＮｏｔｃｈ３；およびＮＣＢＩタンパク質データベースでＮＰ＿００４５４８．３（配列番号１８）として参照されるＮｏｔｃｈ４が挙げられる。代表的なＡｔｏｈ１ファミリーメンバーとしては、ＮＣＢＩタンパク質データベースでＮＰ＿６６０１６１．１（配列番号２０）として参照される、Ａｔｏｈ７が挙げられる。
【００６０】
特定の実施形態では、本発明のタンパク質配列は、コンセンサスタンパク質配列、またはコンセンサスタンパク質配列をコードするヌクレオチド配列を含んでなってもよい。本発明のｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ細胞内ドメイン、およびＡｔｏｈ１のコンセンサスタンパク質配列は、下に記載される。
【００６１】
ＣｌｕｓｔａｌＷを使用して、ヒト、マウス、ラット、およびチンパンジー配列から構築されたｃ−ｍｙｃのコンセンサスタンパク質配列は、次のとおりである：
ＭＰＬＮＶＸ１ＦＸ２ＮＲＮＹＤＬＤＹＤＳＶＱＰＹＦＸ３ＣＤＥＥＥＮＦＹＸ４ＱＱＱＱＳＥＬＱＰＰＡＰＳＥＤＩＷＫＫＦＥＬＬＰＴＰＰＬＳＰＳＲＲＳＧＬＣＳＰＳＹＶＡＶＸ５Ｘ６Ｘ７ＦＳＸ８ＲＸ９ＤＸ１０ＤＧＧＧＧＸ１１ＦＳＴＡＤＱＬＥＭＸ１２ＴＥＬＬＧＧＤＭＶＮＱＳＦＩＣＤＰＤＤＥＴＦＩＫＮＩＩＩＱＤＣＭＷＳＧＦＳＡＡＡＫＬＶＳＥＫＬＡＳＹＱＡＡＲＫＤＳＸ１３ＳＸ１４Ｘ１５ＰＡＲＧＨＳＶＣＳＴＳＳＬＹＬＱＤＬＸ１６ＡＡＡＳＥＣＩＤＰＳＶＶＦＰＹＰＬＮＤＳＳＳＰＫＳＣＸ１７ＳＸ１８ＤＳＸ１９ＡＦＳＸ２０ＳＳＤＳＬＬＳＳＸ２１ＥＳＳＰＸ２２Ｘ２３Ｘ２４ＰＥＰＬＶＬＨＥＥＴＰＰＴＴＳＳＤＳＥＥＥＱＸ２５ＤＥＥＥＩＤＶＶＳＶＥＫＲＱＸ２６ＰＸ２７ＫＲＳＥＳＧＳＸ２８Ｘ２９Ｘ３０ＧＧＨＳＫＰＰＨＳＰＬＶＬＫＲＣＨＶＳＴＨＱＨＮＹＡＡＰＰＳＴＲＫＤＹＰＡＡＫＲＸ３１ＫＬＤＳＸ３２ＲＶＬＸ３３ＱＩＳＮＮＲＫＣＸ３４ＳＰＲＳＳＤＴＥＥＮＸ３５ＫＲＲＴＨＮＶＬＥＲＱＲＲＮＥＬＫＲＳＦＦＡＬＲＤＱＩＰＥＬＥＮＮＥＫＡＰＫＶＶＩＬＫＫＡＴＡＹＩＬＳＸ３６ＱＡＸ３７ＥＸ３８ＫＬＸ３９ＳＥＸ４０ＤＬＬＲＫＲＲＥＱＬＫＨＫＬＥＱＬＲＮＳＸ４１Ａ（配列番号９）、式中、Ｘ１はＳまたはＮであり；Ｘ２はＴまたはＡであり；Ｘ３はＹまたはＩであり；Ｘ４はＱまたはＨであり；Ｘ５はＴまたはＡであり；Ｘ６はＰまたはＴであり；Ｘ７はＳまたは結合であり；Ｘ８はＬまたはＰであり；Ｘ９はＧまたはＥであり；Ｘ１０はＮまたはＤであり；Ｘ１１はＳまたはＮであり；Ｘ１２はＶまたはＭであり；Ｘ１３はＧまたはＴであり；Ｘ１４はＰまたはＬであり；Ｘ１５はＮまたはＳであり；Ｘ１６はＳまたはＴであり；Ｘ１７はＰまたはＡまたはＴであり；Ｘ１８はＱまたはＳであり；Ｘ１９はＳまたはＴであり；Ｘ２０はＰまたはＳであり；Ｘ２１はＴまたは結合であり；Ｘ２２はＱまたはＲであり；Ｘ２３はＡまたはＧであり；Ｘ２４はＳまたはＴであり；Ｘ２５はＥまたはＤであり；Ｘ２６はＡまたはＴまたはＰであり；Ｘ２７はＧまたはＡであり；Ｘ２８はＰまたはＳであり；Ｘ２９はＰまたはＳであり；Ｘ３０はＡまたはＳであり；Ｘ３１はＶまたはＡであり；Ｘ３２はＶまたはＧであり；Ｘ３３はＫまたはＲであり；Ｘ３４はＴまたはＳであり；Ｘ３５はＤまたはＶであり；Ｘ３６はＶまたはＩであり；Ｘ３７はＥまたはＤであり；Ｘ３８はＱまたはＨであり；Ｘ３９はＴまたはＩであり；Ｘ４０はＥまたはＫであり；Ｘ４１はＣまたはである。
【００６２】
ＣｌｕｓｔａｌＷを使用して、ヒト、ラット、およびマウス配列から構築されたＮｏｔｃｈ細胞内ドメインのコンセンサスタンパク質配列は、次のとおりである：
ＶＬＬＳＲＫＲＲＲＱＨＧＱＬＷＦＰＥＧＦＫＶＳＥＡＳＫＫＫＲＲＥＰＬＧＥＤＳＶＧＬＫＰＬＫＮＡＳＤＧＡＬＭＤＤＮＱＮＥＷＧＤＥＤＬＥＴＫＫＦＲＦＥＥＰＶＶＬＰＤＬＸ１ＤＱＴＤＨＲＱＷＴＱＱＨＬＤＡＡＤＬＲＸ２ＳＡＭＡＰＴＰＰＱＧＥＶＤＡＤＣＭＤＶＮＶＲＧＰＤＧＦＴＰＬＭＩＡＳＣＳＧＧＧＬＥＴＧＮＳＥＥＥＥＤＡＰＡＶＩＳＤＦＩＹＱＧＡＳＬＨＮＱＴＤＲＴＧＥＴＡＬＨＬＡＡＲＹＳＲＳＤＡＡＫＲＬＬＥＡＳＡＤＡＮＩＱＤＮＭＧＲＴＰＬＨＡＡＶＳＡＤＡＱＧＶＦＱＩＬＸ３ＲＮＲＡＴＤＬＤＡＲＭＨＤＧＴＴＰＬＩＬＡＡＲＬＡＶＥＧＭＬＥＤＬＩＮＳＨＡＤＶＮＡＶＤＤＬＧＫＳＡＬＨＷＡＡＡＶＮＮＶＤＡＡＶＶＬＬＫＮＧＡＮＫＤＭＱＮＮＸ４ＥＥＴＰＬＦＬＡＡＲＥＧＳＹＥＴＡＫＶＬＬＤＨＦＡＮＲＤＩＴＤＨＭＤＲＬＰＲＤＩＡＱＥＲＭＨＨＤＩＶＲＬＬＤＥＹＮＬＶＲＳＰＱＬＨＧＸ５Ｘ６ＬＧＧＴＰＴＬＳＰＸ７ＬＣＳＰＮＧＹＬＧＸ８ＬＫＸ９Ｘ１０Ｘ１１ＱＧＫＫＸ１２ＲＫＰＳＸ１３ＫＧＬＡＣＸ１４ＳＫＥＡＫＤＬＫＡＲＲＫＫＳＱＤＧＫＧＣＬＬＤＳＳＸ１５ＭＬＳＰＶＤＳＬＥＳＰＨＧＹＬＳＤＶＡＳＰＰＬＬＰＳＰＦＱＱＳＰＳＸ１６ＰＬＸ１７ＨＬＰＧＭＰＤＴＨＬＧＩＸ１８ＨＬＮＶＡＡＫＰＥＭＡＡＬＸ１９ＧＧＸ２０ＲＬＡＦＥＸ２１Ｘ２２ＰＰＲＬＳＨＬＰＶＡＳＸ２３Ｘ２４ＳＴＶＬＸ２５Ｘ２６Ｘ２７Ｘ２８Ｘ２９ＧＡＸ３０ＮＦＴＶＧＸ３１Ｘ３２Ｘ３３ＳＬＮＧＱＣＥＷＬＸ３４ＲＬＱＸ３５ＧＭＶＰＸ３６ＱＹＮＰＬＲＸ３７Ｘ３８ＶＸ３９ＰＧＸ４０ＬＳＴＱＡＸ４１Ｘ４２ＬＱＨＸ４３ＭＸ４４ＧＰＸ４５ＨＳＳＬＸ４６Ｘ４７Ｘ４８Ｘ４９ＬＳＸ５０Ｘ５１Ｘ５２Ｘ５３ＹＱＧＬＰＸ５４ＴＲＬＡＴＱＰＨＬＶＱＴＱＱＶＱＰＱＮＬＱＸ５５ＱＸ５６ＱＮＬＱＸ５７Ｘ５８Ｘ５９Ｘ６０Ｘ６１Ｘ６２Ｘ６３Ｘ６４Ｘ６５Ｘ６６Ｘ６７Ｘ６８Ｘ６９Ｘ７０ＰＰＸ７１ＱＰＨＬＸ７２ＶＳＳＡＡＸ７３ＧＨＬＧＲＳＦＬＳＧＥＰＳＱＡＤＶＱＰＬＧＰＳＳＬＸ７４ＶＨＴＩＬＰＱＥＳＸ７５ＡＬＰＴＳＬＰＳＳＸ７６ＶＰＰＸ７７ＴＸ７８Ｘ７９ＱＦＬＴＰＰＳＱＨＳＹＳＳＸ８０ＰＶＤＮＴＰＳＨＱＬＱＶＰＥＨＰＦＬＴＰＳＰＥＳＰＤＱＷＳＳＳＳＸ８１ＨＳＮＸ８２ＳＤＷＳＥＧＸ８３ＳＳＰＰＴＸ８４ＭＸ８５ＳＱＩＸ８６Ｘ８７ＩＰＥＡＦＫ（配列番号１０）、式中、Ｘ１はＤまたはＳであり；Ｘ２はＭまたはＶであり；Ｘ３はＬまたはＩであり；Ｘ４はＫまたはＲであり；Ｘ５はＴまたはＡであり；Ｘ６はＡまたはＰであり；Ｘ７はＴまたはＰであり；Ｘ８はＳまたはＮであり；Ｘ９はＳまたはＰであり；Ｘ１０はＡまたはＧであり；Ｘ１１はＴまたはＶであり；Ｘ１２はＡまたはＶであり；Ｘ１３はＴまたはＳであり；Ｘ１４はＧまたはＳであり；Ｘ１５はＧまたはＳであり；Ｘ１６はＭまたはＶであり；Ｘ１７はＳまたはＮであり；Ｘ１８はＳまたはＧであり；Ｘ１９はＡまたはＧであり；Ｘ２０はＳまたはＧであり；Ｘ２１はＰまたはＴであり；Ｘ２２はＰまたはＧであり；Ｘ２３はＳまたはＧであり；Ｘ２４はＡまたはＴであり；Ｘ２５はＳまたはＧであり；Ｘ２６はＴまたはＳであり；Ｘ２７はＮまたはＳであり；Ｘ２８はＧまたはＳであり；Ｘ２９はＴまたはＧであり；Ｘ３０はＭまたはＬであり；Ｘ３１はＡまたはＧであり；Ｘ３２はＰまたはＳであり；Ｘ３３はＡまたはＴであり；Ｘ３４はＰまたはＳであり；Ｘ３５はＮまたはＳであり；Ｘ３６はＳまたはＮであり；Ｘ３７はＰまたはＧであり；Ｘ３８はＧまたはＳであり；Ｘ３９はＴまたはＡであり；Ｘ４０はＴまたはＰであり；Ｘ４１はＡまたはＰであり；Ｘ４２はＧまたはＳであり；Ｘ４３はＧまたはＳであり；Ｘ４４はＭまたはＶであり；Ｘ４５はＬまたはＩであり；Ｘ４６はＳまたはＡであり；Ｘ４７はＴまたはＡであり；Ｘ４８はＮまたはＳであり；Ｘ４９はＴまたはＡであり；Ｘ５０はＰまたはＱであり；Ｘ５１はＭまたはＩであり；Ｘ５２はＭまたはＩであり；Ｘ５３はＳまたは結合であり；Ｘ５４はＳまたはＮであり；Ｘ５５はＬまたはＩまたはＭであり；Ｘ５６はＱまたはＰであり；Ｘ５７は結合またはＰであり；Ｘ５８は結合またはＡであり；Ｘ５９は結合またはＮであり；Ｘ６０は結合またはＩであり；Ｘ６１は結合またはＱであり；Ｘ６２は結合またはＱであり；Ｘ６３は結合またはＱであり；Ｘ６４は結合またはＱであり；Ｘ６５は結合またはＳであり；Ｘ６６は結合またはＬであり；Ｘ６７は結合またはＱであり；Ｘ６８は結合またはＰであり；Ｘ６９は結合またはＰであり；Ｘ７０は結合またはＰであり；Ｘ７１はＰまたはＳであり；Ｘ７２はＳまたはＧであり；Ｘ７３はＮまたはＳであり；Ｘ７４はＰまたはＡであり；Ｘ７５はＱまたはＰであり；Ｘ７６はＭまたはＬであり；Ｘ７７はＭまたはＶであり；Ｘ７８はＴまたはＡであり；Ｘ７９はＴまたはＡであり；Ｘ８０はＳまたは結合であり；Ｘ８１はＰまたはＲであり；Ｘ８２はＩまたはＶであり；Ｘ８３はＩまたはＶであり；Ｘ８４はＴまたはＳであり；Ｘ８５はＰまたはＱであり；Ｘ８６はＴまたはＡであり；Ｘ８７はＨまたはＲである。
【００６３】
ＣｌｕｓｔａｌＷを使用して、ヒト、マウス、ラット、およびチンパンジー配列から構築されたＡｔｏｈ１のコンセンサスタンパク質配列は、次のとおりである：
ＭＳＲＬＬＨＡＥＥＷＡＥＶＫＥＬＧＤＨＨＲＸ１ＰＱＰＨＨＸ２ＰＸ３Ｘ４ＰＰＸ５Ｘ６ＱＰＰＡＴＬＱＡＲＸ７Ｘ８ＰＶＹＰＸ９ＥＬＳＬＬＤＳＴＤＰＲＡＷＬＸ１０ＰＴＬＱＧＸ１１ＣＴＡＲＡＡＱＹＬＬＨＳＰＥＬＸ１２ＡＳＥＡＡＡＰＲＤＥＸ１３ＤＸ１４Ｘ１５ＧＥＬＶＲＲＳＸ１６Ｘ１７ＧＸ１８Ｘ１９Ｘ２０ＳＫＳＰＧＰＶＫＶＲＥＱＬＣＫＬＫＧＧＶＶＶＤＥＬＧＣＳＲＱＲＡＰＳＳＫＱＶＮＧＶＱＫＱＲＲＬＡＡＮＡＲＥＲＲＲＭＨＧＬＮＨＡＦＤＱＬＲＮＶＩＰＳＦＮＮＤＫＫＬＳＫＹＥＴＬＱＭＡＱＩＹＩＮＡＬＳＥＬＬＱＴＰＸ２１Ｘ２２ＧＥＱＰＰＰＰＸ２３ＡＳＣＫＸ２４ＤＨＨＨＬＲＴＡＸ２５ＳＹＥＧＧＡＧＸ２６Ｘ２７Ｘ２８Ｘ２９ＡＧＡＱＸ３０ＡＸ３１ＧＧＸ３２Ｘ３３ＲＰＴＰＰＧＸ３４ＣＲＴＲＦＳＸ３５ＰＡＳＸ３６ＧＧＹＳＶＱＬＤＡＬＨＦＸ３７Ｘ３８ＦＥＤＸ３９ＡＬＴＡＭＭＡＱＫＸ４０ＬＳＰＳＬＰＧＸ４１ＩＬＱＰＶＱＥＸ４２ＮＳＫＴＳＰＲＳＨＲＳＤＧＥＦＳＰＨＳＨＹＳＤＳＤＥＡＳ（配列番号１１）、式中、Ｘ１はＱまたはＨであり；Ｘ２はＬまたはＶであり；Ｘ３はＱまたは結合であり；Ｘ４はＰまたは結合であり；Ｘ５はＰまたは結合であり；Ｘ６はＰまたは結合であり；Ｘ７はＥまたはＤであり；Ｘ８はＨまたはＬであり；Ｘ９はＰまたはＡであり；Ｘ１０はＡまたはＴであり；Ｘ１１はＩまたはＬであり；Ｘ１２はＳまたはＧであり；Ｘ１３はＶまたはＡであり；Ｘ１４はＧまたはＳであり；Ｘ１５はＲまたはＱであり；Ｘ１６はＳまたはＧであり；Ｘ１７はＧまたはＣであり；Ｘ１８はＡまたはＧであり；Ｘ１９はＳまたは結合であり；Ｘ２０はＳまたはＬであり；Ｘ２１はＳまたはＮであり；Ｘ２２はＧまたはＶであり；Ｘ２３はＰまたはＴであり；Ｘ２４はＳまたはＮであり；Ｘ２５はＡまたはＳであり；Ｘ２６はＡまたはＮであり；Ｘ２７はＡまたはＳであり；Ｘ２８はＴまたはＡであり；Ｘ２９はＡまたはＶであり；Ｘ３０はＱまたはＰであり；Ｘ３１はＳまたはＰであり；Ｘ３２はＳまたはＧであり；Ｘ３３はＱまたはＰであり；Ｘ３４はＳまたはＰであり；Ｘ３５はＡまたはＧであり；Ｘ３６はＡまたはＳであり；Ｘ３７はＳまたはＰであり；Ｘ３８はＴまたはＡであり；Ｘ３９はＳまたはＲであり；Ｘ４０はＮまたはＤであり；Ｘ４１はＳまたはＧであり；Ｘ４２はＥまたはＤである。
【００６４】
本明細書の用法では、「Ａｔｏｈ１」という用語は、哺乳類の内耳内の有毛細胞の形成に関与する転写因子の塩基性ヘリックスループヘリックス（ＢＨＬＨ）ファミリーに属するタンパク質、および／または本明細書に記載されるアミノ配列または共通配列を有するタンパク質を指す。
【００６５】
ｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、またはＡｔｏｈ１ポリペプチドは、生物学的細胞へのポリペプチド取り込みを向上させる組成物と組み合わせて、使用し得る。特定の実施形態では、Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈポリペプチドを変異させて、生物学的細胞へのポリペプチド取り込みを向上させるアミノ酸配列を含め得る。特定の実施形態では、Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈポリペプチドを改変しまたは変異させて、ポリペプチドの安定性および／または活性を増大させ得る（例えばｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ−１点変異体）。特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１ポリペプチドを改変して、ポリペプチドの核転座を増大させ得る。特定の実施形態では、改変ｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１ポリペプチド、またはｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、またはＡｔｏｈ１の生物学的活性断片は、本明細書に記載される方法および組成物で治療された、または治療されるであろう対象と同一の種において、ｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１タンパク質の各完全長野性型の少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、または９５％の生物学的活性を維持する。
【００６６】
特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃポリペプチド配列は、ＮＰ＿００２４５８．２（配列番号１）と、５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一であり得る。特定の実施形態では、Ｎｏｔｃｈポリペプチド配列は、ＮＰ＿０６００８７．３（配列番号２）と、５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である。特定の実施形態では、Ａｔｏｈ１ポリペプチド配列は、ＮＰ＿００５１６３．１（配列番号３）と、５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一であり得る。特定の実施形態では、修飾Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈ核酸配列によってコードされる作用因子、およびＡｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈポリペプチド配列は、対応する例えば未修飾完全長Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈ核酸配列によってコードされる分子、およびＡｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈポリペプチド配列の活性（例えば生物学的活性）の少なくとも一部を有する。例えば修飾Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈ核酸配列によってコードされる分子、および修飾Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈポリペプチドは、対応する例えば各Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈ核酸の未修飾配列によってコードされる分子、および／または完全長Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈポリペプチド配列の活性（例えば生物学的活性）の５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％を維持する。
【００６７】
特定の実施形態では、本発明のｃ−ｍｙｃタンパク質は、配列番号１のアミノ酸残基１６〜３６０を含んでなるＭｙｃ−Ｎドメイン、配列番号１のアミノ酸残基３７０〜４２６を含んでなるヘリックスループヘリックスドメイン、配列番号１のアミノ酸残基４２３〜４５４を含んでなるＭｙｃロイシンジッパードメイン、および／または配列番号１の周囲の配列および／または介在配列と、少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である、機能ドメインを含んでなる。特定の実施形態では、本発明のＮｏｔｃｈタンパク質は、配列番号２のアミノ酸残基１７５４〜２５５５を含んでなるＮｏｔｃｈ細胞内ドメインと、少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である機能ドメインを含んでなる。特定の実施形態では、本発明のＡｔｏｈ１タンパク質は、配列番号３のアミノ酸１５８〜２１４を含んでなる塩基性ヘリックスループヘリックスドメイン、配列番号３のアミノ酸１７２〜２１６を含んでなるヘリックスループヘリックスドメイン、および／または配列番号３の周囲の配列および／または介在配列と、少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である、機能ドメインを含んでなる。
【００６８】
特定の実施形態では、本発明のｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈタンパク質は、好ましくは切断可能なリンカーによって隔てられる、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ（またはその活性ドメイン）の双方を含有する単一タンパク質として、細胞に投与し得る。切断可能なリンカーの例は、当該技術分野で公知である（例えば、米国特許第５，２５８，４９８号明細書、および米国特許第６，０８３，４８６号明細書を参照されたい）。
【００６９】
標的細胞および／または標的細胞核内のＣ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１レベル（例えばタンパク質レベル）および／または活性（例えば生物学的活性）は、ウエスタンブロット法、原位置ハイブリダイゼーション、逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応、免疫細胞化学、ウイルス力価検出、および遺伝子レポーターアッセイなどの標準法を使用して、評価し得る。標的細胞および／または標的細胞核内のｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１レベル（例えばタンパク質レベル）および／または活性（例えば生物学的活性）の増大は、例えばｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１レベルおよび／または活性を増大させることが予想される薬剤に、細胞サンプルを接触させることで、第１の細胞サンプルまたは標準物質中のｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１レベルおよび／または活性を、第２の細胞サンプル中のｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１レベルおよび／または活性と比較することにより評価し得る。
【００７０】
配列同一性は、例えば、配列アラインメントを実行して、次に配列同一性を計算するのに利用される、ＢＬＡＳＴ、ＢＬＡＳＴ−２、ＡＬＩＧＮまたはＭｅｇａｌｉｇｎ（ＤＮＡＳＴＡＲ）ソフトウェアなどの公的に利用可能なコンピュータソフトウェアを使用して、当該技術分野の技術範囲内の様々な方法で判定してもよい。国立バイオテクノロジー情報センター（ＮＣＢＩ）から、ウェブサイトｎｃｂｉ．ｎｌｍ．ｎｉｈ．ｇｏｖで入手できる代表的なソフトウェアプログラムとしては、ｂｌａｓｔｐ、ｂｌａｓｔｎ、ｂｌａｓｔｘ、ｔｂｌａｓｔｎ、およびｔｂｌａｓｔｘが挙げられる。当業者は、比較される配列の完全長にわたって、最大の整列を得るのに必要なあらゆるアルゴリズムをはじめとする、アラインメントを測定するための適切なパラメータを判定し得る。ヒストグラム、説明、アラインメント、期待（すなわちデータベース配列との一致を報告するための統計的有意性閾値）、カットオフ、マトリックス、およびフィルターのための検索パラメータは、デフォルト設定で使用される。ｂｌａｓｔｐ、ｂｌａｓｔｘ、ｔｂｌａｓｔｎ、およびｔｂｌａｓｔｘによって使用されるデフォルト重み行列は、ＢＬＯＳＵＭ６２マトリックスである（Ｈｅｎｉｋｏｆｆ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９２）ＰＲＯＣ．ＮＡＴＬ．ＡＣＡＤ．ＳＣＩ．ＵＳＡ８９：１０９１５−１０９１９）。１つのアプローチでは、パーセント同一性は、ＮＣＢＩから入手できるｂｌａｓｔｐバージョン２．２．２６のデフォルトパラメータを使用して判定し得る。
【００７１】
（ｉｉ）Ａｔｏｈ１、Ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈをコードするＤＮＡ
Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈは、当該技術分野で公知の１つまたは複数の発現コンストラクトを使用して、標的細胞内で発現させ得る。このような発現コンストラクトとしては、裸のＤＮＡ、ウイルス、および非ウイルス発現ベクターが挙げられるが、これに限定されるものではない。標的細胞内で発現させてもよい代表的なｃ−ｍｙｃ核酸配列としては、例えばＮＣＢＩ遺伝子データベースで参照されるＮＭ＿００２４６７．４（配列番号４）が挙げられる。発現させてもよい代表的なＮｏｔｃｈ核酸配列としては、例えばＮＣＢＩ遺伝子データベースで参照されるＮＭ＿０１７６１７．３（配列番号５）が挙げられる。標的細胞内で発現させてもよい代表的なＡｔｏｈ１核酸配列としては、例えばＮＣＢＩ遺伝子データベースで参照されるＮＭ＿００５１７２．１（配列番号６）が挙げられる。
【００７２】
特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、およびＡｔｏｈ１ファミリーメンバーを使用してもよい。代表的なｃ−ｍｙｃファミリーメンバーとしては、ＮＣＢＩ遺伝子データベースでＮＭ＿００５３７８．４（配列番号１３）として参照される、Ｎ−ｍｙｃが挙げられる。代表的なＮｏｔｃｈファミリーメンバーとしては、ＮＣＢＩ遺伝子データベースでＮＭ＿０２４４０８．３（配列番号１５）として参照されるＮｏｔｃｈ２；ＮＣＢＩ遺伝子データベースでＮＭ＿０００４３５．２（配列番号１７）として参照されるＮｏｔｃｈ３；およびＮＣＢＩ遺伝子データベースでＮＭ＿００４５５７．３（配列番号１９）として参照されるＮｏｔｃｈ４が挙げられる。代表的なＡｔｏｈ１ファミリーメンバーとしては、ＮＣＢＩ遺伝子データベースでＮＭ＿１４５１７８．３（配列番号２１）として参照される、Ａｔｏｈ７が挙げられる。
【００７３】
特定の実施形態では、ＤＮＡをコードするｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１は、未改変野性型配列であり得る。代案としては、ＤＮＡをコードするｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１は、標準的な技術を使用して修飾し得る。例えばｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１をコードするＤＮＡは、例えばＤＮＡまたは得られるポリペプチドの安定性を増大させるために、修飾しまたは変異させ得る。このような改変ＤＮＡから生じるポリペプチドは、野性型ｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１の生物学的活性を維持する。特定の実施形態では、Ａｔｏｈ１、ｃ−ｍｙｃ、またはＮｏｔｃｈをコードするＤＮＡを改変し、得られたポリペプチドの核転座を増大させ得る。特定の実施形態では、標準分子生物学的技術を使用して、ｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１をコードするＤＮＡを修飾して、例えば検出可能なポリペプチド、シグナルペプチド、およびプロテアーゼ切断部位の１つまたは複数をコードし得る、追加的なＤＮＡ配列を含め得る。
【００７４】
特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃ核酸配列は、ＮＭ＿００２４６７．４（配列番号４）と、５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一であるであり得る。特定の実施形態では、Ｎｏｔｃｈ核酸配列は、ＮＭ＿０１７６１７．３（配列番号５）と、５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である。特定の実施形態では、Ａｔｏｈ１核酸配列は、ＮＭ＿００５１７２．１（配列番号６）と、５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である。
【００７５】
特定の実施形態では、本発明のｃ−ｍｙｃ核酸配列は、配列番号１のアミノ酸残基１６〜３６０を含んでなるＭｙｃ−ＮドメインをコードするＤＮＡ、配列番号１のアミノ酸残基３７０〜４２６を含んでなるヘリックスループヘリックスドメイン、配列番号１のアミノ酸残基４２３〜４５４を含んでなるＭｙｃロイシンジッパードメインをコードするＤＮＡ、および／または配列番号１の周囲の配列および／または介在配列をコードするＤＮＡと、少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である、機能ドメインを含んでなる。特定の実施形態では、本発明のＮｏｔｃｈの核酸配列は、配列番号２のアミノ酸残基１７５４〜２５５５を含んでなるＮｏｔｃｈ細胞内ドメインをコードするＤＮＡと、少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である機能ドメインを含んでなる。特定の実施形態では、本発明のＡｔｏｈ１核酸配列は、配列番号３のアミノ酸１５８〜２１４を含んでなる塩基性ヘリックスループヘリックスドメインをコードするＤＮＡ、配列番号３のアミノ酸１７２〜２１６を含んでなるヘリックスループヘリックスドメインをコードするＤＮＡ、および／または配列番号３の周囲の配列および／または介在配列をコードするＤＮＡと、少なくとも５０％、６０％、７０％、８０％、８５％、９０％、９５％、９８％、９９％、または１００％同一である、機能ドメインを含んでなる。
【００７６】
（ｉｉｉ）Ｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１経路調節因子
特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃまたはＮｏｔｃｈ、またはｃ−ｍｙｃまたはＮｏｔｃｈ経路の１つまたは複数の構成要素を標的とする化合物または組成物を使用して、ｃ−ｍｙｃまたはＮｏｔｃｈレベル（例えばタンパク質レベル）および／または活性（例えば生物学的活性）を増大または低下させ得る。同様に、Ａｔｏｈ１、またはＡｔｏｈ１経路の１つまたは複数の成分を標的とする化合物を使用して、Ａｔｏｈ１レベル（例えばタンパク質レベル）および／または活性（例えば生物学的活性）を増大させ得る。
【００７７】
代表的なｃ−ｍｙｃ活性化剤としては、ＦＢＸＷ−７を標的とするマイクロＲＮＡ（Ｉｓｈｉｋａｗａ  Ｙ  ｅｔ  ａｌ．，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  ２０１２  Ｊｕｎ  ４；ｄｏｉ：１０．１０３８／ｏｎｃ．２０１２．２１３）と、ノルジヒドログアヤレト酸（ＮＤＧＡ）（Ｐａｒｋ  Ｓ  ｅｔ  ａｌ．（２００４）Ｊ．ＣＥＬＬ  ＢＩＯＣＨＥＭ．９１（５）：９７３−８６）、ＣＤ１９（Ｃｈｕｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，（２０１２）Ｊ．ＣＬＩＮ．ＩＮＶＥＳＴ．１２２（６）：２２５７−２２６６）、コヒーシン（ＭｃＥｗａｎ  ｅｔ  ａｌ，（２０１２）ＰＬｏＳ  ＯＮＥ  ７（１１）：ｅ４９１６０）、ブリオスタチン１（Ｈｕ  ｅｔ  ａｌ．（１９９３）ＬＥＵＫ．ＬＹＭＰＨＯＭＡ  １０（１−２）：１３５−４２）、２’−３−ジメチル−４−アミノアゾベンゼン（オルト−アミノアゾトルエン、ＯＡＴ）（Ｓｍｅｔａｎｉｎａ  ｅｔ  ａｌ．（２０１１）ＴＯＸＩＣＯＬ．ＡＰＰＬ．ＰＨＡＲＭＡＣＯＬ．２５５（１）：７６−８５）、２−アミノ−１−メチル−６−フェニルイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン（ＰｈＩＰ）（Ｌａｕｂｅｒ  ｅｔ  ａｌ．（２００４）ＣＡＲＣＩＮＯＧＥＮＥＳＩＳ  ２５（１２）：２５０９−１７）、β−エストラジオール（米国特許第７，５４４，５１１Ｂ２号明細書）、ＲＵ３８４８６（米国特許第７，５４４，５１１Ｂ２号明細書）、デキサメタゾン（米国特許７，５４４，５１１Ｂ２第号明細書）、甲状腺ホルモン（米国特許第７，５４４，５１１Ｂ２号明細書）、レチノイド（米国特許第７，５４４，５１１Ｂ２号明細書）、およびエクジソン（米国特許第７，５４４，５１１Ｂ２号明細書）などのｃ−ｍｙｃの発現レベルまたは活性を増大させる活性化剤とが挙げられる。
【００７８】
代表的なｃ−ｍｙｃ阻害剤としては、７−ニトロ−Ｎ−（２−フェニルフェニル）−２，１，３−ベンゾオキサジアゾール−４−アミン（１００７４−Ｇ５）（Ｃｌａｕｓｅｎ  ＤＭ  ｅｔ  ａｌ．，（２０１０）Ｊ．ＰＨＡＲＭＡＣＯＬ．ＥＸＰ．ＴＨＥＲ．３３５（３）：７１５−２７）、チオキソチアゾリジノン［Ｚ−Ｅ］−５−［４−エチルベンジリデン］−２−チオキソ−１，３−チアゾリジン−４−オン（１００５８−Ｆ４）（Ｃｌａｕｓｅｎ  ｅｔ  ａｌ．（２０１０）Ｊ．ＰＨＡＲＭＡＣＯＬ．ＥＸＰ．ＴＨＥＲ．３３５（３）：７１５−２７；Ｌｉｎ  ＣＰ  ｅｔ  ａｌ．（２００７）ＡＮＴＩＣＡＮＣＥＲ  ＤＲＵＧＳ．１８（２）：１６１−７０；Ｈｕａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．（２００６）ＥＸＰ．ＨＥＭＡＴＯＬ．３４（１１）：１４８０−９）、４−フェニル酪酸（フェニル酪酸）（Ｅｎｇｅｌｈａｒｄ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）Ｊ．ＮＥＵＲＯＯＮＣＯＬ．３７（２）：９７−１０８）、化合物００１２（Ｈｕｒｌｅｙ  ｅｔ  ａｌ．（２０１０）Ｊ．ＶＡＳＣ．ＲＥＳ．４７（１）：８０−９０）、クルクミン（Ａｇｇａｒｗａｌ  ｅｔ  ａｌ．（２００５）ＣＬＩＮ．ＣＡＮＣＥＲ  ＲＥＳ．１１（２０）：７４９０−８）、水酸化マグネシウム（Ｍｏｒｉ  ｅｔ  ａｌ．（１９９７）Ｊ．ＣＥＬＬ  ＢＩＯＣＨＥＭ．ＳＵＰＰＬ．２７：３５−４１），ＢＰ−１−１０２（Ｚｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）ＰＲＯＣ．ＮＡＴＬ．ＡＣＡＤ．ＳＣＩ．Ｕ．Ｓ．Ａ．１０９（２４）：９６２３−８），ＷＰ１１９３（Ｓａｉ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）Ｊ．ＮＥＵＲＯＯＮＣＯＬ．１０７（３）：４８７−５０１），ＢＰ−１−１０７（Ｐａｇｅ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）Ｊ．ＭＥＤ．ＣＨＥＭ．５５（３）：１０４７−５５），ＢＰ−１−１０８（Ｐａｇｅ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）Ｊ．ＭＥＤ．ＣＨＥＭ．５５（３）：１０４７−５５），ＳＦ−１−０８７（Ｐａｇｅ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）Ｊ．ＭＥＤ．ＣＨＥＭ．５５（３）：１０４７−５５），ＳＦ−１−０８８（Ｐａｇｅ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）Ｊ．ＭＥＤ．ＣＨＥＭ．５５（３）：１０４７−５５），ＳＴＸ−０１１９（Ａｓｈｉｚａｗａ  ｅｔ  ａｌ．（２０１１）ＩＮＴ．Ｊ．ＯＮＣＯＬ．３８（５）：１２４５−５２）、置換チアゾール−４−オン化合物（米国特許第７，８７２，０２７号明細書）、（Ｚ，Ｅ）−５−（４−エチルベンジリデン）−２−チオキソチアゾリジン−４−オン（１００５８−Ｆ４）（米国特許第７，０２６，３４３号明細書）、Ｓ２Ｔ１−６ＯＴＤ（米国特許出願公開第２０１２０１０７３１７Ａ１号明細書）、クアルフロキシン（ＣＸ−３５４３）（米国特許出願公開第２０１２０１０７３１７Ａ１号明細書）、ベンゾイルアントラニル酸（米国特許出願公開第２０１２０１０７３１７Ａ１号明細書）、カチオン性ポルフィリンＴＭＰｙＰ４（米国特許出願公開第２０１２０１０７３１７Ａ１号明細書）、チロホスチンおよびトリホスチン様化合物（欧州特許出願公開第２４８７１５６Ａ１号明細書）、ＡＧ４９０（欧州特許出願公開第２４８７１５６Ａ１号明細書）、ＦＢＸＷ−７発現ベクター（Ｉｓｈｉｋａｗａ  Ｙ  ｅｔ  ａｌ．、前出）、およびｃ−Ｍｙｃ転写物を標的にするｓｉＲＮＡ（同上）��挙げられる。
【００７９】
代表的なＮｏｔｃｈ活性化剤としては、ＦＢＸＷ−７を標的とするマイクロＲＮＡ（Ｉｓｈｉｋａｗａ  Ｙ  ｅｔ  ａｌ．、前出）；ＡＧ−３７０、５（米国特許第８，１１４，４２２号明細書）；ＡＧ−１２９６（６，７−ジメトキシ−３−フェニルキノキサリン）（同上）；ニゲリシン・Ｎａ（同上）；サイトカラシンＤ（同上）；ＦＣＣＰ（カルボニルシアニド−４−（トリフルオロメトキシ）−フェニルヒドラゾン）（同上）；ＳＰ６００１２（同上）；およびＪａｇｇｅｄ−１、Ｊａｇｇｅｄ−２、Ｊａｇｇｅｄ−３、Ｓｅｒｒａｔｅ、Ｊａｇｇｅｄ／Ｓｅｒｒａｔｅタンパク質ファミリーのあらゆるメンバー、デルタ、デルタ様−１、デルタ様−３、デルタ様−４、デルタ様ホモログ−１（ＤＬＫ１）、デルタタンパク質ファミリーのあらゆるメンバーのタンパク質または単離タンパク質、およびこれらのいずれかのタンパク質のいずれかの部分を生成するベクター（国際公開第２００４０９０１１０Ａ３号パンフレット）が挙げられる。代表的なＮｏｔｃｈ活性化剤としてはまた、バルプロ酸（ＶＰＡ、米国特許第８，３３８，４８２号明細書を参照されたい）、レスベラトロール、およびフェネチルイソチオシアネートなどの化学的活性化剤も挙げられる。
【００８０】
代表的なＮｏｔｃｈ阻害剤としては、アリールスルホンアミ、ベンゾジアゼピン、Ｌ−６８５，４５８（米国特許公報第号２００１／０３０５６７４明細書）、ＭＫ−０７５２（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ．（２０１２）ＡＤＶ．ＥＸＰ．ＭＥＤ．ＢＩＯＬ．７２７：３０５−１９；Ｉｍｂｉｍｂｏ  ＢＰ（２００８）ＣＵＲＲ．ＴＯＰ．ＭＥＤ．ＣＨＥＭ．８（１）：５４−６１）、ＤＡＰＴ（［Ｎ−（３，５−ジフルオロフェナセチル）−Ｌ−アラニル］−Ｓ−フェニルグリシンｔ−ブチルエステル）（同上；Ｉｓｈｉｋａｗａ  Ｙ  ｅｔ  ａｌ．前出；国際公開第２０１１１４９７６２Ａ３号パンフレット）、ＬＹ−３７４９７３（Ｎ−［Ｎ−（３，５−ジフルオロフェナセチル）−Ｌ−アラニル］−Ｓ−フェニルグリシンｔ−ブチルエステル）（国際公開第２０１１１４９７６２Ａ３号パンフレット）、Ｎ−［（３，５−ジフルオロフェニル）アセチル］−Ｌ−アラニル−２−フェニル］グリシン−１，１−ジメチルエチルエステル（同上）；Ｌｉｌｌｙ  ＧＳＩ  Ｌ６８５，４５８（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）、化合物Ｅ（（２Ｓ）−２−｛［（３，５−ジフルオロフェニル）アセチル］アミノ｝−Ｎ−［（３Ｓ）−１−メチル−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−１，４−ベンゾジアゼピン−３−イル］プロパンアミド）（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）、ＤＢＺ（ジベンゾアゼピン）（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）、イソクマリン（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）、ＪＬＫ６（７−アミノ−４−クロロ−３−メトキシイソクマリン）（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ（２０１２）ＡＤＶ．ＥＸＰ．ＭＥＤ．ＢＩＯＬ．７２７：３０５−１９）、化合物１８（［１１−エンド］−Ｎ−（５，６，７，８，９，１０−ヘキサヒドロ−６，９−メタノベンゾ［９］［８］アヌレン−１１−イル）−チオフェン−２−スルホンアミド）（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）、Ｅ２０１２（Ｉｍｂｉｍｂｏ  ＢＰ、前出；国際公開第２００９００５６８８Ａ３号パンフレット）、ＭＲＫ５６０（Ｉｍｂｉｍｂｏ  ＢＰ、前出）、ＬＹ−４１１５７５（Ｉｍｂｉｍｂｏ  ＢＰ、前出）、ＬＹ−４５０１３９（Ｉｍｂｉｍｂｏ  ＢＰ、前出；国際公開第２００９００５６８８Ａ３号パンフレット）、γセクレターゼ阻害剤ＸＩＩ（国際公開第２０１１１４９７６２Ａ３号パンフレット；国際公開第２００９００５６８８Ａ３号パンフレット）、２、２−ジメチル−Ｎ−（（Ｓ）−６−オキソ−６、７−ジヒドロ−５Ｈ−ジベンゾ（ｂ、ｄ）アゼピン−７−イル）−Ｎ’−（２、３、３−ペンタフルオロ−プロピル）−マロンアミド（米国特許公報第２００９０１８１９４４Ａ１号明細書）、ＧＳＩ−ＩＸ（欧州特許第１９４９９１６Ｂ１号明細書）、ＧＳＩ−Ｘ（欧州特許第１９４９９１６Ｂ１号明細書）、トコフェロール誘導体（国際公開第２００９０４０４２３Ａ１号パンフレット）、［（２Ｓ）−２−｛［（３，５−ジフルオロフェニル）アセチル］アミノ｝−Ｎ−［（３Ｓ）１−メチル−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−１，４−ベンゾジアゼピン−３−イル］プロパンアミド］（国際公開第２００９００５６８８Ａ３号パンフレット）、Ｎ−［Ｎ−（３，５−ジフルオロフェナセチル）−Ｌ−アラニル］−Ｓフェニルグリシン−ｔ−ブチルエステル（同上）、［１，１’−ビフェニル］−４−酢酸（同上）、２−フルオロ−α−メチル（同上）、ＮＧＸ−５５５（同上）、ＬＹ−４１１５７５（同上）、セルゾーム（同上）、２−チオフェンスルホンアミド（同上）、５−クロロ−Ｎ−［（１Ｓ）−３，３，３−トリフルオロ−１−（ヒドロキシメチル）−２−（トリフルオロメチル）プロピル］（同上）、ＮＩＣ５−１５（同上）、ＢＭＳ（同上）、ＣＨＦ−５０７４（同上）、ＢＭＳ−２９９８９７（Ｉｍｂｉｍｂｏ  ＢＰ、前出）、ＲＯ４９２９０９７；Ｌ−６８５４５８（（５Ｓ）−（ｔ−ブトキシカルボニルアミノ）−６−フェニル−（４Ｒ）ヒドロキシ−（２Ｒ）ベンジルヘキサノイル）−Ｌ−ｌｅｕ−Ｌ−ｐｈｅ−アミド）；ＢＭＳ−７０８１６３（アバガセスタット）；ＢＭＳ−２９９８９７（２−［（１Ｒ）−１−［［（４−クロロフェニル）スルホニル］（２，５−ジフルオロフェニル）アミノ］エチル−５−フルオロベンゼンブタン酸）；ＭＫ−０７５２；ＹＯ−０１０２７；ＭＤＬ２８１７０（Ｓｉｇｍａ）；ＬＹ４１１５７５（Ｎ−２（（２Ｓ）−２−（３，５−ジフルオロフェニル）−２−ヒドロキシエタノイル）−Ｎ１−（（７Ｓ）−５−メチル−６−オキソ−６，７−ジヒドロ−５Ｈ−ジベンゾ［ｂ，ｄ］アゼピン−７−イル）−１−アラニンアミド、米国特許第６，５４１，４６６号明細書を参照されたい）；ＥＬＮ−４６７１９（ＬＹ４１１５７５の２−ヒドロキシ−吉草酸アミドアナログ（ＬＹ４１１５７５は３，５−ジフルオロ−マンデル酸アミドである）（米国特許第６，５４１，４６６号明細書））；ＰＦ−０３０８４０１４（（Ｓ）−２−（（Ｓ）−５，７−ジフルオロ−１，２，３，４−テトラヒドロナフタレン−３−イルアミノ）−Ｎ−（１−（２−メチル−１−（ネオペンチルアミノ）プロパン−２−イル）−１Ｈ−イミダゾール−４−イル）ペンタンアミド、Ｓａｍｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，ＭＯＬ  ＣＡＮＣＥＲ  ＴＨＥＲ  ２０１２；１１：１５６５−１５７５）；および化合物Ｅ（（２Ｓ）−２−｛［（３，５−ジフルロフェニル）アセチル］アミノ｝−Ｎ−［（３Ｓ）−１−メチル−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−１，４−ベンゾジアゼピン−３−イル］プロパンアミド；国際公開第９８／２８２６８号パンフレットおよびＳａｍｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，ＭＯＬ  ＣＡＮＣＥＲ  ＴＨＥＲ  ２０１２；１１：１５６５−１５７５を参照されたい；Ａｌｅｘｉｓ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌｓから入手できる））、またはその薬学的に許容可能な塩などのγセクレターゼ阻害剤が挙げられる。いくつかの実施形態では、適切なガンマセクレターゼ阻害剤としては、セマガセスタット（ＬＹ４５０１３９としてもまた知られている、（２Ｓ）−２−ヒドロキシ−３−メチル−Ｎ−［（１Ｓ）−１−メチル−２−オキソ−２−［［（１Ｓ）−２，３，４，５−テトラヒドロ−３−メチル−２−オキソ−１Ｈ−３−ベンゾアゼピン−１−イル］アミノ］エチル］ブタンアミド、Ｅｌｉ  Ｌｉｌｌｙから入手できる；国際公開第０２／４７６７１号パンフレットおよび米国特許第７，４６８，３６５号明細書）；ＬＹ４１１５７５（Ｎ−２（（２Ｓ）−２−（３，５−ジフルオロフェニル）−２−ヒドロキシエタノイル）−Ｎ１−（（７Ｓ）−５−メチル−６−オキソ−６，７−ジヒドロ−５Ｈ−ジベンゾ［ｂ，ｄ］アゼピン−７−イル）−Ｌ−アラニンアミド、Ｅｌｉ  Ｌｉｌｌｙから入手できる、Ｆａｕｑ  ｅｔ  ａｌ．，（２００７）ＢＩＯＯＲＧ  ＭＥＤ  ＣＨＥＭ  ＬＥＴＴ  １７：６３９２−５）；ベガセスタット（ＧＳＩ−９５３としてもまた知られている、米国特許第７，３００，９５１号明細書）；アリールスルホンアミド（ＡＳ，Ｆｕｗａ  ｅｔ  ａｌ．，（２００６）ＢＩＯＯＲＧ  ＭＥＤ  ＣＨＥＭ  ＬＥＴＴ．１６（１６）：４１８４−４１８９）；Ｎ−［Ｎ−（３，５−ジフルオロフェナセチル）−Ｌ−アラニル］−（Ｓ）−フェニルグリシンｔ−ブチルエステル（ＤＡＰＴ，Ｓｈｉｈ  ｅｔ  ａｌ．，（２００７）ＣＡＮＣＥＲ  ＲＥＳ．６７：１８７９−１８８２）；Ｎ−［Ｎ−３，５−ジフルオロフェナセチル］−Ｌ−アラニル−Ｓ−フェニルグリシンメチルエステル（ＤＡＰＭとしてもまた知られている、γセクレターゼ阻害剤ＸＶＩ、ＥＭＤ  Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅから入手できる）；化合物Ｗ（３，５−ビス（４−ニトロフェノキシ）安息香酸、Ｔｏｃｒｉｓ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅから入手できる）；Ｌ−６８５，４５８（（５Ｓ）−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルアミノ）−６−フェニル−（４Ｒ）−ヒドロキシ−（２Ｒ）−ベンジルヘキサノイル）−Ｌ−ロイシル−Ｌ−フェニルアラニンアミド、Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから入手できる、Ｓｈｅａｒｍｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，（２０００）ＢＩＯＣＨＥＭＩＳＴＲＹ  ３９，８６９８−８７０４）；ＢＭＳ−２８９９４８（４−クロロ−Ｎ−（２，５−ジフルオロフェニル）−Ｎ−（（１Ｒ）−｛４−フルオロ−２−［３−（１Ｈ−イミダゾール−１−イル）プロピル］フェニル｝エチル）ベンゼンスルホンアミド塩酸塩、Ｂｒｉｓｔｏｌ  Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂから入手できる）；ＢＭＳ−２９９８９７（４−［２−（（１Ｒ）−１−｛［（４−クロロフェニル）スルホニル］−２，５−ジフルオロアニリノ｝エチル）−５−フルオロフェニル］ブタン酸、Ｂｒｉｓｔｏｌ  Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂから入手できる、Ｚｈｅｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，（２００９）ＸＥＮＯＢＩＯＴＩＣＡ  ３９（７）：５４４−５５）を参照されたい；アバガセスタット（ＢＭＳ−７０８１６３としてもまた知られている、（Ｒ）−２−（４−クロロ−Ｎ−（２−フルオロ−４−（１，２，４−オキサジアゾール−３−イル）ベンジル）フェニルスルホンアミド）−５，５，５−トリフルオロペンタンアミド、Ｂｒｉｓｔｏｌ  Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂから入手できる、Ａｌｂｒｉｇｈｔ  ｅｔ  ａｌ．，（２０１３）Ｊ  ＰＨＡＲＭＡＣＯＬ．ＥＸＰ．ＴＨＥＲ．３４４（３）：６８６−６９５）；ＭＫ−０７５２（３−（４−（（４−クロロフェニル）スルホニル）−４−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロヘキシル）プロパン酸、Ｍｅｒｃｋから入手できる）；ＭＲＫ−００３（（３’Ｒ，６Ｒ，９Ｒ）−５’−（２，２，２−トリフルオロエチル）−２−（（Ｅ）−３−（４−（トリフルオロメチル）ピペリジン−１−イル）プロプ−１−エン−１−イル）−５，６，７，８，９，１０−ヘキサヒドロスピロ［６，９−メタノベンゾ［８］アヌレン−１１，３’−［１，２，５］チアジアゾリジン］１’，１’−ジオキシド、Ｍｅｒｃｋから入手できる、Ｍｉｚｕｍａ  ｅｔ  ａｌ．，（２０１２）ＭＯＬ  ＣＡＮＣＥＲ  ＴＨＥＲ．１１（９）：１９９９−２００９）；ＭＲＫ−５６０（Ｎ−［シス−４−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−４−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロヘキシル］−１，１，１−トリフルオロ−メタンスルホンアミド、Ｂｅｓｔ  ｅｔ．ａｌ．，（２００６）Ｊ  ＰＨＡＲＭＡＣＯＬ  ＥＸＰ  Ｔｈｅｒ．３１７（２）：７８６−９０）；ＲＯ−４９２９０９７  （Ｒ４７３３としてもまた知られている、（Ｓ）−２，２−ジメチル−Ｎ１−（６−オキソ−６，７−ジヒドロ−５Ｈ−ジベンゾ［ｂ，ｄ］アゼピン−７−イル）−Ｎ３−（２，２，３，３，３−ペンタフルオロプロピル）マロンアミド、Ｈｏｆｆｍａｎ−Ｌａ  Ｒｏｃｈｅ  Ｉｎｃ．から入手できる、Ｔｏｌｃｈｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，（２０１２）Ｊ  ＣＬＩＮ．ＯＮＣＯＬ．３０（１９）：２３４８−２３５３）；ＪＬＫ６（７−アミノ−４−クロロ−３−メトキシイソクマリンとしてもまた知られている、Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．から入手できる、Ｐｅｔｉｔ  ｅｔ  ａｌ．，（２００１）ＮＡＴ．ＣＥＬＬ．ＢＩＯＬ．５０７−５１１）；タレンフルルビル（（Ｒ）−フルルビプロフェンとしてもまた知られている、（２Ｒ）−２−（３−フルオロ−４−フェニルフェニル）プロパン酸）；ＡＬＸ−２６０−１２７（化合物１１としてもまた知られている、Ｗｏｌｆｅ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９８）Ｊ．ＭＥＤ．ＣＨＥＭ．４１：６によって記載される）；スリンダクスルフィド（ＳＳｉｄｅ、ｅｔ  ａｌ．，（２００３）Ｊ  ＢＩＯＬ  ＣＨＥＭ．２７８（２０）：１８６６４−７０）；１，１，１−トリフルオロ−Ｎ−（４−［５−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４−｛［４（トリフルオロメチル）フェニル］｝シクロヘキシル）メタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２７５７１９号明細書）；Ｎ−［トランス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフ
ェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２−シアノ−５−フルオロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジクロロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−（シス−３−（２，５−ジフルオロフェニル）−３−｛［４−（トリフルオロメチル）フェニル］スルホニル｝シクロブチル）−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−｛シス−３−（５−クロロ−２−フルオロフェニル）−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］シクロブチル｝−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−｛シス−３−（２，５−ジフルオロフェニル）−３−［（４−フルオロフェニル）スルホニル］シクロブチル｝−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−｛シス−３−（２，５−ジフルオロフェニル）−３−［（３，４−ジフルオロフェニル）スルホニル］シクロブチル｝−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−シアノフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；４−｛［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］［トリフルオロメチル）スルホニル］アミノ｝ブタン酸（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロ−Ｎ−［２−（テトラヒドロ−２−ピラン−２−イルオキシ）エチル］メタンスルホンアミド（米国特許公報第号２０１１０２６３５８０明細書）；メチル｛［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］［（トリフルオロメチル）スルホニル］アミノ｝アセテート（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロ−Ｎ−メチルメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロ−Ｎ−メチルメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；メチル４−｛［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］［（トリフルオロ−メチル）スルホニル］アミノ｝ブタノアート（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］−Ｎ−［（トリフルオロメチル）スルホニル］グリシン（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）−１−メチルシクロブチル］−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−（シス−３−（２，５−ジフルオロフェニル）−１−メチル−３−｛［４−（トリフルオロメチル）フェニル］スルホニル｝シクロブチル）−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロ−Ｎ−［（トリフルオロメチル）スルホニル］メタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；ナトリウム［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］［（トリフルオロメチル）スルホニル］アザニド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；カリウム［シス−３−［（４−クロロフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］［（トリフルオロメチル）スルホニル］アザニド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；Ｎ−［シス−３−［（４−トリフルオロメトキシフェニル）スルホニル］−３−（２，５−ジフルオロフェニル）シクロブチル］−１，１，１−トリフルオロメタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；１，１，１−トリフルオロ−Ｎ−（４−［５−フルオロ−２−（トリフルオロメチル）フェニル］−４−｛［４−（トリフルオロメチル）フェニル］スルホニル｝シクロヘキシル）メタンスルホンアミド（米国特許公報第２０１１０２６３５８０号明細書）；γセクレターゼ阻害剤Ｉ（Ｚ−Ｌｅｕ−Ｌｅｕ−Ｎｌｅ−ＣＨＯとしてもまた知られている、ベンジルオキシカルボニル−ロイシル−ロイシル−ノルロイシナール、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＩＩ：
【化１】
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（ＭＯＬ）（ＣＤＸ）（Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＩＩＩ、（Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−Ｌｅｕ−ロイシナール、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＩＶ、（Ｎ−（２−ナフトイル）−Ｖａｌ−フェニルアラニナール、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤Ｖ（Ｚ−ＬＦ−ＣＨＯとしてもまた知られている、Ｎ−ベンジルオキシカルボニル−Ｌｅｕ−フェニルアラニナール、ＥＭＤ  Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＶＩ（１−（Ｓ）−エンド−Ｎ−（１，３，３）−トリメチルビシクロ［２．２．１］ヘプト−２−イル）−４−フルオロフェニルスルホンアミド、ＥＭＤ  Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＶＩＩ、（化合物Ａとしてもまた知られている、ＭＯＣ−ＬＬ−ＣＨＯ、メンチルオキシカルボニル−ＬＬ−ＣＨＯ、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤Ｘ、（｛１Ｓ−ベンジル−４Ｒ−［１−（１Ｓ−カルバモイル−２−フェネチルカルバモイル）−１Ｓ−３−メチルブチルカルバモイル］−２Ｒ−ヒドロキシ−５−フェニルペンチル｝カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＸＩ、（７−アミノ−４−クロロ−３−メトキシイソクマリン、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＸＩＩ、（Ｚ−Ｉｌｅ−Ｌｅｕ−ＣＨＯとしてもまた知られている、Ｓｈｉｈ  ａｎｄ  Ｗａｎｇ，（２００７）ＣＡＮＣＥＲ  ＲＥＳ．６７：１８７９−１８８２）；γセクレターゼ阻害剤ＸＩＩＩ、（Ｚ−Ｔｙｒ−Ｉｌｅ−Ｌｅｕ−ＣＨＯ、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＸＩＶ、（Ｚ−Ｃｙｓ（ｔ−Ｂｕ）−Ｉｌｅ−Ｌｅｕ−ＣＨＯ、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＸＶＩＩ、（ＷＰＥ−ＩＩＩ−３１Ｃとしてもまた知られている），
【化２】
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（ＭＯＬ）（ＣＤＸ）（Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＸＩＸ、（ベンゾジアゼピンとしてもまた知られている、（２Ｓ，３Ｒ）−３−（３，４−ジフルオロフェニル）−２−（４−フルオロフェニル）−４−ヒドロキシ−Ｎ−（（３Ｓ）−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンゾ［ｅ］［１，４］ジアゼピン−３−イル）−ブチルアミド、Ｃｈｕｒｃｈｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，（２００３）Ｊ  ＭＥＤ  ＣＨＥＭ．４６（１２）：２２７５−８）；γセクレターゼ阻害剤ＸＸ、（ジベンゾアゼピンとしてもまた知られている、（Ｓ，Ｓ）−２−［２−（３，５−ジフルオロフェニル）アセチルアミノ］−Ｎ−（５−メチル−６−オキソ−６，７−ジヒドロ−５Ｈ−ジベンゾ［ｂ，ｄ］アゼピン−７−イル）プロピオンアミド、
【化３】
0006486272.tif 000004
（ＭＯＬ）（ＣＤＸ）（Ｗｅｉｈｏｆｅｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２９６：２２１５−２２１８，２００２，Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；γセクレターゼ阻害剤ＸＸＩ、（（Ｓ，Ｓ）−２−［２−（３，５−ジフルオロフェニル）−アセチルアミノ］−Ｎ−（１−メチル−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ベンゾ［ｅ］［１，４］ジアゼピン−３−イル）−プロピオンアミド、Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；５−メチル−２−プロパン−２−イルシクロヘキシル）Ｎ−［４−メチル−１−［（４−メチル−１−オキソペンタン−２−イル）アミノ］−１−オキソペンタン−２−イル］カルバメート（ＨＤＨ  Ｐｈａｒｍａ  Ｉｎｃ．から入手できる）；Ｎ−トランス−３，５−ジメトキシシンナモイル−Ｉｌｅ−ロイシナール（Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル−Ｇｌｙ−Ｖａｌ−バリナール；イソバレリル−ＶＶ−Ｓｔａ−Ａ−Ｓｔａ−ＯＣＨ３（Ｃａｌｂｉｏｃｈｅｍから入手できる）；ジエチル−（５−フェニル−３Ｈ−アゼピン−２−イル）−アミン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；ジエチル−（５−イソプロピル−３Ｈ−アゼピン−２−イル）−アミン（特許第８１８８０６９号明細書）；ジエチル−（４−フェニル−３Ｈ−アゼピン−２−イル）−アミン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；ジエチル−（６−フェニル−３Ｈ−アゼピン−２−イル）−アミン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；５−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；５−イソプロピル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；４−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；６−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；２−ブトキシ−５−フェニル−３Ｈ−アゼピン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；１−メチル−５−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；５−イソプロピル−１−メチル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；１−メチル−４−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；１−メチル−６−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；１−メチル−５−フェニル−１Ｈ−アゼピン−２，３−ジオン−３−オキシム（米国特許第８１８８０６９号明細書）；５−イソプロピル−１−メチル−１Ｈ−アゼピン−２，３−ジオン−３−オキシム（米国特許第８１８８０６９号明細書）；１−メチル−６−フェニル−１Ｈ−アゼピン−２，３−ジオン−３−オキシム（米国特許第８１８８０６９号明細書）；１−メチル−４−フェニル−１Ｈ−アゼピン−２，３−ジオン−３−オキシム（米国特許第８１８８０６９号明細書）；３−アミノ−１−メチル−５−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；３−アミノ−５−イソプロピル−１−メチル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；３−アミノ−１−メチル−４−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；３−アミノ−１−メチル−６−フェニル−１，３−ジヒドロ−アゼピン−２−オン（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−［１−（１−メチル−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］−カルバミン酸ｔｅｒｔブチルエステル（米国特許第８１８８０６９号明細書）；［（Ｓ）−１−（５−イソプロピル−１−メチル−２−オキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル（米国特許第８１８８０６９号明細書）；［（Ｓ）−１−（１−メチル−２−オキソ−４−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル（米国特許第８１８８０６９号明細書）；［（Ｓ）−１−（１−メチル−２−オキソ−６−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］−カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−アミノ−Ｎ−（１−メチル−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イル）−プロピオンアミド（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−アミノ−Ｎ−（５−イソプロピル−１−メチル−２−オキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イル）プロピオンアミド（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−アミノ−Ｎ−（Ｉ−メチル−２−オキソ−６−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イル）プロピオンアミド塩酸塩（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−アミノ−Ｎ−（Ｉ−メチル−２−オキソ−４−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イル）プロピオンアミド塩酸塩（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−フルオロ−３−メチル−酪酸（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−ヒドロキシ−３−メチル−Ｎ−［（Ｓ）−１−（（Ｓ）−１−メチル−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］−ブチルアミド（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−フルオロ−３−メチル−Ｎ−［（Ｓ）−１−（１−メチル−２−オキソ−５−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］−ブチルアミド（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−ヒドロキシ−Ｎ−［（Ｓ）−１−（５−イソプロピル−１−メチル−２−オキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）エチル］−３−メチル−ブチルアミド（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−ヒドロキシ−３−メチル−Ｎ−［（Ｓ）−１−（１−メチル−２−オキソ−４−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］−ブチルアミド（米国特許第８１８８０６９号明細書）；（Ｓ）−２−ヒドロキシ−３−メチル−Ｎ−［（Ｓ）−１−（１−メチル−２−オキソ−６−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］−ブチルアミド（米国特許第８１８８０６９号明細書）；および（Ｓ）−２−フルオロ−３−メチル−Ｎ−［（Ｓ）−１−（１−メチル−２−オキソ−６−フェニル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−アゼピン−３−イルカルバモイル）−エチル］−ブチルアミド（米国特許第８１８８０６９号明細書）、およびその薬学的に許容可能な塩が挙げられる。
【００８１】
γセクレターゼインヒビターの追加的な例は、米国特許出願公開第２００４／００２９８６２号明細書、米国特許出願公開第２００４／００４９０３８号明細書、米国特許出願公開第２００４／０１８６１４７号明細書、米国特許出願公開第２００５／０２１５６０２号明細書、米国特許出願公開第２００５／０１８２１１１号明細書、米国特許出願公開第２００５／０１８２１０９号明細書、米国特許出願公開第２００５／０１４３３６９号明細書、米国特許出願公開第２００５／０１１９２９３号明細書、米国特許出願公開第２００７／０１９００４６号明細書、米国特許出願公開第２００８／００８３１６号明細書、米国特許出願公開第２０１０／０１９７６６０号明細書、および米国特許出願公開第２０１１／００２０２３２号明細書；米国特許第６，７５６，５１１号明細書；米国特許第６，８９０，９５６号明細書；米国特許第６，９８４，６２６号明細書；米国特許第７，０４９，２９６号明細書；米国特許第７，１０１，８９５号明細書；米国特許第７，１３８，４００号明細書；米国特許第７，１４４，９１０号明細書；米国特許第７，１８３，３０３号明細書；米国特許第８，１８８，０６９号明細書；および国際公開第１９９８／２８２６８号パンフレット；国際公開第２００１／７０６７７号パンフレット、国際公開第２００２／０４９０３８号パンフレット、国際公開第２００４／１８６１４７号パンフレット、国際公開第２００３／０９３２５３号パンフレット、国際公開第２００３／０９３２５１号パンフレット、国際公開第２００３／０９３２５２号パンフレット、国際公開第２００３／０９３２６４号パンフレット、国際公開第２００５／０３０７３１号パンフレット、国際公開第２００５／０１４５５３号パンフレット、国際公開第２００４／０３９８００号パンフレット、国際公開第２００４／０３９３７０号パンフレット、国際公開第２００９／０２３４５３号パンフレット、欧州特許第１７２０９０９号明細書、欧州特許第２１７８８４４号明細書、欧州特許第２２４４７１３号明細書で開示される。
【００８２】
追加的な例示的Ｎｏｔｃｈ阻害剤としては、フルルビプロフェン（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）、ＭＰＣ−７８６９（Ｉｍｂｉｍｂｏ  ＢＰ、前出）、イブプロフェン（同上）、スリンダクスルフィド、インドメタシン、αセクレターゼ阻害剤（ＡＳＩ）（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）、Ｎａ＋／Ｈ＋交互輸送機構モネンシン（同上）などの非ステロイド系抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）；Ｊａｇｇｅｄ、Ｎｕｍｂ、Ｎｕｍｂ様、ＣＢＦ１転写因子、およびｍａｓｔｅｒｍｉｎｄ様（ＭＡＭＬ）（同上；Ｉｓｈｉｋａｗａ  Ｙ  ｅｔ  ａｌ、前出）などの相互作用タンパク質へのＮｏｔｃｈ結合を阻止する小型分子；デルタ様−４（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）などのＮｏｔｃｈタンパク質またはＮｏｔｃｈリガンドに結合する抗体；ＳＡＨＭ１（同上）などのＮｏｔｃｈに結合するステープルドペプチド；ＭＡＭＬ（同上；ＩｓｈｉｋａｗａＹ  ｅｔ  ａｌ．、前出）、Ｎｕｍｂ／Ｎｕｍｂ様（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）、およびＦＢＸＷ−７（同上）などの遺伝子の優性阻害形態；ＦＢＸＷ−７（同上；Ｉｓｈｉｋａｗａ  Ｙ  ｅｔ  ａｌ．、前出）などのＮｏｔｃｈ制御因子レベルを増大させる発現ベクター；Ｎｏｔｃｈ転写物を標的とするｓｉＲＮＡ（Ｐｕｒｏｗ  Ｂ、前出）；ｍｉＲ−３２６、ｍｉＲ−３４ａ、マイクロＲＮＡ−２０６、およびｍｉＲ−１２４などのマイクロＲＮＡ（同上）；およびＮｏｔｃｈ抗体（米国特許第８，２２６，９４３号明細書、米国特許出願公開２００９０２５８０２６Ａ２号明細書、国際公開第２０１２０８０９２６Ａ２号パンフレット）が挙げられる。
【００８３】
代表的なＡｔｏｈ１活性化剤としては、例えばβ−カテニン、または例えばＷｎｔリガンド、ＤＳＨ／ＤＶＬ１、２、３、ＬＲＰ６δＮ、ＷＮＴ３Ａ、ＷＮＴ５Ａ、およびＷＮＴ３Ａ、５Ａなどのβ−カテニン経路作動薬が挙げられる。追加的なＷｎｔ／β−カテニン経路活性化剤および阻害剤が、当該技術分野で概説されている（Ｍｏｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ，５：６８９−６９９，２００４）。いくつかの実施形態では、適切なＷｎｔ／β−カテニン経路作動薬は、受容体のフリズルド（Ｆｚｄ）ファミリーに特異的に結合する、抗体およびその抗原結合断片、およびペプチドを含み得る。
【００８４】
例えばカゼインキナーゼ１（ＣＫ１）およびグリコーゲンシンターゼキナーゼ３β（ＧＳＫ３β）阻害剤などのキナーゼ阻害剤もまた、β−カテニンまたはβ−カテニン経路作動薬として作用して、Ａｔｏｈ１を活性化し得る。ＧＳＫ３βインヒビターとしては、塩化リチウム（ＬｉＣｌ）、プルバラノールＡ、オロモウシン、アルステルパウロン、ケンパウロン、ベンジル−２−メチル−１，２，４−チアジアゾリジン−３，５−ジオン（ＴＤＺＤ−８）、２−チオ（３−ヨードベンジル）−５−（１−ピリジル）−［１，３，４］−オキサジアゾール（ＧＳＫ３阻害剤ＩＩ）、２，４−ジベンジル−５−オキソチアジアゾリジン−３−チオン（ＯＴＤＺＴ）、（２’Ｚ，３’Ｅ）−６−ブロモインジルビン−３’−オキシム（ＢＩＯ）、α−４−ジブロモアセトフェノン（すなわちτタンパク質キナーゼＩ（ＴＰＫＩ）阻害剤）、２−クロロ−１−（４，５−ジブロモ−チオフェン−２−イル）−エタノン、Ｎ−（４−メトキシベンジル）−Ｎ’−（５−ニトロ−１，３−チアゾール−２−イル）尿素（ＡＲ−Ａ０１４４１８）、およびインジルビン（例えばインジルビン−５−スルホンアミド；インジルビン−５−スルホン酸（２−ヒドロキシエチル）−アミドインジルビン−３’−モノキシム；５−ヨード−インジルビン−３’−モノキシム；５−フルオロインジルビン；５，５’−ジブロモインジルビン；５−ニトロインジルビン；５−クロロインジルビン；５−メチルインジルビン、５−ブロモインジルビン）、４−ベンジル−２−メチル−１，２，４−チアジアゾリジン−３，５−ジオン（ＴＤＺＤ−８）、２−チオ（３−ヨードベンジル）−５−（１−ピリジル）−［１，３，４］−オキサジアゾール（ＧＳＫ３阻害剤ＩＩ）、２，４−ジベンジル−５−オキソチアジアゾリジン−３−チオン（ＯＴＤＺＴ）、（２’Ｚ，３’Ｅ）−６−ブロモインジルビン−３’−オキシム（ＢＩＯ）、α−４−ジブロモアセトフェノン（すなわちτタンパク質キナーゼＩ（ＴＰＫＩ）阻害剤）、２−クロロ−１−（４，５−ジブロモ−チオフェン−２−イル）−エタノン、（ｖｉ）Ｎ−（４−メトキシベンジル）−Ｎ’−（５−ニトロ−１，３−チアゾール−２−イル）尿素（ＡＲ−Ａ０１４４１８）、およびＨ−ＫＥＡＰＰＡＰＰＱＳｐＰ−ＮＨ２（配列番号２７）（Ｌ８０３）またはその細胞透過性誘導体Ｍｙｒ−Ｎ−ＧＫＥＡＰＰＡＰＰＱＳｐＰ−ＮＨ２（配列番号２８）（Ｌ８０３−ｍｔｓ）が挙げられるが、これに限定されるものではない。その他のＧＳＫ３βインヒビターは、米国特許第６，４１７，１８５号明細書；米国特許第６，４８９，３４４号明細書；および米国特許第６，６０８，０６３号明細書で開示される。いくつかの実施形態では、適切なキナーゼ阻害剤としては、ＧＳＫ３βおよび／またはＣＫ１タンパク質レベルを低下させるようにデザインされた、ＲＮＡｉおよびｓｉＲＮＡが挙げられる。いくつかの実施形態では、有用なキナーゼ阻害剤としては、ＦＧＦ経路阻害剤が挙げられる。いくつかの実施形態では、ＦＧＦ経路阻害剤としては、例えばＳＵ５４０２が挙げられる。
【００８５】
追加的なＡｔｏｈ１活性化剤としては、γセクレターゼ阻害剤（上でＮｏｔｃｈ阻害剤の下に列挙したものに加えて、例えばアリールスルホンアミド、ジベンゾアゼピン、ベンゾジアゼピン、Ｎ−［Ｎ−（３，５−ジフルオロフェナセチル）−Ｌ−アラニル］−（Ｓ）−フェニルグリシンｔ−ブチルエステル（ＤＡＰＴ；ＥＭＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ，ＵＳＡ），Ｌ−６８５，４５８、またはＭＫ０７５２ｈｏ）、ゲンタマイシン、およびＡｈｍｅｄ  ｅｔ  ａｌ．（２０１２）ＤＥＶ．ＣＥＬＬ  ２２（２）：３７７−３９０に記載されるような転写因子Ｅｙａ１およびＳｉｘ１（および任意選択的にＳｏｘ２）の組み合わせが挙げられる。
【００８６】
式Ｉ、
【化４】
0006486272.tif 000005
によって表される化合物をはじめとする追加的なＡｔｏｈ１活性化剤は、米国特許第８，１８８，１３１号明細書に記載され、
式中、
各Ｒ１１８、Ｒ１１９、Ｒ１２０、およびＲ１２１は、Ｈ、ハロ、ＯＨ、ＣＮ、ＮＯ２、Ｃ１〜Ｃ３アルキル、Ｃ１〜Ｃ３ハロアルキル、Ｃ１〜Ｃ３アルコキシ、およびＣ１〜Ｃ３ハロアルコキシから独立して選択され；
Ｒ１２２は水素または−Ｚ−Ｒａであり；式中、
ＺはＯまたは結合であり；
Ｒａは、
（ｉ）そのそれぞれが１〜３個のＲｂで任意選択的に置換される、Ｃ１〜Ｃ６アルキルまたはＣ１〜Ｃ６ハロアルキル；または
（ｉｉ）そのそれぞれが１〜５個のＲｃで任意選択的に置換される、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルケニル；または
（ｉｉｉ）そのそれぞれが１〜５個のＲｃで任意選択的に置換される、Ｃ７〜Ｃ１１アラルキル、または６〜１１個の原子を含むヘテロアラルキル；
（ｉｖ）そのそれぞれが１〜５個のＲｄで任意選択的に置換される、Ｃ６〜Ｃ１０アリール、または５〜１０個の原子を含むヘテロアリールであり、
Ｒ１２３は、
（ｉ）水素；または
（ｉｉ）そのそれぞれが１〜３個のＲｂで任意選択的に置換される、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、またはＣ１〜Ｃ６ハロアルキル；または
（ｉｉｉ）そのそれぞれが１〜５個のＲｄで任意選択的に置換される、Ｃ６〜Ｃ１０アリール、または５〜１０個の原子を含むヘテロアリール；または
（ｉｖ）そのそれぞれが１〜５個のＲｃで任意選択的に置換される、Ｃ７〜Ｃ１１アラルキル、または６〜１１個の原子を含むヘテロアラルキル；または
（ｖ）−（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）−Ｚ１−（Ｃ６〜Ｃ１０アリール）（式中、Ｚ１は、Ｏ、Ｓ、ＮＨ、またはＮ（ＣＨ３）であり；アルキル部分は１〜３個のＲｂで任意選択的に置換され；アリール部分は、１〜５個のＲｄで任意選択的に置換される）；または
（ｖｉ）−（Ｃ１−Ｃ６アルキル）−Ｚ２−（５〜１０個の原子を含むヘテロアリール）（式中、Ｚ２は、Ｏ、Ｓ、ＮＨ、またはＮ（ＣＨ３）であり；アルキル部分は１〜３個のＲｂで任意選択的に置換され；ヘテロアリール部分は１〜５個のＲｄで任意選択的に置換される）；または
（ｖｉｉ）−（Ｃ１〜Ｃ６アルキル）−Ｚ３−（Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル）（式中、Ｚ３は、Ｏ、Ｓ、ＮＨ、またはＮ（ＣＨ３）であり；アルキル部分は１〜３個のＲｂで任意選択的に置換され；シクロアルキル部分は、１〜５個のＲｄで任意選択的に置換される）であり、
各存在におけるＲｂは、独立して、
（ｉ）ＮＨ２；ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）；Ｎ（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）２；ヒドロキシ；Ｃ１〜Ｃ６アルコキシまたはＣ１〜Ｃ６ハロアルコキシ；または
（ｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ＮＨ２；ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）；Ｎ（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）２；ヒドロキシ；Ｃ１〜Ｃ６アルコキシまたはＣ１〜Ｃ６ハロアルコキシから独立して選択される１〜３個の置換基で任意選択的に置換される、Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキルであり、
各存在におけるＲｃは、独立して、
（ｉ）ハロ；ＮＨ２；ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）；Ｎ（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）２；ヒドロキシ；Ｃ１〜Ｃ６アルコキシ；Ｃ１〜Ｃ６ハロアルコキシ；またはオキソ；または
（ｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６アルキルまたはＣ１〜Ｃ６ハロアルキルであり、
および各存在におけるＲｄは、独立して、
（ｉ）ハロ；ＮＨ２；ＮＨ（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）；Ｎ（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）２；ヒドロキシ；Ｃ１〜Ｃ６アルコキシまたはＣ１〜Ｃ６ハロアルコキシ；ニトロ；−ＮＨＣ（Ｏ）（Ｃ１〜Ｃ３アルキル）；またはシアノ；または
（ｉｉ）Ｃ１〜Ｃ６アルキルまたはＣ１〜Ｃ６ハロアルキル、またはその薬学的に許容可能な塩である。
【００８７】
米国特許第８，１８８，１３１号明細書に記載されるその他の例示的なＡｔｏｈ１活性化剤としては、４−（４−クロロフェニル）−１−（５Ｈ−ピリミド［５，４−ｂ］インドール−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−３−アミン；６−クロロ−１−（２−クロロベンジルオキシ）−２−フェニル−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；６−クロロ−１−（２−クロロベンジルオキシ）−２−（４−メトキシフェニル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；６−クロロ−２−（４−メトキシフェニル）−１−（４−メチルベンジルオキシ）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；６−クロロ−１−（３，５−ジメチルベンジルオキシ）−２−（４−メトキシフェニル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；６−クロロ−１−（４−メトキシベンジルオキシ）−２−（４−メトキシフェニル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；１−（４−メチルベンジルオキシ）−６−ニトロ−２−フェニル−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；４−（１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−２−イル）フェノール；２，５−ジクロロ−Ｎ−（（１−メチル−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−２−イル）メチル）アニリン；４−（２−（１−メチル−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−２−イル）エチル）アニリン；２−（（２−メトキシフェノキシ）メチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；２−（（４−フルオロフェノキシ）メチル）−１−メチル−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；２−（フェニルチオメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；３−（６−メチル−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−２−イル）−２Ｈ−クロメン−２−イミン；Ｎ−（２−（１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール−２−イル）フェニル）イソブチルアミド；２−（ｏ−トリルオキシメチル）−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；２−（４−メトキシフェニル）−１−フェネチル−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］イミダゾール；Ｎ−（６−ブロモベンゾ［ｄ］チアゾール−２−イル）チオフェン−２−カルボキサミド；Ｎ−（ベンゾ［ｄ］チアゾール−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−カルボキサミド；２−（４−フルオロベンジルチオ）ベンゾ［ｄ］チアゾール；５−クロロ−Ｎ−メチルベンゾ［ｄ］チアゾール−２−アミン；Ｎ−（６−アセトアミドベンゾ［ｄ］チアゾール−２−イル）フラン−２−カルボキサミド；Ｎ−（６−フルオロベンゾ［ｄ］チアゾール−２−イル）−３−メトキシベンズアミド；２−（ベンゾ［ｄ］オキサゾール−２−イルチオ）−Ｎ−（２−クロロフェニル）アセトアミド；５−クロロ−２−フェニルベンゾ［ｄ］オキサゾール；５−メチル−２−ｍ−トリルベンゾ［ｄ］オキサゾール；２−（４−イソブトキシフェニル）−３−（ナフタレン−２−イル）−２，３−ジヒドロキナゾリン−４（１Ｈ）−オン；Ｎ−（２−（２−（４−フルオロフェニル）−２−オキソエチルチオ）−４−オキソキナゾリン−３（４Ｈ）−イル）ベンズアミド；２−（４−クロロフェニル）−４−（４−メトキシフェニル）−１，４−ジヒドロベンゾ［４，５］イミダゾ［１，２−ａ］ピリミジン；２−（３−ピリジル）−４−（４−ブロモフェニル）−１，４−ジヒドロベンゾ［４，５］イミダゾ［１，２−ａ］ピリミジン；Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−１，７，７−トリメチル−９−オキソ−８，９−ジヒドロ−７Ｈ−フロ［３，２−ｆ］クロメン−２−カルボキサミド；Ｎ−（３−カルバモイル−５，６−ジヒドロ−４Ｈ−シクロペンタ［ｂ］チオフェン−２−イル）ベンゾフラン−２−カルボキサミド；３−クロロ−Ｎ−（５−クロロピリジン−２−イル）ベンゾ［ｂ］チオフェン−２−カルボキサミド；３−クロロ−Ｎ−（（テトラヒドロフラン−２−イル）メチル）ベンゾ［ｂ］チオフェン−２−カルボキサミド；Ｎ−（３−（５−クロロ−３−メチルベンゾ［ｂ］チオペン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）アセトアミド；２−（ナフタレン−２−イル）−１Ｈ−インドール；２−（ピリジン−２−イル）−１Ｈ−インドール；Ｎ−（２−クロロフェニル）−２−（１Ｈ−インドール−３−イル）−２−オキソアセトアミド；２−ｍ−トリルキノリン；２−（４−（２−メトキシフェニル）ピペラジン−１−イル）キノロン；２−（１Ｈ−ベンゾ［ｄ］［１，２，３］トリアゾール−１−イル）−Ｎ−（２，３−ジヒドロ−１Ｈ−インデン−２−イル）アセトアミド；１−フェネチル−１Ｈ−ベンゾ［ｄ］［１，２，３］トリアゾール；７−（４−フルオロベンジルオキシ）−２Ｈ−クロメン−２−オン；Ｎ−（２，４−ジクロロフェニル）−８−メトキシ−２Ｈ−クロメン−３−カルボキサミド；Ｎ−（３−クロロフェニル）−８−メチル−３，４−ジヒドロキノリン−１（２Ｈ）−カルボチオアミド；７−メトキシ−５−メチル−２−フェニル−４Ｈ−クロメン−４−オン；２−（３，４−ジメチルフェニル）キノキサリン；４−ブロモ−Ｎ−（５−クロロピリジン−２−イル）ベンズアミド；３−アミノ−６，７，８，９−テトラヒドロ−５Ｈ−シクロヘプタ［ｅ］チエノ［２，３−ｂ］ピリジン−２−カルボキサミド；（Ｚ）−３−メチル−Ｎ’−（ニコチノイルオキシ）ベンズイミドアミド；Ｎ，Ｎ−ジエチル−６−メトキシチエノ［２，３−ｂ］キノリン−２−カルボキサミド；６−（４−メトキシフェニル）−１，２，３，４−テトラヒドロ−１，５−ナフチリジン；５−ブロモ−Ｎ−（２−（フェニルチオ）エチル）ニコチンアミド；Ｎ−（６−メチルピリジン−２−イル）−２，３−ジヒドロベンゾ［ｂ］［１，４］ジオキシン−６−カルボキサミド；２−（４−メチルベンジルチオ）オキサゾロ［４，５−ｂ］ピリジン；Ｎ−（２−メトキシエチル）−５−ｐ−トリルピリミジン−２−アミン；４−（５−（ベンゾ［ｂ］チオフェン−２−イル）ピリミジン−２−イル）モルホリノ；４−（５−（４−フルオロフェニル）ピリミジン−２−イル）モルホリノ；Ｎ−（４−ブロモ−３−メチルフェニル）キナゾリン−４−アミン；Ｎ−（４−メトキシフェニル）キナゾリン−４−アミン；Ｎ−（３−メトキシフェニル）−９Ｈ−プリン−６−アミン；Ｎ，Ｎ−ジエチル−１−ｍ−トリル−１Ｈ−ピラゾロ［３，４−ｄ］ピリミジン−４−アミン；（５−（４−ブロモフェニル）フラン−２−イル）（モルホリノ）メタノン；（Ｚ）−４−ブロモ−Ｎ’−（フラン−２−カルボニルオキシ）ベンズイミドアミド；Ｎ−（４−ヨードフェニル）フラン−２−カルボキサミド；５−（５−（２，４−ジフルオロフェニル）フラン−２−イル）−１−（メチルスルホニル）−１Ｈ−ピラゾール；１−（３−アミノ−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）チオフェン−２−イル）エタノン；Ｎ−（３−シアノ−４，５，６，７−テトラヒドロベンゾ［ｂ］チオフェン−２−イル）−２−フルオロベンズアミド；Ｎ−（５−クロロピリジン−２−イル）チオフェン−２−カルボキサミド；Ｎ−（２−（４−フルオロフェノキシ）エチル）チオフェン−２−カルボキサミド；２，５−ジメチル−Ｎ−フェニル−１−（チオフェン−２−イルメチル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；Ｎ−（３−シアノチオフェン−２−イル）−４−イソプロポキシベンズアミド；２−（４−メトキシフェノキシ）−Ｎ−（チアゾール−２−イル）アセトアミド；４−（４−メトキシフェニル）−Ｎ−（３−メチルピリジン−２−イル）チアゾール−２−アミン；４−（ビフェニル−４−イル）チアゾール−２−アミン；４−（４−（４−メトキシフェニル）チアゾール−２−イル）−３−メチルイソオキサゾール−５−アミン；Ｎ−（２−メトキシフェニル）−４−フェニルチアゾール−２−アミン；１−（４−アミノ−２−（ｍ−トリルアミノ）チアゾール−５−イル）−２−メチルプロパン−１−オン；４−（４−クロロフェニル）−１−（５Ｈ−ピリミド［５，４−ｂ］インドール−４−イル）−１Ｈ−ピラゾール−３−アミン；２−（４−クロロフェニル）−６−エチル−５−メチルピラゾロ［１，５−ａ］ピリミジン−７（４Ｈ）−オン；５−メトキシ−２−（５−フェニル−１Ｈ−ピラゾール−３−イル）フェノール；（３−（４−ブロモフェニル）−１−フェニル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）メタノール；Ｎ−（２，５−ジクロロフェニル）−１−エチル−１Ｈ−ピラゾール−３−カルボキサミド；４−クロロ−１−メチル−Ｎ−（２−オキソ−２−フェニルエチル）−１Ｈ−ピラゾール−３−カルボキサミド；Ｎ−（３−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフラン−３−イル）−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）ベンズアミド；Ｎ−（５−メチルイソオキサゾール−３−イル）ベンゾ［ｄ］［１，３］ジオキソール−５−カルボキサミド；（５−（４−ブロモフェニル）イソオキサゾール−３−イル）（モルホリノ）メタノン；Ｎ−（４−ブロモフェニル）−５−イソプロピルイソオキサゾール−３−カルボキサミド；５−（（４−クロロ−２−メチルフェノキシ）メチル）−３−（ピリジン−４−イル）−１，２，４−オキサジアゾール；５−（２−メトキシフェニル）−３−ｐ−トリル−１，２，４−オキサジアゾール；５−（フェノキシメチル）−３−（ピリジン−３−イル）−１，２，４−オキサジアゾール；５−（２−クロロ−４−メチルフェニル）−３−（ピリジン−３−イル）−１，２，４−オキサジアゾール；３−（２−クロロフェニル）−５−ｐ−トリル−１，２，４−オキサジアゾール；５−（ピペリジン−１−イルメチル）−３−ｐ−トイル−１，２，４−オキサジアゾール；５−（４−ブロモフェニル）−３−（ピリジン−３−イル）−１，２，４−オキサジアゾール；５−（２−ブロモフェニル）−３−（４−ブロモフェニル）−１，２，４−オキサジアゾール；５−（２−ブロモ−５−メトキシフェニル）−３−（チオフェニル−２−イル）−１，２，４−オキサジアゾール；３−（２−フルオロフェニル）−Ｎ−（３−（ピペリジン−１−イル）プロピル）−１，２，４−オキサジアゾール−５−アミン；２−（２−クロロベンゾイル）−Ｎ−（４−フルオロフェニル）ヒドラジンカルボチオアミド；２−（メチルアミノ）−Ｎ−フェネチルベンズアミド；４−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−（（テトラヒドロフラン−２−イル）メチル）ベンズアミド；２−フェニル−５−ｏ−トリル−１，３，４−オキサジアゾール；４−（３−（４−クロロフェニル）−４，５−ジヒドロ−１Ｈ−１，２，４−トリアゾール−５−イル）−Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン；７−メトキシ−２−（４−メトキシフェニル）−１，１０ｂ−ジヒドロスピロ［ベンゾ［ｅ］ピラゾロ［１，５−ｃ］［１，３］オキサジン−５，１’−シクロヘキサン］；６−オキソ−２−（４−（３−（トリフルオロメチル）フェノキシ）フェニル）−１，４，５，６−テトラヒドロピリジン−３−カルボニトリル；６−（４−メトキシフェニル）イミダゾ［２，１−ｂ］チアゾール；２−（２−ブロモフェノキシ）−Ｎ−（４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）アセトアミド；１−（インドリン−１−イル）−２−フェノキシエタノン；２−（４−クロロフェニル）−６，７，８，９−テトラヒドロベンゾ［ｅ］イミダゾ［１，２−ｂ］［１，２，４］トリアジン；およびその薬学的に許容可能な塩が挙げられる。
【００８８】
２．ｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、およびＡｔｏｈ１を調節するための薬剤の送達
タンパク質、活性化剤、および阻害剤の送達
ｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１活性の調節因子を送達する方法は、有毛細胞または支持細胞を対象薬剤に、生体内で接触させるか、または生体外で接触させるかに、ある程度左右されるであろう。生体内アプローチでは、薬剤を哺乳類の内耳内に送達する。生体外アプローチでは、細胞を生体外で薬剤に接触させる。次に当該技術分野で公知であり使用される技術を使用して、得られた有毛細胞を受容者の内耳内に移植し得る。
【００８９】
特定の実施形態では、受容者の内耳内に、ｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤を投与して、例えば約３０μＭを上回る、例えば約３０μＭ〜約１０００μＭの範囲の最終濃度を与えることで、ｃ−ｍｙｃ活性を増大させる。特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤は、約３０μＭを超える最終濃度を与えるのに十分な量で投与し得る。例えば、ｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤は、約３０μＭ〜約１０００μＭ、５０μＭ〜約１０００μＭ、８０μＭ〜約１０００μＭ、約１００μＭ〜約１０００μＭ、約１５０μＭ〜約１０００μＭ、約２００μＭ〜約８００μＭ、または約２００μＭ〜約６００μＭの範囲の最終濃度を与えるのに十分な量で投与してもよい。
【００９０】
別の実施形態では、ｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤は、約０．０２５ｍｇ〜約４ｍｇ、約０．０３５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．０５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．１ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約１ｍｇ、または約０．２ｍｇ〜約０．８ｍｇのｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤が、哺乳類の内耳に局所的に投与され得る用量で投与される。一実施形態では、０．５ｍｇのｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤は、内耳に局所的に投与される。特定のその他の実施形態では、約０．０５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．０５ｍｇ〜約１．５ｍｇ、約０．１５ｍｇ〜約１．５ｍｇ、約０．４ｍｇ〜約１ｍｇ、または約０．５ｍｇ〜約０．８ｍｇのｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤を哺乳類の内耳に局所的に投与し得る。
【００９１】
特定の実施形態では、受容者の内耳内に、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤を投与して、例えば約３０μＭを上回る、例えば約３０μＭ〜約１０００μＭの範囲の最終濃度を与えることで、Ｎｏｔｃｈ活性を増大させる。特定の実施形態では、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤は、約３０μＭを超える最終濃度を与えるのに十分な量で投与し得る。例えばＮｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤は、約３０μＭ〜約１０００μＭ、５０μＭ〜約１０００μＭ、８０μＭ〜約１０００μＭ、約１００μＭ〜約１０００μＭ、約１５０μＭ〜約１０００μＭ、約２００μＭ〜約８００μＭ、または約２００μＭ〜約６００μＭの範囲の最終濃度を与えるのに十分な量で投与してもよい。
【００９２】
別の実施形態では、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤は、約０．０２５ｍｇ〜約４ｍｇ、約０．０３５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．０５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．１ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約１ｍｇ、または約０．２ｍｇ〜約０．８ｍｇのＮｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤が、哺乳類の内耳に局所的に投与され得る用量で投与される。一実施形態では、０．５ｍｇのＮｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤が、哺乳類の内耳に局所的に投与される。特定のその他の実施形態では、約０．０５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．０５ｍｇ〜約１．５ｍｇ、約０．１５ｍｇ〜約１．５ｍｇ、約０．４ｍｇ〜約１ｍｇ、または約０．５ｍｇ〜約０．８ｍｇのＮｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤を哺乳類の内耳に局所的に投与し得る。
【００９３】
特定の実施形態では、細胞増殖が起きた後に、Ｎｏｔｃｈ阻害剤投与することで、Ｎｏｔｃｈ活性を阻害する。Ｎｏｔｃｈ阻害剤は、約３０μＭを超える、例えば約３０μＭ〜約１０００μＭの範囲の最終濃度を与えるように投与し得る。特定の実施形態では、Ｎｏｔｃｈ阻害剤は、約３０μＭを超える最終濃度を与えるのに十分な量で投与し得る。例えばＮｏｔｃｈ阻害剤は、約３０μＭ〜約１０００μＭ、５０μＭ〜約１０００μＭ、８０μＭ〜約１０００μＭ、約１００μＭ〜約１０００μＭ、約１５０μＭ〜約１０００μＭ、約２００μＭ〜約８００μＭ、または約２００μＭ〜約６００μＭの範囲の最終濃度を与えるのに十分な量で投与してもよい。特定の実施形態では、Ｎｏｔｃｈ阻害剤は、約４００μＭの最終濃度を与えるのに十分な量で投与される。
【００９４】
別の実施形態では、Ｎｏｔｃｈ阻害剤は、約０．０２５ｍｇ〜約４ｍｇ、約０．０３５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．０５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．１ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約１ｍｇ、または約０．２ｍｇ〜約０．８ｍｇのＮｏｔｃｈ阻害剤を哺乳類の内耳に局所的に投与し得る用量で投与される。一実施形態では、０．５ｍｇのＮｏｔｃｈ阻害剤が、哺乳類の内耳に局所的に投与される。特定のその他の実施形態では、約０．０５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．０５ｍｇ〜約１．５ｍｇ、約０．１５ｍｇ〜約１．５ｍｇ、約０．４ｍｇ〜約１ｍｇ、または約０．５ｍｇ〜約０．８ｍｇのＮｏｔｃｈ阻害剤を哺乳類の内耳に局所的に投与し得る。特定の実施形態では、約０．７ｍｇのＮｏｔｃｈ阻害剤が、哺乳類の内耳に局所的に投与される。
【００９５】
特定の実施形態では、受容者の内耳内に、例えば約３０μＭを上回る、例えば、約３０μＭ〜約１０００μＭの範囲の最終濃度に、Ａｔｏｈ１タンパク質またはＡｔｏｈ１活性化剤を投与することで、Ａｔｏｈ１活性を増大させる。特定の実施形態では、Ａｔｏｈ１タンパク質またはＡｔｏｈ１活性化剤は、約３０μＭを超える最終濃度を与えるのに十分な量で投与し得る。例えばＡｔｏｈ１タンパク質またはＡｔｏｈ１活性化剤は、約３０μＭ〜約１０００μＭ、５０μＭ〜約１０００μＭ、８０μＭ〜約１０００μＭ、約１００μＭ〜約１０００μＭ、約１５０μＭ〜約１０００μＭ、約２００μＭ〜約８００μＭ、または約２００μＭ〜約６００μＭの範囲の最終濃度を与えるのに十分な量で投与してもよい。
【００９６】
別の実施形態では、Ａｔｏｈ１タンパク質またはＡｔｏｈ１活性化剤は、約０．０２５ｍｇ〜約４ｍｇ、約０．０３５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．０５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．１ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約１ｍｇ、または約０．２ｍｇ〜約０．８ｍｇのＡｔｏｈ１タンパク質またはＡｔｏｈ１活性化剤が、哺乳類の内耳に局所的に投与され得る用量で投与される。一実施形態では、０．５ｍｇのＡｔｏｈ１タンパク質またはＡｔｏｈ１活性化剤が、内耳に局所的に投与される。特定のその他の実施形態では、約０．０５ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．２ｍｇ〜約２ｍｇ、約０．０５ｍｇ〜約１．５ｍｇ、約０．１５ｍｇ〜約１．５ｍｇ、約０．４ｍｇ〜約１ｍｇ、または約０．５ｍｇ〜約０．８ｍｇのＡｔｏｈ１タンパク質またはＡｔｏｈ１活性化剤を哺乳類の内耳に局所的に投与し得る。
【００９７】
ＤＮＡの送達
いくつかの態様では、例えば裸のＤＮＡコンストラクト、ＤＮＡベクターベースのコンストラクト、および／またはウイルスベクターおよび／またはウイルスベースのコンストラクトなどの当該技術分野で公知の発現コンストラクトを使用して、所望のｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１タンパク質をコードする核酸を発現させることで、標的細胞中のｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１の活性を増大させ得る。特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈまたはＮＩＣＤを２つの別個の遺伝子として発現する単一ＤＮＡコンストラクトを、対象の内耳内に送達し得る。特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈまたはＮＩＣＤおよびＡｔｏｈ１を３つの別個の遺伝子として発現する単一ＤＮＡコンストラクトを、対象の内耳内に送達し得る。
【００９８】
代表的な発現コンストラクトは、例えば対象に投与するための医薬組成物として、調合し得る。
【００９９】
ＤＮＡコンストラクトおよびこのようなコンストラクトの治療上の使用は、当業者によく知られている（例えば、Ｃｈｉａｒｅｌｌａ  ｅｔ  ａｌ．（２００８）ＲＥＣＥＮＴ  ＰＡＴＥＮＴＳ  ＡＮＴＩ−ＩＮＦＥＣＴ．ＤＲＵＧ  ＤＩＳＣ．３：９３−１０１；Ｇｒａｙ  ｅｔ  ａｌ．（２００８）ＥＸＰＥＲＴ  ＯＰＩＮ．ＢＩＯＬ．ＴＨＥＲ．８：９１１−９２２；Ｍｅｌｍａｎ  ｅｔ  ａｌ．（２００８）ＨＵＭ．ＧＥＮＥ  ＴＨＥＲ．１７：１１６５−１１７６を参照されたい）。裸のＤＮＡコンストラクトは、典型的に１つまたは複数の治療用核酸（例えばｃ−ｍｙｃおよび／またはＮｏｔｃｈをコードするＤＮＡ）およびプロモーター配列を含む。裸のＤＮＡコンストラクトは、通常、ｐＤＮＡと称される、ＤＮＡベクターであり得る。裸のＤＮＡは、典型的に、染色体ＤＮＡに組み込まれない。一般に、裸のＤＮＡコンストラクトは、脂質、ポリマー、またはウイルスタンパク質の存在を必要とせず、またはそれらと併用されない。このようなコンストラクトはまた、本明細書に記載される非治療的成分の１つまたは複数も含んでもよい。
【０１００】
ＤＮＡベクターは当該技術分野で公知であり、典型的に環状二本鎖ＤＮＡ分子である。ＤＮＡベクターは、通常、（例えば挿入された治療用核酸を含めて）３〜５キロ塩基対のサイズの範囲である。裸のＤＮＡと同様に、ＤＮＡベクターを使用して、標的細胞内に、１つまたは複数の治療的タンパク質を送達して発現させ得る。ＤＮＡベクターは、染色体ＤＮＡに組み込まれない。
【０１０１】
一般にＤＮＡベクターは、標的細胞内における複製を可能にする、少なくとも１つのプロモーター配列を含む。ＤＮＡベクターと例えばカチオン性脂質とを組み合わせて、ＤＮＡ複合体を形成することで、ＤＮＡベクターの取り込みを促進してもよい。典型的に、ウイルスベクターは、ウイルスに由来する二本鎖の環状ＤＮＡ分子である。ウイルスベクターは、典型的に、裸のＤＮＡおよびＤＮＡベクターコンストラクトよりも大型で、外来性（すなわちウイルスがコードしない）遺伝子を導入するより大きな能力を有する。裸のＤＮＡおよびＤＮＡベクターと同様に、ウイルスベクターを使用して、標的細胞内に１つまたは複数の治療用核酸を送達して発現させ得る。裸のＤＮＡおよびＤＮＡベクターとは異なり、特定のウイルスベクターは、染色体ＤＮＡに安定して組み込まれる。典型的に、ウイルスベクターは、宿主細胞内で、例えば治療用核酸などのベクターがコードする１つまたは複数の核酸の複製を可能にする、少なくとも１つのプロモーター配列を含む。ウイルスベクターは、本明細書に記載される１つまたは複数の非治療的成分を任意選択的に含んでもよい。有利なことに、標的細胞内へのウイルスベクターの取り込みは、例えばカチオン性脂質などの追加的な成分を必要としない。むしろウイルスベクターは、標的細胞との接触時に、細胞に直接形質移入されまたは感染する。
【０１０２】
本明細書に記載されるアプローチとしては、特にヒトに、生体内で外来性遺伝子を移送するための組換え遺伝子送達系としてのレトロウイルスベクター、アデノウイルス由来ベクター、および／またはアデノ随伴ウイルスベクターの使用が挙げられる。組換えレトロウイルスを生成して、試験管内または生体内でこのようなウイルスを細胞に感染させるプロトコルは、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ，Ａｕｓｕｂｅｌ，Ｆ．Ｍ．ｅｔ  ａｌ．（ｅｄｓ．）Ｇｒｅｅｎｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ａｓｓｏｃｉａｔｅｓ，（１９８９），Ｓｅｃｔｉｏｎｓ  ９．１０−９．１４、およびその他の標準実験マニュアルにある。
【０１０３】
本発明を実施するのに、ＤＮＡベクターや、アデノウイル、レトロウイルス、およびレンチウイルスなどのウイルスベクターの形質導入作用因子として使用される、ウイルスを使用してもよい。例示的レトロウイルスとしては、モロニーマウス白血病ウイルス（Ｍ−ＭｕＬＶ）、モロニーマウス肉腫ウイルス（ＭｏＭＳＶ）、ハーベイマウス肉腫ウイルス（ＨａＭｕＳＶ）、マウス乳腺腫瘍ウイルス（ＭｕＭＴＶ）、テナガザル白血病ウイルス（ＧａＬＶ）、ネコ白血病ウイルス（ＦＬＶ）、スプマウイルス、フレンドマウス白血病ウイルス、マウス幹細胞ウイルス（ＭＳＣＶ）、およびラウス肉腫ウイルス（ＲＳＶ））、およびレンチウイルスが挙げられるが、これに限定されるものではない。本明細書の用法では、「レンチウイルス」という用語は、複合型レトロウイルス群（または属）を指す。例示的レンチウイルスとしては、ＨＩＶ（ＨＩＶ１型およびＨＩＶ２型をはじめとするヒト免疫不全ウイルス）；ビスナ・マエディウイルス（ＶＭＶ）ウイルス；ヤギの関節炎脳炎ウイルス（ＣＡＥＶ）；ウマ伝染性貧血ウイルス（ＥＩＡＶ）；ネコ免疫不全ウイルス（ＦＩＶ）；ウシ免疫不全ウイルス（ＢＩＶ）；およびサル免疫不全ウイルス（ＳＩＶ）が挙げられるが、これに限定されるものではない。
【０１０４】
特定の実施形態では、本明細書に記載される方法に従って、アデノウイルスを使用し得る。アデノウイルスのゲノムは、対象遺伝子産物をコードして発現するが、正常な溶菌性ウイルス生活環中で自己複製する能力に関して、不活性化されるように操作し得る。アデノウイルスＡｄ株５  ｄｌ３２４型またはその他のアデノウイルス株（例えばＡｄ２、Ａｄ３、Ａｄ７など）に由来する適切なアデノウイルスベクターが、当業者に知られている。組換えアデノウイルは、非分裂細胞に感染させることができない特定状況において有利であり得て、上皮細胞をはじめとする多種多様な細胞型を感染させるのに使用し得る。さらにウイルス粒子は、比較的安定しており、精製および濃縮に適し、上記のように、感染性スペクトルに影響を及ぼすように改変し得る。さらに導入されたアデノウイルスＤＮＡ（およびその中に含有される外来性ＤＮＡ）は、宿主細胞のゲノムに組み込まれず、エピソーム性のままであり、したがって導入されたＤＮＡが宿主ゲノムに組み込まれる（例えばレトロウイルスＤＮＡ）という、原位置挿入変異誘発の結果として起こり得る潜在的問題が回避される。さらにその他の遺伝子送達ベクターと比較して、アデノウイルスゲノムが外来性ＤＮＡを運搬する能力は大きい（最大で８キロベース）。
【０１０５】
アデノ随伴ウイルスは、効率的複製および増殖性生活環のために、ヘルパーウイルスとしてアデノウイルスまたはヘルペスウイルスなどの別のウイルスを必要とする、天然欠陥ウイルスである。これはまた、非分裂細胞にそのＤＮＡが組み込まれてもよく、高頻度の安定組み込みを呈示する、数少ないウイルスの１つでもある。
【０１０６】
様々な実施形態では、生体内において、対象の細胞、組織、または器官への直接注射によって、本発明のポリペプチドまたはポリペプチド群（例えばＡｔｏｈ１、Ｎｏｔｃｈ、ｃ−ｍｙｃ）をコードする治療的導入遺伝子または導入遺伝子群を発現する、１つまたは複数のウイルスベクターが投与される。
【０１０７】
様々なその他の実施形態では、このようなベクターをウイルス内にカプセル化して、試験管内でまたは生体外で細胞に形質導入し、任意選択的に生体外で増殖させる。次に形質導入された細胞を対象の内耳に投与する。形質導入に適した細胞としては、幹細胞、始原細胞、および分化細胞が挙げられるが、これに限定されるものではない。特定の実施形態では、形質導入される細胞は、胚性幹細胞、骨髄幹細胞、臍帯幹細胞、胎盤幹細胞、間葉幹細胞、神経性幹細胞、肝臓幹細胞、膵臓幹細胞、心臓幹細胞、腎臓幹細胞、造血幹細胞、内耳有毛細胞、ｉＰＳ細胞、内耳支持細胞、蝸牛細胞、または卵形嚢細胞である。
【０１０８】
特定の実施形態では、本発明のウイルスベクターで形質導入されて、１つまたは複数のポリペプチドを発現する宿主細胞を対象に投与して、聴覚疾患、障害、または病状を治療および／または予防する。本発明の特定の実施形態に従って利用してもよい、ウイルスベクターの使用に関連したその他の方法は、例えば、Ｋａｙ（１９９７）ＣＨＥＳＴ  １１１（６  Ｓｕｐｐ．）：１３８Ｓ−１４２Ｓ；Ｆｅｒｒｙ  ｅｔ  ａｌ．（１９９８）ＨＵＭ．ＧＥＮＥ  ＴＨＥＲ．９：１９７５−８１；Ｓｈｉｒａｔｏｒｙ  ｅｔ  ａｌ．（１９９９）ＬＩＶＥＲ  １９：２６５−７４；Ｏｋａ  ｅｔ  ａｌ．（２０００）ＣＵＲＲ．ＯＰＩＮ．ＬＩＰＩＤＯＬ．１１：１７９−８６；Ｔｈｕｌｅ  ｅｔ  ａｌ．（２０００）Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒ．１７４４−５２；Ｙａｎｇ（１９９２）ＣＲＩＴ．ＲＥＶ．ＢＩＯＴＥＣＨＮＯＬ．１２：３３５−５６；Ａｌｔ（１９９５）Ｊ．ＨＥＰＡＴＯＬ．２３：７４６−５８；Ｂｒｏｄｙ  ｅｔ  ａｌ．（１９９４）ＡＮＮ．Ｎ．Ｙ．ＡＣＡＤ．ＳＣＩ．７１６：９０−１０１；Ｓｔｒａｙｅｒ．（１９９９）ＥＸＰＥＲＴ  ＯＰＩＮ．ＩＮＶＥＳＴＩＧ．ＤＲＵＧＳ  ８：２１５９−２１７２；Ｓｍｉｔｈ−Ａｒｉｃａ  ｅｔ  ａｌ．（２００１）ＣＵＲＲ．ＣＡＲＤＩＯＬ．ＲＥＰ．３：４３−４９；ａｎｄ  Ｌｅｅ  ｅｔ  ａｌ．（２０００）ＮＡＴＵＲＥ  ４０８：４８３−８にある。
【０１０９】
本発明のいくつかの実施形態では、細胞、細胞型、細胞系または組織特異的発現調節配列を利用して、所望のポリヌクレオチド配列の細胞型特異的、系統特異的、または組織特異的発現を達成し、例えば、細胞型、細胞系統、または組織の一部のみで、または発達の特定段階のみで、ポリペプチドをコードする特定の核酸を発現させることが、望ましいことがある。細胞、細胞型、細胞系または組織特異的発現調節配列の説明に役立つ例としては、全ての有毛細胞のＡｔｏｈ１エンハンサー（例えば図２４を参照されたい）；全ての有毛細胞のＰｏｕ４ｆ３プロモーター（例えば図２５を参照されたい）；全ての有毛細胞のＭｙｏ７ａプロモーター（例えば図２６を参照されたい）；前庭支持細胞および蝸牛内指節細胞、ダイテルス細胞および柱細胞のＨｅｓ５プロモーター（例えば図２７を参照されたい）；および前庭支持細胞および蝸牛内指節細胞、ダイテルス細胞および柱細胞（例えば図２８を参照されたい）のＧＦＡＰプロモーターが挙げられるが、これに限定されるものではない。
【０１１０】
本発明の特定の実施形態は、対象ポリヌクレオチドの条件的発現を提供する。例えば発現は、細胞、組織、生物などを、ポリヌクレオチドの発現を引き起こす、または対象ポリヌクレオチドによってコードされるポリペプチドの発現の増大または低下を引き起こす、処置または条件の対象とすることで、制御される。誘導性プロモーター／系の説明に役立つ実例としては、グルココルチコイドまたはエストロゲン受容体（対応するホルモン処置によって誘導される）をコードする遺伝子のプロモーターなどのステロイド誘導性プロモーター、メタロチオニンプロモーター（様々な重金属処置によって誘導される）、ＭＸ−１プロモーター（インターフェロンによって誘導される）、「ＧｅｎｅＳｗｉｔｃｈ」ミフェプリストン調節可能系（Ｓｉｒｉｎ  ｅｔ  ａｌ．，２００３，ＤＧＥＮＥ，３２３：６７）、クマート誘導性遺伝子スイッチ（国際公開第２００２／０８８３４６号パンフレット）、テトラサイクリン依存性御系などが挙げられるが、これに限定されるものではない。
【０１１１】
条件的発現はまた、部位特異的ＤＮＡリコンビナーゼを使用して達成し得る。本発明の特定の実施形態に従って、ベクターは、部位特異的リコンビナーゼによって媒介される組換えのための少なくとも１つ（典型的に２つ）の部位を含んでなる。本明細書の用法では、「リコンビナーゼ」または「部位特異的リコンビナーゼ」という用語は、野生型タンパク質（Ｌａｎｄｙ（１９９３）ＣＵＲＲＥＮＴ  ＯＰＩＮＩＯＮ  ＩＮ  ＢＩＯＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ  ３：６９９−７０７を参照されたい）、または変異体、誘導体（例えば組換えタンパク質配列またはその断片を含有する融合タンパク質）、断片、およびその変種であってもよい、１つまたは複数（例えば２、３、４、５、７、１０、１２、１５、２０、３０、５０など）の組換え部位に関与する、組換え反応に関与する、切出し（ｅｘｃｉｓｉｖｅ）または組み込みタンパク質、酵素、補因子または付随タンパク質を含む。本発明の特定の実施形態で使用するのに適するリコンビナーゼの説明に役立つ実例としては、Ｃｒｅ、Ｉｎｔ、ＩＨＦ、Ｘｉｓ、Ｆｌｐ、Ｆｉｓ、Ｈｉｎ、Ｇｉｎ、ＯＣ３１、Ｃｉｎ、Ｔｎ３ｒｅｓｏｌｖａｓｅ、ＴｎｄＸ、ＸｅｒＣ、ＸｅｒＤ、ＴｎｐＸ、Ｈｊｃ、Ｇｉｎ、ＳｐＣＣＥｌ、およびＰａｒＡが挙げられるが、これに限定されるものではない。
【０１１２】
ベクターは、多種多様な部位特異的リコンビナーゼのいずれかについて、１つまたは複数の組換え部位を含んでなってもよい。部位特異的リコンビナーゼの標的部位は、ベクター（例えばレトロウイルスベクターまたはレンチウイルスベクター）の組み込みに必要なあらゆる部位に、追加的であるものと理解される。
【０１１３】
特定の実施形態では、ベクターは、選択可能なマーカーとも称される選択遺伝子を含んでなる。典型的な選択遺伝子は、（ａ）例えば、アンピシリン、ネオマイシン、ハイグロマイシン、メトトレキサート、ゼオシン、ブラストシジン、またはテトラサイクリンなどの抗生物質またはその他の毒素に対する耐性を与え、（ｂ）栄養要求性の欠陥を補完し、または（ｃ）例えば桿菌のＤ−アラニンラセミ化酵素をコードする遺伝子のように、複合培地から入手できない重要栄養素を供給する、タンパク質をコードする。いくつもの選択システムを使用して、形質転換細胞系を回収してもよい。これらとしては、それぞれｔｋまたはａｐｒｔ細胞で用い得る、単純ヘルペスウイルスチミジンキナーゼ（Ｗｉｇｌｅｒ  ｅｔ  ａｌ．，（１９７７）ＣＥＬＬ  １１  ：２２３−２３２）、およびアデニンホスホリボシルトランスフェラーゼ（Ｌｏｗｙ  ｅｔ  ａｌ．，（１９９０）ＣＥＬＬ  ２２：８１７−８２３）遺伝子が挙げられるが、これに限定されるものではない。
【０１１４】
本明細書に記載される発現コンストラクトの作成に必要な全ての分子生物学的技術は、当業者によって理解される標準的な技術である。
【０１１５】
特定の実施形態では、例えば、米国特許第５，５４３，１５８号明細書；米国特許第５，６４１，５１５号明細書；および米国特許第５，３９９，３６３号明細書（個々にその内容全体を参照によって本明細書に援用する）に記載されるように、ＤＮＡを耳内、非経口的、静脈内、筋肉内送達し、または腹腔内送達さえしてもよい。遊離塩基または薬理学的に許容可能な塩としての活性化合物の溶液は、ヒドロキシプロピルセルロースなどの界面活性剤と適切に混合された水中で調製してもよい。分散体はまた、グリセロール、液体ポリエチレングリコール、およびそれらの混合物中、および油中で調製してもよい。通常の貯蔵および使用条件下では、これらの調製物は、微生物の増殖を妨げる保存料を含有する。
【０１１６】
特定の実施形態では、適切な宿主細胞に本発明の組成物を導入するために、任意選択的に細胞透過ポリペプチドなどと混合された、リポソーム、ナノカプセル、微粒子、微小球、脂質粒子、小胞を使用して、ＤＮＡを送達してもよい。特に本発明の組成物は、脂質粒子、リポソーム、小胞、ナノ球体、ナノ粒子などのいずれかの中にカプセル化した送達のために、調合されてもよい。このような送達ビヒクルの調合および使用は、公知の従来の技術を使用して実施し得る。
【０１１７】
生体外ＤＮＡ送達のための例示的な調合物はまた、リン酸カルシウム、電気穿孔、熱ショック、および様々なリポソーム製剤（すなわち脂質媒介形質移入）などの当該技術分野で公知の様々な形質移入作用因子の使用も含んでもよい。本発明の特定の実施形態は、製薬技術分野で周知であり、例えばＲｅｍｉｎｇｔｏｎ：Ｔｈｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｙ，２０ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ．Ｂａｌｔｉｍｏｒｅ，ＭＤ：Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ＆  Ｗｉｌｋｉｎｓ，２０００に記載されるものなどのその他の調合物を含んでなってもよい。
【０１１８】
送達持続期間
ｃ−ｍｙｃ、Ｎｏｔｃｈ、およびＡｔｏｈ１活性化の持続期間は、所望の結果を得るために変動させ得る。例えば標的細胞をｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤と、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質、またはＮｏｔｃｈ活性化剤とに、１〜６日間、１週間、２週間、３週間、１ヶ月、３ヶ月、６ヶ月、９ヶ月、１年間、２年間以上曝露することが有益であってもよい。代案としては、ｃ−ｍｙｃが、（例えばｃ−ｍｙｃ過剰発現のためのアデノウイルスを使用して）構成的活性化によって増大されている場合、ｃ−ｍｙｃ活性増大の持続期間は、ｍｙｃタンパク質またはｍｙｃ活性化剤の投与に続いて、ｃ−ｍｙｃ阻害剤を投与することで制御し得る。ｃ−ｍｙｃ活性の増大期間後に、ｃ−ｍｙｃ活性阻害を使用して、増殖を制御し、細胞生存を促進し、腫瘍形成を回避し得る。
【０１１９】
同様に、Ｎｏｔｃｈ活性増大の持続期間は、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質、またはＮｏｔｃｈ活性化剤の投与に続いて、上で考察されるようにＮｏｔｃｈ阻害剤を投与することで制御し得る。
【０１２０】
投与経路および調合物
投与経路は、治療される疾患に応じて様々である。有毛細胞喪失、感音性難聴、および前庭障害は、全身投与および／または局所投与を使用する、直接治療を使用して治療し得る。特定の実施形態では、投与経路は、例えば対象の評価に続いて、対象のヘルスケア提供者または臨床医によって決定され得る。
【０１２１】
本発明は、（ｉ）蝸牛または卵形嚢有毛細胞を増殖または再生するのに使用される組成物、（ｉ）蝸牛または卵形嚢支持細胞を増殖または再生するのに使用される組成物、（ｉｉｉ）対象において聴力損失を低下させ、聴力を維持または促進させるのに使用される組成物、および（ｉｖ）対象において前庭機能損失を低下させ、前庭機能を維持または促進させるのに使用される組成物を提供する。したがって本発明は、例えば有毛または支持細胞内でｃ−ｍｙｃ活性を増大させる薬剤、および／またはＮｏｔｃｈ活性を増大させる薬剤などの上で考察される各薬剤などの薬剤を単独で、または薬学的に許容可能な担体との併用でのどちらかで含んでなる、前述の各アプローチにおいて使用するための第１の組成物を提供する。さらに本発明は、例えば有毛または支持細胞内でｃ−ｍｙｃ活性を低下させまたは抑制する薬剤、および／またはＮｏｔｃｈ活性を低下させまたは抑制する薬剤などの上で考察される各薬剤について、薬剤を単独で、または前薬学的に許容可能な担体と併用でのどちらかで含んでなる、前述の各アプローチにおいて使用するための第２の組成物を提供する。支持細胞が再生されると、本発明は、例えば、Ａｔｏｈ１活性を増大させ、増殖した支持細胞から有毛細胞への分化転換を誘導する薬剤などの薬剤を含んでなる、第３の組成物を提供する。
【０１２２】
特定の実施形態では、ｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤と、Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤とを、適切な担体および／または賦形剤を含有する医薬組成物として調合し得る。
【０１２３】
ｃ−ｍｙｃタンパク質または活性化剤および／またはＮｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質、またはＮｏｔｃｈ活性化剤、および／またはＡｔｏｈ１タンパク質または活性化剤は、例えば内耳内に局所的に導入される粘弾性担体などの担体中で、可溶化させ得る。別の実施形態では、ｃ−ｍｙｃタンパク質または活性化剤および／またはＮｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質、またはＮｏｔｃｈ活性化剤、および／またはＡｔｏｈ１タンパク質または活性化剤は、リポソームまたは微小球内で可溶化させ得る。リポソームおよび／または微小球内の薬物または薬物の組み合わせを送達する方法は、当該技術分野で周知である。
【０１２４】
さらに１つまたは複数のタンパク質および／または活性化剤を長時間にわたって放出できるように、ｃ−ｍｙｃタンパク質または活性化剤および／またはＮｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質、またはＮｏｔｃｈ活性化剤、および／またはＡｔｏｈ１タンパク質または活性化剤を調合し得ることが検討される。放出系としては、組み込まれた活性薬剤を放出する、生分解性材料マトリックスまたは材料マトリックスが挙げられる。活性薬剤は、放出系内で均一にまたは不均一に分布し得る。本発明の実施において、多様な放出系が有用であってもよいが、適切な系の選択は、特定の投薬計画によって要求される、放出速度に左右されるであろう。非分解性および分解性放出系の双方を使用し得る。適切な放出系は、ポリマーおよびポリマーマトリックス、非ポリマーマトリックス、または炭酸カルシウム、および糖（例えばトレハロース）などであるが、これに限定されるものではない、無機および有機賦形剤および希釈剤を含む。放出系は、天然または合成であってもよい。
【０１２５】
特定の実施形態では、薬剤は、全身性投与経路を使用して、例えば有毛細胞喪失の治療を必要とすると同定された対象などの対象に投与し得る。全身性投与経路としては、例えば、静注注射、筋肉内注射、および腹腔内注射などの非経口投与経路；例えば、経口経路、ロゼンジ、圧縮錠剤、丸薬、錠剤、カプセル、滴剤（例えば点耳薬）、シロップ、懸濁液、およびエマルジョン投与などによる経腸投与経路；例えば、直腸坐薬または浣腸などの直腸投与；膣坐薬；尿道坐薬；経皮投与経路；および吸入（例えば経鼻スプレー）が挙げられるが、これに限定されるものではない。
【０１２６】
代案としては、またはこれに加えて、薬剤は、局所性投与経路を使用して、例えば有毛細胞喪失の治療を必要とすると同定された対象などの対象に投与し得る。このような局所性投与経路としては、例えば注射および／またはポンプを使用して、対象の耳および／または対象の内耳内に、１つまたは複数の化合物を投与することが挙げられる。
【０１２７】
特定の実施形態では、薬剤は、蝸牛管腔内（例えば中央階、前庭階、および鼓室階）などの耳内に注射してもよい（例えば耳介投与）。例えば薬剤は、（例えば中耳内への）鼓室内注射、および／または外、中、および／または内耳への注射によって投与し得る。このような方法は、例えばヒトの耳へのステロイドおよび抗生物質投与のために、当該技術分野で慣例的に使用される。注射は、例えば蝸牛窓経由または蝸牛嚢経由であり得る。
【０１２８】
別の実施形態では、薬剤は、例えばタンパク質被覆ナノ粒子などのナノ粒子を通じて送達し得る。ナノ粒子は、ナノ粒子を被覆するリガンドに対する細胞型特異的受容体親和性に基づいて、対象細胞を標的とし得る。薬剤の投与量は、１回用量あたり投与されるナノ粒子数を調節することで、加減し得る。
【０１２９】
代案としては、薬剤はカテーテルまたはポンプを使用して、内耳に投与してもよい。カテーテルまたはポンプは、例えば薬剤を蝸牛管腔または蝸牛窓内に誘導し得る。例えばヒトの耳などの耳内への１つまたは複数の化合物の投与に適する例示的な薬物送達系は、米国特許公報第２００６／００３０８３７号明細書および米国特許第７，２０６，６３９号明細書に記載される。特定の実施形態では、カテーテルまたはポンプは、例えば外科手術中に、対象の耳（例えば外、中、および／または内耳）内に配置し得る。
【０１３０】
代案としては、またはこれに加えて、薬剤は、蝸牛インプラントまたは外耳内に装着される補聴器などの機械装置と組み合わせて、送達し得る。本発明で利用するのに適した例示的な蝸牛インプラントは、米国特許公報第２００７／００９３８７８号明細書に記載される。
【０１３１】
特定の実施形態では、上述の投与法は、任意の順に組み合わせてもよく、同時または散在性であり得る。例えば薬剤は、対象に一斉にまたは順次投与してもよい。同時投与される場合、薬剤が、薬学的に許容可能な同一担体中にあってもよく（例えば内耳内に導入されるのと同じ粘弾性担体中で可溶化されている）、または２つの薬剤が、同時に投与される異なる薬学的担体中に溶解または分散していてもよいことが、理解されるであろう。代案としては、薬剤を別の剤形で提供し、逐次投与してもよい。
【０１３２】
代案としては、またはこれに加えて、薬剤は、例えばＣＤＥＲデータ標準規格マニュアルバージョン００４（ｆｄａ．ｇｏｖ／ｃｄｅｒ／ｄｓｍ／ＤＲＧ／ｄｒｇ００３０１．ｈｔｍで入手できる）に記載される、米国食品医薬品局が認可するあらゆる方法に従って投与してもよい。
【０１３３】
３．生体外における有毛細胞および支持細胞への薬剤送達
生体内における有毛細胞および支持細胞への対象薬剤送達という概念はまた、生体外における有毛細胞および支持細胞への対象薬剤送達にも、応用し得るものと理解される。有毛細胞および支持細胞は、当該技術分野で既知であり使用されている技術を使用して、採取して培養し得る。次に培養有毛細胞または支持細胞に、作用因子（（例えば上で考察されるような）タンパク質発現ベクター、活性化剤、および阻害剤）を接触させて、細胞を細胞周期に再進入させ増殖させ得る。その後、ひとたび細胞が増殖したら、例えば上で論じたような適切な阻害剤を使用して、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性を阻害し得る。次に、得られた有毛細胞を培養中で維持して、例えば、有毛細胞および／または支持細胞の生物学的、生物物理学的、生理学的、および薬理学的特性をはじめとする研究のために、何度も使用し得る。代案としては、次に標準外科的手順を使用して、受容者の内耳内に、得られた有毛細胞を埋め込み得る。
【０１３４】
特定の実施形態では、適切な細胞は、ヒト、マウス、ラット、ブタ、ヒツジ、ヤギ、または非ヒト霊長類などの哺乳類に由来し得る。特定の実施形態では、細胞は、対象の内耳から採取し得て、細胞は、蝸牛コルチ器官、蝸牛軸（中心）、蝸牛らせん神経節、球形嚢斑の前庭感覚上皮、卵形嚢斑、または三半規管の内襞から得られ得る。代案としては、またはこれに加えて、方法は、動物の内耳から組織を得るステップを含み、組織は、卵形嚢斑の少なくとも一部を含む。
【０１３５】
対象から単離された組織を、リン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ）などの中性緩衝液に懸濁し、引き続いて組織消化酵素（例えばトリプシン、ロイペプチン、キモトリプシンなど）または酵素の組み合わせ、または磨砕などの機械的（例えば物理的）力に曝露して、組織をより小型の部分に切断し得る。代案としては、またはそれに加えて、双方の組織破壊機構を使用し得る。例えば組織を約０．０５％の酵素（例えば、約０．００１％、０．０１％、０．０３％、０．０７％、または１．０％の酵素）中で、約５、１０、１５、２０、または３０分間インキュベートし、インキュベーションに続いて細胞を機械的に破壊し得る。破壊された組織は、分化細胞または細胞残骸から幹細胞または始原細胞を分離する、フィルターまたはボアピペットなどの装置に通過させ得る。細胞の分離は、より小型の孔径を漸次有する一連のフィルターを通じた、細胞通過を含み得る。例えばフィルター孔径は、約８０μｍ以下、約７０μｍ以下、約６０μｍ以下、約５０μｍ以下、約４０μｍ以下、約３０μｍ以下、約３５μｍ以下、または約２０μｍ以下に及び得る。
【０１３６】
例えば上述の方法によって生じる、部分的および／または完全に分化した細胞を培養中に維持して、例えば有毛細胞および／または支持細胞の生物学的、生物物理学的、生理学的、および薬理学的特性をはじめとする研究のために、何度も使用し得る。聴力損失および／または前庭機能損失がある対象からの内耳細胞を使用して、細胞培養物を確立し、可能な治療法を開発し得る（例えば聴力損失および／または前庭機能損失の治療において、効果的な治療薬をスクリーニングし得る）。さらに本発明の方法を人工多能性幹（ｉＰＳ）細胞技術と組み合わせて、細胞系（例えば有毛細胞系および／または支持細胞系）を確立するのに使用し得る。例えば公知の技術を使用して、聴力損失のある対象からの線維芽細胞が、ｉＰＳ細胞を形成するように誘導し得る（例えばＯｓｈｉｍａ  ｅｔ  ａｌ．（２０１０）ＣＥＬＬ  １４１（４）：７０４−７１６を参照されたい）。しかしｉＰＳ細胞技術を使用して作り出される細胞数は限られているので、ｉＰＳ細胞と組み合わせて技術本明細書で提供される方法を使用して、細胞系（例えば有毛細胞系および／または支持細胞系）を確立するのに十分な細胞数を生成し得る。
【０１３７】
例えば上述の方法によって作成される部分的および／または完全に分化した細胞は、蝸牛の管腔内などへの耳内への注射により、細胞懸濁液などの形態で移植しまたは埋め込み得る。注射は、例えば、蝸牛窓経由であり得て、または蝸牛周囲の骨嚢経由であり得る。細胞は、蝸牛窓を通じて、内耳道中の聴覚神経幹または鼓室階内に注射し得る。特定の実施形態では、本明細書に記載される細胞は、例えば米国特許公報第２００７／００９３８７８号明細書に記載されるように、蝸牛移植片で使用し得る。
【０１３８】
生着させる細胞を移植しまたは埋め込む性能を改善するために、細胞を分化前に改変し得る。例えば細胞は、１つまたは複数の抗アポトーシス遺伝子を過剰発現するように改変し得る。ＦａｋチロシンキナーゼまたはＡｋｔ遺伝子は、この目的で使用し得る候補抗アポトーシス遺伝子であり；ＦＡＫまたはＡｋｔの過剰発現は、外植コルチ器官などのように別の組織に移植した場合、らせん神経節細胞内の細胞死を予防して生着を促進し得る（例えばＭａｎｇｉ  ｅｔ  ａｌ．，（２００３）ＮＡＴ．ＭＥＤ．９：１１９５−２０１を参照されたい）。インテグリンは、ラミニン基質上のらせん神経節ニューロンからの軸索伸張を媒介することが示されているので、αｖβ３インテグリンを過剰発現する神経前駆細胞は、神経突起を組織外植片中に伸長させる能力が向上していてもよい（Ａｌｅｔｓｅｅ  ｅｔ  ａｌ．，（２００１）ＡＵＤＩＯＬ．ＮＥＵＲＯＯＴＯＬ．６：５７−６５）。別の実施例では、ＲＮＡｉによるサイレンシング、または外生的に発現させたｃＤＮＡによる過剰発現などによって、ｒｉｎＢ２およびｅｐｈｒｉｎＢ３の発現を変化させて、ＥｐｈＡ４シグナル伝達事象を修正し得る。らせん神経節ニューロンは、エフリンＢ２およびＢ３の細胞表面発現によって媒介される、ＥｐｈＡ４からのシグナルによって誘導されることが示されている（Ｂｒｏｒｓ  ｅｔ  ａｌ．，（２００３）Ｊ．ＣＯＭＰ．ＮＥＵＲＯＬ．４６２：９０−１００）。この指標シグナルの不活性化は、成人内耳内のそれらの標的に到達するニューロン数を高めてもよい。生体内および生体外の組織培養中において、ニューロトロフィンＢＤＮＦおよびＮＴ３、およびＬＩＦなどの外性要因を組織移植片に添加して、神経突起伸長と、標的組織に向かうそれらの成長を高め得る。感覚ニューロンの軸索伸張は、ニューロトロフィン（ＢＤＮＦ、ＮＴ３）およびＬＩＦの添加によって高め得る（Ｇｉｌｌｅｓｐｉｅ  ｅｔ  ａｌ．（２０１０）ＮＥＵＲＯＲＥＰＯＲＴ  １２：２７５−２７９）。
【０１３９】
４．標的細胞内のｃ−ｍｙｃ、ＮｏｔｃｈまたはＡｔｏｈ１活性の測定
本明細書に記載される方法および組成物を使用して、例えば成体哺乳類内耳細胞などの細胞を細胞周期に再進入させ、増殖させ得る。例えば有毛細胞数を、治療前の有毛細胞数と比較して、約２、３、４、６、８、または１０倍またはそれ以上に増大し得る。有毛細胞には、生体内または生体外で、細胞周期への再進入を誘導し得る。これらのアプローチを使用して、受容者の聴力を改善することが可能であってもよいことが検討される。例えば本明細書に記載される方法および組成物を使用して、治療前の聴力と比較して、受容者の聴力を少なくとも約５、１０、１５、２０、４０、６０、８０、または９０％改善することが可能であってもよい。聴力または前庭機能の検査もまた実施して、聴力改善を測定し得る。
【０１４０】
（ｉ）ｃ−ｍｙｃタンパク質またはｃ−ｍｙｃ活性化剤および／または（ｉｉ）Ｎｏｔｃｈタンパク質、ＮＩＣＤタンパク質またはＮｏｔｃｈ活性化剤に接触させた細胞を、細胞周期再進入および増殖を示すマーカーについてアッセイし得る。一例では、細胞は、例えば抗ＥｄＵ抗体および抗ＢｒｄＵ抗体を使用して、ＥｄＵ（５−エチニル−２’−デオキシウリジン）とそれに順次続くＢｒｄＵ（５−ブロモ−２’−デオキシウリジン）の組み込みについて、アッセイし得る。ＥｄＵおよび／またはＢｒｄＵによる標識は、細胞増殖を示唆する。さらにＥｄＵおよびＢｒｄＵの二重標識を使用して、細胞が少なくとも２回分裂したことを実証し得る。代案としては、またはこれに加えて、細胞周期に再進入して、分裂中期および細胞質分裂にある細胞を示唆する、リン酸化ヒストンＨ３（Ｐｈ３）またはオーロラＢの存在について、細胞をアッセイし得る。
【０１４１】
細胞マーカーもまた使用して、例えば有毛細胞または支持細胞などの標的細胞が、細胞周期に入ったかどうかを判定し得る。有毛細胞を示唆する例示的なマーカーとしては、Ｍｙｏ７ａ、Ｍｙｏ６、プレスチン、Ｌｈｘ３、Ｄｎｅｒ、エスピン、パルブアルブミン、およびカルレチニンが挙げられる。支持細胞を示唆する例示的なマーカーとしては、Ｓｏｘ２、Ｓ１００ａ１、Ｐｒｏｘ１、Ｒｐｓ６、およびＪａｇ１が挙げられる。細胞周期の二重標識および／または増殖マーカーおよび細胞型分子を使用して、どの細胞が細胞周期に再進入して増殖しているかを判定し得る。
【０１４２】
さらに、例えばアセチル化チューブリン、ニューロフィラメント、およびＣｔＢＰ２などのニューロンマーカーを使用して、ニューロン構造を検出し、増殖有毛細胞がニューロンに接触しているかどうかを判定し得る。有毛細胞に隣接または接触するニューロンマーカーの存在は、新たに生成された有毛細胞が、ニューロン（例えば神経節ニューロン）とのシナプスを形成し、有毛細胞が分化したことを示唆する。
【０１４３】
適切な場合は、治療に続いて、例えばヒト対象である対象を、聴力の改善またはその他の内耳障害関連症状の改善について検査し得る。聴力を測定する方法は周知であり、純音聴力検査、気導、聴性脳幹反応（ＡＢＲ）、および骨伝導検査が挙げられる。これらの検査は、ヒトが聞き取れる音の大きさ（強度）および音の高さ（周波数）の限界を測定する。ヒトにおける聴力検査としては、聴性行動反応聴力検査（乳児〜７ヶ月児）、視覚補強詮索反応聴力検査（７ヶ月〜３歳児）、および３歳上の小児では遊戯聴力検査が挙げられる。耳音響放射検査を使用して、蝸牛有毛細胞の機能性を検査し得て、蝸電図検査は、蝸牛機能と、脳への神経経路の最初の部分の機能に関する情報を提供する。特定の実施形態では、治療は修正ありまたはなしで継続し得て、または停止し得る。
【０１４４】
記述全体にわたり、組成物が、特定成分を有する、含む、または含んでなると説明され、または方法が特定工程段階を有する、含む、または含んでなると説明される場合、本発明の組成物はまた、列挙される成分から本質的になり、またはそれからなり、本発明の方法はまた、列挙される加工段階から本質的になり、またはそれからなることが検討される。さらに本発明が実施可能なままでありさえすれば、ステップの順序、または特定の措置を実施する順序は、重要でないものと理解すべきである。さらに２つ以上のステップまたは措置を一斉に実施してもよい。
【実施例】
【０１４５】
例証の目的のみで提供され、本発明の範囲または内容をどのようにも制限すると解釈すべきでない、以下の実施例によって、本発明をさらに例証する。
【０１４６】
実施例１：Ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈを通じた成体蝸牛細胞の細胞周期再進入の生体内誘導
本実施例は、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈを成体動物の内耳細胞に提供することで、分化蝸牛有毛および支持細胞内で、細胞周期再進入および細胞増殖を誘導し得ることを実証する。
【０１４７】
１〜１５ヶ月齢の成体マウスを使用して、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈが、蝸牛有毛および支持細胞において、細胞周期再進入、増殖、分化、および生存を誘導する可能性を調べた。別々の実験で、使用されたマウスは、野性型（ＷＴ）背景マウス、またはＬｏｘＰ−側面に位置するＮＩＣＤカセット（ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘ）を持ち、ＮＩＣＤ発現活性化をもたらすＣｒｅ媒介組換えを起こしやすいマウスのどちらかであった。ＮＩＣＤカセットは、マウスＮｏｔｃｈ１（アミノ酸１７４９〜２２９３、Ｃ末端ＰＥＳＴドメイン、Ｍｕｒｔｈａｕｇｈ  ｅｔ  ａｌ．（２００３）ＰＲＯＣ．ＮＡＴＬ．ＡＣＡＤ．ＳＣＩ．Ｕ．Ｓ．Ａ．１００（２５）：１４９２０−１４９２５を参照されたい）の細胞内断片をコードした（５’から３’方向）。マウスを麻酔して、内耳開窓術を実施して、アデノウイルスの注射ができるようにした。中央階を通じてウイルスを注射し、蝸牛感覚上皮内の有毛および支持細胞の感染を容易にした。ヒトｃ−ｍｙｃ（Ａｄ−Ｍｙｃ）とＣＲＥ−ＧＦＰ（Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰ）発現カセット、またはｃ−ｍｙｃとＮＩＣＤ（Ａｄ−ＮＩＣＤ）発現カセットのどちらかの組み合わせを保有するアデノウイルスの混合物を、それぞれＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘ、またはＷＴマウスのどちらかの蝸牛内に注射した。各マウスにおいて片方の耳に注射した一方で、他方の耳は注射未実施対照の役割を果たした。Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰのみを蝸牛に注射した、追加的な対照を使用した。Ａｄ−Ｍｙｃはｍｙｃ過剰発現を誘導し、Ａｄ−ＮＩＣＤはＮＩＣＤ過剰発現を誘導し、Ａｄ−ＣＲＥ−ＧＦＰは、ＣＲＥ−ＧＦＰの過剰発現、ＬｏｘＰ配列で挟まれた遺伝子座における組換え、そしてＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの場合は、ＮＩＣＤ過剰発現を誘導した。力価が２×１０１２プラーク形成単位（ｐｆｕ）のウイルスを等量混合して、動物あたり合計０．６μＬのウイルスを注射した。ウイルス注射に続いて、５−ブロモ−２−デオキシウリジン（ＢｒｄＵ）を１〜５日間毎日注射した。
【０１４８】
マウスを殺処分して、ウイルス注射の４、８、１２、３５、または６０日後のいずれかに蝸牛を採取した。蝸牛を解剖して固定し、全載標本免疫染色前に脱灰した。有毛細胞は、Ｍｙｏ７ａおよびエスピンに対する抗体で標識して同定した。支持細胞は、Ｓｏｘ２に対する抗体で標識して同定した。細胞周期再進入および増殖は、ＢｒｄＵに対する抗体で標識して評価した。核標識は、ＤＡＰＩ曝露によって達成した。
【０１４９】
ウイルス注射を通じてｃ−ｍｙｃおよびＮＩＣＤに曝露させた蝸牛上皮細胞を分析して、細胞周期再進入および増殖が起きたかどうかを判定した。Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰおよびＡｄ−Ｍｙｃを注射し、それに続いてＢｒｄＵを投与したＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスからの蝸牛を、ウイルス注射の４、８、または１２日後に採取して、免疫染色した（図７）。分析した全ての時点で、ＢｒｄＵ＋／Ｍｙｏ７ａ＋（図７Ａ、Ｂ、Ｅ、Ｋ、Ｌ、Ｏ、Ｐ、Ｑ、Ｔ、中実矢印）染色による判定で、免疫染色された切片は、循環する有毛細胞の存在を明らかにした。注射の４日後には、ＢｒｄＵ＋／Ｓｏｘ２＋（図７Ａ、Ｂ、Ｅ、白抜き矢印）染色は、この集団内で支持細胞もまた細胞周期に再進入したことを示した。これらの所見は、ｃ−ｍｙｃおよびＮＩＣＤへの曝露に続いて、蝸牛有毛細胞および支持細胞の細胞周期再進入を誘導し得ることを実証する。ウイルス注射の１２日後には、ＢｒｄＵ標識有毛細胞の対（同一細胞分裂に由来する娘細胞と想定された）が観察され、ｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤ曝露に続いて細胞周期再進入を誘導された細胞が、引き続いて増殖し得ることが実証された（図７、Ｐ〜Ｔ、矢印）。さらにいかなる時点においても注射未実施対照耳では、蝸牛細胞内のＢｒｄＵ染色は観察されなかった（図７、Ｆ〜Ｊ、４日目の時点を示す）。これらの観察は、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性増大に分化蝸牛有毛および支持細胞を曝露することで、これらの集団内で細胞周期再進入が誘導されることを示唆する。
【０１５０】
ウイルス注射後のより後の時点で、細胞周期再進入を誘導された、有毛および支持細胞の生体内細胞生存を評価した。Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰおよびＡｄ−Ｍｙｃウイルスに感染させて、引き続いてＢｒｄＵを注射した、ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスからの蝸牛組織をウイルス注射の３５日後に採取して免疫染色し、循環する有毛および支持細胞の細胞周期再進入と生存を評価した。この時点での染色された蝸牛の分析もまた、増殖する有毛および支持細胞の存在を明らかにした（図８）。ＢｒｄＵ標識された蝸牛上皮内でＢｒｄＵについて陽性に染色されたＭｙｏ７ａ陽性有毛細胞を、ウイルス注射の３５日後に採取して観察した（図８、Ａ〜Ｅ、矢印）。同じ動物中で、ＢｒｄＵ標識されたＳｏｘ２陽性の支持細胞が観察された（図８、Ｋ〜Ｏ、白抜き矢印）。その中でＮｏｔｃｈによってＳｏｘ２が活性化される、分裂有毛細胞もまた、示される（図８Ｍ、矢頭）。これらの観察は、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性増大への曝露に続いて、細胞周期再進入を誘導された支持細胞および有毛細胞が、生体内で少なくとも３５日間生存し得たことを実証する。この時点で、ｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤウイルス曝露に続いて不動毛を提示する、ＢｒｄＵ標識有毛細胞もまた観察された（図８、Ｆ〜Ｊ、パネルＪ中の矢頭）。この所見は、細胞周期再進入を誘導された有毛細胞またはそれらの子孫が、分化有毛細胞の物理的特性を維持することを実証する。
【０１５１】
同様の実験セットで、ＷＴマウスの中央階に、Ａｄ−ＭｙｃおよびＡｄ−ＮＩＣＤの混合物を注射し、それに続いてＢｒｄＵを１〜５日間毎日投与した。ウイルス注射の２〜３５日後の時点で蝸牛を採取して、免疫染色した。ＢｒｄＵ、Ｍｙｏ７ａ、およびＳｏｘ２抗原に対する抗体による免疫染色は、採取蝸牛内の二重標識有毛（ＢｒｄＵ＋／Ｍｙｏ７ａ＋）および支持（ＢｒｄＵ＋／Ｓｏｘ２＋）細胞の存在を明らかにした（データ示さず）。したがってｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性増大へのＷＴ背景の分化有毛および支持細胞の曝露もまた、細胞周期再進入および増殖を誘導する。
【０１５２】
実施例２：Ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈを通じた老化マウスの蝸牛細胞内における細胞周期再進入の生体内誘導
以下の実施例は、内耳細胞へのｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈの提供が、老化動物対象の分化蝸牛有毛および支持細胞でも、細胞周期再進入および細胞増殖を誘導し得ることを実証する。
【０１５３】
内耳開窓術を通じて、１７ヶ月齢ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛中央階に、Ａｄ−ＭｙｃおよびＡｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰを１回注射して、１５日後に動物を採取した。力価が２×１０１２である等量のＡｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰおよびＡｄ−Ｍｙｃの０．３μｌの混合物を注射した。ＢｒｄＵ（５０μｇ／ｇ体重）もまた、１５日間にわたり毎日１回注射して、循環細胞を標識した。蝸牛内にＡｄ−Ｃｒｅのみを注射する同一プロトコルを、対照として使用した。ＢｒｄＵおよびウイルス注射に続いて採取された蝸牛組織は、二重標識有毛（ＢｒｄＵ＋／Ｍｙｏ７ａ＋）および支持細胞（ＢｒｄＵ＋／Ｓｏｘ２＋；図９、Ａ−Ｊ；矢印は二重標識有毛細胞を同定する；矢頭は二重標識支持細胞を同定する）の存在によって証明されるように、老化マウス蝸牛細胞が細胞周期再進入したことを実証した。対照的に、Ａｄ−Ｃｒｅのみを注射して、同じＢｒｄＵの経時的標識を施した１７ヶ月齢ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘ対照動物では、Ｓｏｘ２＋支持またはＭｙｏ７ａ＋有毛細胞内に、ＢｒｄＵ標識は観察されなかった（図９Ｋ〜Ｏ）。
【０１５４】
これらの結果は、老化マウスにおいて、内耳有毛および支持細胞の増殖を達成し得ることを実証し、高齢者の内耳でも類似効果を達成し得ることを示唆する。
【０１５５】
実施例３：様々な哺乳類の内耳組織から採取した培養成体細胞における細胞周期再進入の誘導
以下の実施例は、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性増大への曝露が、成体マウス、成体サル、および成人の内耳有毛および支持細胞の細胞周期再進入および増殖を支持することを実証する。
【０１５６】
ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性増大が、ヒト細胞内で細胞周期再進入および増殖を誘導するかどうかを調べるために、成人蝸牛および卵形嚢組織を採取した。サンプルは、このような組織が廃棄される外科手術に由来する。細胞は、Ｎ２およびＢ２７が補給され、１％ＦＢＳが添加された、高グルコースダルベッコ変法イーグル培地およびＦ１２培地中で培養した（培養液および補給剤はＩｎｖｉｔｒｏｇｅｎ／ＧＩＢＣＯ／ＢＲＬ，Ｃａｒｌｓｂａｄ，ＣＡから入手した）。
【０１５７】
５ｍＬの培養物あたり、１０８の作用ウイルス力価を使用した。採取組織および形質導入培養細胞の培養物をＡｄ−ＭｙｃおよびＡｄ−ＮＩＣＤの混合物に接触させて、ｃ−ｍｙｃおよびＮＩＣＤの細胞レベルを上昇させた。ウイルス曝露に続いて、培養物に３μｇ／ｍｌのＢｒｄＵを投与し、循環細胞を標識した。形質導入マウス組織の生体内試験と同様に、ＢｒｄＵ標識支持（Ｓｏｘ２＋）細胞および少なくとも１つのＢｒｄＵ標識有毛（Ｍｙｏ７ａ＋）細胞が、培養ヒト組織中で同定された（図１０）。
【０１５８】
ＢｒｄＵ＋／Ｓｏｘ２＋支持細胞は、蝸牛培養物（図１０Ａ、Ｃ、Ｄ、Ｅ）および卵形嚢培養物（図１０Ｆ、Ｈ、Ｉ、Ｊ；全パネル、白抜き矢印）中で同定された。蝸牛細胞培養物は実質的に有毛細胞を含有しなかったので、ＢｒｄＵ標識蝸牛有毛細胞は検出されなかった。ウイルスへの曝露は、卵形嚢培養物中にわずかな標識有毛細胞をもたらしたが、これはアデノウイルスによる有毛細胞の低い感染率の結果かもしれない。しかし少なくとも１つのＢｒｄＵ＋／Ｍｙｏ７ａ＋有毛細胞が、ヒト卵形嚢培養物中で同定された（図１０Ｆ、Ｇ、Ｉ、Ｊ；中実矢印）。
【０１５９】
培養組織として採取マウス卵形嚢を使用して、同様の培養ベースの実験を実施した。後者の実験では、組織は、それぞれＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰまたはＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−ＮＩＣＤの混合物で感染させた、ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘまたはＷＴマウスおよび感染のどちらかに由来した。ウイルス形質導入に続いて、細胞をＢｒｄＵに曝露して、循環細胞を標識した。ＢｒｄＵを３μｇ／ｍｌの最終濃度に添加した。ヒト卵形嚢培養ベースの実験と同様に、マウス培養物中のＢｒｄＵ標識有毛および支持細胞が観察され、Ｎｏｔｃｈおよびｃ−ｍｙｃ活性のレベル増大への曝露に際して、これらの細胞が細胞周期に再進入し得ることが示された。これらの培養物中には、ＢｒｄＵ標識有毛および支持細胞の例が観察されたが、大多数のＢｒｄＵ標識細胞は支持細胞であった。これらの所見に基づいて、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性増大は、培養内耳の有毛および支持細胞内で、細胞周期再進入および増殖を誘導するようである。
【０１６０】
さらに成体サルから採取した培養蝸牛内で、実験を実施した。ＤＭＥＭ／Ｆ１２を含有する培地に、血清なしのＮ２およびＢ２７を添加した。培養蝸牛をＡｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−ＮＩＣＤ混合物（１０９の最終力価）に１６時間曝露させて、４日間にわたり新鮮培地で培地を置換した。ＥｄＵを１０μＭの最終濃度に添加した。循環細胞をＥｄＵ投与によってさらに標識した。培養蝸牛を固定して、有毛および支持細胞マーカー、ならびにＥｄＵについて染色した。ｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤレベル上昇への曝露に続いて、循環Ｓｏｘ２＋／ＥｄＵ＋支持細胞が観察された（図１１Ｇ、Ｈ、Ｊ；矢頭）。したがって本実施例は、ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性レベル上昇への曝露に続いて、サルの内耳の細胞にもまた、増殖を誘導し得ることを実証し、開示される方法は、例えば霊長類などのマウス以外の哺乳類に応用し得ることが示唆された。ＥｄＵ存在下でＡｄ−Ｃｒｅを感染させた対照培養サル蝸牛内では、ＥｄＵ標識細胞は見られず（図１１Ａ〜Ｅ）、細胞が増殖しなかったことの実証である。ｃ−ＭｙｃとＮＩＣＤの組み合わせによって、容易に内有毛細胞の増殖を誘導し得る、生体内のマウス蝸牛とは対照的に、培養マウスおよびサル蝸牛のどちらにおいても、生存内有毛細胞はめったに細胞周期に再進入しないことが、一般に観察された。培養物で使用される力価は、生体内程には高くなく（１０９対１０１２）、組織は感染後の短期間（４日間）内に採取されたことから、内有毛細胞の増殖には、より高濃度のＭｙｃおよびＮＩＣＤと、より長時間が必要であると思われる。
【０１６１】
実施例４：蝸牛細胞亜集団における増殖の用量依存的誘導
以下の実施例は、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性への様々な程度の曝露に際して、蝸牛有毛細胞の異なる集団が、増殖を誘導されることを例証する。
【０１６２】
蝸牛窓の隙間に管材料を挿入して、成体（４５日齢）ドキシサイクリン誘導性マウス（ｒｔＴａ／ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤ）の背中に浸透圧ポンプ（Ａｌｚｅｔ）を埋め込み、９日間にわたり１時間あたり１μｌの速度でドキシサイクリン（ＤＭＳＯ中の１５０ｍｇ／ｍｌ）を連続的に分注し、同時に、毎日１回の腹腔内注射（２００μｇ／ｇ体重）によってＥｄＵを投与して、増殖性細胞を標識した。この手順を使用して、支持細胞および有毛細胞をはじめとする全ての蝸牛細胞型内で、ｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤを活性化した（データ示さず）。外科手術のために、このサンプル中の蝸牛は、全ての外有毛細胞を喪失し、支持細胞およびいくつかの内有毛細胞のみが残存した。このｃ−ｍｙｃおよびＮＩＣＤレベルへの蝸牛細胞の曝露は、Ｓｏｘ２＋支持細胞の増殖をもたらした（図１２Ｂ、Ｃ、Ｅ；矢印）。対照的に、Ｐａｒｖ＋内有毛細胞は、これらのｃ−ｍｙｃおよびＮＩＣＤレベルへの曝露時に分裂しないようである（図１２Ａ、Ｅ；矢頭）。
【０１６３】
さらにｒＴｔａ／Ｔｅｔ−ｏｎ−ｍｙｃ／Ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤマウスモデルを使用して、外有毛細胞増殖の誘導を調べた。図１２について記載されるのと同じ手順に従って、ｒＴｔａ／Ｔｅｔ−ｏｎ−ｍｙｃ／Ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤマウスをドキシサイクリン曝露に１２日間曝露させ、この１２日間にわたり毎日１回ＥｄＵを投与して、循環細胞を標識した。次に組織を採取して、有毛細胞（Ｅｓｐ）および支持細胞（Ｓｏｘ２）マーカーについて染色した。この場合、組織収集および染色に続いて、ＥｄＵ＋／Ｅｓｐ＋増殖外有毛細胞が観察された（図１３Ａ、Ｂ、Ｅ；矢印）。内有毛細胞内で、細胞増殖は観察されなかった。この方法は、全ての蝸牛細胞型内でｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤを活性化するので、本実施例は、外有毛細胞のｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性上昇への曝露が、外有毛細胞の周期再進入および増殖を選択的に誘導し得ることを実証する。同一蝸牛内で、ＥｄＵで標識されたわずかな支持細胞（外有毛細胞と比較して）もまた見られ（データ示さず）、これは、ｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤ活性化に続いて、外有毛細胞が細胞周期に再進入するより大きな能力を有するという観察に一致する。このサンプル（図１３）は、外有毛細胞の大部分が生存して増殖能力向上を示した図１２に示されるサンプルと、対比される。外有毛細胞の喪失後に、ｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤ活性化に際して、支持細胞の増殖を誘導し得ることがさらに示唆される（図１２）。
【０１６４】
総合すると、これらの結果は、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性レベル上昇への曝露時に、全ての蝸牛有毛および支持細胞集団の分化を誘導し得る一方で、蝸牛内の異なる亜集団は、異なるレベルのｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ曝露に応答することを示す。例えば外有毛細胞は、支持細胞および内有毛細胞よりも低いｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ刺激レベルに応答する。支持細胞は、内有毛細胞よりも低いｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ刺激レベルに応答するが、外有毛細胞よりも高いｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ刺激レベルを必要とする。内有毛細胞は、細胞増殖を促進するために、支持細胞および外有毛細胞よりも高いｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ刺激レベルを必要とするようである。
【０１６５】
実施例５：ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ曝露によって生じる有毛細胞の機能特性
以下の例は、本明細書に記載される方法の適用によって生じる有毛細胞が、機能性有毛細胞の特性を有することを実証する。
【０１６６】
ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ曝露増大によって生じる有毛細胞内で、有毛細胞機能に必要な情報伝達チャンネルの存在を評価した。内耳開窓術を使用して、４５日齢ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの中央階に、Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰおよびＡｄ−Ｍｙｃ混合物を注射した。アデノウイルス注射に続いて、ＥｄＵを５日間にわたり毎日注射して、増殖有毛細胞を標識した。ウイルス注射の３５日後、マウス蝸牛を解剖して、蛍光染料ＦＭ１−４３ＦＸと共に３０秒間インキュベートしてから、蝸牛を洗浄して固定した。固定組織を脱灰し、有毛細胞についてエスピン（Ｅｓｐ）で染色した。増殖した細胞は、ＥｄＵで標識された。図１４は、ＥｄＵ曝露（ＥｄＵ−）に続いて細胞周期に再進入せず、ＦＭ１−４３ＦＸを吸収した、対照Ｅｓｐ＋有毛細胞を示す（図１４、Ａ〜Ｅ）。顕著なことに、Ａｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−ＮＩＣＤウイルス注射およびＥｄＵ曝露（ＥｄＵ＋）に続いて、細胞周期に再進入したＥｓｐ＋有毛細胞もまた、ＦＭ１−４３ＦＸを吸収した（図１４、Ｆ〜Ｊ）。ＦＭ１−４３ＦＸは、機能性伝達チャンネルを通じて有毛細胞に迅速に入るので、ＦＭ１−４３ＦＸによる標識は、非増殖有毛細胞と同様の、増殖有毛細胞内の機能性伝達チャンネルの存在を実証する。この結果は、ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性上昇への曝露によって生じる有毛細胞が、有毛細胞機能に必須である機能性膜チャンネルを有することを実証する。
【０１６７】
生体内でｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性レベル上昇に曝露させた細胞内で、シナプス形成もまた評価した。成体（４５日齢）ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスに、Ａｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−Ｃｒｅウイルス混合物を形質導入して、ＢｒｄＵ投与に曝露し、図９に記載されるように機能性シナプス形成の形跡について分析した。組織をウイルス注射の２０日後に採取して、ニューロフィラメント（ＮＦ）について染色し、神経節ニューロンの神経繊維を同定した。染色切片の分析は、ＮＦ＋神経繊維（図１５Ａ、Ｃ、Ｅ；矢印）に接する増殖有毛細胞（Ｍｙｏ７ａ＋／ＢｒｄＵ＋）の存在を明らかにした。この結果は、本明細書で開示される方法による有毛細胞の生成が、有毛細胞機能に重要な神経繊維再成長と機能性シナプス形成を伴うことを示唆する。
【０１６８】
実施例６：生体内増殖を誘導された有毛細胞は特有の有毛細胞同一性を維持する
以下の実施例は、既存の内有毛細胞の増殖誘導によって生体内で生じた内有毛細胞が、内有毛細胞に特有の特性を維持することを例証する。
【０１６９】
成体ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛に、Ａｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−Ｃｒｅウイルス混合物を１５日間にわたり生体内で形質導入し、最初の５日間にわたってＢｒｄＵを毎日注射した。使用された方法は、図９に記載されるのと同一であった。蝸牛組織を採取して、内有毛細胞特異的マーカーについて分析した。細胞周期に再進入した内有毛細胞（図１６Ａ〜Ｅ；矢印）および細胞周期に再進入しなかった内有毛細胞（図１６Ａ〜Ｅ；矢頭）のどちらも、内有毛細胞特異的マーカーである小胞グルタミン酸輸送体−３（Ｖｇｌｕｔ３）について陽性に染色された。さらに同一細胞は、シナプス前マーカーであるＣ末端結合タンパク質２（ＣｔＢＰ２）（角括弧）についても陽性に染色され、機能性シナプスの存在が示唆された。対照的に、Ａｄ−ＧＦＰに曝露させた対照動物では、ＢｒｄＵ標識は観察されなかったが、Ｖｇｌｕｔ３＋／ＣｔＢＰ２＋内有毛細胞が検出された（図１６Ｆ〜Ｊ、角括弧）。結果は、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性上昇への曝露によって誘導された内有毛細胞の増殖が、機能性シナプスマーカーのある内有毛細胞を生じさせることを示す。
【０１７０】
実施例７：培養中の増殖支持細胞の分化転換
以下の実施例は、本明細書に記載される方法を使用して、内耳支持細胞の増殖および有毛細胞運命への分化転換を誘導し得ることを実証する。
【０１７１】
ドキシサイクリン誘導（ｒＴｔａ／Ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／Ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤ）に続いて、ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈレベル上昇を発現する能力のあるマウスモデルを使用して、実験を実施した。成体マウス（ｒＴｔａ／Ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／Ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤ）の蝸牛を解剖し、効率的な培地曝露のために骨に３つの孔を穿って、血清なしのＮ２およびＢ２７を添加したＤＭＥＭ／Ｆ１２中で培養した。ドキシサイクリン（１ｍｇ／ｍｌ）を培養に５日間にわたって添加して、ｃ−Ｍｙｃ／ＮＩＣＤを活性化し、１６時間にわたるＡｄ−Ａｔｏｈ１（２×１０１２、１：１００希釈）感染がそれに続いた。培地を３日毎に取り替えて、培養をさらに１４日間新鮮培地で交換した。期間全体にわたって、ＥｄＵ（最終濃度１０μＭ）を培養に添加した。ＥｄＵ標識によって証明されるように、ドキシサイクリン曝露を通じてＮＩＣＤおよびｍｙｃレベル上昇の発現を誘導された支持細胞は、細胞増殖したのが観察された（図１７Ａ〜Ｅ、矢頭および中実矢印）。さらにＭｙｏ７ａおよびパルブアルブミン（Ｐａｒｖ）染色によって証明されるように、Ａｄ−Ａｔｏｈ１への曝露は、循環（図１７Ａ、Ｃ、Ｅ、中実矢印）および非循環（図１７Ｂ、Ｃ、Ｅ、白抜き矢印）支持細胞双方の有毛細胞運命への分化転換をもたらした。Ｍｙｏ７ａ＋／Ｐａｒｖ＋／ＥｄＵ−細胞の存在によって証明されるように、Ａｄ−Ａｔｏｈ１に曝露させたが、ドキシサイクリンに曝露させなかった培養ｒＴｔａ／Ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／Ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤ支持細胞である対照は、分化転換したが細胞周期に再進入できなかった（図１７Ｆ〜Ｊ、矢印）。同様の実験で、ｒＴｔａ／Ｔｅｔ−ｏｎ−Ｍｙｃ／Ｔｅｔ−ｏｎ−ＮＩＣＤマウスから採取された培養蝸牛支持細胞をドキシサイクリンおよびＡｄ−Ａｔｏｈ１ウイルスに曝露させ、次にＦＭ１−４３ＦＸ（３μＭ）に３０秒間曝露させて、この方法によって生じる有毛細胞が、機能性有毛細胞の特性を有するかどうか調べた。このプロトコルの対象となった細胞のＥｓｐ染色は、これもまたＦＭ１取り込みについて陽性に染色された分化転換した支持細胞の毛束の存在を明らかにし、機能性膜チャンネルの存在を明らかにした（図１７Ｋ、Ｏ；矢印）。その他の分化転換した細胞はＦＭ１で標識されが、ＥｄＵ陰性だったので、細胞周期再進入の徴候を示さなかった（図１７Ｋ、Ｏ；矢頭）。したがってｍｙｃおよびＮｏｔｃｈレベル上昇と、それに続くＡｔｏｈ１への培養蝸牛支持細胞の曝露は、支持細胞の増殖と有毛細胞運命への分化転換を誘導し、生じた細胞は、機能性有毛細胞の特性を保有した。
【０１７２】
実施例８：内耳前駆細胞遺伝子発現の誘導
細胞運命が、ｃ−ｍｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性上昇によってどのように影響されるかを理解するために、ｃ−ＭｙｃおよびＮＩＣＤへの曝露に続いて発現したｍＲＮＡ転写物の研究を実施した。
【０１７３】
成体ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛を培養して、Ａｄ−Ｍｙｃ／Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰ（２×１０１２、１：１００の希釈）で一晩感染させた。翌日から開始して、４日間にわたり培地を毎日取り替えた。Ａｄ−Ｃｒｅ−ＧＦＰ感染ＮＩＣＤｆｌｏｘ／ｆｌｏｘマウスの蝸牛を対照として使用した。ＱＩＡＧＥＮ  ｍＲＮＡ単離キットを使用して、ｍＲＮＡ単離のために感染蝸牛を採取した。Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ＳｕｐｅｒＳｃｒｉｐｔ  ＩＩＩ逆転写酵素キットを使用して、ｃＤＮＡを合成した。標準プロトコルを使用して、半定量的ＲＴ−ＰＣＲを実施した。異なる転写物セットの解析は、幹細胞遺伝子転写物（例えばＮａｎｏｇ、ＡＬＰＬ、ＳＳＥＡ）が、ｃ−ｍｙｃおよびＮＩＣＤ曝露に続いて、目に見えるほどには上方制御されなかったことを明らかにした。対照的に、耳前駆細胞に特異的な分析転写物（例えば、Ｅｙａ１、ＤＬＸ５、Ｓｉｘ１、Ｐａｘ２、ｐ２７ｋｉｐ１、ＮＩＣＤ、Ｐｒｏｘ１、Ｈｅｓ５）の大部分は、ｃ−ｍｙｃおよびＮＩＣＤへの曝露に続いて上方制御された（図１８）。ＧＡＰＤＨは、シグナル強度の正規化のための内部対照の役割を果たした。これらの結果は、胚性幹細胞の使用との対比で、本明細書で開示される方法の使用に固有の決定的利点を示す。具体的には、これらの結果は、ｃ−ＭｙｃおよびＮｏｔｃｈ活性上昇への曝露が、幹細胞遺伝子発現でなく、前駆細胞レベル上昇をもたらすことを実証し、これはおそらく内耳細胞に、細胞周期再進入と所望の細胞運命維持の双方を可能にする。
【０１７４】
参照による組み込み
本明細書で引用される特許文献および科学論文のそれぞれの開示全体は、あらゆる目的のためにその内容全体を参照によって援用する。
【０１７５】
同等物
本発明は、その本質的特徴化から逸脱することなく、その他の特定形態で具現化し得る。したがって前述の実施形態は、本明細書に記載される発明について制限的でなく、例示的と見なされる。本発明の範囲は、前述の説明でなく添付の特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲の同等物の意味および範囲内に入る全ての変更は、その中に包含されることが意図される。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ−１】
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【図５Ａ−２】
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【図５Ａ−３】
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【図５Ａ−４】
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【図５Ｂ−１】
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【図５Ｂ−２】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ−１】
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【図１９Ｂ−２】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ−１】
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【図２０Ｂ−２】
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【図２０Ｂ−３】
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【図２０Ｂ−４】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ−１】
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【図２１Ｂ−２】
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【図２１Ｂ−３】
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【図２１Ｂ−４】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ−１】
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【図２２Ｂ−２】
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【図２２Ｂ−３】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５−１】
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【図２５−２】
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【図２５−３】
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【図２６−１】
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【図２６−２】
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【図２７】
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【図２８】
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【配列表】
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