(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）
【化１】
0006570034.tif 000016
［式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して水素原子、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基からなる群から選択される基を示し、Ｒ３は、水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基を示し、Ａ１及びＡ２は、Ｃ−Ｒ６、Ｃ−Ｒ７及び窒素原子からなる群から選択される基であり、該Ｒ６は、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、水酸基、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシ基からなる群から選択される１種以上の基を示し、該Ｒ７は下記一般式（２）
【化２】
0006570034.tif 000017
［式中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基を示し、Ｘは生理活性物質の芳香族性水酸基の酸素原子を介してエーテル結合した結合残基を示す。］であり、ここで、前記Ａ１及び前記Ａ２は何れか一方が前記Ｃ−Ｒ７であって、他方が前記Ｃ−Ｒ６又は窒素原子であり、Ｂ１、Ｂ２及びＢ３は、それぞれ独立して前記Ｃ−Ｒ６又は窒素原子である。］で表されるグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項２】
Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、７−エチル−１０−ヒドロキシカンプトテシン、ノギテカン及びその誘導体からなる群から選択される１種である請求項１に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項３】
Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、エトポシド、テニポシド及びその誘導体からなる群から選択される１種である請求項１に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項４】
Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、ラロキシフェン及びその誘導体からなる群から選択される１種である請求項１に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項５】
Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、ゴセレリン、リュープリン及びその誘導体からなる群から選択される１種である請求項１に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項６】
Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、２−ブチルアミノ−２−デメトキシヒポクレリン及びその誘導体からなる群から選択される１種である請求項１に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項７】
Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、コンブレタスタチン及びその誘導体からなる群から選択される１種である請求項１に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項８】
Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、ガネテスピブ、マクベシン、ラディシコル及びその誘導体からなる群から選択される１種である請求項１に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項９】
Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、ピラルビシン、イダルビシン、ミトキサントロン、アムルビシン及びその誘導体からなる群から選択される１種である請求項１に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項１０】
一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は水素原子である請求項１〜９の何れか１項に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
【請求項１１】
請求項１〜１０の何れか１項に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する医薬。
【請求項１２】
抗がん剤である請求項１１に記載の医薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なグルタミン酸誘導体であって、標的部位で酵素選択的に活性化される新規化合物、その用途に関するものである。より詳細には、γ−グルタミルトランスペプチダーゼ（ＧＧＴ，  Ｅ．Ｃ．  ２．３．２．２）によって活性化されるプロドラッグである新規グルタミン酸誘導体及びその用途に関する。
【背景技術】
【０００２】
プロドラッグは、生体内で代謝された後に活性型の薬剤に変化するものである。薬剤をプロドラッグ化する目的としては、安定性の改善、溶解性の改善、吸収性の改善、副作用の軽減、作用時間の改善（作用の持続化）、特定部位での作用発現などが挙げられる。これまで、幾つかの薬剤がプロドラッグとして開発されてきており、様々な疾病に対する治療用医薬品として臨床使用されている。
【０００３】
がんの化学療法に用いられる抗がん剤の多くは、がん細胞のみならず正常細胞にも細胞増殖阻害作用を示すため、このことに起因する副作用が問題となっている。このため、抗がん剤をがん細胞に対して選択的に作用させることができれば、副作用が軽減した抗がん剤を提供することができる。そこで、抗がん剤をプロドラッグ化して、腫瘍組織などの標的部位で選択的に活性化することができれば、副作用が軽減されると同時に治療効果を大きく向上させることが期待できる。
【０００４】
標的部位で選択的に活性化合物に変換させる方法として、標的組織に高発現している酵素を利用する方法が考えられている。標的部位の酵素特異的反応を利用したプロドラッグ化に関しては、酵素認識部位と薬剤間に自己開裂型リンカーを介在させる手法が知られている（非特許文献１）。これは酵素特異的反応により酵素認識部位が開裂し、それにより生じたリンカー−薬剤複合体において、リンカー部が自己開裂することにより薬剤を放出することを可能としている。
【０００５】
γ−グルタミルトランスペプチダーゼ（ＧＧＴ）は、グルタチオン（γ−Ｇｌｕ−Ｃｙｓ−Ｇｌｙ）およびグルタチオン抱合体の代謝分解の初発段階をつかさどる酵素で、高等動植物から微生物までほとんどあらゆる生物に普遍的に存在することが知られている（非特許文献２、非特許文献３、および非特許文献４）。ＧＧＴは、グルタチオンのγ−グルタミル結合を加水分解する酵素であり、ＧｌｕとＣｙｓ−Ｇｌｙを生成する一方、各種アミノ酸やジペプチド、アミン類を受容体として、γ−グルタミル転移生成物を与える。
【０００６】
ＧＧＴは、多種多様ながん細胞で高発現していることが知られており、がん化学療法の薬物ターゲットとしてＧＧＴを指摘する報告もある（非特許文献５）。
特許文献１には、抗がん剤をγ−グルタミル化した化合物が開示されている。自己開裂リンカーを利用したプロドラッグとして、トリプシンにより切断することが可能であるプロドラッグが挙げられている（非特許文献１）。しかしながら、ＧＧＴに認識され、これにより切断されることが可能であるプロドラッグについては述べられていない。また、非特許文献６には、抗がん剤をグルタミル化した化合物が挙げられており、酵素に依存した細胞毒性が示されている。しかしながら、非常に高い酵素濃度において、薬理活性型化合物を解離されるものであり、生体内環境でプロドラッグとして機能できるものではない。また、非特許文献７には、グルタミン酸γ位に薬剤を結合させた化合物として、適当なリンカーを介したプロドラッグ型化合物が挙げられている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．，  ２４，４７９−４８０，（１９８１）
【非特許文献２】Ａｄｖ．  Ｅｎｚｙｍｏｌ．  Ｒｅｌａｔ．Ａｒｅａｓ  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ  ．，  ７２  ，  ２３９  −  ２７８（１９９８）
【非特許文献３】Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｅｎｚｙｍｏｌ．，１１３，４００−４１９（１９８５）
【非特許文献４】Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｅｎｚｙｍｏｌ．，１１３，４１９−４３７（１９８５）
【非特許文献５】Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ７１，  ２３１−２３８（２００６）
【非特許文献６】Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ  ａｎｄ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｍｕｔａｇｅｎｅｓｉｓ  ３２，３７７−３８６  （１９９８）
【非特許文献７】Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，４９，１３８９−１３９１（２０１３）
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】ＵＳ７，９８９，１８８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
ＧＧＴによって認識されるプロドラッグは、ＧＧＴ高発現組織において、選択的に活性型化合物を遊離させることができることから、副作用が軽減され、治療効果が向上した医薬品となることが期待できる。しかしながら、医薬品として求められる安定性や効果を十分に発揮するものは得られておらず、医薬品として使用可能なＧＧＴ認識プロドラッグが望まれている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題を解決するために、本発明者らは鋭意研究を重ねた結果、適当なγ―グルタミル芳香族アミドを結合させた薬剤が、極めて安定でありながら、ＧＧＴに認識されて速やかに生理活性作用を示す薬剤を遊離することを見出した。具体的には、下記一般式（１）
【化１】
0006570034.tif 000002
［式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して水素原子、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基からなる群から選択される基を示し、Ｒ３は、水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基を示し、Ａ１及びＡ２は、Ｃ−Ｒ６、Ｃ−Ｒ７及び窒素原子からなる群から選択される基であり、該Ｒ６は、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、水酸基、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシ基からなる群から選択される１種以上の基を示し、該Ｒ７は下記一般式（２）
【化２】
0006570034.tif 000003
［式中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基を示し、Ｘは芳香族性水酸基を有する生理活性物質の結合残基を示す。］であり、ここで、前記Ａ１及び前記Ａ２は何れか一方が前記Ｃ−Ｒ７であって、他方が前記Ｃ−Ｒ６又は窒素原子であり、Ｂ１、Ｂ２及びＢ３は、それぞれ独立して前記Ｃ−Ｒ６又は窒素原子である。］で表されるグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩が、ＧＧＴ認識プロドラッグとして有用であることを見出し、本発明を完成した。
【００１１】
すなわち、本願は、以下の［１］乃至［１２］に示す発明を、その要旨とする。
［１］  一般式（１）
【化３】
0006570034.tif 000004
［式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して水素原子、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基からなる群から選択される基を示し、Ｒ３は、水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基を示し、Ａ１及びＡ２は、Ｃ−Ｒ６、Ｃ−Ｒ７及び窒素原子からなる群から選択される基であり、該Ｒ６は、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、水酸基、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシ基からなる群から選択される１種以上の基を示し、該Ｒ７は下記一般式（２）
【化４】
0006570034.tif 000005
［式中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基を示し、Ｘは芳香族性水酸基を有する生理活性物質の結合残基を示す。］であり、ここで、前記Ａ１及び前記Ａ２は何れか一方が前記Ｃ−Ｒ７であって、他方が前記Ｃ−Ｒ６又は窒素原子であり、Ｂ１、Ｂ２及びＢ３は、それぞれ独立して前記Ｃ−Ｒ６又は窒素原子である。］で表されるグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［２］  Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、７−エチル−１０−ヒドロキシカンプトテシン、ノギテカン及びその誘導体からなる群から選択される１種である前記［１］に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［３］  Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、エトポシド、テニポシド及びその誘導体からなる群から選択される１種である前記［１］に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［４］  Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、ラロキシフェン及びその誘導体からなる群から選択される１種である前記［１］に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［５］  Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、ゴセレリン、リュープリン及びその誘導体である前記［１］に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［６］  Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、２−ブチルアミノ−２−デメトキシヒポクレリン及びその誘導体である前記［１］に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［７］  Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、コンブレタスタチン及びその誘導体である前記［１］に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［８］  Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、ガネテスピブ、マクベシン、ラディシコル及びその誘導体である前記［１］に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［９］  Ｘで示される前記生理活性物質の結合残基における該生理活性物質が、ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、ピラルビシン、イダルビシン、ミトキサントロン、アムルビシン及びその誘導体である前記［１］に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［１０］  一般式（１）において、Ｒ１、Ｒ２及びＲ３は水素原子である前記［１］〜［９］の何れか１項に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩。
［１１］  前記［１］〜［１０］の何れか１項に記載のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩を有効成分として含有する医薬。
［１２］  抗がん剤である前記［１１］に記載の医薬。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩は、ＧＧＴに認識され、芳香族性水酸基を有する生理活性物質を、速やかに遊離する物性を有する。ＧＧＴは、多くの悪性腫瘍において高発現していることが知られている。したがって、本発明のグルタミン酸誘導体を抗腫瘍効果を有する化合物に適用することで、標的組織選択的に抗腫瘍活性を発揮する化合物を遊離させることができ、副作用が軽減され、治療効果が向上した抗腫瘍性薬剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】ＯＳ−ＲＣ−２細胞に対する実施例１の化合物の細胞増殖抑制試験の結果である。
【図２】ＳＫ−ＯＶ−３細胞に対する実施例１の化合物の細胞増殖抑制試験の結果である。
【図３】ＧＧＴ阻害剤存在下、ＯＳ−ＲＣ−２細胞に対する実施例１の化合物の細胞増殖抑制試験の結果である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明は、芳香族性水酸基を有する生理活性物質に、γ―グルタミル芳香族アミドを結合させたグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩に関する。また、該化合物の医薬品としての用途に関する。以下に本発明の詳細を述べる。
【００１５】
本発明のグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩は、下記一般式（１）
【化５】
0006570034.tif 000006
［式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して水素原子、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基からなる群から選択される基を示し、Ｒ３は、水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基を示し、Ａ１及びＡ２は、Ｃ−Ｒ６、Ｃ−Ｒ７及び窒素原子からなる群から選択される基であり、該Ｒ６は、水素原子、ハロゲン原子、ニトロ基、水酸基、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシ基からなる群から選択される１種以上の基を示し、該Ｒ７は下記一般式（２）
【化６】
0006570034.tif 000007
［式中、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基を示し、Ｘは芳香族性水酸基を有する生理活性物質の結合残基を示す。］であり、ここで、前記Ａ１及び前記Ａ２は何れか一方が前記Ｃ−Ｒ７であって、他方が前記Ｃ−Ｒ６又は窒素原子であり、Ｂ１、Ｂ２及びＢ３は、それぞれ独立して前記Ｃ−Ｒ６又は窒素原子である。］で表されるグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩である。
【００１６】
一般式（１）におけるＲ１及びＲ２は、それぞれ独立して水素原子、置換基を有していても良いアルキル基又は置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基である。
前記置換基を有していても良いアルキル基における、該アルキル基とは炭素数１〜３０の直鎖状、分岐状又は環状アルキル基を示す。直鎖状アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−へキシル基、ｎ―ドデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ヘキサデシル基等が挙げられる。分岐状アルキル基としては、例えば、イソプロピル基、ｔ−ブチル基、１−メチル−プロピル基、２−メチル−プロピル基、２，２−ジメチルプロピル基等が挙げられる。環状アルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基等が挙げられる。
【００１７】
前記置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基における、該アルコキシカルボニル基とは、炭素数１〜１０のアルコキシカルボニル基を示す。例えば、メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基等の他、適当な芳香族置換基を有する、ベンジルオキシカルボニル基、９−フルオレニルメトキシカルボニル基等の１級アルコキシカルボニル基、イソプロポキシカルボニル基、ｓｅｃ−ブトキシカルボニル基等の２級アルコキシカルボニル基、若しくはｔ−ブトキシカルボニル基等の３級アルコキシカルボニル基が挙げられる。
【００１８】
前記アルキル基及びアルコキシカルボニル基における有していても良い置換基としては、例えば、メルカプト基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素環又は複素環アリール基、炭素数１〜８のアルキルチオ基、アリールチオ基、炭素数１〜８のアルキルスルフィニル基、アリールスルフィニル基、炭素数１〜８のアルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、炭素数１〜８のアルコキシ基、アリールオキシ基、脂肪族又は芳香族アミノ基、脂肪族アミノ基が置換された炭素数１〜８のアルキル基、ホルミル基、アシル基、カルボキシ基、若しくはシリル基等を挙げることができる。芳香環上の置換位置は、オルト位でも、メタ位でも、パラ位でもよい。
【００１９】
前記一般式（１）におけるＲ１及びＲ２における置換基を有していても良いアルキル基又は置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基は、アミノ基の保護基であることが好ましい。すなわち、有機合成反応におけるアミノ基の保護基であれば、特に制限なく用いることができる。特に好ましくは、前記アルコキシカルボニル基であり、ベンジルオキシカルボニル基（Ｃｂｚ基）、ｔ−ブトキシカルボニル基（Ｂｏｃ基）、９−フルオレニルメトキシカルボニル基（Ｆｍｏｃ基）、アリルオキシカルボニル基（Ａｌｏｃ基）等を挙げることができる。
前記Ｒ１及びＲ２としては、水素原子及び／又は置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基であることが好ましい。Ｒ１及びＲ２が両方とも水素原子である場合、又は水素原子と置換基を有していても良いアルコキシカルボニル基の組み合せである場合が好ましい。
【００２０】
一般式（１）におけるＲ３としては、水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基が挙げられる。
前記置換基を有していても良いアルキル基における、該アルキル基とは炭素数１〜３０の直鎖状、分岐状又は環状アルキル基を示す。直鎖状アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−へキシル基、ｎ―ドデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ヘキサデシル基等が挙げられる。分岐状アルキル基としては、例えば、イソプロピル基、ｔ−ブチル基、１−メチル−プロピル基、２−メチル−プロピル基、２，２−ジメチルプロピル基等が挙げられる。環状アルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基等が挙げられる。また、適当な芳香族置換基を有する、ベンジル基、９−フルオレニルメチル基等が挙げられる。該Ｒ３のアルキル基における置換基としては、前述と同義である。
該Ｒ３の置換基を有していても良いアルキル基としては、カルボン酸の保護基が用いられることが好ましい。有機合成反応におけるカルボン酸の保護基であれば、特に制限なく用いることができる。特に好ましくは、メチル基、エチル基、ｔ−ブチル基、アリル基、ベンジル基、９−フルオレニルメチル基である。
【００２１】
一般式（１）において、Ａ１及びＡ２は、Ｒ６で置換された炭素原子であるＣ−Ｒ６、Ｒ７で置換された炭素原子であるＣ−Ｒ７及び窒素原子からなる群から選択される基である。また、Ｂ１、Ｂ２及びＢ３は、それぞれ独立してＲ６で置換された炭素原子であるＣ−Ｒ６又は窒素原子である。
【００２２】
前記Ｒ６としては、水素原子、ハロゲン原子、水酸基、ニトロ基、置換基を有していても良いアルキル基及び置換基を有していても良いアルコキシ基からなる群から選択される１種以上の置換基である。
前記ハロゲン原子とは、フッ素原子、塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子である。
前記置換基を有していても良いアルキル基における該アルキル基とは、炭素数１〜３０の直鎖状、分岐状又は環状アルキル基を示す。直鎖状アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−へキシル基、ｎ―ドデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ヘキサデシル基等が挙げられる。分岐状アルキル基としては、例えば、イソプロピル基、ｔ−ブチル基、１−メチル−プロピル基、２−メチル−プロピル基、２，２−ジメチルプロピル基等が挙げられる。環状アルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基等が挙げられる。
【００２３】
前記置換基を有していても良いアルコキシ基における該アルコキシ基とは、炭素数１〜１０のアルコキシ基を示す。例えば、メトキシ基、エトキシ基、ベンジルオキシ基等の１級アルコキシ基、イソプロポキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基等の２級アルコキシ基、若しくはｔ−ブトキシ基等の３級アルコキシ基が挙げられる。
【００２４】
前記アルキル基及びアルコキシ基における有していても良い置換基としては、例えば、メルカプト基、水酸基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素環又は複素環アリール基、炭素数１〜８のアルキルチオ基、アリールチオ基、炭素数１〜８のアルキルスルフィニル基、アリールスルフィニル基、炭素数１〜８のアルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、炭素数１〜８のアルコキシ基、アリールオキシ基、脂肪族又は芳香族アミノ基、脂肪族アミノ基が置換された炭素数１〜８のアルキル基、ホルミル基、アシル基、カルボキシ基、若しくはシリル基、等を挙げることができる。芳香環上の置換位置は、オルト位でも、メタ位でも、パラ位でもよい。
【００２５】
前記Ａ１、Ａ２、Ｂ１、Ｂ２及びＢ３は、窒素原子であっても良い。すなわち、該Ａ１〜Ｂ３で構成される６員環芳香族基は含窒素複素環であっても良い。該含窒素複素環としては、該Ａ１〜Ｂ３において、１〜３個の窒素原子を含有する複素環基を含む。例えば、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環又はトリアジン環である。前記含窒素複素環は、置換基を有していても良い。該置換基としては、前記Ｒ６で規定される置換基である。
【００２６】
前記Ｒ４及びＲ５としては、それぞれ独立して、水素原子又は置換基を有していても良いアルキル基が挙げられる。
置換基を有していても良いアルキル基における該アルキル基とは、炭素数１〜３０の直鎖状、分岐状又は環状アルキル基を示す。直鎖状アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−へキシル基、ｎ―ドデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ヘキサデシル基等が挙げられる。分岐状アルキル基としては、例えば、イソプロピル基、ｔ−ブチル基、１−メチル−プロピル基、２−メチル−プロピル基、２，２−ジメチルプロピル基等が挙げられる。環状アルキル基としては、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、アダマンチル基等が挙げられる。有していても良い置換基としては、前述と同義である。
【００２７】
前記Ｘにおける生理活性物質としては、生体内に投与することにより薬理機能を示す化学物質であって、芳香族性水酸基を有する化合物であれば特に制限なく使用することができる。すなわち、該Ｘ基は前記生理活性物質の芳香族水酸基の酸素原子を介してエーテル結合した結合残基である。
当該生理活性物質における生理活性は、特に限定されるものではないが疾病治療に係る薬理活性であることが好ましく、疾病治療用薬理活性化合物を用いることが好ましい。ＧＧＴは悪性腫瘍で高発現していることから、当該生理活性物質としては、抗腫瘍活性物質であることが好ましく、抗がん剤を適用することが好ましい。すなわち、一般式（１）のＸで示される生理活性物質は、芳香族性水酸基を有する抗がん剤であることが好ましい。
【００２８】
一般式（１）のＸで示される生理活性物質として好適な抗がん剤としては、ＤＮＡトポイソメラーゼ阻害剤、ホルモン療法剤、光線力学療法剤、微小管重合阻害剤、Ｈｓｐ９０阻害剤及びその他の細胞分裂阻害作用を有する抗がん剤を挙げることができる。
前記ＤＮＡトポイソメラーゼ阻害剤としては、例えば、ＤＮＡトポイソメラーゼＩ型阻害剤である７−エチル−１０−ヒドロキシカンプトテシン、ノギテカンが挙げられる。また、ＤＮＡトポイソメラーゼＩＩ型阻害剤として、エトポシド、テニポシド等を挙げることができる。また、ドキソルビシン、ダウノルビシン、エピルビシン、ピラルビシン、イダルビシン、ミトキサントロン、アムルビシン等のアンスラサイクリン系抗がん剤等を挙げることができる。
前記ホルモン療法剤としては、ラロキシフェン、ゴセレリン、リュープロレリン等を挙げることができる。
前記光線化学療法剤としては、２−ブチルアミノ−２−デメトキシヒポクレリン等を挙げることができる。
前記微小管重合阻害剤としては、コンブレタスタチン及びその誘導体を挙げることができる。
前記Ｈｓｐ９０阻害剤としては、ガネテスピブ、マクベシン、ラディシコル等を挙げることができる。
これらの抗がん剤が、その芳香族水酸基の酸素原子を介してエーテル結合することで、血漿中における安定性に優れ、且つＧＧＴとの接触により迅速に結合解離して、抗がん剤を遊離させる応答性に優れたプロドラッグを提供することができる。特に、該Ｘに係る芳香族性水酸基を有する生理活性物質として、７−エチル−１０−ヒドロキシカンプトテシンまたはノギテカンを用いることが好ましく、該Ｘは、７−エチル−１０−ヒドロキシカンプトテシンまたはノギテカンの１０位水酸基によりエーテル結合した結合残基であることが好ましい。
【００２９】
本発明は、前記Ａ１及びＡ２の何れか１つが、Ｃ−Ｒ７であることを特徴とする。すなわち、本発明の１つの態様としては、Ａ１がＣ−Ｒ７である下記一般式（３）で表されるグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩である。
【化７】
0006570034.tif 000008
一般式（３）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ａ２、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３及びＸは、前述と同義である。
【００３０】
また、本発明のもう１つの態様としては、Ａ２がＣ−Ｒ７である下記一般式（４）で表されるグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩である。
【化８】
0006570034.tif 000009
一般式（４）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ａ１、Ｂ１、Ｂ２、Ｂ３及びＸは、前述と同義である。
【００３１】
本発明の一般式（１）で表されるグルタミン酸誘導体又はその薬理学的に許容される塩において、ＧＧＴ認識されるためには、γ−グルタミン酸結合部分構造が遊離アミノ酸構造であることが必要である。すなわち、当該グルタミン酸誘導体が、ＧＧＴに認識され活性化されるプロドラッグとして機能するためには、前記Ｒ１、Ｒ２及びＲ３がいずれも水素原子であることが必要である。したがって、当該グルタミン酸誘導体が薬理活性を発揮させるための医薬として使用する場合は、前記Ｒ１、Ｒ２及びＲ３がいずれも水素原子であることが好ましい。しかしながら、前記Ｒ１、Ｒ２及びＲ３の何れかが、アミノ基又はカルボキシ基の保護基であり、生体内へ投与した後に該保護基が解離して、該Ｒ１、Ｒ２及びＲ３の全てが水素原子の構造となる場合も、医薬用途の当該グルタミン酸誘導体の態様として含まれる。
なお、前記Ｒ１、Ｒ２及びＲ３が置換基を有していても良いアルキル基やアルコキシカルボニル基である化合物は、当該医薬用途化合物の製造上の中間体として有用な化合物であり、本発明の内容に含まれる。
【００３２】
一般式（１）で表されるグルタミン酸誘導体は、薬理学的に許容される塩として存在して良い。当該塩としては、塩基付加塩、酸付加塩、アミノ酸塩などを挙げることができる。塩基付加塩としては、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などの金属塩、アンモニウム塩、トリエチルアミン塩、ピペリジン塩、モルホリン塩などの有機アミン塩を挙げることができる。酸付加塩としては、例えば、塩酸塩、硫酸塩、硝酸塩などの鉱酸塩、メタンスルホン酸塩、パラトルエンスルホン酸塩、クエン酸塩、シュウ酸塩などの有機酸塩を挙げることができる。アミノ酸塩としてはグリシン塩などを挙げることができる。もっとも、本発明の化合物の塩は、これらに限定されるものではない。
【００３３】
一般式（１）で表されるグルタミン酸誘導体及びその塩は、置換基の種類に応じて１個又は２個以上の不斉炭素を有する場合があり、光学異性体又はジアステレオ異性体などの立体異性体が存在する場合がある。純粋な形態の立体異性体、立体異性体の任意の混合物、ラセミ体などはいずれも本発明の範囲に包含される。
【００３４】
一般式（１）で表されるグルタミン酸誘導体及びその塩は、水和物又は溶媒和物として存在する場合もあるが、これらの物質はいずれも本発明の範囲に包含される。溶媒和物を形成する溶媒の種類は特に限定されないが、例えば、エタノール、アセトン、イソプロパノールなどの溶媒を挙げることができる。水和物又は溶媒和物の結合数は特に限定されるものではなく、単離可能な安定型の水和物又は溶媒和物であれば良い。
【００３５】
本明細書の実施例には、一般式（１）で表される本発明の化合物に包含される代表的化合物についての製造方法が具体的に示されているので、当業者は本明細書の開示を参照することにより、および必要に応じて出発原料や試薬、反応条件などを適宜選択することにより、一般式（１）に包含される任意の化合物を容易に製造することができる。
【００３６】
本発明の一般式（１）で表されるグルタミン酸誘導体は、Ａ２がＣ−Ｒ７である場合、例えば以下のように製造することができる。
スキーム（Ｉ）
【化９】
0006570034.tif 000010
スキーム（Ｉ）中、Ｒ１〜Ｒ３、Ｘ、Ａ１、Ｂ１〜Ｂ３は、前述と同義であり、Ｒ１及び／又はＲ２はアミノ基の保護基であり、Ｒ３はカルボン酸の保護基である。ＬＧはハロゲン原子、メタンスルホニルオキシ基等の脱離基を表す。以下に各工程を説明する。
【００３７】
工程Ａ：アミノ基及びα−カルボキシ基を保護したグルタミン酸誘導体を、芳香族アミンでアミド化して、γ−グルタミン酸アミド誘導体（Ａ−１）を合成する工程である。本工程は、アミド化縮合反応であり、一般的な縮合剤を用いて反応させることができる。例えば、縮合剤として１−エトキシカルボニル−２−エトキシ−１，２−ジヒドロキノリン（ＥＥＤＱ）を用い、ジクロロメタン等の溶媒中、０℃から１５０℃、好ましくは０℃から３０℃の温度で反応させることにより実施できる。縮合剤としては、例えば、カルボジイミド系縮合剤、イミダゾール系脱水縮合剤、トリアジン系縮合剤、ホスホニウム系脱水縮合剤、ウロニウム系縮合剤、ジフェニルリン酸アジド（ＤＰＰＡ）、ＢＯＰ試薬、４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホリニウムクロリド（ＤＭＴ−ＭＭ）等を用いることができる。必要に応じ１−ヒドロキシベンゾトリアゾール、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−アミノピリジン等の活性化剤の共存させることができる。
【００３８】
工程Ｂ：一般式（Ａ−１）で表されるγ−グルタミン酸アミド誘導体から、一般式（Ａ−２）で表される誘導体を合成する工程である。一般式（Ａ−２）におけるＬＧは脱離基であり、例えばメタンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基等を挙げることができる。本工程は、例えば、該脱離基がメタンスルホニルオキシ基である場合、メタンスルホニルクロリドをＮ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン存在下、ジクロロメタン等の溶媒中、−３０℃から１５０℃、好ましくは−１０℃から３０℃の温度で反応させることにより実施できる。
【００３９】
工程Ｃ：一般式（Ａ−２）で表される誘導体から、一般式（Ａ−３）で表される生理活性物質結合誘導体を合成する工程である。本工程は、例えば、芳香族性水酸基を有する生理活性物質を、炭酸セシウム存在下、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等の溶媒中、０℃から１５０℃、好ましくは０℃から３０℃の温度で反応させることにより実施できる。
【００４０】
工程Ｄ：一般式（Ａ−１）で表されるγ−グルタミン酸アミド誘導体から、一般式（Ａ−３）で表される生理活性物質結合誘導体を、一段階で合成するための工程経路である。本工程は、例えば、芳香族性水酸基を有する化合物を、トリフェニルホスフィン、アゾジカルボン酸ジイソプロピル存在下、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等の溶媒中、０℃から１５０℃、好ましくは０℃から３０℃の温度で反応させることにより実施できる。
【００４１】
工程Ｅ：一般式（Ａ−３）で表される生理活性物質結合誘導体における、γ−グルタミン酸結合部分のアミノ基及びカルボキシ基の脱保護反応を行う工程である。
Ｒ１及びＲ２の何れか一方がｔ−ブトキシカルボニル基（Ｂｏｃ基）で、他方が水素原子であり、Ｒ３がｔ−ブチル基の場合、酸性条件下で該工程Ｅの脱保護を実施することができる。酸としては、塩酸、硫酸等の無機酸、酢酸、トリフロロ酢酸等のカルボン酸等が使用できる。その他、ｔ−ブトキシカルボニル基あるいはｔ−ブチルエステルを脱保護できることが知られている触媒であって、保護基以外の部分に影響を与えない触媒であれば、特に制限なく使用することができる。
また、該Ｒ１及びＲ２の何れか一方が９−フルオレニルメトキシカルボニル基（Ｆｍｏｃ基）で、他方が水素原子であり、該Ｒ３がフルオレニルメチル基の場合、塩基性条件下で該工程Ｅを実施することができる。塩基としては、アンモニア、あるいはピペリジン、モルホリンなどの有機塩基等を使用できる。その他、フルオレニルメトキシカルボニル基あるいはフルオレニルメチルエステルを脱保護できることが知られている触媒であって、保護基以外の部分に影響を与えない触媒であれば、何れの脱保護反応条件であっても使用することができる。
また、該Ｒ１及びＲ２の何れか一方がアリルオキシカルボニル基（Ａｌｏｃ基）で、他方が水素原子であり、該Ｒ３がアリル基の場合、パラジウム触媒存在下で該工程Ｅを実施することができる。パラジウム触媒としては、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）等を使用できる。その他、アリルオキシカルボニル基あるいはアリルエステルを脱保護できることが知られている触媒であって、保護基以外の部分に影響を与えない触媒であれば、何れの脱保護反応条件であっても使用することができる。
【００４２】
本発明のグルタミン酸誘導体又はその製薬上許容される塩は、生理活性物質を遊離させることがきるものであり、該生理活性物質のプロドラッグとして機能する。したがって、当該グルタミン酸誘導体又はその製薬上許容される塩を有効成分として含有する医薬として用いることができる。
本発明の該グルタミン酸誘導体又はその製薬上許容される塩を有効成分として含有する医薬は、該グルタミン酸又はその塩を単独で用いても良いが、通常は、医薬品として許容される添加剤と併せて医薬組成物を調製し、医薬品製剤として用いることが好ましい。該添加剤としては、賦形剤、崩壊剤、結合剤、滑沢剤、流動化剤、コーティング剤、懸濁化剤、乳化剤、安定化剤、保存剤、矯味剤、着香剤、希釈剤、溶解補助剤等の製薬上許容し得る添加剤が挙げられ、これらと混合して医薬品製剤を調製する。該製剤としては、粉剤、顆粒剤、錠剤、タブレット剤、カプセル剤、注射剤、座剤、軟膏剤等の製剤形態で、経口又は非経口的（全身投与、局所投与等）に安全に投与される。製剤中の本発明のグルタミン酸誘導体、又は製薬上許容される塩の含量は、製剤により種々異なるが、通常０．１〜１００重量％であることが好ましい。
【００４３】
当該グルタミン酸誘導体又はその製薬上許容される塩を有効成分として含有する医薬として用いる場合、投与量は投与経路、患者の年齢並びに予防又は治療すべき実際の症状等により異なり、特に限定されるものではない。本発明のグルタミン酸誘導体又はその製薬上許容される塩は、悪性腫瘍に高発現されるＧＧＴに認識され、生理活性物質を遊離する物性であることから、抗がん剤として用いることが好ましい。抗がん剤として用いる場合には、例えば成人に経口投与する場合、有効成分として１日０．０１ｍｇ〜２０００ｍｇ、好ましくは０．１ｍｇ〜１０００ｍｇとすることができ、１日１回又は数回に分けて投与できる。また、経静脈投与等の非経口的に投与する場合は、体表面積当りの有効成分として０．０１ｍｇ〜２０００ｍｇ／ｍ２、好ましくは０．１ｍｇ〜１０００ｍｇ／ｍ２とすることができ、１日１回又は数回に分けて投与することが好ましい。
【実施例】
【００４４】
次に本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら制限されるものではない。
実施例化合物の検出及び同定、並びに純度測定のためのＬＣ／ＭＳ測定条件は次のとおりである。
機種：島津  ＬＣＭＳ−２０２０
カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−３、２．１ｍｍ×１００ｍｍ、
移動相Ａ：アセトニトリル／ギ酸  （９９．９／０．１）
移動相Ｂ：水／ギ酸  （９９．９／０．１）
グラジェント：時間（分）０．０    ５．５    ６．５    ６．５１    １０．０              Ａ濃度（％）２０      ９０      ９０      ２０        ２０
流速：０．３ｍＬ／分
【００４５】
また、参考例化合物の検出及び同定、並びに純度測定のためのＬＣ／ＭＳ測定条件は次のとおりである。
機種：島津  ＬＣＭＳ−２０１０Ａ
カラム：Ｉｎｅｒｔｓｉｌ  ＯＤＳ−３、２．１ｍｍ×１００ｍｍ、
移動相Ａ：アセトニトリル／ギ酸  （９９．９／０．１）
移動相Ｂ：水／ギ酸  （９９．９／０．１）
グラジェント：時間（分）０．０    ５．５    ６．５    ６．５１    １０．０
Ａ濃度（％）  ５      ９０      ９０          ５          ５
流速：０．３ｍＬ／分
【００４６】
実施例１：１０−（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジルオキシ）−７−エチルカンプトテシン  ２トリフルオロ酢酸塩の合成［スキーム１］
【化１０】
0006570034.tif 000011
【００４７】
実施例１−１：５−（（４−ヒドロキシメチル）ベンジルアミノ）−１−（ｔ−ブチル）  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメートの合成
１−ｔ−ブチル  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメート（１．００ｇ）と４−アミノベンジルアルコール（０．４８７ｇ）の乾燥ジクロロメタン（１５ｍＬ）溶液中に、Ｎ−エトキシカルボニル−２−エトキシ−１，２−ジヒドロキノリン  （ＥＥＤＱ）（１．０１９ｇ）を加え、室温で１８時間撹拌した。１規定塩酸を加え、ジクロロメタンで抽出した。有機層を水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。減圧下で溶媒を留去し、残渣をジエチルエーテルで洗浄し、５−（（４−ヒドロキシメチル）ベンジルアミノ）−１−（ｔ−ブチル）  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメート（０．８９０ｇ）を得た。
ＮＭＲ［４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ＴＭＳ］ｐｐｍ：１．４６（９Ｈ，ｓ），１．４７（９Ｈ，ｓ），１．８２−１．８９（１Ｈ，ｍ），２．２７−２．３０（２Ｈ，ｍ），２．４４（２Ｈ，ｔ），４．２１−４．２４（１Ｈ，ｍ），４．６６（２Ｈ，ｓ），５．３５−５．３７（１Ｈ，ｍ），７．３３（２Ｈ，ｄ），７．６２（２Ｈ，ｄ），８．８７（１Ｈ，ｂｒｓ）．
ＬＣ／ＭＳ  保持時間：５．６分；ｍ／ｚ（ＥＳＩ，ＰＯＳ）：４３１［Ｍ＋Ｎａ］＋
【００４８】
実施例１−２：５−（（４−クロロメチル）ベンジルアミノ）−１−（ｔ−ブチル）  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメートの合成  アルゴン雰囲気中、氷冷撹拌下、５−（（４−ヒドロキシメチル）ベンジルアミノ）−１−（ｔ−ブチル）  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメート（８８ｍｇ，０．２２ｍｍｏｌ）の乾燥ジクロロメタン（４．３ｍＬ）溶液中に、ジイソプロピルエチルアミン（０．０７３ｍL、０．４３ｍｍｏｌ）、および、メタンスルホニルクロリド（０．０２５ｍL、０．３２ｍｍｏｌ）をこの順で加え、氷冷下２時間５分撹拌した。反応液に酢酸エチル（４０ｍＬ）を加えて希釈し、０．３モル炭酸水素ナトリウム水溶液（３ｍＬ）−水（１０ｍL）、水（１０ｍL)、および、食塩水（１０ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。硫酸ナトリウムを濾去、減圧下溶媒を留去して、５−（（４−クロロメチル）ベンジルアミノ）−１−（ｔ−ブチル）  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメート（８３．７ｍｇ）を得た。このものを、精製することなく次の縮合反応に用いた。
【００４９】
実施例１−３：１０−（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジルオキシ）−７−エチルカンプトテシンの合成  アルゴン雰囲気中、室温撹拌下、７−エチル−１０−ヒドロキシ−カンプトテシン（ＥＨＣ  ２９ｍｇ、０．０７４ｍｍｏｌ）の乾燥ジメチルホルムアミド（１．５ｍＬ）懸濁液中に、炭酸セシウム（２４ｍｇ、０．０７４ｍｍｏｌ）を加え、得られた淡黄色懸濁液を室温で９分撹拌して、橙色均一溶液とした。次いで、室温撹拌下、粗製の５−（（４−クロロメチル）ベンジルアミノ）−１−（ｔ−ブチル）  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメート（３６ｍｇ，０．０８４ｍｍｏｌ）の乾燥ジメチルホルムアミド（１．５ｍＬ）溶液を加え、得られた橙色溶液を室温で２時間４０分、次いで、氷冷下１．５時間撹拌した。氷冷撹拌下、反応液に酢酸エチル（２０ｍＬ）を加えて希釈し、塩化アンモニウム水溶液（６ｍＬ）を加えて反応を停止した。有機層を分取し，水（８ｍL、２回)、および、食塩水（６ｍＬ）で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。硫酸ナトリウムを濾去、減圧下溶媒を留去して、淡黄色固体（６１ｍｇ）を得た。このものを，分取薄層クロマトグラフィー（シリカゲル，酢酸エチル）により精製し、１０−（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジルオキシ）−７−エチルカンプトテシン（１９ｍｇ）を得た。 ＮＭＲ［４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ＴＭＳ］ｐｐｍ：１．０３３（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．３５３（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），１．４５９（９Ｈ，ｓ），１．４７３（９Ｈ，ｓ），１．８０−１．９５（３Ｈ，ｍ），２．２８９（１Ｈ、ｍ），２．４５３（２Ｈ、ｔ、Ｊ＝６．５Ｈｚ），３．１０８  （２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．７Ｈｚ），３．８２８（１Ｈ，ｓ），４．２２９（１Ｈ，ｍ），５．２０５（２Ｈ，ｓ），５．２２０（２Ｈ，ｓ），５．２９８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．２Ｈｚ），５．３８９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），５．７４５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．２Ｈｚ，７．３６８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２．６Ｈｚ），７．４６３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ），７．５１０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．２Ｈｚ，２．６Ｈｚ），７．６００（１Ｈ，ｓ），７．６９３（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ），８．１２５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．２Ｈｚ），９．０６２（１Ｈ，ｓ）．ＬＣ／ＭＳ  保持時間：６．９分；ｍ／ｚ（ＥＳＩ、ＮＥＧ）：７８１［Ｍ−Ｈ］−
【００５０】
実施例１−４：１０−（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジルオキシ）−７−エチルカンプトテシン  ２トリフルオロ酢酸塩の合成  アルゴン雰囲気中、氷冷撹拌下、１０−（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジルオキシ）−７−エチルカンプトテシン（３３．７ｍｇ、０．０４３ｍｍｏｌ）の１，２−ジクロロエタン（３ｍＬ）溶液中に、トリフロロ酢酸（１ｍL）を加え、得られた黄色溶液を、氷冷下５分、次いで室温（２１°Ｃ）で２時間撹拌した。反応液を減圧乾固し、残査に１，２−ジクロロエタン（８ｍＬ）を加えて再度減圧乾固して、黄色固体（４１ｍｇ）を得た。このものに、ジメチルホルムアミド（１ｍL) 、アセトニトリル（ＭｅＣＮ、７ｍL) 、及び、水（４ｍL)を加えて溶解し、得られた溶液（１２ｍL)を分取液体クロマトグラフィーにより分離精製した（４ｍL、３回）。不純物を含まない画分を合して減圧下溶媒を留去し、１０−（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジルオキシ）−７−エチルカンプトテシン  ２トリフルオロ酢酸塩（実施例１、２１．８ｍｇ）を得た。 ＮＭＲ［４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６，ＴＭＳ］ｐｐｍ：０．８７４（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），１．２７２（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），１．８６４（２Ｈ，ｍ），２．０８２（２Ｈ，ｍ），２．５６６（ｏｖｅｒｌａｐｐｅｄ），３．１８５（２Ｈ，ｑ，Ｊ＝７．３Ｈｚ），３．９８０（ｏｖｅｒｌａｐｐｅｄ），５．２９９，５．３０９，５．４２９（ｅａｃｈ  ２Ｈ，ｓ），６．５０（１Ｈ，ｂ），７．２６９（１Ｈ，ｓ），７．４７−７．６５（６Ｈ，ｍ），８．０９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．０Ｈｚ），８．２６２（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝４．１Ｈｚ），１０．１０５（１Ｈ，ｓ），１３．９（１Ｈ，ｂ）．ＬＣ／ＭＳ  保持時間：４．１分；ｍ／ｚ（ＥＳＩ，ＰＯＳ）：６２８［Ｍ＋２Ｈ］＋
【００５１】
参考例１：１０−（（（（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）オキシ）−７−エチルカンプトテシンの合成［スキーム２］
【化１１】
0006570034.tif 000012
【００５２】
参考例１−１：（Ｓ）−ｔ−ブチル  ２−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−（（４−（（（（４−ニトロフェノキシ）カルボニル）オキシ）メチル）フェニル）アミノ）−５−オキソペンタノエートの合成
実施例１−１に記載の５−（（４−ヒドロキシメチル）ベンジルアミノ）−１−（ｔ−ブチル）  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメート（０．１０ｇ）とピリジン（０．０４９４ｍＬ）の乾燥テトラヒドロフラン（１０ｍＬ）溶液中に、０℃で４−ニトロフェニルクロロホルメート（０．０９８７ｇ）の乾燥テトラヒドロフラン（１０ｍＬ）溶液を滴下して加え、室温で２時間撹拌した。クエン酸水溶液を加えた後、酢酸エチルで抽出した。有機層を水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥した。溶媒を減圧下で留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、（Ｓ）−ｔ−ブチル  ２−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−（（４−（（（（４−ニトロフェノキシ）カルボニル）オキシ）メチル）フェニル）アミノ）−５−オキソペンタノエート（０．０３８ｇ）を得た。
ＮＭＲ［４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３，ＴＭＳ］ｐｐｍ：１．４６（９Ｈ，ｓ），１．４８（９Ｈ，ｓ），１．７９−１．９０（１Ｈ，ｍ），２．２６−２．２８（１Ｈ，ｍ），２．４５（２Ｈ，ｔ），４．２０−４．２８（１Ｈ，ｍ），５．２６（２Ｈ，ｓ），５．３８−５．４０（１Ｈ，ｍ），７．３７（２Ｈ，ｄ），７．４１（２Ｈ，ｄ），７．６９（２Ｈ，ｄ），８．２７（２Ｈ，ｄ），９．１５（１Ｈ，ｂｒｓ）．
ＬＣ／ＭＳ  保持時間：７．１分；ｍ／ｚ（ＥＳＩ，ＰＯＳ）：５９６［Ｍ＋Ｎａ］＋
【００５３】
参考例１−２：（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）−１０−オキシ−７−エチルカンプトテシンの合成
（Ｓ）−ｔ−ブチル  ２−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−（（４−（（（（４−ニトロフェノキシ）カルボニル）オキシ）メチル）フェニル）アミノ）−５−オキソペンタノエート（０．１２５ｇ）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（８ｍＬ）に溶解し、７−エチル−１０−ヒドロキシカンプトテシン（ＥＨＣ  ０．０８５５ｇ）を加えた後、ジイソプロピルエチルアミン（０．３７ｍＬ）を加えた。室温で１８時間撹拌後、水を加え、酢酸エチルで抽出した。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を減圧下で留去し、粗生成物として（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）−１０−オキシ−７−エチルカンプトテシン（０．２２７ｇ）を得た。
ＬＣ／ＭＳ  保持時間：６．６分；ｍ／ｚ（ＥＳＩ，ＰＯＳ）：８２７［Ｍ＋Ｈ］＋
【００５４】
参考例１−３：１０−（（（（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）オキシ）−７−エチルカンプトテシンの合成
粗製の（（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）−１０−オキシ−７−エチルカンプトテシン（０．０２ｇ）に４規定塩酸ジオキサン溶液（２．０ｍＬ）に溶解し、３０分撹拌した。溶媒を留去し、水（４ｍＬ）を加え、混合溶液を分取ＨＰＬＣで精製し、（（（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）−１０−オキシ−７−エチルカンプトテシン（参考例１、０．００１５ｇ）を得た。
ＮＭＲ［４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６，ＴＭＳ］ｐｐｍ：０．８８（３Ｈ，ｔ），１．２９（３Ｈ，ｔ），１．８４−２．１１（６Ｈ，ｍ），３．１６−３．２９（３Ｈ，ｍ），５．２８（２Ｈ，ｓ），５．３６（２Ｈ，ｓ），５．４５（２Ｈ，ｓ），６．５５（１Ｈ，ｓ），７．３４（１Ｈ，ｓ），７．４４（２Ｈ，ｄ），７．６５（２Ｈ，ｄ），７．７８−７．８０（１Ｈ，ｍ），８．１８−８．２５（２Ｈ，ｍ），１０．２１（１Ｈ，ｂｒｓ）．
ＬＣ／ＭＳ  保持時間：３．９分；ｍ／ｚ（ＥＳＩ，ＰＯＳ）：６７１［Ｍ＋Ｈ］＋
【００５５】
参考例２：（（（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）カンプトテシンの合成［スキーム３］
【化１２】
0006570034.tif 000013
【００５６】
参考例２−１：（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）カンプトテシンの合成
カンプトテシン（０．０５０ｇ）とトリホスゲン（０．０１５８ｇ）の乾燥ジクロロメタン（６ｍＬ）懸濁液に、ジメチルアミノピリジン（０．０５６１ｇ）のジクロロメタン（２ｍＬ）溶液をゆっくり滴下した。３０分撹拌後、実施例１−１に記載の５−（（４−ヒドロキシメチル）ベンジルアミノ）−１−（ｔ−ブチル）  Ｎ−（ｔ−ブトキシカルボニル）−Ｌ−グルタメート（０．０５９ｇ）を加え、室温で１８時間撹拌した。１規定塩酸（５０ｍＬ）を加え、ジクロロメタンで２回抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸マグネシウムで乾燥した。減圧下で溶媒を留去し、粗生成物として（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）カンプトテシン（０．１０８ｇ）を得た。
ＬＣ／ＭＳ  保持時間：６．８分；ｍ／ｚ（ＥＳＩ，ＰＯＳ）：８０５［Ｍ＋Ｎａ］＋
【００５７】
参考例２−２：（（（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）カンプトテシンの合成
粗製の（（（４−（（Ｓ）−５−（ｔ−ブトキシ）−４−（（ｔ−ブトキシカルボニル）アミノ）−５−オキソペンタナミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）カンプトテシン（０．０２８ｇ）に４規定塩酸−酢酸エチル溶液（３．０ｍＬ）に０℃で溶解し、３時間撹拌した。溶媒を留去し、得られた残渣を分取ＨＰＬＣで精製し、（（（４−（（Ｓ）４−アミノ−４−カルボキシブタンアミド）ベンジル）オキシ）カルボニル）カンプトテシン（参考例２、０．００１７ｇ）を得た。
ＮＭＲ［４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６，ＴＭＳ］ｐｐｍ：０．９０（３Ｈ，ｔ），１．９０−１．９７（３Ｈ，ｍ），２．１３−２．２１（３Ｈ，ｍ），３．１６−３．２８（１Ｈ，ｍ），５．０９（２Ｈ，ｑ），５．３３（２Ｈ，ｓ），５．５２（２Ｈ，ｓ），７．０２（１Ｈ，ｓ），７．２７（２Ｈ，ｄ），７．５３（２Ｈ，ｄ），７．７４（１Ｈ，ｔ），７．８９（１Ｈ，ｔ），８．１５−８．２１（２Ｈ，ｍ），８．７３（１Ｈ，ｓ），１０．２９（１Ｈ，ｂｒｓ）．
ＬＣ／ＭＳ  保持時間：３．９分；ｍ／ｚ（ＥＳＩ，ＰＯＳ）：６２７［Ｍ＋Ｈ］＋
【００５８】
試験例１；リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）中での安定性試験
実施例１のＥＨＣプロドラッグ０．８６４ｍｇ／ｍＬ  ＤＭＳＯ溶液（０．０５０ｍＬ）に、ＰＢＳ（０．４５０ｍＬ）を加え、３７℃で反応させた。反応液をＨＰＬＣ分析することにより、プロドラッグの残存率を求めたところ、２４時間後プロドラッグは９０％残存していた。
参考例１のＥＨＣプロドラッグの６０ｍｇ／ｍＬ  ＤＭＳＯ溶液（０．００５ｍＬ）にＰＢＳ（０．２２０ｍＬ）を加えＥＨＣプロドラッグ溶液を調製した。該ＥＨＣプロドラッグ溶液（０．１００ｍＬ）に、ＰＢＳ（０．１００ｍＬ）を加え、３７℃で反応させた。反応液をＨＰＬＣ分析することにより、プロドラッグの残存率を求めたところ、３．５時間後プロドラッグの残存率は５２％であった。
参考例２のカンプトテシンプロドラッグ６．３ｍｇ／ｍＬ  ＤＭＳＯ溶液（０．０７３ｍＬ）にＰＢＳ（０．２９４ｍＬ）を加えカンプトテシンプロドラッグ溶液を調製した。該カンプトテシンプロドラッグ溶液（０．１１７ｍＬ）に、ＰＢＳ（０．１１７ｍＬ）を加え、３７℃で反応させた。反応液をＨＰＬＣ分析することにより、プロドラッグの残存率を求めたところ、３時間後プロドラッグの残存率は７４％であった。
したがって、本発明に係る実施例１のＥＨＣプロドラッグは、参考例１及び２と比べ、ＰＢＳ中において化学的に安定であることが示された。
【００５９】
試験例２；マウス血漿中での安定性試験
実施例１のＥＨＣプロドラッグ０．８５６ｍｇ／ｍＬ  ＤＭＳＯ溶液（０．０２０ｍＬ）に、マウス血漿（０．１８０ｍＬ）を加え、３７℃で反応させた。
反応液をＨＰＬＣ分析することにより、プロドラッグの残存率を求めたところ、２４時間後プロドラッグは９４％残存していた。
したがって、本発明に係る実施例１のＥＨＣプロドラッグは、マウス血漿中においても、化学的に安定であることが示された。
【００６０】
試験例３：γ−グルタミルトランスペプチダーゼ（ＧＧＴ）酵素認識試験
実施例１のＥＨＣプロドラッグを、ＤＭＳＯに溶解し、０．３４ｍｇ／ｍＬ溶液を調製した。該ＥＨＣプロドラッグ溶液（０．３００ｍＬ）にＰＢＳ（０．３００ｍＬ）を加え、ＥＨＣプロドラッグ溶液（２）を調製した。
γ−グルタミルトランスペプチダーゼ（ＧＧＴ  Ｓｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈ社）をＰＢＳに溶解し０．２２７ｍｇ／ｍＬ溶液を調製した。
該ＥＨＣプロドラッグ溶液（２）（０．２５０ｍＬ）に、ＧＧＴ溶液（０．２５０ｍＬ）を加え、３７℃で反応させた。
反応液をＨＰＬＣ分析することにより、プロドラッグの残存率およびＥＨＣの生成率を求めた。
【００６１】
試験例３の結果、実施例１のＥＨＣプロドラッグは、反応１時間で化学量論量のＥＨＣを生成した。この結果は、実施例１の化合物がＧＧＴに認識され、速やかにエーテル結合を介したγ−グルタミル芳香族アミドリンカーを開裂させ、生理活性物質であるＥＨＣを生成できることを示す結果である。
【００６２】
試験例１、２の結果から、実施例１に係るＥＨＣプロドラッグは、ＰＢＳ溶液及びマウス血漿存在下の溶液において、安定な物性であることが示された。これに対し、炭酸エステル型の結合様式のプロドラッグ体である参考例１及び参考例２は、ＰＢＳ溶液で速やかに結合が開裂してしまい、溶液安定性を確保できない結果であった。一方、実施例１に係るＥＨＣプロドラッグは、ＧＧＴ存在下で、速やかに薬理活性を有するＥＨＣを遊離できることが示された。これらの結果から、芳香族性水酸基を有する薬剤のプロドラッグを調製する場合、投与用溶液や血流中等の生体内環境下でプロドラッグ体として安定に存在し、且つＧＧＴ存在下で酵素認識による速やかな解離反応により薬剤を遊離させるためには、γ−グルタミン酸結合部位と薬剤との間に、適当な様式でリンカーセグメントを介在させることが必要であり、芳香族アミド型リンカーセグメントをエーテル結合様式を採用することで、優位な溶液安定性とＧＧＴ認識能を発揮させることができることが明らかとなった。
【００６３】
試験例４；細胞増殖阻害活性試験
ＧＧＴ活性が高いことが知られているＯＳ−ＲＣ−２細胞（理研バイオリソースセンター）及びＧＧＴ活性が低いことが知られているＳＫ−ＯＶ−３細胞（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ）を用いて、実施例１に係るＥＨＣプロドラッグの細胞増殖阻害活性を評価した。
９６穴プレートに、ＧＧＴ高活性のＯＳ−ＲＣ−２細胞及びＧＧＴ低活性のＳＫ−ＯＶ−３細胞を、それぞれ４，０００  ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌ播種し、３７℃、５％ＣＯ２下で１日間培養後、実施例１に係るＥＨＣプロドラッグを、終濃度０．０００１〜１μＭで添加した。６時間培養後にウェル内を洗浄し、さらに３日間培養した。培養後、細胞をメタノールで固定し、メチレンブルー色素を用いて染色した。染色後色素を０．３％塩酸水で抽出し、６６０ｎｍの吸光度を測定した。得られた吸光度について、化合物を添加しない細胞から測定された吸光度に対する減少率により細胞増殖抑制活性を評価した。
同様の操作により、実施例１の有効成分であるＥＨＣをそのまま用いて、その吸光度から細胞増殖抑制活性を評価した。
結果を図１（ＧＧＴ高活性のＯＳ−ＲＣ−２細胞）及び図２（ＧＧＴ低活性のＳＫ−ＯＶ−３細胞）に示した。
【００６４】
試験例５；プロドラッグのＧＧＴ依存性の確認試験  ＧＧＴ活性が高いことが知られているＯＳ−ＲＣ−２細胞を用いて、実施例１に係るＥＨＣプロドラッグの細胞増殖阻害活性におけるＧＧＴ活性依存性を評価した。  試験例４と同様の方法でＯＳ−ＲＣ−２細胞を播種して１日培養後、ＧＧＴ阻害剤であるＧＧｓＴｏｐ（和光純薬工業株式会社）を終濃度１０μＭ添加し、１時間培養した。その後、実施例１に関わるＥＨＣプロドラッグを終濃度０．０００１〜１μＭで添加した。６時間培養後にウェル内を洗浄し、さらに３日間培養後、試験例４と同様の方法で細胞増殖抑制活性を評価した。  同様の操作により、実施例１の有効成分であるＥＨＣをそのまま用いて、その吸光度から細胞増殖抑制活性を評価した。  結果を図３に示した。
【００６５】
試験例４の結果、ＧＧＴ活性が高いことが知られているＯＳ−ＲＣ−２細胞において、０．０１μＭのＥＨＣを添加した場合、細胞増殖阻害活性は２６％だった。また、実施例１に係るＥＨＣプロドラッグを０．０１μＭ添加した場合、２５％の細胞増殖阻害活性を示した。
一方、ＧＧＴ活性が低いことが知られているＳＫ−ＯＶ−３細胞において、０．０１μＭのＥＨＣを添加した場合、細胞増殖阻害活性は２７．７％だった。一方、実施例１に係るＥＨＣプロドラッグを０．０１μＭ添加した場合、１．３％の細胞増殖阻害活性を示した。
ＧＧＴ活性の高い細胞とＧＧＴ活性の低い細胞における細胞増殖阻害活性の結果を比較すると、本発明に係る実施例１のＥＨＣプロドラッグは、ＧＧＴによりＥＨＣを遊離し、細胞増殖阻害活性を示すと共に、ＧＧＴが存在しない場合は、細胞増殖阻害活性が低く、殺細胞性をほとんど示さないことが明らかとなった。このことから、本発明に係るＥＨＣプロドラッグは、ＧＧＴ活性に依存した細胞増殖抑制活性を発揮できることが示された。
また、試験例５の結果、ＧＧＴ活性の高いＯＳ−ＲＣ−２細胞において、ＧＧＴ阻害剤はＥＨＣの細胞増殖抑制活性に影響を与えなかったが、ＥＨＣプロドラッグの活性を阻害した。このことから、本発明に係るＥＨＣプロドラッグは、ＧＧＴ活性に依存した細胞増殖抑制活性を発揮する物性であることが示された。
【００６６】
試験例６；組織中薬剤濃度の測定
マウス皮下で継代培養しているマウス腎細胞がんＯＳ−ＲＣ−２腫瘍を約２ｍｍ角のブロックにし、套管針を用いてマウス皮下に移植した。腫瘍移植後１７日目に本発明に係る実施例１のＥＨＣプロドラッグをＤＭＳＯ／５％グルコース水溶液＝１：９溶液に懸濁し、ＥＨＣ換算として２０ｍｇ／ｋｇで尾静脈内投与した。また対照薬として、ＥＨＣのプロドラッグである塩酸イリノテカン（ＣＰＴ−１１）を５％グルコース水溶液に溶解し、ＥＨＣ換算として２０ｍｇ／ｋｇで尾静脈内投与した。
投与後５分、１、３、６時間に、エーテル麻酔下、血漿、肝臓、骨髄及び腫瘍の各組織を採取した。各組織中における活性体であるＥＨＣ、実施例６未変化体及びＣＰＴ−１１未変化体の薬物濃度を、ＬＣ−ＭＳ／ＭＳ法により以下の測定機器及び条件で定量分析した。
機種：ＡＢＳｃｉｅｘ  ＡＰＩ４０００
島津  ＬＣ−２０ＡＤ
カラム：Ｗａｔｅｒｓ  ＸＢｒｉｄｇｅ、Ｃ１８、２．１ｍｍ×５０ｍｍ
移動相Ａ：ギ酸／水  （１／１０００）
移動相Ｂ：ギ酸／アセトニトリル  （１／１０００）
イオン化法：エレクトロスプレーイオン化（正イオン）
検出法：多重反応モニタリング
【００６７】
各時点の組織中ＥＨＣ、実施例１に係るプロドラッグ及びＣＰＴ−１１濃度から、投与開始後６時間までの各成分のＡＵＣ０−６ｈｒを算出した。各組織中における実施例１及びＣＰＴ−１１のプロドラッグ活性化率として、未変化体に対する活性体のＡＵＣ０−６ｈｒ比率（ＡＵＣＥＨＣ／ＡＵＣ実施例６及びＡＵＣＥＨＣ／ＡＵＣＣＰＴ−１１）を求めた。結果を表１にまとめた。
【００６８】
［表１］
0006570034.tif 000014
【００６９】
試験例７；抗腫瘍効果試験
試験例６と同様にマウス腎細胞がんＯＳ−ＲＣ−２を移植したマウスに、腫瘍移植後１７日目に本発明に係る実施例６のＥＨＣプロドラッグ２０、４０及び８０ｍｇ／ｋｇを、４日おきに計３回尾静脈内投与した。投与後、腫瘍の長径（Ｌｍｍ）及び短径（Ｗｍｍ）を、キャリバーを用いて２〜３日間隔で計測し、腫瘍体積を（Ｌ×Ｗ２）／２により計算し、投与開始日からの腫瘍体積変化率／無処置群の体積変化率を求め、表２に示した。
【００７０】
［表２］
0006570034.tif 000015
【００７１】
試験例６の結果、実施例１のＥＨＣプロドラッグは、ＧＧＴ低発現の血漿や肝臓、骨髄でＣＰＴ−１１と比較し、同程度〜９．４倍程度の活性化率であった。一方、ＧＧＴを発現する腫瘍中では、実施例１のＡＵＣＥＨＣ／ＡＵＣ実施例６比はＣＰＴ−１１投与群と比較して６１．８倍と顕著に高値を示した。このことから、本発明に係る実施例６のＥＨＣプロドラッグは、組織中でＧＧＴ依存的に活性化され、ＧＧＴを発現する組織において選択的にＥＨＣを放出できる物性であることが示された。
また、試験例７の結果、実施例１のＥＨＣプロドラッグは、用量依存的な抗腫瘍効果を示し、８０ｍｇ／ｋｇ投与群では顕著な腫瘍縮小効果を示しており、優れた抗腫瘍作用を発揮する物性であることが示された。
【図１】
0006570034.tif 000018
【図２】
0006570034.tif 000019
【図３】
0006570034.tif 000020