(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のフレーム部材を縦方向及び横方向に連結して平面視矩形の枠状に構築してなり、
前記フレーム部材の表面に、床面上に設置される防振ゴム製の台座を有する支持部が複数固定されており、
前記台座は、少なくとも前記フレーム部材の幅方向の両側部に１つずつ配設されており、
各フレーム部材の連結部は、２つのフレーム部材の対向面の間に隙間が形成され、
前記支持部が両フレーム部材間にまたがって固定されており、
前記支持部には、前記フレーム部材の表面に固定される面材が設けられ、該面材に前記台座が固定されており、
前記支持部の前記面材は、前記連結部で対向している両フレーム部材間を固定して設けられていることを特徴とするフレーム構造。
【請求項２】
前記面材に固定される前記台座の少なくとも１つが、前記連結部をまたがって配置されていることを特徴とする請求項１に記載のフレーム構造。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のフレーム構造を有する床フレームと、該床フレームの上に載置される床パネルと、該床パネルの周囲に立設される壁パネルと、該壁パネルの上に設けられる天井パネルとを備える部屋ユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、既存の床面上に配置される防音室等の床を構成する床フレームに用いて好適なフレーム構造、及びその床フレームを備える部屋ユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
既存の住宅の床面上に防音室等を設置する場合、角材を平面視矩形に連結したフレームや、面材を組み合わせたパネルを組み立てて、既存の床の上に載置し、防音室等の設置面を水平に構築することが行われる。そして、これらフレームやパネルは、現場で精度良く、かつ簡易に組み立てられることが求められる。
【０００３】
特許文献１には、根太を方形の合板の対向する一側縁下面の長手方向全長にわたり、その上面の一部が長手方向全長にわたりこの側縁より突出して受け面を形成するように配置し、一方、対向する他方の側縁を上載辺とし、さらに、この根太に支持脚を垂下せしめて床台を形成し、この床台を床基板上に配置し、相隣る床台の一方は、受け面に、相隣る他方の床台の上載辺を載置してなる二重床装置が開示されている。また、この特許文献１には、支持脚の一部を防振ゴムで形成することにより防振性に優れた二重床装置とすることができ、支持脚の長さ調整を行うことにより床の不陸に合わせることが容易であることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９‐２５６６０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、この種のフレームやパネルを防音室等の床として使用する場合、既存の床の上に載置状態に設置されるため、反りや捻じれ等が生じないことが要求されるとともに、その上を歩いたとき等にも捻じれが生じないことが求められる。
しかし、特許文献１記載の二重床装置を防音室等の床として使用する場合、根太の幅方向に対して支持脚は一点のみで支えているため、根太の側部のみに荷重がかかるような場合には、支持脚を支点に根太が捻れて傾斜する可能性がある。そして、片側の根太のみに集中荷重が加わると、根太間で段差が発生し、床台が変形する可能性がある。
【０００６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、捻じれの発生を抑制したフレーム構造、及びこのフレーム構造を有する床フレームを用いた部屋ユニットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のフレーム構造は、複数のフレーム部材を縦方向及び横方向に連結して平面視矩形の枠状に構築してなり、前記フレーム部材の表面に、床面上に設置される防振ゴム製の台座を有する支持部が複数固定されており、前記台座は、少なくとも前記フレーム部材の幅方向の両側部に１つずつ配設されており、各フレーム部材の連結部は、２つのフレーム部材の対向面の間に隙間が形成され、前記支持部が両フレーム部材間にまたがって固定されており、前記支持部には、前記フレーム部材の表面に固定される面材が設けられ、該面材に前記台座が固定されており、前記支持部の前記面材は、前記連結部で対向している両フレーム部材間を固定して設けられている。
【０００８】
フレーム部材の幅方向の両側部に台座を配置することで、フレーム部材の一方の側部に荷重がかかる場合であっても、その両側部に配置された台座で荷重を受けることができるので、捻じれの発生を確実に抑制することができる。
この場合、各フレーム部材の連結部において、支持部を２つのフレーム部材にまたがって配設することで、一方のフレーム部材のみに荷重がかかる場合であっても、２つのフレーム部材の間で段差が発生することを防止できる。また、この場合においても、連結部に配置した台座と対向して、フレーム部材の幅方向の他方の側部に台座を配置することで、これらの複数の台座で荷重を受けることができるので、捻じれの発生を抑制することができる。
【０００９】
本発明のフレーム構造において、前記面材に固定される前記台座の少なくとも１つが、前記連結部をまたがって配置されているとよい。
【００１０】
支持部に固定された台座の少なくとも１つを、面材を介して連結部をまたがって配置することで、一方のフレーム部材のみに荷重がかかる場合であっても、２つのフレーム部材の間で段差が発生することを防止できる。この場合において、フレーム部材の幅方向の両側部にそれぞれ台座を設けることには、２つの台座を、共に連結部をまたがって配置することも含まれる。
【００１１】
本発明の部屋ユニットは、上記のフレーム構造を有する床フレームと、該床フレームの上に載置される床パネルと、該床パネルの周囲に立設される壁パネルと、該壁パネルの上に設けられる天井パネルとを備える。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、フレーム部材の幅方向の一方の側部に荷重がかかった場合であっても、フレーム部材の幅方向の両側部にそれぞれ配置された台座で荷重を受けることができるので、捻じれの発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態のフレーム構造を有する床フレームの平面図である。
【図２】図１の底面図である。
【図３】図１のＸ−Ｘ線に沿う矢視拡大側面図である。
【図４】図１における１つの四隅部を拡大した平面図である。
【図５】図１における他の四隅部を拡大した平面図である。
【図６】図１の床フレームに床パネル、壁パネルを構築した状態の部分断面図である。
【図７】図２における外側縦フレーム部材と外側横フレーム部材との連結部に固定された四隅部の支持部を拡大した平面図である。
【図８】図２における内側縦フレーム部材と外側横フレーム部材との連結部に固定された四隅部の支持部を拡大した平面図である。
【図９】図２における外側縦フレーム部材の中間位置の連結部に固定された支持部を拡大した平面図である。
【図１０】図２における内側縦フレーム部材の中間位置の連結部に固定された支持部を拡大した平面図である。
【図１１】図２における外側縦フレーム部材又は外側横フレーム部材に固定された支持部を拡大した平面図である。
【図１２】図２における内側縦フレーム部材又は内側横フレーム部材に固定された支持部を拡大した平面図である。
【図１３】図１の床フレームを用いて構築される防音室ユニットの内部の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明のフレーム構造を防音室ユニットの床フレームに適用した一実施形態を図面を参照しながら説明する。
この床フレーム１Ａ，１Ｂは、図１３に示すように、既存の居室内に設置される防音室ユニット２の床３の一部を構成するものであり、図１に示すように、この床フレーム１Ａ，１Ｂが複数並べられて相互に連結され、その上に床パネル４を載置して床３が構築され、また、周囲には壁パネル５が立設され、天井パネル６が設けられる。
【００１５】
各床フレーム１Ａ，１Ｂは、角柱状のフレーム部材を有しており、一対の相互に平行な縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの間に複数の横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂを配置した平面視矩形状に形成されている。この実施形態では、横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂは４本設けられており、各床フレーム１Ａ，１Ｂは、平面視で「目」の字状に構築されている。また、防音室ユニット２の床３には、横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂの長さ方向に沿って３枚の床フレーム１Ａ，１Ｂが並べられるものとする。
【００１６】
これら床フレーム１Ａ，１Ｂのうち、両側に配置される床フレーム１Ａは、幅寸法の異なる２本の縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの間に４本の横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂが配置されており、中央に配置される床フレーム１Ｂは、同じ幅寸法の２本の縦フレーム部材１１Ｂの間に４本の横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂが配置されている。両側に配置される床フレーム１Ａの縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂのうちの幅の狭い縦フレーム部材１１Ｂと、中央に配置される床フレーム部材１Ｂの両縦フレーム部材１１Ｂとは同じ幅Ｗ１２に設定される。
両側に配置される床フレーム１Ａは、中央の床フレーム１Ｂに対して、幅Ｗ１２の縦フレーム部材１１Ｂを近接させて並べられている。つまり、各床フレーム１Ａ，１Ｂは、幅Ｗ１２の縦フレーム部材１１Ｂどうしが近接することになる。
【００１７】
また、各床フレーム１Ａ，１Ｂにおいて、４本の横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂは、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの両端部に配置される一対の横フレーム部材１２Ａと、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの長さ方向の中間部に配置される２本の横フレーム部材１２Ｂとでは幅寸法が異なり、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの両端部に配置される横フレーム部材１２Ａの幅Ｗ１１の方が横フレーム部材１２Ｂの幅Ｗ１２より大きい幅に設定される。
【００１８】
つまり、この実施形態では、床フレーム１Ａ，１Ｂが３枚並んだ状態で、外周部に配置される各縦フレーム部材１１Ａ及び横フレーム部材１２Ａが幅Ｗ１１の幅広に形成され、その内側に配置される各縦フレーム部材１１Ｂ及び横フレーム部材１２Ｂが狭い幅Ｗ１２に形成される。以下では、外周部に配置される縦フレーム部材１１Ａ及び横フレーム部材１２Ａをそれぞれ外側縦フレーム部材、外側横フレーム部材と称し、内側に配置される各縦フレーム部材１１Ｂ及び横フレーム部材１２Ｂをそれぞれ内側縦フレーム部材、内側横フレーム部材と称する場合がある。
【００１９】
なお、各縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂは、いずれも同じ厚さに形成される。
そして、各床フレーム１Ａ，１Ｂの四隅部に、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａとを連結する連結部材１３が設けられ、その連結部材１３が設けられた側と反対側の各フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ，１２Ａ，１２Ｂの表面に、床面上に設置される支持部１０Ａ〜１０Ｆが複数固定されている。
【００２０】
各床フレーム１Ａ，１Ｂの四隅部においては、図３〜図５に示すように、外側横フレーム部材１２Ａの両端部の側面に縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂの端面が対向し、これらの間に隙間ｇ１が形成されており、また、これら縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａとの表面部には、これらの一部を切欠してなる凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂが、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び外側横フレーム部材１２Ａを対向させたときに相互に連通状態となるように形成され、この凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂ内に縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａとを連結する連結部材１３が設けられている。
【００２１】
これら凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂは、平面視矩形状に形成され、その幅は、内側縦フレーム部材１１Ｂの幅Ｗ１２と同じ寸法に設定されている。したがって、内側縦フレーム部材１１Ｂにおいては、その両端部の表面部が全幅にわたって切欠されることにより凹部１６Ａが形成されている。この内側縦フレーム部材１１Ｂに形成された凹部１６Ａは、縦フレーム部材１１Ｂの端部における先端方向、及び両側方の三方を開放している。
【００２２】
また、外側縦フレーム部材１１Ａに形成された凹部１５Ａは、各床フレーム１Ａ，１Ｂの内方に配置される部分が幅方向の半分程度切欠されることにより凹部１５Ａが形成されている。したがって、この外側縦フレーム部材１１Ａに形成された凹部１５Ａは、縦フレーム部材１１Ａの先端方向及び一方の側方（床フレームの内方）の二方向を開放している。そして、外側縦フレーム部材１１Ａ及び内側縦フレーム部材１１Ｂとも、その凹部１５Ａ，１６Ａにおいて、それぞれの先端方向に向けて開放している端部分、つまり横フレーム部材１２Ａに対向している端部分を開放端とする。
【００２３】
一方、外側横フレーム部材１２Ａにおいては、外側縦フレーム部材１１Ａの端面に対向する部分の凹部１５Ｂは、その対向方向にのみ開放し、三方が閉鎖された溝状に形成されており、内側縦フレーム部材１１Ｂの端面に対向する部分の凹部１６Ｂは、外側横フレーム部材１２Ａの先端方向及び内側縦フレーム部材１１Ｂに対向する側方の二方向に向けて開放されている。この外側横フレーム部材１２Ａにおける凹部１５Ｂ，１６Ｂにおいて、床フレーム１Ａ，１Ｂの内方に向けて開放している端部分、つまり縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂに対向している端部分を開放端とする。
【００２４】
そして、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び外側横フレーム部材１２Ａを組み合わせたときに、外側横フレーム部材１２Ａの両端部（各床フレーム１Ａ，１Ｂの四隅部）において、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａとの凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂの開放端は、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａとの連結方向（対向方向）と同じ方向に対向し、外側縦フレーム部材１１Ａの凹部１５Ａと外側横フレーム部材１２Ａの凹部１５Ｂとが開放端を介して相互に連通し、また、内側縦フレーム部材１１Ｂの凹部１６Ａと外側横フレーム部材１２Ａの凹部１６Ｂとが開放端を介して相互に連通した状態となる。
これら凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂの幅Ｗ１及び深さＤは、凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂで同じ寸法に設定されており、この対向状態のときに、凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂの底面は面一に形成される。この実施形態では、すべての凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂの幅Ｗ１及び深さＤは同じに設定されている。
【００２５】
そして、これら連通状態の凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂ内にそれぞれ連結部材１３が凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ａ，１６Ｂ（以下、これら凹部を代表するときには、凹部１５，１６とする）間にまたがるように設けられ、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａとを連結している。この連結部材１３は帯状の板材により形成され、幅Ｗ２及び厚さＴは、両凹部１５，１６の幅Ｗ１及び深さＤと同じか、凹部１５，１６の幅Ｗ１及び深さＤより小さく設定されるが、長さＬ２は、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａとを隙間ｇ１をあけて対向させたときの、その対向面とは反対側の両凹部１５，１６の端面部間の距離Ｌ１より小さく形成され、連結部材１３の両端面と凹部１５，１６の端面部との間に隙間ｇ２が形成されるようになっている。
なお、図４及び図５に示す例では、内側縦フレーム部材１１Ｂに形成されている凹部１６Ａを除き、凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ｂの端面部の角部が丸く形成され、いわゆる角アールが形成されているので、凹部１５Ａ，１５Ｂ及び凹部１６Ｂの端面部間の距離Ｌ１としては、この角アール部の部分を除いた距離としている。
【００２６】
そして、各連結部材１３は、いずれも床フレーム１Ａ，１Ｂの同じ面側（図１では表面側）に配置されており、反対面側、つまり底面側には、床面上に設置される台座２１を有する支持部１０Ａ〜１０Ｆが複数固定されている。
各支持部１０Ａ〜１０Ｆには、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂの表面に固定される面材１４Ａ〜１４Ｆが設けられ、これらの面材１４Ａ〜１５Ｆに複数の防振ゴム製の台座２１が固定されており、図６に示すように、各台座２１を床面に設置した状態で、衝撃や振動を緩和することができるようになっている。この台座２１は、例えばポリウレタン等により形成され、床面との設置面が一辺を幅Ｗ２１とする正方形に形成されている。この場合、幅Ｗ２１は、内側縦フレーム部材１１Ｂ及び内側横フレーム部材１２Ｂの幅Ｗ１２の３０％程度の大きさとされる。
【００２７】
各支持部１０Ａ〜１０Ｆのうち、支持部１０Ａ〜１０Ｄは、図２に示すように、四隅部を含む縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂとの各連結部（この実施形態では各床フレーム１Ａ，１Ｂのそれぞれに８箇所設けられている連結部）において、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂとの間にまたがって固定されている。一方、支持部１０Ｅ，１０Ｆは、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂとの各連結部の間に、すなわち各フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ，１２Ａ，１２Ｂの長さ方向の途中位置（中腹部分）にそれぞれ固定されている。
【００２８】
そして、四隅部に配置される支持部１０Ａ，１０Ｂのうち、幅の広い外側縦フレーム部材１１Ａと外側横フレーム部材１２Ａとの連結部に配置される支持部１０Ａは、図７に示すように、平面視三角形状の面材１４Ａを有し、この面材１４Ａが、外側縦フレーム部材１１Ａと外側横フレーム部材１２Ａとの間にまたがって、すなわち連結部をまたがって配置されている。なお、面材１４Ａは、外側縦フレーム部材１１Ａと外側横フレーム部材１２Ａと平行な二辺を有する直角三角形状に形成されている。また、この面材１４Ａに固定される４つの台座２１のうち、３つの台座２１が、外側縦フレーム部材１１Ａと外側横フレーム部材１２Ａとの連結部をまたがって配置されるとともに、外側縦フレーム部材１１Ａの幅方向に沿って並んで固定されており、中央の台座２１を挟んで、その両側の台座２１が外側縦フレーム部材１１Ａの幅方向の両側部に配設されている。一方、外側横フレーム部材１２Ａに着目すると、連結部をまたがって配置される３つの台座２１は、外側横フレーム部材１２Ａの幅方向の一側部にかかって配置されており、この一側部とは反対側の他側部に配設された台座２１とにより、外側横フレーム部材１２Ａの幅方向の両側部に台座２１が配設されている。
【００２９】
また、幅の狭い内側縦フレーム部材１１Ｂと、幅の広い外側横フレーム部材１２Ａとの連結部に配置される支持部１０Ｂは、図８に示すように、支持部１０Ａと同様に、平面視三角形状の面材１４Ｂを有し、この面材１４Ｂが、内側縦フレーム部材１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａとの間にまたがって、すなわち連結部をまたがって配置されている。面材１４Ｂは、内側縦フレーム部材１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａと平行な二辺を有する直角三角形状に形成されている。そして、この面材１４Ｂには３つの台座２１が固定されているが、これら３つの台座２１のうち１つの台座２１が、内側縦フレーム部材１１Ｂと外側横フレーム部材１２Ａとの連結部をまたがって配置され、外側横フレーム部材１２Ａの幅方向の一側部にかかって配置されている。また、この外側横フレーム部材１２Ａの幅方向の一側部とは反対側の他側部にも台座２１が配設され、これら２つの台座２１が配置されることにより、外側横フレーム部材１２Ａの幅方向の両側部に台座２１が配設されている。
【００３０】
次に、幅の広い外側縦フレーム部材１１Ａの長さ方向の中間位置に配置される支持部１０Ｃは、図９に示すように、外側縦フレーム部材１１Ａの長さ方向を底辺とする二等辺三角形状に形成された面材１４Ｃを有し、この面材１４Ｃが、外側縦フレーム部材１１Ａと内側横フレーム部材１２Ｂとの間にまたがって、すなわち連結部をまたがって配置されている。なお、外側縦フレーム部材１１Ａの長さ方向の中間位置と内側横フレーム部材１２Ｂとの間にも、四隅部と同様に隙間ｇ１が形成される。そして、この面材１４Ｃには５つの台座２１が固定されているが、これら５つの台座２１のうち２つの台座２１が、外側縦フレーム部材１１Ａと内側横フレーム部材１２Ｂとの連結部をまたがって配置されるとともに、その連結部に沿って並んで固定されており、それぞれの台座２１が内側横フレーム部材１２Ｂの幅方向の両側部に配設されている。また、これら連結部をまたがって配置される２つの台座２１は、外側縦フレーム部材１１Ａの幅方向の一側部にかかって配置されており、この外側縦フレーム部材１１Ａの幅方向の一側部とは反対側の他側部にも、連結部上の２つの台座２１と対向するようにして台座２１が２つ並んで配設され、これら２つずつの台座により、外側縦フレーム部材１１Ａの幅方向の両側部に台座２１が配設されている。また、内側横フレーム部材１２Ｂの端部には、外側縦フレーム部材１１Ａと内側横フレーム部材１２Ｂとの連結部上に配置される２つの台座２１に並んで１つの台座２１が配設されており、この台座２１は、内側横フレーム部材１２Ｂの幅方向の中央部に配設されている。
【００３１】
また、幅の狭い内側縦フレーム部材１１Ｂの長さ方向の中間位置に配置される支持部１０Ｄは、図１０に示すように、内側縦フレーム部材１１Ｂの長さ方向を底辺とする二等辺三角形状に形成された面材１４Ｄを有し、この面材１４Ｄが、内側縦フレーム部材１１Ｂと内側横フレーム部材１２Ｂとの間にまたがって、すなわち連結部をまたがって配置されている。なお、内側縦フレーム部材１１Ｂの長さ方向の中間位置と内側横フレーム部材１２Ｂとの間にも、四隅部と同様に隙間ｇ１が形成される。そして、この面材１４Ｄには３つの台座２１が固定されているが、これら３つの台座２１のうち１つの台座２１が、内側縦フレーム部材１１Ｂと内側横フレーム部材１２Ｂとの連結部をまたがって配置されている。また、この連結部上に配置された台座２１を挟んで、その両側に台座２１を配置し、内側横フレーム部材１２Ｂの長さ方向に沿って３つの台座２１を並べて配置している。
【００３２】
一方、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂとの各連結部以外の箇所、すなわち幅の広い外側縦フレーム部材１１Ａ又は外側横フレーム部材１２Ａに固定される支持部１０Ｅは、図１１に示すように、外側縦フレーム部材１１Ａ又は外側横フレーム部材１２Ａの幅方向及び長さ方向に沿った四辺からなる平面視矩形状の面材１４Ｅを有し、この面材１４Ｅが、外側縦フレーム部材１１Ａ又は外側横フレーム部材１２Ａの表面に固定されている。そして、この面材１４Ｅには４つの台座２１が固定され、外側縦フレーム部材１１Ａ又は外側横フレーム部材１２Ａの幅方向の両側部に台座２１が２つずつ配設されている。
【００３３】
なお、幅の狭い内側縦フレーム部材１１Ｂ又は内側横フレーム部材１２Ｂに固定される支持部１０Ｆは、図１２に示すように、内側縦フレーム部材１１Ｂ又は内側横フレーム部材１２Ｂの幅方向及び長さ方向に沿った四辺からなる平面視矩形状の面材１４Ｆを有し、この面材１４Ｆが、内側縦フレーム部材１１Ｂ又は内側横フレーム部材１２Ｂの表面に固定されている。そして、この面材１４Ｆには２つの台座２１が固定され、これらの台座２１は、内側縦フレーム部材１１Ｂ又は内側横フレーム部材１２Ｂの長さ方向に並んで配置されている。
【００３４】
この実施形態においては、例えば、外側縦フレーム部材１１Ａ及び外側横フレーム部材１２Ａの幅Ｗ１１が７０ｍｍ、内側縦フレーム部材１１Ｂ及び内側横フレーム部材１２Ｂの幅Ｗ１２が４０ｍｍ、これらの厚さが３０ｍｍ、隙間ｇ１が２ｍｍ、凹部１５Ａ，１５Ｂ，１６Ａ，１６Ｂの幅Ｗ２が４０ｍｍ、長さＬ２が８０ｍｍ、深さＤが３．５ｍｍ、連結部材１３の幅Ｗ１が３８ｍｍ、長さＬ１が６０ｍｍ、厚さＴが３ｍｍとされる。また、四隅部の面材１４Ａ，１４Ｂの直角に交差する二辺がそれぞれ２００ｍｍ、外側縦フレーム部材１１Ａの長さ方向の中間位置に配置される面材１４Ｃの直交する二辺がそれぞれ１５０ｍｍ、内側縦フレーム部材１１Ｂの長さ方向の中間位置に配置される面材１４Ｄの直交する二辺がそれぞれ１５０ｍｍ、矩形状の面材１４Ｅが平面４４ｍｍ×６６ｍｍ、面材１４Ｆが平面３０ｍｍ×４４ｍｍとされ、各面材１４Ａ〜１４Ｆの厚さが３ｍｍとされる。そして、台座２１の床面との設置面の幅Ｗ２１が１２ｍｍとされる。
【００３５】
また、各縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ及び横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂ（以下、これらフレーム部材を代表する場合はフレーム部材１１，１２とする）、連結部材１３及び面材１４Ａ〜１４Ｆは、いずれも木質系の材料により形成され、接着剤、ステープル等によって相互に固定される。また、３枚の床フレーム１Ａ，１Ｂ相互の連結は、スペーサシートを介在させることにより、ボルト等を用いてもよい。
木質系の材料を用いる場合、各部材の固有振動数を異ならせて遮音性を良くするために、例えばフレーム部材１１，１２を集成材や単板積層材（ＬＶＬ）とし、連結部材１３や面材１４Ａ，１４Ｂを木質繊維を成型した中密度繊維板（ＭＤＦ）とするなど、異なる材質のもので形成するとよい。
【００３６】
このように構成される床フレーム１Ａ，１Ｂは、既存の床の上に、前述したように３枚を横に並べた状態で載置し、各床フレーム１Ａ，１Ｂの間にクッション材となるスペーサシート２２を介在させた状態で各床フレーム１Ａ，１Ｂの内側縦フレーム部材１１Ｂどうしを連結する。この床フレーム１Ａ，１Ｂの連結作業は、床パネル４を設ける前に行われ、フレームの状態での作業であるので容易である。
そして、外周部を形成している幅広の外側縦フレーム部材１１Ａ及び外側横フレーム部材１２Ａの上に壁パネル５を載置するとともに、その内側に床パネル４を敷設し、天井パネル６を取り付けることにより、防音室ユニット２が構築される。
【００３７】
このように構成される床フレーム１Ａ，１Ｂは、各フレーム部材１１Ａ，１１Ｂ，１２Ａ，１２Ｂの表面に、床面上に設置される防振ゴム製の台座２１を有する支持部１０Ａ〜１０Ｆを固定し、複数の台座２１を間隔をあけて床面に設置させることで、衝撃や振動を緩和できるようになっている。
ところで、本実施形態の床フレーム１Ａ，１Ｂにおいては、上述したように、外周部を形成している外側縦フレーム部材１１Ａ及び外側横フレーム部材１２Ａの幅Ｗ１１を幅広に設け、これらの表面上には、その幅方向の外側に比較的重量物である壁パネル５が載置されるとともに、内側に比較的軽量物である床パネル４が敷設されることから、外側縦フレーム部材１１Ａ及び外側横フレーム部材１２Ａには、その幅方向の外側（片側）に荷重（重心）がかかるようになっている。このように、外側縦フレーム部材１１Ａや外側横フレーム部材１２Ａのように、幅Ｗ１１が広く、例えば台座２１の幅Ｗ２１の５．８倍を超える大きさとなると、１つの台座２１では各フレーム部材を安定して保持することが難しくなる。
【００３８】
この点、本実施形態の支持部１０Ａ〜１０Ｃ，１０Ｅのように、幅広の外側縦フレーム部材１１Ａ及び外側横フレーム部材１２Ａのそれぞれにおいて、幅方向の両側部に台座２１を配置する構成とすることで、すなわち、台座２１を、少なくともフレーム部材１１Ａ，１２Ａの幅方向の両側部に１つずつ配設することで、フレーム部材１１Ａ，１２Ａの一方の側部（片側）に荷重がかかる場合であっても、その両側部に配置された台座２１で荷重を受けることができるので、捻じれの発生を確実に抑制することができる。
【００３９】
また、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂとの連結部において、本実施形態の支持部１０Ａ〜１０Ｄのように、面材１４Ａ〜１４Ｄを縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂとにまたがって、すなわち、これらの連結部をまたがって面材１４Ａ〜１４Ｄを固定することにより、各支持部１０Ａ〜１０Ｄを２つのフレーム部材にまたがって配設するとともに、その面材１４Ａ〜１４Ｄに固定された台座２１の少なくとも１つを連結部をまたがって配置することで、これら２つのフレーム部材のうちの一方のフレーム部材のみに荷重がかかる場合であっても、２つのフレーム部材の間で段差が発生することを防止できる。
【００４０】
そして、この場合においても、連結部上に配置した台座２１と対向して、フレーム部材の幅方向の他方の側部に台座２１を配置することで、これらの対向する台座２１で荷重を受けることができるので、捻じれの発生を抑制することができる。さらに、図７示す支持部１０Ａのように、外側縦フレーム部材１１Ａの幅方向の両側部に設けられた２つの台座２１を、共に外側縦フレーム部材１１Ａと外側横フレーム部材１２Ａとの連結部にまたがって配置することも可能であり、このように、台座２１を外側縦フレーム部材１１Ａと外側横フレーム部材１２Ａとで共通に使用することで、台座２１の設置数を抑えながらも、円滑に捻じれの発生を防止することができる。
【００４１】
なお、内側縦フレーム部材１１Ｂや内側横フレーム部材１２Ｂのように、床フレーム１Ａ，１Ｂを構成する一部のフレーム部材１１Ｂ，１２Ｂの幅Ｗ１２が狭く設けられる場合には、この幅Ｗ１２が台座２１の幅Ｗ２１の３．３倍程度の大きさであれば、図１０に示す支持部１０Ｄや図１２に示す支持部１０Ｆのように、フレーム部材１１Ｂ，１２Ｂの幅方向に１つの台座２１を配置する構成であってもフレーム部材を安定して保持することが可能である。
【００４２】
さらに、本実施形態においては、縦フレーム部材１１Ａ，１１Ｂと横フレーム部材１２Ａ，１２Ｂとの連結部に隙間ｇ１が形成され、かつ、これらフレーム部材１１，１２を連結している連結部材１３の両端面とフレーム部材１１，１２の凹部１５，１６の端面部との間にも隙間ｇ２が形成されており、これら隙間ｇ１，ｇ２により、各部材１１，１２，１３の対向面どうしが接触しないので、摩擦音の発生を防止することができる。
この場合、各フレーム部材１１，１２、連結部材１３が木質系の材料からなるため、季節や部屋内環境によって、吸湿、乾燥を繰り返してわずかに伸縮することがあるが、各フレーム部材１１，１２の隙間ｇ１の範囲内で伸縮が吸収されるので、相互の接触が防止され、反りや捻じれ等の変形の発生を確実に防止することができる。
【００４３】
また、連結部材１３の厚さＴをフレーム部材１１，１２の表面の凹部１５，１６の深さＤよりわずかに小さく設定したので、凹部１５，１６内に配置した連結部材１３の表面をフレーム部材１１，１２の表面より低く形成することができる。このため、連結部材１３をフレーム部材１１，１２の表面から突出させることなく形成することができ、既存の床面上にフラットに配置することができる。したがって、その上に荷重が偏って作用することがなく、変形や割れの発生を防止することができる。
なお、これらフレーム部材１１，１２、連結部材１３及び面材１４Ａ〜１４Ｆとして木質系の資材を用いたことにより、軽量化することができ、組み立て式の防音室ユニット２の構築作業を容易にすることができる。
【００４４】
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
実施形態では、１つの床フレームに、横フレーム部材を４本用いて、平面視で「目」の字状に構築したが、横フレーム部材を３本として、平面視で「日」の字状に構築してもよい。
各フレーム部材を角柱状に形成し、連結部材を板材によって形成したが、これらの形状のもの以外にも、フレーム部材及び連結部材を円柱状等に形成してもよい。
また、床フレームが防音室ユニットの床の一部を構成する例を示したが、防音室以外の各種用途の部屋ユニットの床を構成するものとすることができる。
【符号の説明】
【００４５】
１Ａ，１Ｂ…床フレーム、２…防音室ユニット（部屋ユニット）、３…床、４…床パネル、５…壁パネル、６…天井パネル、１０Ａ〜１０Ｆ…支持部、１１，１２…フレーム部材、１１Ａ，１１Ｂ…縦フレーム部材、１２Ａ，１２Ｂ…横フレーム部材、１３…連結部材、１４Ａ〜１４Ｆ…面材、１５，１６…凹部、１５Ａ，１５Ｂ…凹部、１６Ａ，１６Ｂ…凹部、２１…台座、２２…スペーサシート
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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