(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
角材の表面及び裏面の少なくとも一方の中央部に凹溝を形成した複数の棒状部材と、
この棒状部材を一定の長さに寸法設定したパネル補完部材と、
上記凹溝に嵌合可能な厚さと、一定の横幅を備えた複数の補助木桟と、
上記パネル補完部材よりなる複数本の縦桟を所定の間隔をおいて並列配置すると共に、各縦桟の凹溝間に上記補助木桟を横桟として複数枚介装させた格子状の複数の標準パネルを用いた内装下地構造の形成方法であって、
上記棒状部材を躯体内の一面に固定することによって第１のガイドを形成する工程と、
上記棒状部材を躯体内の対向面に固定することによって第２のガイドを形成する工程と、
上記標準パネルの一端側に配置された上記補助木桟からなる凸部を上記第１のガイドの凹溝に係合すると共に、その他端側に配置された上記補助木桟からなる凸部を上記第２のガイドの凹溝に係合することにより、当該標準パネルを第１のガイドと第２のガイド間に固定する工程と、
相互間に一定の距離をおいて、他の標準パネルを上記と同様の手順に従って上記第１のガイドと第２のガイド間に順に固定する作業を必要回数繰り返す工程を備え、
標準パネル間あるいは標準パネルと躯体壁面または建具との間に所定の寸法範囲の隙間が残された場合には、少なくとも１本のパネル補完部材を当該隙間に対応する第１のガイドと第２のガイド間に配置すると共に、
配置したパネル補完部材が１本の場合には、このパネル補完部材の凹溝に上記補助木桟の一端を嵌合させると共に、この補助木桟の他端を上記標準パネルの縦桟の凹溝に嵌合させ、
配置したパネル補完部材が複数本の場合には、各パネル補完部材の凹溝間に上記補助木桟の両端を嵌合させると共に、何れかのパネル補完部材の凹溝と標準パネルの縦桟の凹溝に上記補助木桟の両端を嵌合させることを特徴とする内装下地構造の形成方法。
【請求項２】
角材の表面及び裏面の少なくとも一方の中央部に凹溝を形成した複数の棒状部材と、
この棒状部材を一定の長さに寸法設定したパネル補完部材と、
上記凹溝に嵌合可能な厚さと、一定の横幅を備えた複数の補助木桟と、
上記パネル補完部材よりなる複数本の縦桟を所定の間隔をおいて並列配置すると共に、各縦桟の凹溝間に上記補助木桟を横桟として複数枚介装させた格子状の複数の標準パネルを用いた内装下地構造の形成方法であって、
上記棒状部材を躯体内の一面に固定することによって第１のガイドを形成する工程と、
上記棒状部材を躯体内の対向面に固定することによって第２のガイドを形成する工程と、
上記第１のガイドの凹溝に上記標準パネルの一端側に配置された上記補助木桟からなる凸部を係合すると共に、上記第２のガイドの凹溝にも他の標準パネルの一端側に配置された上記補助木桟からなる凸部を係合する工程と、
第１のガイド側の標準パネルの縦桟の後端と、第２のガイド側の標準パネルの縦桟の後端との間に、必要な長さの棒状部材を延長部材として配置すると共に、各延長部材側の凹溝と各標準パネル側の凹溝に上記補助木桟を嵌合することによって両者間を連結する工程と、
相互間に一定の距離をおいて、他の一対の標準パネルと複数の延長部材及び補助木桟の組合せを上記と同様の手順に従って上記第１のガイドと第２のガイド間に順に配置する作業を、必要回数繰り返す工程を備え、
標準パネル間あるいは標準パネルと躯体壁面または建具との間に所定の寸法範囲の隙間が残された場合には、一対のパネル補完部材及び上記延長部材を縦に連結した少なくとも１本の連結パネル補完部材を当該隙間に対応する第１のガイドと第２のガイド間に配置すると共に、
配置した連結パネル補完部材が１本の場合には、この連結パネル補完部材の凹溝に上記補助木桟の一端を嵌合させると共に、この補助木桟の他端を上記標準パネルの縦桟の凹溝に嵌合させ、
配置した連結パネル補完部材が複数本の場合には、各連結パネル補完部材の凹溝間に上記補助木桟の両端を嵌合させると共に、何れかの連結パネル補完部材の凹溝と標準パネルの縦桟の凹溝に上記補助木桟の両端を嵌合させることを特徴とする内装下地構造の形成方法。
【請求項３】
上記補助木桟を隣接する標準パネル間に介装することによって、各標準パネル間に一定の距離を確保することを特徴とする請求項１または２に記載の内装下地構造の形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、建築躯体内に、石膏ボード等の表層材を設置するための内装下地構造を形成する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
建物の主要構造部を鉄筋コンクリートなどで形成する住宅などにおいて建物の内側から断熱性や吸音・遮音性を高めるには躯体壁の内側、躯体天井の内側に複数の表層パネルを並設し表層壁・天井を構築する必要がある。また、将来における可変性を持たせる為には、上記表層面に施したパネル面に複数の壁パネルを並設し、パネルで躯体内側を構築する必要がある。
複数の表層パネルを並設して表層壁を構築する際の下地構造としては、例えば下記の特許文献１のように、躯体壁の上下の天井及び床にその壁面と平行にそれぞれランナーを設けて、各ランナー間に複数の表層パネルを固定し、表層パネルの背面側に設けた縦方向のリブを、間隔調整部材を介して躯体壁に固定する構造が従来から知られている。
【０００３】
この特許文献１に記載の技術によれば、現場で木軸を格子状に組み立てる作業が不要となる利点がある反面、表層パネルのリブが縦方向にのみ設けられているため、表層パネルに横方向の撓みが生じ易いという問題があった。
また、表層パネルの背面にリブを設けるような加工を施す必要があり、通常の平板状の表層パネルをそのまま用いることができないという問題や、表層壁以外の内装下地構造には適用できないという問題があった。
【０００４】
これに対し、特許文献２に記載の技術の場合、第１のレール部材と第２のレール部材によるガイド溝間に、規格化された標準パネルと繋ぎパネルを順に必要枚数装着することによって、表層壁用は勿論、天井用や間仕切り用の内装下地構造を形成することが可能となる利点を備えており、標準パネル及び繋ぎパネルは予め工場で製造されるため、現場での作り込み作業を最小限に抑えることも可能となる。
この標準パネル及び繋ぎパネルは、それぞれ横桟及び縦桟を備えているため、形成される内装下地構造は格子状の構造を備えており、縦方向及び横方向に撓みが生じることがない。上記縦桟及び縦フレーム材の表面が面一になるように各部の寸法を設定しておけば、通常の平板状の表層パネルを下地構造に貼り付けることも可能となる。
【０００５】
ただ、この特許文献２の施工方法では少なくとも標準パネルと繋ぎパネルという２種類の部材を主要資材として用意する必要があるため、調達や配送、現場における管理等において不便が生じていた。
【０００６】
この点、特許文献３に記載の技術の場合、梯子状のフレーム部材のみを基本的な構成部材として利用するものであり、２種類の部材を主要資材として用いる不便さが克服されていると評価できる。
【０００７】
【特許文献１】特開平５−１４１０６５
【特許文献２】特開２００９−２７５５００
【特許文献３】特開２０１１−２５２３７７
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、１種類のフレーム部材で建築躯体内のあらゆる内装下地構造を形成することに拘るがゆえに、柔軟性に欠ける一面も備えていた。
例えば、一つのフレーム部材で寸法が足りない場合に、敢えてもう一つのフレーム部材を接合した上で余剰部分を切除したり（特許文献３の図７参照）、逆に一つのフレーム部材では寸法が余る場合に、これを現場で分解した上で余剰部分を切除し、再度組み立てたりする（特許文献３の図２２参照）手間が生じることとなる。
【０００９】
そこで本発明は、比較的単純な構成を備えた１種類の部材を主要資材として用いて建築躯体内の各種内装下地構造を形成するという特許文献３の基本思想を踏襲しつつも、現場における多様な改変要求にも柔軟かつ簡便に対応可能な内装下地構造の形成方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、角材の表面及び裏面の少なくとも一方の中央部に凹溝を形成した複数の棒状部材と、この棒状部材を一定の長さに寸法設定したパネル補完部材と、上記凹溝に嵌合可能な厚さと、一定の横幅を備えた複数の補助木桟と、上記パネル補完部材よりなる複数本の縦桟を所定の間隔をおいて並列配置すると共に、各縦桟の凹溝間に上記補助木桟を横桟として複数枚介装させた格子状の複数の標準パネルを用いた内装下地構造の形成方法であって、上記棒状部材を躯体内の一面に固定することによって第１のガイドを形成する工程と、上記棒状部材を躯体内の対向面に固定することによって第２のガイドを形成する工程と、上記標準パネルの一端側に配置された上記補助木桟からなる凸部を上記第１のガイドの凹溝に係合すると共に、その他端側に配置された上記補助木桟からなる凸部を上記第２のガイドの凹溝に係合することにより、当該標準パネルを第１のガイドと第２のガイド間に固定する工程と、相互間に一定の距離をおいて、他の標準パネルを上記と同様の手順に従って上記第１のガイドと第２のガイド間に順に固定する作業を必要回数繰り返す工程を備え、標準パネル間あるいは標準パネルと躯体壁面または建具との間に所定の寸法範囲の隙間が残された場合には、少なくとも１本のパネル補完部材を当該隙間に対応する第１のガイドと第２のガイド間に配置すると共に、配置したパネル補完部材が１本の場合には、このパネル補完部材の凹溝に上記補助木桟の一端を嵌合させると共に、この補助木桟の他端を上記標準パネルの縦桟の凹溝に嵌合させ、配置したパネル補完部材が複数本の場合には、各パネル補完部材の凹溝間に上記補助木桟の両端を嵌合させると共に、何れかのパネル補完部材の凹溝と標準パネルの縦桟の凹溝に上記補助木桟の両端を嵌合させることを特徴としている。
【００１１】
請求項２に記載の発明は、角材の表面及び裏面の少なくとも一方の中央部に凹溝を形成した複数の棒状部材と、この棒状部材を一定の長さに寸法設定したパネル補完部材と、上記凹溝に嵌合可能な厚さと、一定の横幅を備えた複数の補助木桟と、上記パネル補完部材よりなる複数本の縦桟を所定の間隔をおいて並列配置すると共に、各縦桟の凹溝間に上記補助木桟を横桟として複数枚介装させた格子状の複数の標準パネルを用いた内装下地構造の形成方法であって、上記棒状部材を躯体内の一面に固定することによって第１のガイドを形成する工程と、上記棒状部材を躯体内の対向面に固定することによって第２のガイドを形成する工程と、上記第１のガイドの凹溝に上記標準パネルの一端側に配置された上記補助木桟からなる凸部を係合すると共に、上記第２のガイドの凹溝にも他の標準パネルの一端側に配置された上記補助木桟からなる凸部を係合する工程と、第１のガイド側の標準パネルの縦桟の後端と、第２のガイド側の標準パネルの縦桟の後端との間に、必要な長さの棒状部材を延長部材として配置すると共に、各延長部材側の凹溝と各標準パネル側の凹溝に上記補助木桟を嵌合することによって両者間を連結する工程と、相互間に一定の距離をおいて、他の一対の標準パネルと複数の延長部材及び補助木桟の組合せを上記と同様の手順に従って上記第１のガイドと第２のガイド間に順に配置する作業を、必要回数繰り返す工程を備え、標準パネル間あるいは標準パネルと躯体壁面または建具との間に所定の寸法範囲の隙間が残された場合には、一対のパネル補完部材及び上記延長部材を縦に連結した少なくとも１本の連結パネル補完部材を当該隙間に対応する第１のガイドと第２のガイド間に配置すると共に、配置した連結パネル補完部材が１本の場合には、この連結パネル補完部材の凹溝に上記補助木桟の一端を嵌合させると共に、この補助木桟の他端を上記標準パネルの縦桟の凹溝に嵌合させ、配置した連結パネル補完部材が複数本の場合には、各連結パネル補完部材の凹溝間に上記補助木桟の両端を嵌合させると共に、何れかの連結パネル補完部材の凹溝と標準パネルの縦桟の凹溝に上記補助木桟の両端を嵌合させることを特徴としている。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載した内装下地構造の形成方法であって、さらに、上記補助木桟を隣接する標準パネル間に介装することによって、各標準パネル間に一定の距離を確保することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係る内装下地構造の形成方法の場合、凹溝を備えた複数本の棒状部材と補助木桟を格子状に組み合わせた極めて簡素な構成の標準パネルを主要資材として用いながらも、この標準パネルの構成部材である棒状部材と補助木桟を補完資材として有効活用することにより、施工現場での様々な寸法要請に対して柔軟かつ効率的に対応可能となる。
【００１８】
すなわち、第１のガイドと第２のガイドとの間に棒状部材をパネル補完部材として配置することにより、標準パネルを設置するほどでもない中途半端な空きスペースを簡単に埋めることができる。
また、請求項２に記載した内装下地構造の形成方法の場合、一対の標準パネルを縦方向に配置しても寸法が足りない場合に、両者間に適当な寸法の棒状部材を延長部材として配置することにより、比較的広い面積の内装下地構造（例えば天井用の内装下地構造）を形成可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
図１は、この発明に係る内装下地構造の主要な構成部材である標準パネル10を示すものであり、この標準パネル10は、３本の縦桟（第１の縦桟11、第２の縦桟12及び第３の縦桟13）を所定の間隔をおいて平行に配置させ、第１の縦桟11と第２の縦桟12との間に３本の横桟（第１の横桟14、第２の横桟15、第３の横桟16）を配置させ、第２の縦桟12と第３の縦桟13との間にも３本の横桟（第４の横桟17、第５の横桟18、第６の横桟19）を配置させた格子形状を備えている。
【００２０】
上記第１の縦桟11〜第３の縦桟13は、それぞれ以下の寸法を備えている。
2100mm（長さ）×30mm（横幅）×45mm（厚さ）
また、上記第１の横桟14〜第６の横桟19は、それぞれ以下の寸法を備えている。
40mm（長さ）×293mm（幅）×21mm（厚さ）
ただし、これらの寸法は一例であり、これらに限定する趣旨ではない（以下も同様）。
【００２１】
上記第１の縦桟11の芯と第２の縦桟12の芯との間の距離は303mmに設定されると共に、第２の縦桟12の芯と第３の縦桟13の芯との間の距離も303mmに設定されている。
また、第１の横桟14の芯と第２の横桟15の芯との間の距離、第２の横桟15の芯と第３の横桟16の芯と第１の縦桟11の下端間の距離、第４の横桟17の芯と第５の横桟18の芯との間の距離、第５の横桟18の芯と第３の縦桟13の下端間の距離は、それぞれ910mmに設定されている。
【００２２】
上記第３の横桟16の下端面及び第６の横桟19の下端面は、それぞれ第１の縦桟11〜第３の縦桟13の下端面より10mmほど外部に突出しており、これが連結用凸部20を構成している。
また、第１の縦桟11〜第３の縦桟13の上端面は、第１の横桟14及び第４の横桟17の上端面よりも260mmほど張り出しており、これが連結用マージン部22を構成している。
【００２３】
図１の断面図である図２に示すように、第１の縦桟11、第２の縦桟12及び第３の縦桟13は、それぞれ両側面の中央部に凹溝24が形成された断面Ｈ字形状を備えている。
各凹溝24は、深さ10mm、幅21mm、長さ2100mmの寸法で形成されている。
ただし、第１の縦桟11及び第３の縦桟13については、内面側にのみ凹溝24を形成した断面Ｕ字形状の棒状部材によって構成することもできる。
【００２４】
上記第１の横桟14、第２の横桟15、第３の横桟16は、第１の縦桟11の凹溝24と第２の縦桟12の凹溝24に嵌合され、第４の横桟17、第５の横桟18、第６の横桟19は、第２の縦桟11の凹溝24と第３の縦桟13の凹溝24に嵌合され、それぞれネジ、釘、タッカー、接着剤などによって接合されている。
【００２５】
図３は、標準パネル10以外の構成部材を示すものであり、図３(a)はＵライナ30を、図３(b)はＨライナ32を、図３(c)は補助合板34を示している。
【００２６】
Ｕライナ30は、2100mmまたは2420mm（長さ）×30mm（高さ）×45mm（幅）の寸法を備えた角材35の上面中央部に、深さ10mm、幅21mm、長さ2100mmまたは2420mmの凹溝24を形成した、断面Ｕ字形状の棒状部材である。
【００２７】
Ｈライナ32は、2100mmまたは2420mm（長さ）×30mm（高さ）×45mm（幅）の寸法を備えた角材35の上面中央部及び下面中央部に、それぞれ深さ10mm、幅21mm、長さ2100mmまたは2420mmの凹溝24を形成した、断面Ｈ字形状の棒状部材である。
すなわち、長さ2100mmのＨライナ32は、標準パネル10の第１の縦桟11、第２の縦桟12及び第３の縦桟13と実質的に等しい構成を備えている。
【００２８】
補助合板34は、1820mm（長さ）×12mm（厚さ）×90mm（幅）の寸法を備えている。
【００２９】
以上が主要な構成部材であるが、その他にも、同じ寸法体系に属する適当な寸法の木桟や補助木桟、駒材を必要に応じて利用する。以下にそれぞれの寸法を例示する。
［木桟］       2420mm（長さ）×45mm（横幅）×30mm（厚さ）
［補助木桟(1)］  293mm（長さ）×40mm（横幅）×21mm（厚さ）
［補助木桟(2)］  500mm（長さ）×40mm（横幅）×21mm（厚さ）
［補助木桟(3)］ 2420mm（長さ）×40mm（横幅）×21mm（厚さ）
［駒材］         120mm（長さ）×40mm（横幅）×30mm（厚さ）
上記の補助木桟(2)は、標準パネル10を構成する各横桟と同一部材よりなる。また、補助木桟(1)〜補助木桟(3)は共に21mmの厚さを備えるため、第１の縦桟11〜第３の縦桟13、Ｕライナ30、Ｈライナ32に形成された各凹溝24に嵌合可能に構成されている。
【００３０】
この発明は、上記の各構成部材を適宜組み合わせることにより、建物の建築躯体内に、各種の内装下地構造を比較的類似の手順によって形成する点に特徴を有している。
図４は、内装下地構造の典型例を示すものであり、上記の標準パネル10等を用いて形成された表層壁用内装下地構造40と、天井用内装下地構造42と、第１の間仕切り壁用内装下地構造44と、第２の間仕切り壁用内装下地構造46と、下がり天井用内装下地構造48が示されている。
【００３１】
まず表層壁用内装下地構造40が、以下のようにして設置される。ただし、各ステップの順番は入れ替え可能である（以下も同様）。
(1) 建築躯体の床面50に駒材52Aを接着し、その上にＵライナ30Aを載置してネジ等で固定すると共に、梁54の下面に駒材52Aなどを介しＵライナ30Bを接着、ビスなどで固定する。このＵライナ30Aが第１のガイドに相当し、Ｕライナ30Bが第２のガイドに相当する。
(2) 標準パネル10の下端の連結用凸部20を床側のＵライナ30Aの凹溝24に嵌合させる。その後、Ｕライナ30Aと連結用凸部20間が固定される。
(3) 標準パネル10の上端側を、梁54側のＵライナ30Bに当接させた後、各縦桟間に装着した補助木桟56Aを上方にスライドさせ、Ｕライナ30Bの凹溝24に補助木桟56Aの先端を嵌合させる。その後、Ｕライナ30Bと補助木桟56A間が固定される。
図４においては一つの標準パネル10のみが示されているが、実際には複数の標準パネル10を並列配置することで、比較的広い面積を備えた表層壁用内装下地構造40が形成される（詳細は後述）。
【００３２】
つぎに、天井用内装下地構造42が、以下の手順で設置される。
(1) 建築躯体の天井面58に駒材52Bを接着し、その下面に親骨となる木桟60が固定される。
(2) 上記木桟60に標準パネル10が、ネジ等で固定される。
図４においては一つの標準パネル10のみが示されているが、実際には複数の標準パネル10をマトリクス状に配置することで、比較的広い面積を備えた天井用内装下地構造42が形成される（詳細は後述）。
【００３３】
つぎに、第１の間仕切り壁用内装下地構造44が、以下の手順で設置される。
(1) 床面50から天井面58までの高さに合わせて、標準パネル10の連結用マージン部22側の長さを調整する。
具体的には、図５に示すように、標準パネル10の第１の縦桟11〜第３の縦桟13の上端に、それぞれ必要な長さに切断したＵライナ30Cの端面を当接させ、Ｕライナ30Cの凹溝24と第１の縦桟11〜第３の縦桟13の凹溝24に適当な長さに切断した補助木桟56Bを嵌合することにより、延長部62を構成しておく。この補助木桟56Bを上方にスライドさせることにより、その上端がＵライナ30Cの上端よりも突出し、連結用凸部20が形成される。
(2) 建築躯体の天井面58に駒材52Cを接着し、その下面にＵライナ30D（第２のガイド）を宛がい固定する。
(3) 建築躯体の床面50に駒材52Dを接着し、その上にＵライナ30E（第１のガイド）を載置して固定する。
(4) 標準パネル10の下端の連結用凸部20を床側のＵライナ30Eの凹溝24に嵌合させる。その後、Ｕライナ30E及び連結用凸部20間がネジ止め等される。
(5) 標準パネル10の延長部62の端面を天井側のＵライナ30Dに当接させた後、補助木桟56Bを上方にスライドさせ、Ｕライナ30Dの凹溝24に補助木桟56Bの連結用凸部20を嵌合させる。その後、Ｕライナ30Dと補助木桟56Bの連結用凸部20間がネジ止め等される。
図４においては一つの標準パネル10のみが示されているが、実際には複数の標準パネル10を並列配置することで、比較的広い面積を備えた第１の間仕切り壁用内装下地構造44が形成される。
【００３４】
つぎに、第２の間仕切り壁用内装下地構造46が、以下の手順で設置される。
(1) 建築躯体の床面50に複数の支持脚64を配置すると共に、表層壁用内装下地構造40の下部や第１の間仕切り壁用内装下地構造44の下部に駒材52Eを接着し、これらの上に床板66を載置する。そして、床板66と駒材52E間がネジ止め等される。
(2) 天井用内装下地構造42を構成している標準パネル10の下面に補助合板34をネジ止め等すると共に、その表面にＵライナ30F（第２のガイド）を固定する。
(3) 床板66の表面にＵライナ30G（第１のガイド）を、天井側のＵライナ30Fと平行するように配置・固定する。
(4) 標準パネル10の下端の連結用凸部20を、床側のＵ字ライナ30Gの凹溝24に嵌合させる。その後、Ｕライナ30Gと連結用凸部20間がネジ止め等される。
(5) 標準パネル10の上端側を天井側のＵライナ30Fに位置合わせした後、予め各縦桟間に装着しておいた延長用の補助木桟56Dを上方にスライドさせ、Ｕライナ30Fの凹溝24に補助木桟56Dの先端を嵌合させる。その後、Ｕライナ30Fと補助木桟56Dの連結用凸部20間がネジ止めされる。
図４においては一つの標準パネル10のみが示されているが、実際には複数の標準パネル10を並列配置することで、比較的広い面積を備えた第２の間仕切り壁用内装下地構造46が形成される（詳細は後述）。
なお、この第２の間仕切り壁用内装下地構造46は、上記のように支持脚64及び床面50によって形成された二重床上に設置する場合に限定されるものではなく、建築躯体の床面50上に設置することもできる。
【００３５】
つぎに、下がり天井用内装下地構造48が、以下の手順で設置される。
(1) 表層壁用内装下地構造40の上部のＵライナ30Bに対して、別のＵライナ30Hをネジ止め等する。
(2) このＵライナ30Hの凹溝24に、必要な長さに切断した補助木桟56Eの一端を挿入する。
(3) この補助木桟56Eの他端に他のＵライナ30Sの凹溝24を嵌合させると共に、このＵライナ30Sを第１の間仕切り壁用内装下地構造44の上部表面にネジ止め等する。
(4) 上記補助木桟56Eの上面に駒材52Fを接着すると共に、建築躯体の天井面58にも駒材52Gを接着し、両駒材52F, 52G間に適当な長さに切断した補助木桟56Fをネジ止め等する。この結果、Ｕライナ30H, 30S間に渡された補助木桟56Eが天井方向に吊り上げられることとなる。
【００３６】
上記のようにして形成された各内装下地構造の表面には、図２に示すように、石膏ボード67や木材等の仕上げ材が取り付けられる。
図示の通り、標準パネルの縦桟と横桟の断面寸法差による凹みが12mmあるので、この隙間68に電源ケーブル69やLANケーブルなどのケーブル類を這わすことが可能になり、下地材にケーブル挿通用の穴をあける必要が無くなる。電源ケーブルやLANケーブルの挿通のためパネル−パネル間に通線が必要な場合、あるいはコンセントBOXなどを取り付ける際には、293mmの補助木桟を嵌め込むことで任意の場所に設置可能になる。
また、縦桟と横桟との間に12mmの凹みがあるため、ここに厚さ12mmの補助合板34を宛がうことにより、垂直に方向付けた他の標準パネル10の端面を当接させる受材となすことができる。
【００３７】
図６は、天井用内装下地構造42の詳細な形成方法を示すものである。なお、この工法は天井用内装下地構造42に限定されるものではなく、比較的大面積の内装下地構造の形成に応用可能である。
まず、建築躯体の天井面58には、下地構造を支えるために複数本の木桟60が親骨として予め配置固定されたり、複数個の駒材が対象躯体面に取り付けられる。
つぎに、天井面58の第１の辺70に複数のＵライナ30J（第１のガイド）が取り付けられると共に、これと対向する第２の辺71にも複数のＵライナ30K（第２のガイド）が取り付けられる。
【００３８】
つぎに、第１の辺70側のＵライナ30Jの凹溝24に対し複数の標準パネル10の先端の連結用凸部20を嵌合させると共に、各標準パネル10を木桟60にネジ止め等する。各標準パネル10間には、長さ293mmの補助木桟56xが配置され、その両端が各標準パネル10の凹溝24に嵌合される結果、自動的に縦桟の芯−芯間303mmの間隙が形成される。この補助木桟56xの上端辺は、Ｕライナ30Jの凹溝24に嵌合される。
【００３９】
同様に、第２の辺71側のＵライナ30Kの凹溝24に対し複数の標準パネル10の連結用凸部20を嵌合させると共に、各標準パネル10を木桟60にネジ止め等する。こちらの場合も、各標準パネル10間に長さ293mmの補助木桟が配置され、その左右両端が各標準パネル10の凹溝24に嵌合される結果、自動的に縦桟の芯−芯間303mmの間隙が形成される。
【００４０】
つぎに、第１の辺70側の標準パネル10の下端と、第２の辺71側の標準パネル10の上端間を、Ｕライナ30L（延長部材）で繋ぐ。
すなわち、各標準パネル10の縦桟の凹溝24に補助木桟56Gを嵌合させておき、適当な長さに切断したＵライナ30Lの凹溝24をこれらの補助木桟56Gに嵌合させる。
各縦桟と補助木桟56Gとの間、及びＵライナ30Lと補助木桟56Gとの間は、最終的にネジ止め等される。
【００４１】
図面左側から標準パネル10を縦桟の芯−芯間303mmの間隔で順次設置していった結果、図面右側に中途半端なスペースが生じた場合には、標準パネル10を宛がう代わりに、以下の要領で他の部材を用いた割付調整が行われる。
【００４２】
まず、第１の辺70側のＵライナ30Jの凹溝24に、横にした補助木桟56Hの上端辺を嵌合させる。
つぎに、この補助木桟56Hの左右両側辺に一対のＵライナ30M（パネル補完部材）の凹溝24を嵌合させる。
各Ｕライナ30Mは、木桟60にネジ止め等される。
【００４３】
同様に、第２の辺71側のＵライナ30Kの凹溝24にも、横にした補助木桟56Hの下端辺を嵌合させる。
つぎに、この補助木桟56Hの左右両側辺に一対のＵライナ30Mの凹溝24を嵌合させる。
各Ｕライナ30Mは、木桟60にネジ止め等される。
【００４４】
第１の辺70側のＵライナ30Mと第２の辺71側のＵライナ30Mとの間の隙間は、上記と同様、適当な寸法に切断したＵライナ30L（延長部材）及び補助木桟56Gを用いて連結させる。
【００４５】
上記においては、延長部材としてＵライナ30を用いる例を示したが、Ｈライナ32を延長部材として用いることも当然に可能である。
【００４６】
図７は、表層壁用内装下地構造40の詳細な形成方法を示すものである。
まず、建築躯体の壁面74の下部に配置されたＵライナ30A（第１のガイド）の凹溝24に、各標準パネル10の連結用凸部20を嵌合させ、両者間をネジ止め等する。
つぎに、各標準パネル10の上端側を梁54側のＵライナ30B（第２のガイド）に当接させると共に、各縦桟間に補助木桟56Aを装着し、これを上方にスライドさせて、Ｕライナ30Bの凹溝24に補助木桟56Aの上端辺（連結用凸部20）を嵌合させる。その後、Ｕライナ30Bと補助木桟56A間をネジ止め等する。
【００４７】
各標準パネル10は、左右の壁面から順次設置していくのであるが、相互間に長さ293mmの補助木桟56yが配置され、その両端が各標準パネル10の凹溝24に嵌合される結果、自動的に縦桟の芯−芯間303mmの間隙が形成される。
そして、壁面74の真ん中付近に900mm以下の隙間が残された場合には、一枚の標準パネル10を宛がう代わりに、図８及び図９に示すように、他の部材を用いた割付調整が実行される。
【００４８】
まず、図８(a)に示すように、隙間が301mm〜600mmの範囲内である場合、図８(b)に示すように、１本のＵライナ30N（パネル補完部材）の両端を上下に配置されたＵライナ30B及び30Aに当接させる。
この追加したＵライナ30Nと標準パネル10の第１の縦桟11との間には、長さ293mmの４枚の補助木桟56Lが配置され、それぞれの両端が標準パネル10の凹溝24とＵライナ30Nの凹溝24に嵌合される結果、自動的に芯−芯間303mmの間隙が形成される。最上部に配置された補助木桟56Lの上端辺及び最下部に配置された補助木桟56Lの下端辺は、それぞれＵライナ30B及び30Aの凹溝24に嵌合される。
【００４９】
つぎに、図９(a)に示すように、隙間が601mm〜900mmの範囲内である場合、図９(b)に示すように、２本のＵライナ30P（パネル補完部材）の両端を上下に配置されたＵライナ30B及び30Aに当接させる。
追加したＵライナ30P, 30P間には、長さ293mmの４枚の補助木桟56Jが配置され、それぞれの両端がＵライナ30Pの凹溝24及びＵライナ30Pの凹溝24に嵌合される結果、自動的に芯−芯間303mmの間隙が形成される。最上部に配置された補助木桟56Jの上端辺及び最下部に配置された補助木桟56Jの下端辺は、それぞれＵライナ30B及び30Aの凹溝24に嵌合される。
また、Ｕライナ30Pの凹溝24と標準パネル10の左端（第１の縦桟11）の凹溝24間には、長さ293mmの２枚の補助木桟56Jが介装される。上部に配置された補助木桟56Jの上端辺及び下部に配置された補助木桟56Jの下端辺は、それぞれＵライナ30B及び30Aの凹溝24に嵌合される。
【００５０】
図１０は、第２の間仕切り壁用内装下地構造46の詳細な形成方法を示すものである。
まず、床板66上に配置されたＵライナ30G（第１のガイド）の凹溝24に、各標準パネル10の連結用凸部20を嵌合させ、両者間をネジ止め等する。
つぎに、各標準パネル10の延長部62を天井面58側のＵライナ30D（第２のガイド）に当接させると共に、延長部62を構成するＵライナ30Cの凹溝24に予め装着された延長用の補助木桟56Dを上方にスライドさせて、その先端（連結用凸部20）を天井面58側のＵライナ30Fの凹溝24に嵌合させる。その後、Ｕライナ30Fと補助木桟56D間をネジ止め等する。
【００５１】
各標準パネル10は、左右の壁面及び中央の建具76側から順次設置されていくのであるが、相互間には長さ293mmの補助木桟56yが配置され、その両端が各標準パネル10の凹溝24に嵌合される結果、自動的に芯−芯間303mmの間隙が形成される。
そして、途中で900mm以下の隙間が残された場合には、一枚の標準パネル10を宛がう代わりに、他の部材を用いた割付調整が実行される。
【００５２】
この割付調整の方法は、図１１及び１２に示すように、基本的には上記した表層壁用内装下地構造40の場合と同じである。
すなわち、図１１に示すように、標準パネル10, 10間の間隙が301mm〜600mmの範囲内の場合には、縦にした１本のＵライナ30Q（パネル補完部材）を上下に配置されたＵライナ30F−30G間に渡すことで対応する。
この場合、標準パネル10の第１の縦桟11と追加したＵライナ30Qとの間には、長さ293mmの３枚の補助木桟56Kが介装されることにより、芯−芯間303mmの間隔が設けられる。
これらの中、下端に配置された補助木桟56Kは、Ｕライナ30Gの凹溝24に嵌合されている。
【００５３】
これに対し、図１２に示すように、標準パネル10, 10間の間隙が601mm〜900mmの範囲内の場合には、縦にした２本のＵライナ30R, 30R（パネル補完部材）を上下に配置されたＵライナ30F−30G間に渡すことで対応する。
この場合、追加したＵライナ30R, 30R間には、長さ293mmの３枚の補助木桟56Mが介装されることにより、芯−芯間303mmの間隔が設けられる。
下端に配置された補助木桟56Mは、Ｕライナ30Gの凹溝24に嵌合されている。
【００５４】
ここで、標準パネル10, 10間の隙間の割付調整に関する基本的な考え方（ルール）を整理しておく。
まず、空き寸法300mm以下の場合には、何もしない。
つぎに、空き寸法が600mm以下の場合は、片方の標準パネルの下部と下部Ｕライナとの交点に長さ293mmの補助木桟を装着し、その補助木桟にＨライナもしくはＵライナを嵌合する。
空き寸法が900mm以下の場合、空きスペースの中の一方側については、上記した空き寸法が600mm以下の場合と同様に処理する。他方側についても基本的には上記と同じ手順となるが、空きスペースの上記一方側からの納めとなる。
上部Ｕライナとの嵌合については、補助木桟を装着し、スライドさせて嵌め込む。
天井などの大面積におけるパネルの延長方向も、補助木桟を延長してＨライナやＵライナに嵌合させ、平らな面を構成するという考え方は同じであるが、唯一異なるのは嵌合するライナが横を向いているのか、縦を向いているのかという点にある。
間仕切壁において高さ調整をする場合には、長さ500mmの補助木桟を標準パネル10の凹溝24内をスライドさせて上部Ｕライナに嵌合することで、高さ調整と立て入れ調整が同時に可能となる。この結果、石膏ボードなどこのシステムに装着する面材の貼りスペースが、他の何の細工も無しに出来上がることとなる。
【００５５】
図１３は、柱用内装下地構造78を示すものであり、建築躯体の柱80部分にＨライナ32やＵライナ30を対向配置させ、それぞれの凹溝24に補助木桟56を介装させることで内装下地構造が形成されている。
柱80の形状や寸法は建物によって区々であるが、現場においてＨライナ32やＵライナ30、補助木桟56を適当な寸法に切断し、これらをブロック玩具のように適宜組み合わせることにより、比較的柔軟に対応可能となる。
この例では、石膏ボード82がＵライナ30の側面や底面（凹溝24形成面の反対側）に固定されているが、必要に応じて補強材としての補助合板34が補助木桟56上に固定される。
【００５６】
図１４は、梁用内装下地構造84を示すものであり、上記した柱用内装下地構造78の場合と同様、建築躯体の梁54部分にＨライナ32やＵライナ30を対向配置させ、それぞれの凹溝24に補助木桟56を介装させることで内装下地構造が形成されている。
梁54の形状や寸法も建物によって区々であるが、現場においてＨライナ32やＵライナ30、補助木桟56を適当な寸法に切断し、これらを適宜組み合わせることにより、比較的柔軟に対応可能となる。
この例では、一部の石膏ボード82を一対のＵライナ30の対向面（凹溝形成面）間の隙間に填め込むことにより、薄型化が図られている。
図中の符号86は、目地テープを表している。
【００５７】
上記した内装下地構造の形成方法の場合、標準パネル10間に長さ293mmの補助木桟を配置し、その両端を各標準パネル10の凹溝24に嵌合させることにより、芯−芯間303mm間隔で正確に標準パネル10を配置することが可能となる。
すなわち、墨出しは標準パネル10の最初の設置位置を決めるときだけで済み、以後は墨出し不要となるため、施工作業の簡素化・効率化が実現できる。
【００５８】
同様に、第１のガイドとなるＵライナと第２のガイドとなるＵライナの設置位置について墨出しをしておけば、後は標準パネル10の連結用凸部20と延長用の補助木桟による連結用凸部を各ガイドの凹溝24に嵌合させることにより、自動的に正確な垂直面が形成されるため、施工作業の簡素化・効率化が実現できる。
【００５９】
上記においては、第１の縦桟11〜第３の縦桟13を備えた標準パネル10を用いる例を示したが、この発明はこれに限定されるものではなく、２本のＨライナの凹溝間に複数の横桟を渡した梯子状の標準パネルを用いることもできる。
また、４本以上の縦桟を備えた標準パネルを用いてもよい。
【００６０】
上記においては、表層壁用内装下地構造40、天井用内装下地構造42、第１の間仕切り壁用内装下地構造44、第２の間仕切り壁用内装下地構造46、下がり天井用内装下地構造48のように、特定の部位毎に施工例を説明したが、ある部位の施工方法を他の部位の施工に応用可能であることはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】標準パネルの構成を示す正面図である。
【図２】図１のＡ−Ａ断面図である。
【図３】Ｕライナ、Ｈライナ、補助合板の構成を示す斜視図である。
【図４】各種内装下地構造の典型例を示す断面図である。
【図５】標準パネルの延長部の形成方法を示す図である。
【図６】天井用内装下地構造の詳細な形成方法を示す平面図である。
【図７】表層壁用内装下地構造の詳細な形成方法を示す正面図である。
【図８】表層壁用内装下地構造に係る割付調整方法を示す図である。
【図９】表層壁用内装下地構造に係る他の割付調整方法を示す図である。
【図１０】第１の間仕切り壁用内装下地構造の詳細な形成方法を示す正面図である。
【図１１】第２の間仕切り壁用内装下地構造に係る割付調整方法を示す図である。
【図１２】第２の間仕切り壁用内装下地構造に係る他の割付調整方法を示す図である。
【図１３】柱用内装下地構造の形成方法を示す断面図である。
【図１４】梁用内装下地構造の形成方法を示す断面図である。
【符号の説明】
【００６２】
10    標準パネル
11    第１の縦桟
12    第２の縦桟
13    第３の縦桟
14    第１の横桟
15    第２の横桟
16    第３の横桟
17    第４の横桟
18    第５の横桟
19    第６の横桟
20    連結用凸部
20    連結用凸部
22    連結用マージン部
24    凹溝
30    Ｕライナ
34    補助合板
35    角材
40    表層壁用内装下地構造
42    天井用内装下地構造
44    第１の間仕切り壁用内装下地構造
46    第２の間仕切り壁用内装下地構造
48    天井用内装下地構造
50    床面
52  駒材
54    梁
56    補助木桟
58    天井面
60    木桟
62    延長部
64    支持脚
66    床板
67    石膏ボード
68    隙間
69    電源ケーブル
78    柱用内装下地構造
78    柱用内装下地構造
80    柱
82    石膏ボード
84    梁用内装下地構造
【図１】
0006570281.tif 000002
【図２】
0006570281.tif 000003
【図３】
0006570281.tif 000004
【図４】
0006570281.tif 000005
【図５】
0006570281.tif 000006
【図６】
0006570281.tif 000007
【図７】
0006570281.tif 000008
【図８】
0006570281.tif 000009
【図９】
0006570281.tif 000010
【図１０】
0006570281.tif 000011
【図１１】
0006570281.tif 000012
【図１２】
0006570281.tif 000013
【図１３】
0006570281.tif 000014
【図１４】
0006570281.tif 000015