(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第１のインターフェースと；
結合されるとモバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量を少なくとも判断し、前記第１のインターフェースに結合されたプルアップ回路構成の値を前記判断された量に基づいて調整するよう構成されたコントローラ回路構成と；
前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第２のインターフェースと；
を有する装置。
【請求項２】
前記プルアップ回路構成は、前記第１のインターフェースの設定制御線に結合された１つ以上のプルアップ抵抗器を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記プルアップ回路構成は、前記第１のインターフェースの設定制御線に結合された電流源を備える、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記量を判断するために前記第２のインターフェースにてデータ線に結合する、請求項１〜３のいずれかに記載の装置。
【請求項５】
前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記量を前記ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスに通知することを可能にするために、前記値を調整する、請求項１〜４のいずれかに記載の装置。
【請求項６】
前記コントローラ回路構成は、前記ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスにおける電源が、前記第１のインターフェースにおけるモバイル・ハイデフィニション・リンク・プロトコル通信を提供するオルタナティブ・インターフェース・モードの電力を供給するのに不十分である場合、前記量を判断して前記値を調整する、請求項１〜５のいずれかに記載の装置。
【請求項７】
前記第１のインターフェースは、ユニバーサル・シリアル・バス・デバイス・タイプｃインターフェースを有する、請求項１〜６のいずれかに記載の装置。
【請求項８】
前記第２のインターフェースは、モバイル・ハイデフィニション・リンク・ネクスト・インターフェースを有する、請求項１〜７のいずれかに記載の装置。
【請求項９】
前記プルアップ回路構成はさらに、前記第２のインターフェースにて電力源に結合される、請求項１〜８のいずれかに記載の装置。
【請求項１０】
前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記判断された量を、電力供給通信を介して前記第１のインターフェースに提供するようさらに構成される、請求項１〜９のいずれかに記載の装置。
【請求項１１】
第２のインターフェースに結合されるとモバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量をコントローラ回路構成により判断することと；
ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第１のインターフェースに結合されたプルアップ回路構成の値を、前記コントローラ回路構成により調整すること、ただし、前記調整は、前記判断された量に基づく、前記調整することと；
を含む方法。
【請求項１２】
前記プルアップ回路構成は、前記第１のインターフェースの設定制御線に結合された１つ以上のプルアップ抵抗器を備える、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記プルアップ回路構成は、前記第１のインターフェースの設定制御線に結合された電流源を備える、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記量を判断するために前記第２のインターフェースにてデータ線に結合する、請求項１１〜１３のいずれかに記載の方法。
【請求項１５】
前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記量を前記ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスに通知することを可能にするために、前記値を調整する、請求項１１〜１４のいずれかに記載の方法。
【請求項１６】
前記コントローラ回路構成は、前記ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスにおける電源が、前記第１のインターフェースにおけるモバイル・ハイデフィニション・リンク・プロトコル通信を提供するオルタナティブ・インターフェース・モードの電力を供給するのに不十分である場合、前記量を判断して前記値を調整する、請求項１１〜１５のいずれかに記載の方法。
【請求項１７】
前記第１のインターフェースは、ユニバーサル・シリアル・バス・デバイス・タイプｃインターフェースを有する、請求項１１〜１６のいずれかに記載の方法。
【請求項１８】
前記第２のインターフェースは、モバイル・ハイデフィニション・リンク・ネクスト・インターフェースを有する、請求項１１〜１７のいずれかに記載の方法。
【請求項１９】
前記プルアップ回路構成はさらに、前記第２のインターフェースにて電力源に結合される、請求項１１〜１８のいずれかに記載の方法。
【請求項２０】
前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記判断された量を、電力供給通信を介して前記第１のインターフェースに提供するようさらに構成される、請求項１１〜１９のいずれかに記載の方法。
【請求項２１】
第２のインターフェースに結合されるとモバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量を判断する手段と；
ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第１のインターフェースに結合されたプルアップ回路構成の値を調整する手段であって、前記調整は、前記判断された量に基づく、前記調整する手段と；
を有する装置。
【請求項２２】
前記プルアップ回路構成は、前記第１のインターフェースの設定制御線に結合された１つ以上のプルアップ抵抗器を備える、請求項２１に記載の装置。
【請求項２３】
前記プルアップ回路構成は、前記第１のインターフェースの設定制御線に結合された電流源を備える、請求項２１に記載の装置。
【請求項２４】
前記調整する手段はコントローラ回路構成を有し、前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記量を判断するために前記第２のインターフェースにてデータ線に結合する、請求項２１〜２３のいずれかに記載の装置。
【請求項２５】
前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記量を前記ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスに通知することを可能にするために、前記値を調整する、請求項２４に記載の装置。
【請求項２６】
前記コントローラ回路構成は、前記ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスにおける電源が、前記第１のインターフェースにおけるモバイル・ハイデフィニション・リンク・プロトコル通信を提供するオルタナティブ・インターフェース・モードの電力を供給するのに不十分である場合、前記量を判断して前記値を調整する、請求項２４又は２５に記載の装置。
【請求項２７】
前記第１のインターフェースは、ユニバーサル・シリアル・バス・デバイス・タイプｃインターフェースを有する、請求項２１〜２６のいずれかに記載の装置。
【請求項２８】
前記第２のインターフェースは、モバイル・ハイデフィニション・リンク・ネクスト・インターフェースを有する、請求項２１〜２７のいずれかに記載の装置。
【請求項２９】
前記プルアップ回路構成はさらに、前記第２のインターフェースにて電力源に結合される、請求項２１〜２８のいずれかに記載の装置。
【請求項３０】
前記コントローラ回路構成は、前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の前記判断された量を、電力供給通信を介して前記第１のインターフェースに提供するようさらに構成される、請求項２４から２６のいずれかに記載の装置。
【請求項３１】
装置の処理手段に実行されると、前記装置に、請求項１１から２０のいずれかのいずれかに記載の方法を遂行させるように構成されるプログラム命令を備える、コンピュータ・プログラム。
【請求項３２】
第１のインターフェースと；
前記第１のインターフェースの結合を可能にするよう構成された第２のインターフェースと；
モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量を少なくとも判断し、前記第２のインターフェースに結合されたプルアップ回路構成の値を前記判断された量に基づいて調整するよう構成されたコントローラ回路構成と；
前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第３のインターフェースと；
を有する装置。
【請求項３３】
ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスまたはユーザ機器の少なくとも１つが前記第１のインターフェースを備える、請求項３２に記載の装置。
【請求項３４】
ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第１のインターフェースと；
結合されるとモバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量を少なくとも判断して、前記第１のインターフェースに結合されたプルアップ回路構成の値を前記判断された量に基づいて調整するよう構成されたコントローラ回路構成と；
第２のインターフェースと；
前記第２のインターフェースへの結合を可能にするよう構成された第３のインターフェースと；
を有する装置。
【請求項３５】
前記モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスは、前記第３のインターフェースを備える、請求項３４に記載の装置。
【請求項３６】
前記第３のインターフェースは、モバイル・ハイデフィニション・リンク・レセプタクルを有する、請求項３４又は３５に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【分野】
【０００１】
本願明細書に記載される主題は、ケーブル、コネクタ、および／または充電器に関する。
【背景】
【０００２】
ユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ：Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）とともに使用されるコネクタなどの物理的なコネクタを使用して、デバイス同士を結合することができる。ＵＳＢ標準は、ＵＳＢの物理的および電気的側面を定義するために使用され得る。そうした標準の例としては、ユニバーサル・シリアル・バス３．１仕様およびユニバーサル・シリアル・バス３．０仕様、ならびにそれらに対する任意の追加、改訂、および更新が挙げられる。より近時においては、サイズが相対的に小さくプラグの向きおよび／またはケーブルの方向に関係なく結合可能なように構成されているＵＳＢ型コネクタとして、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ−Ｃコネクタが出現した。
【摘要】
【０００３】
ケーブル、コネクタ、および／またはその他デバイスのための、方法と、コンピュータ・プログラム製品を含む装置とが提供される。
【０００４】
いくつかの例示の実施形態では、装置が提供され得る。装置は、ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第１のインターフェースと、結合されるとモバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量を少なくとも判断し、第１のインターフェースに結合されたプルアップ回路構成の値を判断された量に基づいて調整するよう構成されたコントローラ回路構成と、モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第２のインターフェースと、を備えてもよい。
【０００５】
いくつかの変形では、以下の特徴を含め、本願明細書において開示される特徴の１つ以上が、任意選択で、実現可能な任意の組み合わせに含められることが可能である。プルアップ回路構成は、第１のインターフェースの設定制御線に結合された１つ以上のプルアップ抵抗器を備えてもよい。プルアップ回路構成は、第１のインターフェースの設定制御線に結合された電流源を備えてもよい。コントローラ回路構成は、モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量を判断するために第２のインターフェースにてデータ線に結合してもよい。コントローラ回路構成は、モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量をユニバーサル・シリアル・バス・デバイスに通知することを可能にするために、値を調整してもよい。コントローラ回路構成は、ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスにおける電源が、第１のインターフェースにおけるモバイル・ハイデフィニション・リンク・プロトコル通信を提供するオルタナティブ・インターフェース・モードの電力を供給するのに不十分である場合に、量を判断してもよく、値を調整してもよい。第１のインターフェースは、ユニバーサル・シリアル・バス・デバイス・タイプｃインターフェースを備えてもよい。第２のインターフェースは、モバイル・ハイデフィニション・リンク・ネクスト・インターフェースを備えてもよい。プルアップ回路構成はさらに、第２のインターフェースにて電力源に結合されてもよい。コントローラ回路構成は、モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の判断された量を、電力供給通信を介して第１のインターフェースに提供するようさらに構成されてもよい。
【０００６】
いくつかの例示の実施形態では、装置が提供され得る。装置は、第１のインターフェースと、第１のインターフェースの結合を可能にするよう構成された第２のインターフェースと、モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量を少なくとも判断し、第２のインターフェースに結合されたプルアップ回路構成の値を判断された量に基づいて調整するよう構成されたコントローラ回路構成と、モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第３のインターフェースと、を備えてもよい。
【０００７】
いくつかの変形では、以下の特徴を含め、本願明細書において開示される特徴の１つ以上が、任意選択で、実現可能な任意の組み合わせに含められることが可能である。ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスまたはユーザ機器の少なくとも１つが第１のインターフェースを備えてもよい。
【０００８】
いくつかの例示の実施形態では、装置が提供され得る。装置は、ユニバーサル・シリアル・バス・デバイスへの結合を可能にするよう構成された第１のインターフェースと、結合されるとモバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスにて供給可能な電流および／または電圧の量を少なくとも判断し、第１のインターフェースに結合されたプルアップ回路構成の値を判断された量に基づいて調整するよう構成されたコントローラ回路構成と、第２のインターフェースと、第２のインターフェースへの結合を可能にするよう構成された第３のインターフェースと、を備えてもよい。
【０００９】
いくつかの変形では、以下の特徴を含め、本願明細書において開示される特徴の１つ以上が、任意選択で、実現可能な任意の組み合わせに含められることが可能である。モバイル・ハイデフィニション・リンク・デバイスは、第３のインターフェースを備えてもよい。第３のインターフェースは、モバイル・ハイデフィニション・リンク・レセプタクルを備えてもよい。
【００１０】
上記の側面および特徴は、所望の構成に応じて、システム、装置、方法、および／または物品に実装されてもよい。本願明細書に記載された主題の１つ以上の変形の詳細が、添付図面および下記の説明中に記載される。本願明細書において記載される主題の特徴および利点は、本記載および図面、ならびに特許請求の範囲から明らかとなろう。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
図面には以下を示す。
【００１２】
【図１】ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  ＣをＭＨＬ  Ｍ１に結合するケーブル・システムの例を示す。
【００１３】
【図２Ａ】いくつかの例示的な実施形態による、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  ＣをＭＨＬ  Ｍ１に結合するケーブル・システムの別の例を示す。
【００１４】
【図２Ｂ】いくつかの例示的な実施形態による、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  ＣをＭＨＬ  Ｍ１にインターフェースで接続するプロセスを示す。
【００１５】
【図３】いくつかの例示的な実施形態による装置の例を示す。
【００１６】
図面中、同じ表示が、同一または類似の項目を指すために使用されている。
【詳細説明】
【００１７】
本願明細書において開示される例の一部は、ユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）およびモバイル・ハイデフィニション・リンク（ＭＨＬ：Ｍｏｂｉｌｅ  Ｈｉｇｈ−ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ  Ｌｉｎｋ）を含む特定タイプのコネクタおよびインターフェースを指すが、他のタイプのアクセサリおよびインターフェースも本願明細書において開示された主題に従って使用され得る。さらに、一部の例は、特定のピン配列構成を示すが、他の構成も使用され得る。
【００１８】
モバイル・ハイデフィニション・リンク（ＭＨＬ）インターフェースは、モバイル高速インターフェースを提供するべく、ＭＨＬ３．０およびそれに対する任意のその後の改訂および更新など、１つ以上の標準により規定されている。ＭＨＬインターフェース標準の各先行バージョンは、ＵＳＢ  Ｍｉｃｒｏ−ＢおよびＨＤＭＩ（登録商標）Ｔｙｐｅ  Ａコネクタなどの他のインターフェースタイプに対するサポートを提供した。しかしながら、ＭＨＬは、ＭＨＬ  Ｎｅｘｔ  Ｍ１（またはより簡潔にＭ１コネクタ）と呼ばれる専用のＭＨＬ限定コネクタを規定する可能性がある。Ｍ１コネクタは、対称形で上下反転可能なマルチピンコネクタ（例えば３２ピン）となるかもしれず、Ｍ１コネクタは、例えば、６本の高速遷移数最少差動信号伝送方式（ＴＭＤＳ：ｔｒａｎｓｉｔｉｏｎ−ｍｉｎｉｍｉｚｅｄ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）レーン、専用ＵＳＢ２．０線、ＩＤ線、ｅＣＢＵＳ線、ＶＢＵＳ電力、および／またはＧＮＤリターンを提供するよう構成され得る。
【００１９】
ＭＨＬが進化する一方、ＵＳＢインターフェースも進化しており、Ｔｙｐｅ  Ｃコネクタを提供している。ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  Ｃコネクタは、１×ＵＳＢ２．０、２×ＵＳＢ３．１、２×ＣＣ線／ＶＣＯＮ、ＶＢＵＳ、および／またはＧＮＤの能力を有する、対称形で上下反転可能な２４ピンコネクタとして実装され得る。さらに、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  Ｃコネクタは、ＳＢＵ（ｓｉｄｅｂａｎｄ  ｕｓｅ（サイドバンドユーズ）ピンおよび／または将来的使用のために保留（ｒｅｓｅｒｖｅｄ  ｆｏｒ  ｆｕｔｕｒｅ  ｕｓｅ））ピンを２本備え得る。Ｔｙｐｅ  Ｃ仕様は、オルタネート・インターフェース・モードでのＴｙｐｅ  Ｃインターフェースの使用を可能にし得る。このオルタネート・インターフェース・モードには、特定の電力供給（ＰＤ：ｐｏｗｅｒ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ）通信を使用して入ることができる。このオルタネート・インターフェース・モードでは、Ｔｙｐｅ  Ｃピンの一部が、非ＵＳＢプロトコル用に再割り当てされることが可能であり、結果としてＴｙｐｅ  Ｃピンの機能性の配列に柔軟性を与える。この柔軟性は、Ｔｙｐｅ  Ｃコネクタが、とりわけＭＨＬとともに使用されることを可能にし得る。例えば、Ｔｙｐｅ  Ｃコネクタを備えるスマートフォンなどのＴｙｐｅ  Ｃデバイスが、ケーブルを介して、テレビ、セット・トップ・ボックス、および同様のものなどのＭＨＬ  Ｍ１デバイスに結合され得る。
【００２０】
図１は、いくつかの例示の実施形態による、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  Ｃレセプタクル１０５、Ｔｙｐｅ  Ｃ対Ｍ１  ＭＨＬケーブル１５０、およびＭ１レセプタクル１９５を備えるシステム１００を示す。
【００２１】
ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  Ｃレセプタクル１０５は、次のピン：電力提供のための（ＶＢＵＳ）と表示された電源バス、（ＳＢＵ  １およびＳＢＵ  ２と表示された）データ・ピン、および／または（ＣＣ１と表示された）設定制御ピンのうち１つ以上を備え得るが、他のピン配列構成および／またはピンの数量も使用され得る。さらに、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  Ｃレセプタクル１０５は、ホスト・デバイス、アクセサリ・デバイス、スマートフォン、および／またはその他任意のデバイスなどのデバイスに所在してもよい。
【００２２】
図１はＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  ＣおよびＭＨＬ  Ｎｅｘｔ  Ｍ１を示すが、他のタイプのインターフェースも使用され得る。さらに、図１は、Ｔｙｐｅ  Ｃおよび／またはＭＨＬのピン配列機能性の全てを示すものではない（例えば、示されている高速データ・レーンは、それらが本願明細書において開示される主題の説明に必須ではないため、図示されていない）。
【００２３】
さらにＴｙｐｅ  Ｃ対Ｍ１  ＭＨＬケーブル１５０（以下ケーブル・システム１５０）は、Ｔｙｐｅ  Ｃプラグ１５２、ケーブル回路構成１７０、およびＭ１プラグ１８０を備えてもよい。
【００２４】
Ｔｙｐｅ  Ｃプラグ１５２は、Ｔｙｐｅ  Ｃレセプタクル１０５に結合してもよい。さらに、ＶＢＵＳ、ＳＢＵ  １、ＳＢＵ  ２、ＣＣ１、および／または他のピンが結合できるように、Ｔｙｐｅ  Ｃプラグ１５２のピン配列の一部は、Ｔｙｐｅ  Ｃレセプタクル１０５としてのピン配列構成に類似してもよい。
【００２５】
ケーブル回路構成１７０は、識別子（ＩＤ：ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）チップ１７５などのコントローラ・チップを備えてもよい。このＩＤチップは、（ＳＷ１と表示された）スイッチ１７８を介してＶＢＵＳにより給電されてもよく、このスイッチは、制御線１６９を介したＩＤチップ１７５の制御下で（開として示されているが）開閉可能である。
【００２６】
ケーブル回路構成１７０は、プルダウン抵抗器１７２（Ｒｄ）をさらに備えてもよい。ケーブル・システム１５０がＴｙｐｅ  Ｃレセプタクル１０５に結合すると、プルダウン抵抗器１７２がＣＣ線１７３Ｃをプルダウンして、有効な接続が行われたこと、および／またはケーブル・システム１５０がスレーブであることを、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイスに示してもよい。次に、ＩＤチップ１７５は、ＵＳＢ電力供給（ＰＤ）通信プロトコルをＣＣ線１７３Ａ〜Ｃ上で開始してもよい。このＰＤ通信プロトコルはＣＣ線上のベースバンドで、ホスト・デバイス１９９のＴｙｐｅ  Ｃインターフェースおよびレセプタクル１０５を、ＭＨＬデバイス１９６との適合性を与えるべくＭＨＬに設定され得るオルタネート・インターフェース・モードにするために生じ得る。
【００２７】
ホスト・デバイス１９９のＴｙｐｅ  Ｃインターフェース／レセプタクル１０５がオルタネート・インターフェース・モードのとき、Ｔｙｐｅ  Ｃホスト・デバイス１９９は、例えばＭＨＬデバイス１９６と通信するためにＭＨＬステートまたはモードで動作するべく、ピン配列設定を再定義してもよい。ホスト・デバイス１９９はさらに、（ＳＷ２と表示されている）スイッチ１９８Ａを閉じてもよく、その結果、（Ｒｄと表示されている）抵抗器１９８ＢがＣＢＵＳ／ＩＤ線１８２の１つからグランドに接続される。スイッチ１９８Ａを閉じる（これによりホスト１９９の（Ｒｄと表示されている）抵抗器１９８ＢをＭＨＬプラグのＣＢＵＳ／ＩＤ線１８２に結合する）ことは、ＭＨＬシステムが、ケーブル・システム１５０の両プラグ１５２／１８０の極性または向きを認識できるようにしてもよい。もう一方のＩＤ／ＣＢＵＳ線１８４は、ＭＨＬ  ｅＣＢＵＳ通信に使用されてもよい。さらに、ＶＢＵＳ線上のスイッチ１７８（ＳＷ１）が閉じられてもよく、したがって、ＭＨＬシンク１９６は、電源として機能でき、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイスは、例えばＭＨＬ  ＮｅｘｔおよびＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  Ｃ仕様に従って充電電流を取り込むことができる。
【００２８】
しかしながら、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９のバッテリーが消耗している（例えば充電切れ、充電不足、または同様の状態である）場合、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９の電力はＰＤ通信を実行するには不十分であり、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９がオルタネート・インターフェース・モードに入ってＭＨＬモード動作を提供することが困難になる。それでもＴｙｐｅ  Ｃデバイスは、そのバッテリーを充電するためにＶＢＵＳを介して受電することはできるかもしれない。しかし、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  Ｃ仕様によれば、これを行うためにＴｙｐｅ  Ｃデバイスは、Ｔｙｐｅ  Ｃ電源／充電器（この事例ではケーブル・システム１７０および／またはＭＨＬデバイス１９６）がＶＢＵＳを介して接続して充電を開始できるようにするために、プルダウン抵抗（または電流シンク）を両ＣＣピンにおいて提供する必要があるかもしれない。
【００２９】
バッテリーが消耗している場合には、ケーブル・システムは、部分的にＵＳＢ充電器として機能する必要があるかもしれない。よって、ケーブル・システムは、ＣＣ線のためのプルアップ抵抗器を提供してもよく、ＶＢＵＳ線（単数または複数）に電力を提供してもよい。したがって、ケーブル・システムは、ＵＳＢホスト（例えば充電器などの電力源として）と、ＵＳＢスレーブ・デバイスとの双方として機能できる、いわゆる「ＵＳＢデュアルロールデバイス」として動作してもよい。いくつかの例示の実施形態によれば、バッテリーが消耗している場合、ケーブル・システムは、ホストモードで動作して充電電流または電圧を提供してもよい。通常動作では、２つのデュアルロールＵＳＢデバイス同士が接続されているとき（すなわちＴｙｐｅ  Ｃデバイスおよびケーブル・システム）、ケーブル・システムはホストまたはデバイス・アクセサリ（もしくはスレーブ）として動作し得るが、ＰＤ通信がＭＨＬでのオルタナティブ・インターフェース・モード動作に移行すると、ＵＳＢホストとデバイス・アクセサリとの区別はほとんど問題にならない。さらに、ＵＳＢホスト／デバイスロールは、例えばＳｗａｐＲｏｌｅｓなどのＰＤコマンドを使用して入れ替えられてもよい。
【００３０】
いくつかの例示の実施形態では、本願明細書において開示される主題は、ＵＳＢおよびＭＨＬなどの異なる２つのインターフェースを結合し得るケーブル・システムを提供し得る。
【００３１】
いくつかの例示の実施形態では、ケーブル・システムは、Ｔｙｐｅ  ＣデバイスをＭＨＬデバイスに結合してもよい。
【００３２】
いくつかの例示の実施形態では、ケーブル・システムは、抵抗器、識別回路構成、および／または同様のものなどの回路構成を備えてもよい。いくつかの例示の実施形態では、ケーブル・システム回路構成は、結合されたＭＨＬデバイスからの充電能力情報を示すためおよび／または充電能力情報をＴｙｐｅ  Ｃデバイスに通知するためのＩＤチップを備えてもよい。いくつかの例示の実施形態では、ケーブル・システムはさらに、充電電流または電圧を充電能力情報に基づいて調整する可変抵抗器を備えてもよい。抵抗器は、充電器および／またはケーブル・システム内に所在してもよい。
【００３３】
いくつかの例示の実施形態では、ケーブル・システムはＴｙｐｅ  Ｃデバイスのバッテリーが消耗しても動作し得るが、ケーブル・システムはそれ以外のときにも使用され得る。例えばケーブル・システムは、Ｔｙｐｅ  Ｃ  ＵＳＢデバイスがＭＨＬをまったくサポートしない場合に使用されてもよい。
【００３４】
図２Ａは、いくつかの例示の実施形態による、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  Ｃレセプタクル１０５、Ｔｙｐｅ  ＣーＭ１  ＭＨＬケーブル２５０（ケーブル・システム２５０）、およびＭ１レセプタクル１９５を備えてもよいシステム２００を示す。いくつかの例示の実施形態によれば、さらにケーブル・システム２５０は、Ｔｙｐｅ  Ｃプラグ１５２、ケーブル回路構成２７０、およびＭ１プラグ１８０を備えてもよい。
【００３５】
ケーブル・システム２５０は、２つのプラグを備えるものとして示されているが、いくつかの例示の実施形態では、プラグの１つ以上は他の形でも実装され得る。例えばプラグ１５２は、デバイス１９９のＵＳＢインターフェースに直接配線されてもよい。同じく、プラグ１８０は、デバイス１９６のＭＨＬインターフェースに直接配線されてもよい。さらに、プラグ１５２および／またはプラグ１８０はレセプタクルとしても実装され得る。
【００３６】
スイッチ２７０は、１つ以上の位置の間で切り替わるように構成されてもよい。第１の位置では、スイッチ２７０は、ケーブル・システムをホストとして動作させるために（例えば電力または充電をもたらすために）、設定制御（ＣＣ１）線１７３Ｂをプルアップ抵抗器２７２に結合してもよい。第２の位置では、スイッチ２７０は、設定制御線１７３Ｂをプルダウン抵抗器１７２に結合して、ＵＳＢデバイスをホストにしてもよい。第３の位置では、スイッチ２７０は、設定制御線１７３Ｂを開位置に結合して、ケーブル・システムを中間状態にしてもよい（例えば、中間状態では、どのプルアップ抵抗器またはプルダウン抵抗器も結合されず、これは事実上、ケーブル・システムがＵＳＢデバイス１９９に接続されないことを表す）。第３の位置は、ケーブル・システムがＭＨＬシンクへの接続を介して給電されるまで、ＣＣ線１７３Ｂの接続を回避するためにＣＣ線を切断されたままにする。スイッチ２７０は、ＩＤチップ２７５などの制御回路構成により制御されてもよく、この制御は制御線２８２を介してもよい。ＩＤチップはさらに、電源をＶＢＵＳに結合するようにスイッチ１７８を線２８０を介して制御してもよい。いくつかの例示の実施形態では、ＩＤチップ２７５を備えるケーブル回路構成２７０は、上記のとおり、ＵＳＢ動作もサポートするために、スイッチ２７０を制御して、プルアップ抵抗器、Ｒｕ、２７２を設定制御（ＣＣ１）線１７３Ｂに結合してもよい（例えば、ケーブル・システム２５０および／またはＭＨＬデバイス１９６により充電／給電のために提供可能な電流または電圧を表す抵抗値をデバイス１９９が判断／読み取りできるようにするために、一定の抵抗を提供する）。さらに、いくつかの例示の実施形態によれば、プルアップ抵抗器、Ｒｕ、２７２の抵抗値は、ＩＤチップ２７５を備えるケーブル回路構成２７０により変化されてもよい。例えば、ＩＤチップ２７５は、いくつかの例示の実施形態によれば、ＭＨＬプロトコルおよびＣＢＵＳ１／ＩＤ  ２３３ＡまたはＢを介してＭＨＬデバイス１９６と通信して、ＭＨＬデバイス１９６にてどの程度の電流または電力がＴｙｐｅ  Ｃデバイス１９９の給電または充電のために供給可能かを判断してもよい。この判断に基づき、次にＩＤチップ２７５は、プルアップ抵抗器、Ｒｕ、２７２の値を変化させてもよく、その結果、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９は、ケーブル・システム２５０およびＭＨＬデバイス１９６を用いた充電中にどの程度の充電または電圧を期待できるかを判断することができる。いくつかの例示の実施形態によれば、このようにして、ケーブル・システム２５０は、ＵＳＢ充電を開始するために、ＭＨＬにて供給可能な充電または電圧の量を（ＭＨＬプロトコルを介して）判断して、供給可能な充電または電圧をプルアップ抵抗器Ｒｕ２７２を介してＴｙｐｅ  Ｃデバイスに通知してもよい。
【００３７】
プルアップ抵抗器、Ｒｕ、２７２の値は、どの程度の充電電流がケーブル・システム２５０から引き込み可能かをＴｙｐｅ  Ｃデバイス１９９などの結合されているデバイスに通知またはアドバタイズするために、（ホスト・デバイスとして機能している）ケーブル・システム２５０により使用されてもよい。なお、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９のバッテリーが消耗しまたは充電不足であるとき、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９はまだＵＳＢ動作モードであるかもしれず、よって、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９は、ＭＨＬシンク１９６がどの程度の電力を提供できそうかを判断するためにＭＨＬシンク１９６と直接にＭＨＬモードで通信しないかもしれない。しかし、ＩＤチップが、ｅＣＢＵＳ  ２３３Ａ／Ｂを介してＭＨＬシンク１９６と通信してその情報を取得してもよい。
【００３８】
Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９は、上記のとおり、プルアップ抵抗器Ｒｕ２７２の値を読み取りまたは判断してもよく、その値は、初期には、ホスト・デバイスとして機能するケーブル・システム２５０により処理可能な最小電流に従って設定されてもよい（例えば、ＵＳＢ２．０デバイスに対して約５００ｍＡなどであるが、他の値も使用され得る）。ＭＨＬシンク１９６の供給可能な電流は、この最小電流よりもはるかに高いかもしれないが、Ｔｙｐｅ  Ｃ１９９は、（ＭＨＬモードを提供するように設定可能な）オルタネート・インターフェース・モードに入るためのＰＤ通信を開始するのに十分な電力を（ＶＢＵＳからの充電を介して）得るまでは、より高い量の供給可能充電電流を判断することができない。よって、Ｔｙｐｅ  Ｃ１９９充電は、Ｔｙｐｅ  Ｃ１９９がオルタネート・インターフェース・モード／ＭＨＬモードに入って、充電のために供給可能なより高い電流をＭＨＬシンク１９６が有するかどうかを判断するまで、より低い最小電流・より遅い速度で行われてもよい。
【００３９】
いくつかの例示の実施形態では、ＩＤチップ２７５は、ｅＣＢＵＳ  ２３３ＡまたはＢ上でＭＨＬシンク１９６と通信してもよく、この通信は、ＭＨＬシンク１９６がどの程度の電流を提供できるかを問い合わせおよび／または判断してもよい。この例では、ＩＤチップ２７５を備えたケーブル回路構成２５０が、（バッテリーが消耗しているかもしれない）Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９に代わって動作し、ＭＨＬシンク１９６がどの程度の電流をＴｙｐｅ  Ｃデバイス１９９に提供できるかを問い合わせおよび／または判断する。この問い合わせ／判断の結果に基づき、ＩＤチップ２７５は次に、ＭＨＬシンク１９６により提供可能な電流量を表す抵抗値にプルアップ抵抗器Ｒｕ２７２を調整してもよい。プルアップ抵抗器Ｒｕ２７２の値は、標準により所定されて、表１に示される利用可能な３つの電流クラスを有してもよい。
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【００４０】
表１の例では、ＩＤチップ２７５は、プルアップ抵抗器Ｒｕ２７２を、例えば、電流源（この事例ではＭＨＬデバイス１９６）が３アンペア提供できる場合には１０キロオームに、電流源１９６が１．５アンペア提供できる場合には２２キロオームに、などと調整してもよい。表１は、Ｔｙｐｅ  Ｃ  ＵＳＢ仕様により規定された所定値を示すが、抵抗器の他の所定値が他の電流値に対応付けられることも可能である。したがって、ＩＤチップ２７５（またはその他任意のコントローラ回路構成）は、適切なプルアップ値を設定してもよく、その結果、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９は、表１に従って電流を引き込んでもよく、これは、より大きな電流、ひいてはより高速な充電を可能にし得る。
【００４１】
Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９のバッテリーが、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイス１９９が起動して動作できるレベルまで充電されると、ＩＤチップ２７５は、ＰＤ通信を開始し、次に、表１に示されたよりもさらに高い電圧または電流がＭＨＬシンクにより許されまたは供給可能であればそれを得るための電力ネゴシエーションを、ＭＨＬシンクと行ってもよい。
【００４２】
図２Ａは、プルアップ抵抗器回路構成２７２を単一の抵抗器として示すが、プルアップ抵抗器回路構成２７２は、いくつかの例示の実施形態によれば、ＭＨＬにて供給可能な電圧または電流に基づき特定の抵抗値を提供するためにＩＤチップ２７５によりＣＣ１線１７３Ｂに結合可能な複数の抵抗器を備えてもよい。プルアップ抵抗器回路構成は、他の回路形式を用いて実装されることもあり得る。例えば、可変電流源が使用されてもよい。さらに説明すると、電流は、ＭＨＬにて供給可能な電圧または電流に対応する特定の抵抗に符合する電流量を表すように、ＩＤチップにより制御されてもよい（例えば、ＩＤチップのアナログ出力電圧が特定の抵抗値に相当する電流値を制御する、Ｄ／Ａコンバータ）。
【００４３】
図２Ｂは、いくつかの例示的な実施形態による、ＵＳＢ  Ｔｙｐｅ  ＣをＭＨＬ  Ｍ１にインターフェースで接続するプロセス２８０を示す。図２Ｂの記載は図２Ａも参照する。
【００４４】
いくつかの例示の実施形態によれば、２８４にて、ＵＳＢデバイス１９９を充電するためにＭＨＬデバイス１９６にて供給可能な電流および／または電圧の量を、ＩＤチップ２７５などのコントローラ・チップが判断してもよい。例えばＩＤチップ２７５は、ＣＢＵＳ  ２３３Ａおよび／またはＢを介してＭＨＬデバイス１９６に問い合わせを行い、ＭＨＬデバイス１９６にて供給可能な電流および／または電圧の量を判断してもよい。さらに、この判断はＭＨＬプロトコルに従ってもよい。さらに、この判断は、ＵＳＢデバイス１９９の給電または充電をサポートするために実行されてもよい（例えば、ＵＳＢデバイス１９９のバッテリーが消耗している場合）。例えばコントローラ・チップは、Ｔｙｐｅ  Ｃデバイスとの通信を開始することにより、ＵＳＢデバイスが有する電力が（例えば消耗した／充電不足のバッテリーが原因で）不十分であると判断してもよい。コントローラ・チップは、応答がない場合にＴｙｐｅ  Ｃデバイスのバッテリーが消耗しているかまたは充電不足であるかもしれない（かつ／またはＭＨＬをサポートしない）と判断してもよいが、いずれにしても、コントローラ・チップがホストとして動作してプロセス２８０による充電を可能にしてもよい。
【００４５】
いくつかの例示の実施形態によれば、２８６にてＩＤチップ２７５は、２８４にて判断された量に基づき、２７２のプルアップ抵抗器回路構成の値を選択してもよい。例えば、２８４にて判断された量は、表１に関して上述した抵抗値の選択を指示してもよいが、他の抵抗値が使用されてもよい。
【００４６】
いくつかの例示の実施形態によれば、２８８にて、ＩＤチップ２７５は、２８６にて選択された値に基づき、プルアップ抵抗回路構成を調整してもよい。例えば、ＩＤチップ２７５は、電流源１９６が１．５アンペアを提供できる場合、プルアップ抵抗器の値を２２キロオームに調整してもよいが、他の調整も使用されてもよい。抵抗回路構成が電流源回路構成として実装される場合、調整は、２８６にて選択された値に基づき電流源回路構成を変更してもよい。
【００４７】
図３は、いくつかの例示の実施形態による装置１０のブロック図を示す。装置１０（またはその一部）は、例えばデバイス１９９および／またはデバイス１９６を提供するように構成されてもよい。
【００４８】
装置１０は、送信機１４および受信機１６と通信する少なくとも１つのアンテナ１２を備えてもよい。あるいは、送信アンテナと受信アンテナとは別々であってもよい。装置１０はさらに、送信機および受信機との間でそれぞれ信号の提供および信号の受信を行い装置の機能を制御するよう構成された、プロセッサ２０を備えてもよい。プロセッサ２０は、送信機および受信機への導線を介して制御信号をもたらすことにより送信機および受信機の機能を制御するよう構成されてもよい。同じく、プロセッサ２０は、プロセッサ２０をディスプレイまたはメモリなどの他の構成要素に接続する導線を介して制御信号をもたらすことにより装置１０の他の構成要素を制御するよう構成されてもよい。プロセッサ２０は例えば、回路構成、少なくとも１つの処理コア、付随するデジタル信号プロセッサ（単数または複数）を備える１つ以上のマイクロプロセッサ、付随するデジタル信号プロセッサのない１つ以上のプロセッサ（単数または複数）、１つ以上の補助プロセッサ、１つ以上のマルチコアプロセッサ、１つ以上のコントローラ、処理回路構成、１つ以上のコンピュータ、集積回路（例えば特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ：ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ：ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙ）、および／または同様のもの）を備える他の様々な処理構成要素、またはそれらの何らかの組み合わせを含む、多様な形で具現化され得る。よって、図３には単一のプロセッサとして示されているが、いくつかの例示の実施形態では、プロセッサ２０は複数のプロセッサまたは処理コアを有してもよい。
【００４９】
プロセッサ２０によって送受信される信号は、該当するセルラ・システムのエア・インターフェース標準、および／または異なる任意数の有線または無線ネットワーキング技術に従った信号情報を備えてもよい。無線ネットワーキング技術は、米国電気電子学会（ＩＥＥＥ：Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）８０２．１１、８０２．１６、および／または同様のものなど、Ｗｉ−Ｆｉ、ワイヤレス・ローカル・アクセス・ネットワーク（ＷＬＡＮ：ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｌｏｃａｌ  ａｃｃｅｓｓ  ｎｅｔｗｏｒｋ）技術を含むが、これらに限定はされない。さらに、こうした信号は、音声データ、ユーザが生成したデータ、ユーザがリクエストしたデータ、および／または同様のものを備えてもよい。
【００５０】
装置１０は、１つ以上のエア・インターフェース標準、通信プロトコル、変調形式、アクセス型、および／または同様のものを用いて動作できてもよい。例えば、装置１０および／またはその中のセルラ・モデムは、様々な第１世代（１Ｇ：ｆｉｒｓｔ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ）通信プロトコル、第２世代（２Ｇ（ｓｅｃｏｎｄ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ）または２．５Ｇ）通信プロトコル、第３世代（３Ｇ：ｔｈｉｒｄ−ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ）通信プロトコル、第４世代（４Ｇ：ｆｏｕｒｔｈ−ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ）通信プロトコル、インターネット・プロトコル・マルチメディア・サブシステム（ＩＭＳ：Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ  Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｓｕｂｓｙｓｔｅｍ）通信プロトコル（例えば、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ：ｓｅｓｓｉｏｎ  ｉｎｉｔｉａｔｉｏｎ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ））および／または同様のものに従って動作できてもよい。例えば装置１０は、２Ｇワイヤレス通信プロトコルＩＳ−１３６、時分割多元接続ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、グローバル・システム・フォー・モバイル・コミュニケーションズ、すなわちＧＳＭ（登録商標））、ＩＳ−９５、符号分割多元接続、すなわちＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、および／または同様のものに従って動作できてもよい。さらに、例えば装置１０は、２．５Ｇワイヤレス通信プロトコル汎用パケット無線サービス（ＧＰＲＳ：Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）、拡張データＧＳＭ環境（ＥＤＧＥ：Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  ＧＳＭ  Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ）、および／または同様のものに従って動作できてもよい。さらに、例えば装置１０は、３Ｇワイヤレス通信プロトコル、例としてユニバーサル・モバイル通信システム（ＵＭＴＳ：Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）、符号分割多元接続２０００（ＣＤＭＡ２０００）、ＷＣＤＭＡ（登録商標）、時分割同期符号分割多元接続（ＴＤ−ＳＣＤＭＡ：Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ−Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、および／または同様のものなどに従って動作できてもよい。装置１０はさらに、ロングターム・エボリューション（ＬＴＥ：Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、発展型ユニバーサル地上無線アクセス・ネットワーク（Ｅ−ＵＴＲＡＮ：Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、および／または同様のものなどの３．９Ｇワイヤレス通信プロトコルに従って動作できてもよい。さらに、例えば装置１０は、ＬＴＥアドバンストおよび／または同様のものなどの４Ｇワイヤレス通信プロトコル、ならびに後に開発され得る同様のワイヤレス通信プロトコルに従って動作できてもよい。
【００５１】
当然のことながら、プロセッサ２０は、装置１０のオーディオ／ビデオおよび論理機能を実装する回路構成を備えてもよい。例えばプロセッサ２０は、デジタル信号プロセッサ・デバイス、マイクロプロセッサ・デバイス、アナログ−デジタル変換器、デジタル−アナログ変換器、および／または同様のものを有してもよい。装置１０の制御および信号処理機能は、デバイスのそれぞれの能力に従ってこれらのデバイス間に割り当てられてもよい。プロセッサ２０はさらに、内蔵音声符号化器（ＶＣ：ｖｏｉｃｅ  ｃｏｄｅｒ）２０ａ、内蔵データモデム（ＤＭ：ｄａｔａ  ｍｏｄｅｍ）２０ｂ、および／または同様のものを有してもよい。さらにプロセッサ２０は、メモリに記憶され得る１つ以上のソフトウェア・プログラムを動作させる機能性を備えてもよい。一般に、プロセッサ２０および記憶されたソフトウェア命令は、装置１０に動作を実行させるよう構成されてもよい。例えばプロセッサ２０は、ウェブ・ブラウザなどの接続プログラムを動作させることができてもよい。接続プログラムは、装置１０が、位置情報に基づくコンテンツなどのウェブ・コンテンツを、ワイヤレス・アプリケーション・プロトコル、すなわちＷＡＰ（ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ）、ハイパーテキスト転送プロトコル、すなわちＨＴＴＰ（ｈｙｐｅｒｔｅｘｔ  ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ）、および／または同様のものなどのプロトコルに従って送受信できるようにしてもよい。
【００５２】
装置１０はさらに、例えばイヤホンまたはスピーカ２４、リンガ２２、マイクロホン２６、ディスプレイ２８、ユーザ入力インターフェース、および／または同様のものなどを含むユーザ・インターフェースを備えてもよく、これは、プロセッサ２０に動作結合されてもよい。上述のとおり、ディスプレイ２８は、タッチ・センシティブ・ディスプレイを備えてもよく、ユーザは、タッチおよび／またはジェスチャをして選択、値の入力、および／または同様のことを行ってもよい。プロセッサ２０はさらに、スピーカ２４、リンガ２２、マイクロホン２６、ディスプレイ２８、および／または同様のものなどのユーザ・インターフェースの１つ以上の構成要素の少なくともいくつかの機能を制御するよう構成されたユーザ・インターフェース回路構成を備えてもよい。プロセッサ２０および／またはプロセッサ２０を有するユーザ・インターフェース回路構成は、例えば揮発性メモリ４０、不揮発性メモリ４２、および／または同様のものなどのプロセッサ２０がアクセスできるメモリ上に記憶された、例えばソフトウェアおよび／またはファームウェアなどのコンピュータ・プログラム命令によって、ユーザ・インターフェースの１つ以上の構成要素の１つ以上の機能を制御するよう構成されてもよい。装置１０は、例えば、検出可能な出力として機械的振動をもたらす回路など、モバイル端末に関係する様々な回路に給電するバッテリーを備えてもよい。ユーザ入力インターフェースは、キーパッド３０（ディスプレイ２８上に提示される仮想キーボードまたは外部結合されたキーボードとすることができる）および／またはその他入力デバイスなど、装置２０がデータを受信できるようにするデバイスを有してもよい。
【００５３】
図３に示されているように、装置１０はさらに、データを共有および／または取得するための１つ以上のメカニズムを備えてもよい。例えば装置１０は、短距離無線周波数（ＲＦ：ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）送受信機および／またはインテロゲータ６４を備えてもよく、その結果、データがＲＦ技術に従って電子デバイスと共有され、かつ／または電子デバイスから取得されてもよい。装置１０は、そのほか、赤外線（ＩＲ：ｉｎｆｒａｒｅｄ）送受信機６６、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ワイヤレス技術を使用して動作するＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（ＢＴ）送受信機６８、ワイヤレス・ユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）送受信機７０、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ  Ｌｏｗ  Ｅｎｅｒｇｙ送受信機、ＺｉｇＢｅｅ送受信機、ＡＮＴ送受信機、セルラ・デバイス・ツー・デバイス送受信機、ワイヤレス・ローカル・エリア・リンク送受信機、および／またはその他任意の短距離無線技術などの短距離送受信機を備えてもよい。装置１０、および特に短距離送受信機は、装置に近接した、例えば１０メートル以内などにある電子デバイスへデータを送信することおよび／またはそれからデータを受信することができてもよい。Ｗｉ−Ｆｉまたはワイヤレス・ローカル・エリア・ネットワーキング・モデムを備える装置１０はさらに、６ＬｏＷＰＡＮ、Ｗｉ−Ｆｉ、低電力Ｗｉ−Ｆｉ、例えばＩＥＥＥ８０２．１１技術、ＩＥＥＥ８０２．１５技術、ＩＥＥＥ８０２．１６技術、および／または同様のものなどのＷＬＡＮ技術を含む様々なワイヤレス・ネットワーキング技術に従って、電子デバイスからデータを送信および／または受信することができてもよい。
【００５４】
装置１０は、モバイル・サブスクライバに関係する情報要素を記憶できる、サブスクライバ識別モジュール（ＳＩＭ：ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｉｄｅｎｔｉｔｙ  ｍｏｄｕｌｅ）３８、取り外し可能ユーザ識別モジュール（Ｒ−ＵＩＭ：ｒｅｍｏｖａｂｌｅ  ｕｓｅｒ  ｉｄｅｎｔｉｔｙ  ｍｏｄｕｌｅ）、ｅＵＩＣＣ、ＵＩＣＣ、および／または同様のものなどのメモリを有してもよい。ＳＩＭに加えて、装置１０は、他の取り外し可能および／または固定メモリを備えてもよい。装置１０は、揮発性メモリ４０および／または不揮発性メモリ４２を備えてもよい。例えば揮発性メモリ４０は、ダイナミックおよび／またはスタティックＲＡＭ、オンチップまたはオフチップキャッシュメモリ、および／または同様のものを含むランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ：Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）を備えてもよい。不揮発性メモリ４２は、内蔵型および／または取り外し可能としてもよく、例えば、読み取り専用メモリ、フラッシュメモリ、例えばハードディスクなどの磁気記憶デバイス、フロッピーディスク・ドライブ、磁気テープ、光ディスクドライブおよび／または媒体、不揮発性ランダム・アクセス・メモリ（ＮＶＲＡＭ：ｎｏｎ−ｖｏｌａｔｉｌｅ  ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｅｍｏｒｙ）、および／または同様のものを備えてもよい。揮発性メモリ４０のように、不揮発性メモリ４２は、データの一時記憶のためのキャッシュ領域を備えてもよい。揮発性および／または不揮発性メモリの少なくとも一部がプロセッサ２０に組み込まれてもよい。メモリは、デバイス１９９、１９６、および／またはその他任意のデバイスを提供するために装置により使用され得る１つ以上のソフトウェア・プログラム、命令、複数の情報、データ、および／または同様のものを記憶してもよい（例えば、メモリはチップ１７５および／または２７５などのコントローラを提供してもよい）。メモリは、国際移動体装置識別番号（ＩＭＥＩ：ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  ｍｏｂｉｌｅ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ  ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）コードなどの、装置１０を一意に識別できる識別子を有してもよい。例示の実施形態では、プロセッサ２０は、メモリ４０および／または４２に記憶されたコンピュータ・コードを使用して、デバイス１９９、１９６、および／またはその他任意のデバイスに関して本願明細書において開示された１つ以上の側面を制御および／または提供するよう構成され得る（例えば、メモリはチップ１７５および／または２７５などのコントローラを提供してもよい）。
【００５５】
本願明細書に開示された実施形態の一部は、ソフトウェア、ハードウェア、アプリケーション論理、またはソフトウェアとハードウェアとアプリケーション論理との組み合わせにおいて実装され得る。ソフトウェア、アプリケーション論理、および／またはハードウェアは、例えばメモリ４０、制御装置２０、または電子コンポーネント上に存在し得る。いくつかの例示の実施形態では、アプリケーション論理、ソフトウェア、または命令セットは、様々な従来のコンピュータ可読媒体のうちの任意のものにおいて維持される。本文書の文脈では、「コンピュータ可読媒体」は、例が図３に示されている、コンピュータまたはデータ・プロセッサ回路構成などの命令実行システム、装置、もしくはデバイスによって、またはそれに関連して使用される命令を含むこと、記憶すること、伝達すること、伝播させること、または搬送することができる任意の非一時的な媒体であってもよい。コンピュータ可読媒体は、コンピュータなどの命令実行システム、装置、またはデバイスによって、またはそれに関連して使用される命令を含むこと、または記憶することができる任意の媒体とされ得る、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体を有してもよい。
【００５６】
添付の特許請求の範囲に記載の範囲、解釈、または用途を限定するものでは決してないが、本願明細書において開示された例示の実施形態１つ以上の技術的効果は、充電速度が向上すること、および／または異なるインターフェース間の互換性が提供されることである。
【００５７】
本願明細書に記載された主題は、所望の構成に応じて、システム、装置、方法、および／または物品において具現化されてもよい。例えば、本願明細書に記載された基地局およびユーザ機器（またはその中の１つ以上のコンポーネント）および／またはプロセスは、プログラム・コードを実行するプロセッサ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、組み込みプロセッサ、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、および／またはそれらの組み合わせのうちの１つ以上を使用して実装可能である。これら様々な実装は、少なくとも１つのプログラマブル・プロセッサを備えるプログラマブル・システム上で実行可能および／または解釈可能な１つ以上のコンピュータ・プログラムにおける実装を含んでもよく、このプログラマブル・プロセッサは、専用であっても汎用であってもよく、記憶システム、少なくとも１つの入力デバイス、および少なくとも１つの出力デバイスからデータおよび命令を受信し、それらにデータおよび命令を送信するように結合される。これらコンピュータ・プログラム（プログラム、ソフトウェア、ソフトウェア・アプリケーション、アプリケーション、コンポーネント、プログラム・コード、またはコードとしても知られる）は、プログラマブル・プロセッサ用の機械語命令を備え、高水準手続き型および／またはオブジェクト指向プログラミング言語、および／またはアセンブリ言語／機械語で実装されてもよい。本願明細書で使用される「コンピュータ可読媒体」という用語は、機械命令を受信する機械可読媒体を含め、プログラマブル・プロセッサに機械命令および／またはデータを提供するために使用される任意のコンピュータ・プログラム製品、機械可読媒体、コンピュータ可読記憶媒体、装置、および／またはデバイス（例えば磁気ディスク、光ディスク、メモリ、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤ：Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｌｏｇｉｃ  Ｄｅｖｉｃｅ））を指す。同じく、プロセッサおよびプロセッサに結合されたメモリを備えてもよいシステムも本願明細書に記載されている。メモリは、本願明細書に記載の動作の１つ以上をプロセッサに実行させる１つ以上のプログラムを備えてもよい。
【００５８】
少数の変形を詳細に上述したが、他の変更または追加が可能である。特に、さらなる特徴および／または変形が、本願明細書に記載されたものに加えてもたらされてもよい。さらに、上述の実装は、開示された特徴の様々な組み合わせおよび部分的組み合わせ、および／または上記で開示されたいくつかのさらなる特徴の組み合わせおよび部分的組み合わせを対象とする。他の実施形態が、添付の特許請求の範囲に記載の範囲内にあり得る。
【００５９】
所望に応じて、本願明細書で説明された種々の機能は、異なる順序で実行されること、および／または互いに同時に実行されることが可能である。さらに、所望に応じて、上述の機能のうちの１つ以上を、任意選択とすることも、組み合わせることもできる。一部の実施形態の様々な側面が独立クレームに記載されているが、一部の実施形態の他の側面は、特許請求の範囲に明示的に記載された組み合わせのみではなく、記載された実施形態および／または従属クレームからの特徴と、独立クレームの特徴との他の組み合わせを含む。さらに、この点において、上記の事項は例示の実施形態について記載しているが、これらの記載は、限定的な意味に捉えられてはならないということを指摘しておく。むしろ、添付の特許請求の範囲において定義される一部の実施形態の範囲から逸脱することなく加えることができる変化および変更がいくつかある。他の実施形態が、添付の特許請求の範囲に記載の範囲内にあり得る。「基づく」という用語は、「少なくとも基づく」を含む。「など」という語句の使用は、別段指示がなければ、「例えば…など」を意味する。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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