(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
側面にスリット部を備えた第一管体と、
第一管体に嵌合すると共に、スリット部を介して第一管体内部に配置される嵌合部を備えるストッパー部材と、
第一管体内部に配置され、外側面にストッパー部材の嵌合部と嵌合して第一管体の軸方向に対し固定される被嵌合部を備えた第二管体と、
第一管体側面及び第二管体側面に当接することで、第一管体に対して第二管体が傾くことを防止するガイド部材を備え、
上記管体の接続構造において、
上記ガイド部材が、ストッパー部材と一体に構成されてなることを特徴とする管体の接続構造。
【請求項２】
上記管体の接続構造において、
第二管体の被嵌合部を、第二管体の軸方向に連続して複数備えたことを特徴とする、請求項１に記載の管体の接続構造。
【請求項３】
側面にスリット部を備えた第一管体と、
第一管体に嵌合すると共に、スリット部を介して第一管体内部に配置される嵌合部を備えるストッパー部材と、
第一管体内部に配置され、外側面にストッパー部材の嵌合部と嵌合して第一管体の軸方向に対し固定される被嵌合部を備えた第二管体と、
第一管体側面及び第二管体側面に当接することで、第一管体に対して第二管体が傾くことを防止するガイド部材を備え、
第二管体の被嵌合部を、第二管体の軸方向に連続して複数備え、
上記ガイド部材が、第二管体の被嵌合部に嵌入するガイドリブを備えることを特徴とする管体の接続構造。
【請求項４】
上記管体の接続構造において、
ガイド部材が、第一管体及び第二管体の当接面に向かって付勢する弾性を備えてなることを特徴とする、請求項１乃至請求項３のいずれか一つに記載の管体の接続構造。
【請求項５】
上記管体の接続構造において、
ストッパー部材の嵌合部が、第一管体のスリット部に嵌合するように構成した突部であることを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１つに記載の管体の接続構造。
【請求項６】
上記管体の接続構造において、
ガイド部材が、第一管体及び第二管体の周囲に当接する略筒形状であって、筒形状の側面部分に開放部分を備えると共に、該開放部分を接続固定する接続機構を備えたことを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１つに記載の管体の接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、設備機器からの排水を下流側へと流出させる排水配管を構成する管体の接続構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
浴室の浴槽や流し台のシンク、洗面台の洗面ボウル等の設備機器の使用により生じた排水は、排水配管を通じて下流側へと排出される。排水配管は直管、曲がり管など複数の管体を接続することによって構成されているが、この接続作業の際、配管のレイアウトに合わせ、管体の長さや角度を調整しつつ作業を行うことがある。
【０００３】
特許文献１に記載の管体の接続構造は、スリット部を設けた第一管体（特許文献１の排水口）と、この第一管体内に挿入される、外周において複数の凸部及び凸部と凸部の間に形成される凹部分から成る係合部を設けた第二管体（第２排水管）と、第一管体に嵌合すると共に、スリット部を介して第二管体の係合部に係合するリング状のストッパー部材（特許文献１のスナップリング）と、からなる。
上記特許文献１に記載の管体の接続構造では、第一管体内部に第二管体を挿入し、その後第一管体のスリット部を介してストッパー部材を第一管体内に挿通し、ストッパー部材と第二管体の係合部を係合させることで、第一管体と第二管体を管体の軸方向に対して接続している。また、施工の際に、配管の施工レイアウトを決定した後、施工レイアウトに合わせて第二管体を切断することで、配管の長さ調整が可能となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−２５２１６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１に記載の管体の接続構造においては、上記のように、接着などの方法ではなく、ストッパー部材を利用し、嵌合によって第一管体に第二管体を接続している。このように、挿通・嵌合を利用するため、各部材の接続箇所には若干の隙間空間、いわゆる「遊び」を設ける必要がある。具体的には、第一管体内側面と第二管体外側面、スリット部内側面とストッパー部材外側面、管体の軸方向における係合部外側面と被係合部の凸部間等に、遊びとして幅１ミリメートル乃至２ミリメートル程度の隙間空間を設けるように設計してなる。また、第二管体を切断して長さ調整可能とした場合には、切断面の状態がまちまちとなるため、どのような切断面となっても接続を許容できる程度の遊びが必要となる。
挿入や接続作業の際、これら部材間に遊びが無ければ、挿通作業や接続時の係合・嵌合の作業の際、それぞれの部材の表面が当接し、摩擦が生じる等によって作業が困難になったり、部材表面などに擦れによる傷が生じる場合がある。
しかし、施工完了後もこの遊びの隙間は生じたままになるため、第一管体に対して第二管体を接続しても、第一管体に対して第二管体にはこの遊びに由来する不完全な固定や、不適切な傾きが生じる。
尚、ここでいう「不完全な固定」とは、管体の排水や外部からの若干の応力等、配管に通常の使用によって生じる程度の応力が加えられただけでも管体同士の接続の角度が変化することであって、通常「がたつき」と表現される振動等のことである。上記のように、第二管体は第一管体に対し、接続されることで、管体の軸方向には抜脱しないよう固定されているが、あくまでこの固定は、管体の軸方向に対する固定であって、管体が抜脱しないようにするためのものであり、例えば接着による接続固定と比較すると、特に管体の側面方向など軸方向でない方向に対しては固定が充分ではない。このため、側面方向に向かう応力を加えられると、遊びの隙間空間が許容する範囲で、管体同士の接続の角度に変化が生じる場合がある。
また、ここでいう「不適切な傾き」とは、第一管体と第二管体とが、設計者や施工者の予定外の角度で接続された状態となることである。第二管体は第一管体に挿通されるため、基本的には第一管体と第二管体が同軸となるように配置され、排水勾配などを含む配管レイアウトも第一管体と第二管体が同軸であることを前提に設計される。しかしながら上記したように部材間に遊びを設けたことによって、第一管体と第二管体が同軸とならず角度を備えた状態で固定される場合がある。この結果、排水のために下流側に向かって若干の下り勾配となるように設計された配管が、上流側に向かって下り勾配、いわゆる逆勾配となったり、過剰に下り勾配となって排水時の騒音が必要以上に大きくなる、等の問題を生じる。
第二管体の上流側、下流側の管体がそれぞれ洗面ボウルなどの設備機器や床面に強固に固定されていれば、ある程度その途中にある第一管体と第二管体の接続が側面方向の応力に対して弱く、傾き易くなっていても、両端が固定されているため、施工完了時第一管体と第二管体とが同軸上に配置される場合もありうるが、特に下流側の床面と管体の接続箇所では、施工の容易化を目的として、多少の位置ずれを許容する軟質素材によって構成したソケットを採用し、ソケットに差し込むだけで施工を完了させるような配管構成とする場合も多い。このような場合、仮に第二管体の上流側が接着やネジの螺合によってしっかりと固定されていても、第二管体より下流の配管部分には、遊びによる不適切な傾きが生じ、排水に必要な勾配が失われて逆流が発生したり、あるいは過剰な勾配となって騒音などが発生したり、または接続不良による漏水の発生原因となる場合がある。また排水時に管体が振動してガタガタと騒音が発生したり、この振動によってストッパー部材と第一管体の嵌合が外れてしまう、といった問題が発生する。
本発明は上記問題に鑑み発明されたものであって、管体の長さ調整が可能な場合も含む、ストッパー部材を利用して簡易施工を可能とした管体の接続構造において、第一管体と第二管体とを接続した際に、両者の接続を隙間空間である遊びに関係なく、安定して同軸上等一定の角度で接続されるようにし、不完全な固定や、不適切な傾きが生じることが無い管体の接続構造を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の本発明は、側面にスリット部を備えた第一管体と、第一管体に嵌合すると共に、スリット部を介して第一管体内部に配置される嵌合部を備えるストッパー部材と、第一管体内部に配置され、外側面にストッパー部材の嵌合部と嵌合して第一管体の軸方向に対し固定される被嵌合部を備えた第二管体と、第一管体側面及び第二管体側面に当接することで、第一管体に対して第二管体が傾くことを防止するガイド部材を備え、上記管体の接続構造において、上記ガイド部材が、ストッパー部材と一体に構成されてなることを特徴とする管体の接続構造である。
【０００７】
請求項２に記載の本発明は、上記管体の接続構造において、  第二管体の被嵌合部を、第二管体の軸方向に連続して複数備えたことを特徴とする、段落０００６に記載の管体の接続構造である。
【０００８】
請求項３に記載の本発明は、側面にスリット部を備えた第一管体と、
第一管体に嵌合すると共に、スリット部を介して第一管体内部に配置される嵌合部を備えるストッパー部材と、
第一管体内部に配置され、外側面にストッパー部材の嵌合部と嵌合して第一管体の軸方向に対し固定される被嵌合部を備えた第二管体と、
第一管体側面及び第二管体側面に当接することで、第一管体に対して第二管体が傾くことを防止するガイド部材を備え、
第二管体の被嵌合部を、第二管体の軸方向に連続して複数備え、
上記ガイド部材が、第二管体の被嵌合部に嵌入するガイドリブを備えることを特徴とする管体の接続構造である。
【０００９】
請求項４に記載の本発明は、上記管体の接続構造において、ガイド部材が、第一管体及び第二管体の当接面に向かって付勢する弾性を備えてなることを特徴とする、段落０００６乃至段落０００８のいずれか一つに記載の管体の接続構造である。
【００１０】
請求項５に記載の本発明は、上記管体の接続構造において、ストッパー部材の嵌合部が、第一管体のスリット部に嵌合するように構成した突部であることを特徴とする段落０００６乃至段落０００９のいずれか１つに記載の管体の接続構造である。
【００１１】
請求項６に記載の本発明は、上記管体の接続構造において、ガイド部材が、第一管体及び第二管体の周囲に当接する略筒形状であって、筒形状の側面部分に開放部分を備えると共に、該開放部分を接続固定する接続機構を備えたことを特徴とする段落０００６乃至段落００１０のいずれか１つに記載の管体の接続構造である。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１に記載の本発明によれば、ストッパー部材を用いて第一管体と第二管体の接続を行う管体の接続構造において、第一管体側面及び第二管体側面に当接することで、第一管体に対して第二管体が傾くことを防止するガイド部材を備えたことで、第一管体が第二管体に対して不完全な固定状態となったり、不適切な傾斜を生じたりすることが無くなった。又、ガイド部材とストッパー部材を一体とすることで、部材点数が減少し、部材管理の手間や製造コストを減少させることができた。
請求項２に記載の本発明によれば、第二管体の嵌合部を、第二管体の軸方向に連続して複数設けたことで、第二管体を適切な長さで切断して第一管体と接続する、という長さ調整が可能となった。
請求項３に記載の本発明によれば、ガイド部材が、第二管体の被嵌合部に嵌入するガイドリブを備えることで、第一管体が第二管体に対して不完全な固定状態となったり、不適切な傾斜を生じたりすることが無くなった。
請求項４に記載の本発明によれば、ガイド部材が、第一管体及び第二管体の内周側に向かって付勢する弾性を備えたことで、ガイド部材が確実に第一管体及び第二管体に当接し、より確実に第一管体に対して第二管体が傾くことを防止することができるようになった。
請求項５に記載の本発明によれば、ストッパー部材を第一管体により確実強固に嵌合させることができ、衝撃などでストッパー部材がスリット部から誤って抜脱することを防ぐことができるようになった。
請求項６に記載の本発明によれば、ガイド部材が、第一管体及び第二管体の周囲に当接する略筒形状であって、筒形状の側面部分に開放部分を備えると共に、該開放部分を接続固定する接続部を備えたことによって、ガイド部材による第一管体に対して第二管体の角度を規制する効果を、全ての側面方向に対して備えることができるようになった。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第一実施例の施工状態を示す参考図である。
【図２】本発明の排水口本体及び曲がり管を示す断面図である。
【図３】本発明の第一管部及び曲がり管を示す斜視図である。
【図４】第一実施例の排水口本体と曲がり管の施工状態を示す断面図である。
【図５】第一実施例の第一管部近傍の施工状態を示す一部を切り欠きした斜視図である。
【図６】図４に示した実施例の、ストッパー部材を省いたＡ−Ａ断面図である。
【図７】図４のＡ−Ａ断面図である。
【図８】第一実施例のストッパー部材の斜視図である。
【図９】第一実施例のストッパー部材の軸方向図である。
【図１０】図８のＢ−Ｂ断面図である。
【図１１】第二実施例の排水口本体と曲がり管の施工状態を示す断面図である。
【図１２】第二実施例の第一管部近傍の施工状態を示す一部を切り欠きした斜視図である。
【図１３】図１１のＣ−Ｃ断面図である。
【図１４】図１１のＤ−Ｄ断面図である。
【図１５】第二実施例のストッパー部材及びガイド部材の斜視図である。
【図１６】第二実施例のストッパー部材及びガイド部材を組み合わせた状態での、一部を切り欠きした斜視図である。
【図１７】第二実施例のストッパー部材及びガイド部材を組み合わせた状態での断面図である。
【図１８】第三実施例の排水口本体と曲がり管の施工状態を示す断面図である。
【図１９】第三実施例の第一管部近傍の施工状態を示す一部を切り欠きした斜視図である。
【図２０】第三実施例の第一管部近傍を示す斜視図である。
【図２１】図１８のＥ−Ｅ断面図である。
【図２２】第三実施例のストッパー部材の、開放状態を示す斜視図である。
【図２３】第三実施例のストッパー部材の、開放状態を示す軸方向視である。
【図２４】第三実施例のストッパー部材の、接続状態を示す斜視図である。
【図２５】第三実施例のストッパー部材の、接続状態を示す軸方向視図である。
【図２６】図２５の、一部を切り欠きした状態を示す参考図である。
【図２７】第三実施例のストッパー部材の、接続状態を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図面を参照しながら本発明の管体の接続構造及び管体の接続方法を説明する。尚、以下に記載する説明は実施形態の理解を容易にするためのものであり、これによって発明が制限して理解されるものではない。又、以下の実施形態においては図１に示す状態を基準として上下左右を説明する。
また、以下の実施例の説明においては、説明を容易にするため、排水流路の、排水口７ｂに近い側を「上流側」、床下配管に近い側を「下流側」と、必要に応じて記載する。
【００１５】
図１乃至図１０に示した本発明の第一実施例の管体の接続構造は、排水口本体７、曲がり管８、ストッパー部材２、トラップ管９、立ち上がり管１０、より構成され、設備機器である流し台Ｋに施工される。
流し台Ｋは、槽体としての、上方が開口した箱体からなるシンクＳと、該シンクＳを載架するキャビネット部Ｃからなる。また、シンクＳの底面には排水口本体７を取り付ける取付孔を備えてなる。
排水口本体７は、取付孔に接続される有底円筒形状を成す略オワン状の部材であって、上端の周縁に、円周に沿って連続して外側方向に突出した断面凸形状を成すフランジ部７ａを、また該フランジ部７ａの下方であって外側面に雄ネジを、それぞれ備えてなる。
更に排水口本体７の下端部分に差し掛かる位置の側面であって、側面方向に向かって、排水口本体７内の排水を排出する排出口としての、第一管体１を備えてなる。
第一管体１について更に詳述すると、第一管体１は略円筒形状を成す管体部分であって、その端部側の近傍側面部分に二か所、周縁方向に沿ってスリット部１ａを設けてなる。該スリット部１ａは、第一管体１を成す管体の外周から内周に向けて貫通するように構成されてなる。
また、排水口本体７は、上記排水口本体７の雄ネジと螺合する雌ネジを備えた板ナット部材１１を備えてなる。
曲がり管８は、内面略円形を成す管体を、Ｌ字形状に屈曲させた部材であって、上流側の管体部分が第二管体３である。この第二管体３は、施工に必要にとなる最大長さ以上の長さにて成形され、以下に詳述する被嵌合部３ａを備えて構成されてなる。
被嵌合部３ａは、第二管体３の外周面に備えられる構成であって、詳述すると、第二管体３の外側面に、周縁に沿って凸部３ｂを設け、該凸部３ｂを第二管体３の軸方向に沿って等間隔に複数備えることによって生じる凹部分を被嵌合部３ａとするものである。尚、上記第二管体３の被嵌合部３ａについては、一つの凹部分が一つの被嵌合部３ａであり、本実施例では凸部３ｂを三つ以上複数備えることで、凹部分が二つ以上複数備えられることになり、被嵌合部３ａを複数備える構成となる。
軸方向視円形を成す凸部３ｂの外径は、第一管体１への挿通を容易とする為、第一管体１の内径よりも若干程度、具体的には１ミリメートル乃至２ミリメートルほど小径である。尚、凸部３ｂの外径自体はおよそ４０ミリメートル程度である。
また、上記被嵌合部３ａを含む曲がり管８は、硬質樹脂によって形成されてなり、金属製ののこぎりなど、治具・工具を利用することで切断し、その軸方向の長さを調整することが可能である（本実施例では凹の部分を切断して加工する）。
また、特に図示しないが、嵌合部と嵌合する被嵌合部よりも上流側の被嵌合部に、凸部の外周縁よりも外方向に突出する環状のパッキングを嵌め、これを第一管体の内周面に当接するようにすることで、第一管体と第二管体の接続を水密的に行うことができる。
また、曲がり管８の下流側の管体部分は、上流側の第一管体１に比べて短めに構成されてなり、下流側端部は後述するトラップ管９の上端と水密に接続される。
ストッパー部材２は、軸方向視略Ｃ字形状を成す、樹脂素材からなる部材であって、以下に記載する、ガイド部２ｂ、及び嵌合部２ａから構成されてなる。
ガイド部２ｂは、図９に示したように、軸方向視開放部分１２のある正円、つまり略Ｃ字形状を軸方向に沿って延長した形状であって、内周面の途中部分に、内周面の径を変化させる段部４を備えてなり、施工完了時、その内周面の内、大径の部分が第一管体１の外周面に、小径の部分が曲がり管８の凸部３ｂの外周面、即ち第二管体３の外周面に、それぞれ当接する。これにより、第一管体１の中心軸に対し曲がり管８の第二管体３の中心軸が、遊びによって、傾いた角度にて接続されたり、またはがたつきを生じないように固定することができる。即ち、ガイド部２ｂによって、第一管体１が第二管体３に対して不完全な固定、また不適切な傾きを生じることが無いようにすることができる。
該ガイド部２ｂの内周面の内径は、当接する第一管体１外周面また第二管体３の凸部３ｂの外周面の外径よりも若干小径となるように形成されてなる。このため、ガイド部２ｂの素材である樹脂弾性によって、施工完了時には、ガイド部２ｂの内周面が第一管体１外周面及び第二管体３の凸部３ｂ外周面に向かって付勢するように弾性が働き、ガイド部２ｂと第一管体１外周面及び第二管体３の凸部３ｂの外周面との当接がより確実に行われるように構成されてなる。
嵌合部２ａは、図８乃至図１０に示したように、軸方向視開放部分１２を備えたガイド部２ｂの内側部分に直線状に形成された部分である。この直線状の部分は、施工完了時、第一管体１のスリット部１ａに対応する位置関係に構成されており、第一管体１のスリット部１ａを介して、第一管体１の外周面の外側から内周面の内側に突出して、曲がり管８の第二管体３部分の凸部３ｂと凸部３ｂの間の凹部分、即ち被嵌合部３ａに嵌合し、第二管体３を第一管体１に対して軸方向に抜脱できないように接続する。尚、嵌合部２ａによる固定では、回転方向には固定されていない為、第一管体１及び第二管体３の中心軸を中心に回転させることが可能である。
トラップ管９は、管体をＳの字形状に屈曲させた上で、９０度回転させたような形状を成す部材であって、上流側の端部は上記曲がり管８の下流側端部に水密的に接続され、下流側の端部は後述する立ち上がり管１０にやはり水密的に接続される。下流側の配管はシンクＳ近傍から床面近くまで到達するように充分に長く形成されてなり、このため立ち上がり管１０のソケット部材１０ａにまで到達し、接続可能に構成されてなる。
立ち上がり管１０は、下水側に繋がる床下配管から分岐して床面上に垂立するようにして設けられた管体であって、上端にゴム製のソケット部材１０ａを備え、このソケット部材１０ａによって水密的にトラップ管９の下端部分が接続され、トラップ管９からの排水を、床下配管を介して下水側に排出する。
【００１６】
上記のように構成した管体の接続構造を採用した排水配管は、以下のようにして、施工現場にて、槽体である流し台ＫのシンクＳに施工される。
尚、各接続箇所においては、詳述しない箇所でも、必要に応じ、パッキングなどを利用して、接続は水密的に行われる。
まず、排水口本体７を、シンクＳの取付孔に上方から挿通し、フランジ部７ａの下面が取付孔の周縁上面に当接するようにする。
次に、排水口本体７の雄ネジに、板ナット部材１１の雌ネジを螺合させると、取付孔の周縁を、フランジ部７ａの下面と、板ナット部材１１の上面とで強く挟持することができ、排水口本体７を流し台ＫのシンクＳの取付孔に取り付け固定することができる。
次に、曲がり管８の上流側の管体部分、即ち第二管体３の部分を、排水口本体７の第一管体１に接続する。この場合、まず曲がり管８の第二管体３を、実際の施工現場にて位置合わせを行い、適切な長さに切断する。前述のように、曲がり管８は硬質樹脂にて構成されているため、金属製の治具などで容易に切断することができる。
次に、曲がり管８の第二管体３部分を、排水口本体７の第一管体１に挿入し、更にストッパー部材２を用いて接続する。
詳述すると、まず図４乃至図６に示したように、第一管体１に第二管体３部分を挿入し、第一管体１のスリット部１ａに、第二管体３の被嵌合部３ａが位置するように調整する。
次に、Ｃ字形状を成すストッパー部材２の、開放部分１２を広げ、第一管体１及び第二管体３の中心軸に対して側面方向からストッパー部材２を嵌合させる。
この際、ストッパー部材２のガイド部２ｂが、第一管体１及び第二管体３部分を外側から覆うようにして配置される。直線状の嵌合部２ａがスリット部１ａを側面から通過するようにし、スリット部１ａを介して嵌合部２ａが、図４、図５、また図７に示したように、第一管部の内周面の内側に突出し、被嵌合部３ａに嵌合部２ａが挿入されて嵌合する。
このようにして、スリット部１ａを介して、嵌合部２ａが被嵌合部３ａに嵌合し、第二管体３が第一管体１の軸方向に対して接続される。
また、ガイド部２ｂの内周面が、第一管体１の外周面及び曲がり管８の第二管体３の凸部３ｂの外周面に、ガイド部２ｂの樹脂弾性の作用によってそれぞれ強く当接することで、ガイド部２ｂに対して第一管体１の中心軸の方向が規制されると共に、同じくガイド部２ｂに対して第二管体３の中心軸の方向が規制される。即ちガイド部２ｂを介して、第一管体１の中心軸に対する第二管体３の中心軸の角度が規制されるため、第一管体１と第二管体３等の間に設けた遊びによって不完全な固定、また不適切な傾きを生じることが無いようにすることができる。
更に、トラップ管９の下流側端部を、ソケット部材１０ａに差し込むようにして立ち上がり管１０に接続した上で、曲がり管８の下流側端部に、トラップ管９の上流側端部を接続して、図１に示したような、本発明の管体の接続構造を採用した排水配管の、槽体である流し台Ｋへの施工が完了する。
【００１７】
上記のように施工された流し台Ｋの排水配管において、流し台Ｋを使用し、シンクＳ内に排水が生じると、排水は、シンクＳ内から排水口７ｂを通過し、排水口本体７から第一管体１、曲がり管８、トラップ管９のそれぞれ内部を通過し、最終的に立ち上がり管１０から床下配管を介して下水側に排出される。
また、トラップ管９内部に排水が溜まることで、トラップ管９の排水の流路の一部が満水状態となる。これにより、下水側からの臭気や害虫類の逆流が防止される、トラップ機能を生じる。
【００１８】
上記第一実施例においては、ストッパー部材２に一体に備えたガイド部２ｂによって、第一管体１が第二管体３に対して不完全な固定状態となったり、不適切な傾斜を生じたりすることが無くなり、がたつきや逆勾配又は過剰な勾配が生じることが無くなった。
また、曲がり管８の第二管体３の被嵌合部３ａについて、第二管体３の軸方向に沿って凹部分からなる被嵌合部３ａを複数等間隔にて配置したことで、第二管体３を切断して施工時に長さ調節を行うことが可能となった。
また、ガイド部２ｂとストッパー部材２を一体とすることで、部材点数が減少し、部材管理の手間や製造コストを減少させることができた。
また、ガイド部２ｂが、第一管体１の外周面及び第二管体３の凸部３ｂの外周面に向かって付勢する弾性を備えたことで、ガイド部２ｂが確実に第一管体１及び第二管体３に当接し、より確実に第一管体１に対して第二管体３が傾くことを防止することができるようになった。
【００１９】
次に、本発明の第二実施例を、図面を参照しつつ説明する。
図１１乃至図１７に示した本発明の第二実施例の管体の接続構造は、排水口本体７、曲がり管８、ストッパー部材２、ガイド部材５、トラップ管９、立ち上がり管１０、より構成され、設備機器である流し台Ｋに施工される。
これらの部材の内、流し台Ｋ、排水口本体７、曲がり管８、トラップ管９、立ち上がり管１０は、段落００１５に記載した第一実施例の各部材と同一の構成のため、説明を省略する。以下に本第二実施例のストッパー部材２及びガイド部材５について説明する。
ストッパー部材２は、略Ｃ字形状を成す、樹脂素材からなる部材であって、以下に記載する、保持部２ｃ及び嵌合部２ａから構成されてなる。
保持部２ｃは、図１３乃至図１５に示したように、軸方向視開放部分１２のある正円、つまり略Ｃ字形状を軸方向に延長した形状であって、施工完了時、その内部にガイド部材５を覆うように当接して保持する。また、保持部２ｃの両端部分には内側に向かって突出するリブを備えてなる。この両端のリブについて、一方は後述する嵌合部２ａであり、他方はガイド部材５の端部に係止してガイド部材５を上流側に付勢する弾性爪１４である。施工時には、嵌合部２ａが上流側であって、弾性爪１４が下流側となるように配置する。
嵌合部２ａは、図１３及び図１５に示したように、軸方向視ガイド部２ｂの内側部分であって、スリット部１ａに対応した幅を有した、内径方向に突出する突起状を成す。この突起状の嵌合部２ａは、施工完了時、第一管体１のスリット部１ａに対応する位置関係に構成されており、第一管体１のスリット部１ａに嵌りこむと共に、第一管体１の外側から内側に突出して、曲がり管８の第二管体３部分の被嵌合部３ａに嵌合し、第一管体１を第二管体３に対して軸方向に固定する。尚、嵌合部２ａによる固定では、回転方向には固定されていない為、第一管体１及び第二管体３の軸を中心に回転させることが可能である。
ガイド部材５は、図１３乃至図１５に示したように、略円筒形状を成す管体を、中心軸を通る平面にて二等分した形状であって、二つを一組として使用する。
該ガイド部材５の外周面は、全体に同じ外径を成す円筒形状である。一方、該ガイド部材５の内周面には、その途中部分に、内周面の径を変化させる段部４を備えてなり、施工完了時、その内周面の内、大径の部分が第一管体１の外周面に、段部４が第一管体１の端部に、小径の部分が曲がり管８の凸部３ｂの外周面、即ち第二管体３の外周面に、それぞれ当接する。更に、下流側の端部（内周面が小径となる側の端部）部分に、第二管体３の被嵌合部３ａに嵌入するガイドリブ５ａを内側面に沿って備えてなる。
【００２０】
上記のように構成した管体の接続構造を採用した排水配管は、以下のようにして、施工現場にて、槽体である流し台ＫのシンクＳに施工される。
尚、各接続箇所においては、詳述しない箇所でも、必要に応じ、パッキングなどを利用して、接続は水密的に行われる。
まず、排水口本体７を、シンクＳの取付孔に上方から挿通し、フランジ部７ａの下面が取付孔の周縁上面に当接するようにする。
次に、排水口本体７の雄ネジに、板ナット部材１１の雌ネジを螺合させると、取付孔の周縁を、フランジ部７ａの下面と、板ナット部材１１の上面とで強く挟持することができ、排水口本体７を流し台ＫのシンクＳの取付孔に取り付け固定することができる。
次に、曲がり管８の上流側の管体部分、即ち第二管体３の部分を、排水口本体７の第一管体１に接続する。この場合、まず曲がり管８の第二管体３を、実際の施工現場にて位置合わせを行い、適切な長さに切断する。前述のように、曲がり管８は硬質樹脂にて構成されているため、金属製の治具などで容易に切断することができる。
次に、曲がり管８の第二管体３部分を、排水口本体７の第一管体１に挿入し、更にストッパー部材２を用いて接続する。
詳述すると、まずガイド部材５を第二管体３に取りつける。この時には、ガイド部材５のガイドリブ５ａが、第二管体３の被嵌合部３ａに嵌入するようにしながら、二つのガイド部材５によって第二管体３を挟みこむようにして、ガイド部材５を第二管体３に取りつける。また、ガイド部材５のガイドリブ５ａが差し込まれる被嵌合部３ａは、第二管体３を第一管体１に接続する際に適切な接続が行える位置の被嵌合部３ａを選択する（被嵌合部３ａは軸方向に等間隔に配置されている。このため、嵌合部２ａを嵌合させた被嵌合部３ａに対して、ガイド部材５のガイドリブ５ａを嵌合させる被嵌合部３ａの位置も常に定まった位置関係となる）。
次に、この状態から、曲がり管８の第二管体３を、第一管体１に挿入し、第一管体１の端部が、ガイド部材５の段部４に当接するまで押し込む。
次に、Ｃ字形状を成すストッパー部材２の、開放部分１２を広げ、第一管体１及び第二管体３の中心軸に対して側面方向からストッパー部材２を嵌合させる。
この際、ストッパー部材２の各部のうち、図１４に示したように、保持部２ｃがその内部にガイド部材５を覆うように当接させ、また図１３に示したように、スリット部１ａを介して突起状の嵌合部２ａが、スリット部１ａに嵌りこむと共に、第一管体１の内周面の内側に突出して、被嵌合部３ａに嵌合部２ａが挿入するようにして嵌合させ、また弾性爪１４がガイド部材５の下流側端部に当接するようにして、ストッパー部材２を第一管体１、曲がり管８の第二管体３、及びガイド部材５に嵌合させる。尚、ストッパー部材２の保持部２ｃに覆われることで、ガイド部材５はその周囲が覆われるため、第二管体３の側面方向に分割して第二管体３から外れてしまう、ということが無くなる。即ち、本実施例のガイド部材５は、二か所の開放部分１２を備えてなり、この開放部分１２を、ストッパー部材２の保持部２ｃを接続機構として接続するように構成してなる。
この状態において、ガイド部材５の内周面が、第一管体１の外周面及び第二管体３の凸部３ｂの外周面に、またガイド部材５のガイドリブ５ａが凸部３ｂの軸方向を向いた側面に、それぞれ当接している。
ガイド部材５と第二管体３との接続は、分割したガイド部材５を側面方向から挟むように行われるため、ガイド部材５の内周面と第二管体３の凸部３ｂの外周面との間には、意図して遊びを設ける必要がほとんどない。
また、第一管体１の外周面にガイド部材５内周面を当接させる際も、軸方向に移動させる距離は短く、また必要であればガイド部材５同士を若干離間させて隙間を生じさせ挿通しやすくすることもできるため、ガイド部材５の内面と第一管体１の外周面との間にも、意図して遊びを設ける必要がほとんどない。
また、ストッパー部材２の弾性爪１４によって、第二管体３と共にガイド部材５が上流側に付勢されることで、嵌合部２ａと凸部３ｂの第二管体３の軸方向の側面、ガイドリブ５ａと凸部３ｂの第二管体３の軸方向の側面、ガイド部材５の段部４と第一管体１である第一管体１端部面が、それぞれ確実に当接している。
このように、第一管体１と第二管体３の接続時において、ガイド部材５と第二管体３、及びガイド部材５と第一管体１の当接する面部分には遊びのための隙間が生じることを無くすことができる。
これによって、ガイド部２ｂに対して、第一管体１の方向、及び曲がり管８の第二管体３の方向とがそれぞれ確実に規制される。即ちガイド部２ｂを介して、第一管体１の中心軸に対する第二管体３の中心軸の角度が規制されるため、第一管体１と第二管体３等の間に設けた遊びによって不完全な固定、また不適切な傾きを生じることが無いようにすることができる。
更に、トラップ管９の下流側端部を、ソケット部材１０ａに差し込むようにして立ち上がり管１０に接続した上で、曲がり管８の下流側端部に、トラップ管９の上流側端部を接続して、本発明の管体の接続構造を採用した排水配管の、槽体である流し台Ｋへの施工が完了する。
【００２１】
上記のように施工された流し台Ｋの排水配管において、流し台Ｋを使用し、シンクＳ内に排水が生じると、排水は、シンクＳ内から排水口７ｂを通過し、排水口本体７から第一管体１、曲がり管８、トラップ管９のそれぞれ内部を通過し、最終的に立ち上がり管１０から床下配管を介して下水側に排出される。
また、トラップ管９内部に排水が溜まることで、トラップ管９の排水の流路の一部が満水状態となる。これにより、下水側からの臭気や害虫類の逆流が防止される、トラップ機能を生じる。
【００２２】
上記第二実施例においては、ガイド部材５によって、第一管体１が第二管体３に対して不完全な固定状態となったり、不適切な傾斜を生じたりすることが無くなり、がたつきや逆勾配又は過剰な勾配が生じることが無くなった。
また、曲がり管８の第二管体３の被嵌合部３ａについて、第二管体３の軸方向に沿って凹部分からなる被嵌合部３ａを複数等間隔にて配置したことで、第二管体３を切断して施工時に長さ調節を行うことが可能となった。
また、ガイド部２ｂが、第一管体１及び第二管体３の軸方向に向かって付勢する弾性を、弾性爪１４によって与えられたことで、ガイド部２ｂが確実に第一管体１及び第二管体３に当接し、より確実に第一管体１に対して第二管体３が傾くことを防止することができるようになった。
また、嵌合部２ａを突起状としたことで、ストッパー部材２を第一管体１により確実に嵌合させることができるようになった。第一実施例のストッパー部材２の嵌合部２ａの場合、単にスリット部１ａに沿って嵌合部２ａが通過しているだけのため、衝撃を受けるとストッパー部材２が容易にスリット部１ａから外れてしまう場合があるが、上記第二実施例では、突起状の嵌合部２ａがスリット部１ａに嵌りこんでいるため、ストッパー部材２の抜け方向に衝撃が加えられても、突起形状によってスリット部１ａから嵌合部２ａが抜脱することが無く、結果ストッパー部材２がスリット部１ａから抜脱することが無くなった。
また、第一実施例のストッパー部材２と一体としたガイド部２ｂのように、開放部分１２があると、開放部分１２の方向に対しては傾斜が生じやすくなる恐れがあるが、上記実施例のように、ガイド部材５の開放部分１２を接続する接続機構を備え、第一管体１及び第二管体３の全周を覆うようにすることで、傾斜が生じやすくなる箇所を完全になくすことができる。
【００２３】
次に、本発明の第三実施例を、図面を参照しつつ説明する。
図１８乃至図２７に示した本発明の第三実施例の管体の接続構造は、排水口本体７、曲がり管８、ストッパー部材２、トラップ管９、立ち上がり管１０、より構成され、設備機器である流し台Ｋに施工される。
これらの部材の内、流し台Ｋ、排水口本体７、曲がり管８、トラップ管９、立ち上がり管１０は、段落００１５に記載した第一実施例の各部材と同一の構成のため、説明を省略する。以下に本第三実施例のストッパー部材２について説明する。
ストッパー部材２は、略円筒形状の管体を、中心軸を通る平面で等分したような半円弧形状の部材２つを、円弧の端部一方に回動自在なヒンジであるヒンジ部１３によって接続してなる、樹脂素材からなる部材であって、以下に記載する、ガイド部２ｂ、嵌合部２ａ、接続機構としての接続部６、から構成されてなる。
ガイド部２ｂは、ストッパー部材２の等分された円筒部分であって、内周面の途中部分に、内周面の径を変化させる段部４を、また下流側の端部（内周面が小径となる側の端部）部分に、第二管体３の被嵌合部３ａに嵌入するガイドリブ５ａを内側面に沿って備えてなり、施工完了時、その内周面の内、大径の部分が第一管体１の外周面に、小径の部分が曲がり管８の凸部３ｂの外周面、即ち第二管体３の外周面に、それぞれ当接すると共に、ガイドリブ５ａが、第二管体３の被嵌合部３ａに嵌入する。
これにより、第一管体１の中心軸に対し曲がり管８の第二管体３の中心軸が、遊びによって、傾いた角度にて接続されたり、またはがたつきを生じないように固定することができる。即ち、ガイド部２ｂ、及びガイドリブ５ａによって、第一管体１が第二管体３に対して不完全な固定、また不適切な傾きを生じることが無いようにすることができる。
嵌合部２ａは、軸方向視ガイド部２ｂの内側部分であって、スリット部１ａに応じた幅を有した、内径方向に突出する突起状を成す。この突起状を成す嵌合部２ａは、施工完了時、第一管体１のスリット部１ａに対応する位置関係に構成されており、第一管体１のスリット部１ａに嵌りこむと共に、第一管体１の外側から内側に突出して、曲がり管８の第二管体３部分の被嵌合部３ａに嵌合し、第一管体１を第二管体３に対して軸方向に固定する。尚、嵌合部２ａによる固定では、回転方向には固定されていない為、第一管体１及び第二管体３の軸を中心に回転させることが可能である
接続部６は、ストッパー部材２の開放部分１２に設けられた弾性爪１４、及び該弾性爪１４に係合する爪受部１５からなる、開放部分１２を接続固定する構造であって、接続部６によってストッパー部材２の端部が閉塞した状態では、該ガイド部２ｂの内周面は、当接する第一管体１の外周面、また第二管体３の凸部３ｂの外側面の外径とほぼ同一で、且つ接続部６の接続固定を維持できる範囲で若干小径となるように形成されてなる。このため、ガイド部２ｂの素材である樹脂弾性によって、施工完了時には、第一管体１外周面及び第二管体３の凸部３ｂの外周面に向かって付勢するように弾性が働き、ガイド部２ｂと第一管体１外周面及び第二管体３の凸部３ｂの外周面との当接がより確実に行われるように構成されてなる。
【００２４】
上記のように構成した管体の接続構造を採用した排水配管は、以下のようにして、施工現場にて、槽体である流し台ＫのシンクＳに施工される。
尚、各接続箇所においては、詳述しない箇所でも、必要に応じ、パッキングなどを利用して、接続は水密的に行われる。  
まず、排水口本体７を、シンクＳの取付孔に上方から挿通し、フランジ部７ａの下面が取付孔の周縁上面に当接するようにする。
次に、排水口本体７の雄ネジに、板ナット部材１１の雌ネジを螺合させると、取付孔の周縁を、フランジ部７ａの下面と、板ナット部材１１の上面とで強く挟持することができ、排水口本体７を流し台ＫのシンクＳの取付孔に取り付け固定することができる。
次に、曲がり管８の上流側の管体部分、即ち第二管体３の部分を、排水口本体７の第一管体１に接続する。この場合、まず曲がり管８の第二管体３を、実際の施工現場にて位置合わせを行い、適切な長さに切断する。前述のように、曲がり管８は硬質樹脂にて構成されているため、金属製の治具などで容易に切断することができる。
次に、曲がり管８の第二管体３部分を、排水口本体７の第一管体１に挿入し、更にストッパー部材２を用いて接続する。
詳述すると、まず図４乃至図６に示したように、第一管体１に第二管体３部分を挿入し、第一管体１のスリット部１ａに、第二管体３の被嵌合部３ａが位置するように調整する。
次に、ストッパー部材２について、図２２及び図２３に示したように、ヒンジ部１３を回動させて開放部分１２を大きく開き、第一管体１及び第二管体３の中心軸に対して側面方向からストッパー部材２を嵌合させる。
次に、ストッパー部材２の特にガイド部２ｂが、排出口及び第二管体３部分を外側から覆うようにして、ヒンジ部１３を回転させ、またスリット部１ａを介して突起状の嵌合部２ａが、スリット部１ａに嵌りこむと共に、第一管体１の内周面の内側に突出して、被嵌合部３ａに嵌合部２ａが挿入するようにして嵌合させる。この時同時に、ガイドリブ５ａが、第二管体３の被嵌合部３ａに嵌入する。
更に、弾性爪１４を爪受部１５に図２４及び図２５のように係合させて、ストッパー部材２の開放部分１２を接続する。これにより、図１８及び図１９、また図２１に示したように、スリット部１ａを介して、嵌合部２ａが被嵌合部３ａに嵌合し、第二管体３が第一管体１の軸方向に対して固定される。
また、接続部６によりストッパー部材２の開放部が接続され閉塞されたことで、ガイド部２ｂの内周面が、第一管体１の外周面及び曲がり管８の第二管体３の凸部３ｂの外周面に、それぞれ強く当接することで、ガイド部２ｂに対して第一管体１の中心軸の方向が規制されると共に、同じくガイド部２ｂに対して第二管体３の中心軸の方向が規制される。また、被嵌合部３ａに嵌入したガイドリブ５ａによっても、ガイド部２ｂに対して第一管体１の中心軸の方向が規制されると共に、同じくガイド部２ｂに対して第二管体３の中心軸の方向が規制される。即ちガイド部２ｂを介して、第一管体１の中心軸に対する第二管体３の中心軸の角度が規制されるため、第一管体１と第二管体３等の間に設けた遊びによって不完全な固定、また不適切な傾きを生じることが無いようにすることができる。
更に、トラップ管９の下流側端部を、ソケット部材１０ａに差し込むようにして立ち上がり管１０に接続した上で、曲がり管８の下流側端部に、トラップ管９の上流側端部を接続して、本発明の管体の接続構造を採用した排水配管の、槽体である流し台Ｋへの施工が完了する。
【００２５】
上記のように施工された流し台Ｋの排水配管において、流し台Ｋを使用し、シンクＳ内に排水が生じると、排水は、シンクＳ内から排水口７ｂを通過し、排水口本体７から排出口、曲がり管８、トラップ管９のそれぞれ内部を通過し、最終的に立ち上がり管１０から床下配管を介して下水側に排出される。
また、トラップ管９内部に排水が溜まることで、トラップ管９の排水の流路の一部が満水状態となる。これにより、下水側からの臭気や害虫類の逆流が防止される、トラップ機能を生じる。
【００２６】
上記第三実施例においては、ガイド部材５によって、第一管体１が第二管体３に対して不完全な固定状態となったり、不適切な傾斜を生じたりすることが無くなり、がたつきや逆勾配又は過剰な勾配が生じることが無くなった。
また、曲がり管８の第二管体３の被嵌合部３ａについて、第二管体３の軸方向に沿って凹部分からなる被嵌合部３ａを複数等間隔にて配置したことで、第二管体３を切断して施工時に長さ調節を行うことが可能となった。
また、ガイド部２ｂとストッパー部材２を一体とすることで、部材点数が減少し、部材管理の手間や製造コストを減少させることができた。
また、ガイド部２ｂが、第一管体１及び第二管体３の軸方向に向かって付勢する弾性を、弾性爪１４によって与えられたことで、ガイド部２ｂが確実に第一管体１及び第二管体３に当接し、より確実に第一管体１に対して第二管体３が傾くことを防止することができるようになった。
また、嵌合部２ａを突起状としたことで、ストッパー部材２を第一管体１により確実に嵌合させることができるようになった
また、ストッパー部材２に開放部分１２を接続固定する接続部６を備えたことによって、ストッパー部材２が衝撃等を受けても排水配管から抜脱することがほぼなくなった。
また、第一実施例のストッパー部材２と一体としたガイド部２ｂのように、開放部分１２があると、開放部分１２の方向に対しては傾斜が生じやすくなる恐れがあるが、上記第三実施例のように、ストッパー部材２と一体としたガイド部２ｂに、接続部６を設け、第一管体１及び第二管体３の全周を覆うようにすることで、傾斜が生じやすくなる箇所を完全になくすことができる。
【００２７】
本発明の実施例は以上のようであるが、本発明は上記実施例に限定される物ではなく、主旨を変更しない範囲において自由に変更が可能である。
例えば、上記実施例では、本発明の管体の接続構造を、流し台Ｋの排水配管に採用して構成してなるが、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、一般的な管体の接続に支障なく利用することができる。また、洗面台や浴槽・浴室、また洗濯機用防水パン等の様々な排水機器の配管構造、また排水装置の取り付け構造に採用しても構わない。
【００２８】
また、上記実施例では、管体は全て円形形状であるが、管体を軸方向視四角形形状等、円形以外の形状にて構成しても構わない。
【符号の説明】
【００２９】
１      第一管体            １ａ    スリット部
２      ストッパー部材      ２ａ    嵌合部
２ｂ    ガイド部            ２ｃ    保持部
３      第二管体            ３ａ    被嵌合部
３ｂ    凸部                ４      段部
５      ガイド部材          ５ａ    ガイドリブ
６      接続部              ７      排水口本体
７ａ    フランジ部          ７ｂ    排水口
８      曲がり管            ９      トラップ管
１０    立ち上がり管        １０ａ  ソケット部材
１１    板ナット部材        １２    開放部分
１３    ヒンジ部            １４    弾性爪
１５    爪受部              Ｃ      キャビネット部
Ｋ      流し台              Ｓ      シンク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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