(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
水溶性高分子化合物からなるフィルム基材中に短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物を含有する短寿命物質捕捉フィルムであって、
前記短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物が、
スピントラップ剤、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−アミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−アセトアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、３−カルボキシ−２，２，５，５−テトラメチルピロリジン１−オキシル、４−カルボキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（２−クロロアセトアミノ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−シアノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−イソチオシアネート−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（２−ヨードアセトアミノ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−メタクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−オキソ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、および２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシルから選ばれる少なくとも一つであることを特徴とする短寿命物質捕捉フィルム。
【請求項２】
前記水溶性高分子化合物が、ヒドロキシプロピルメチルセルロースまたはポリビニルアルコール−ポリビニル酢酸コポリマーであることを特徴とする、請求項１に記載のフィルム。
【請求項３】
前記安定ラジカルを生じる化合物が、２，２，６，６−テトラメチルピペリジンまたは（５−（２，２−ジメチル−１，３−プロポキシシクロホスホリル）−５−メチル−１−ピロリン  Ｎ-オキシドであることを特徴とする、請求項１または２に記載のフィルム。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のフィルムを測定対象雰囲気に曝露させ、曝露後のフィルムを電子スピン共鳴法により測定することを特徴とする、短寿命物質の検出方法。
【請求項５】
前記曝露が、紫外線および可視光線のいずれか一方または両方を実質的に透過しない不織布に入れて行われることを特徴とする、請求項４に記載の検出方法。
【請求項６】
水溶性高分子化合物の溶液を調製するステップと、
前記水溶性高分子化合物の溶液に短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物を溶解するステップと、
前記水溶性高分子化合物と前記短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物との溶液を乾固するステップとを含む、フィルムの製造方法であって、
前記短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物が、
スピントラップ剤、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−アミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−アセトアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、３−カルボキシ−２，２，５，５−テトラメチルピロリジン１−オキシル、４−カルボキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（２−クロロアセトアミノ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−シアノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−イソチオシアネート−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（２−ヨードアセトアミノ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−メタクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−オキソ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、および２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシルから選ばれる少なくとも一つであることを特徴とするフィルムの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、短寿命物質を指向的に捕捉するための短寿命物質捕捉フィルムおよびその製造方法、並びに前記フィルムで捕捉された短寿命物質の電子スピン共鳴計測法（ＥＳＲ）に関する。
【背景技術】
【０００２】
医療、食品、バイオなどの幅広い分野において、微生物やウイルス等による汚染を防ぐために、対象物を殺菌または滅菌（以下、単に滅菌という）することが必須である。対象物を滅菌する方法として、人工的に生成させた活性酸素を対象物に曝露することにより、対象物の表面に付着していた微生物やウイルスを死滅させる方法が知られている。
【０００３】
こうした現状から、最近では、気体や液体中の活性酸素由来の活性物質を検知・モニタリングできる技術の確立が求められている。医療分野などでの活性酸素を利用した滅菌方法では、例えば、励起一重項酸素、ヒドロキシルラジカル、スーパーオキシド等が、対象物の滅菌に有効であると考えられる。
【０００４】
また、近年、大気中の汚染物質による光化学スモッグの発生が問題となっており、公共空間における光化学スモッグの原因物質であるペルオキシアシルラジカル等の効果的な検出法の確立も望まれている。
【０００５】
例えば、活性物質であるラジカルを検出する方法としては、電子スピン共鳴法（以下、「ＥＳＲ」ともいう。）を用いた測定により、検出する方法が知られている。しかし、ヒドロキシルラジカルやスーパーオキシドは非常に不安定である短寿命物質であるため、通常はラジカル捕集剤と反応させることにより安定ラジカルに変換することで測定を行っている。この時、前記ラジカル捕集剤は溶液として用いられるために、真空環境下や溶媒の沸点以上の温度環境下で用いることはできず、また、ラジカル捕集剤溶液の液面を傾けることができないため、気体に含まれるラジカルを指向的に捕捉することができないという問題点を有していた。
また、前記ラジカル捕集剤を溶液として用いた場合、気体中でラジカルを発生させる系では、ラジカル捕集剤の溶液を用いてラジカルを検知したとしても、気体中のラジカルを検知したものか、溶液中で生じたラジカルを検出したのかを区別することができないという問題点を有していた。例えば、従来のラジカル捕集剤の水溶液では、酸素雰囲気下で紫外線照射により活性酸素を発生させる系では、ラジカル捕集剤の水溶液を用いて活性酸素を検知したとしても、環境中の活性酸素を検知したものなのか、紫外線の水溶液への曝露により水溶液中で生じた活性酸素を検出したのかを区別することができない。
【０００６】
例えば、特許文献１には、ラジカル捕集剤が粘土の板状結晶の層間に分散した構造を有するラジカル捕集膜が開示されている。特許文献１に記載のラジカル捕集膜により捕集されたラジカルはラジカル捕集剤との反応により安定ラジカルに変換され、該安定ラジカルは１月後においても安定なことが示されている。しかし、特許文献１に記載のラジカル捕集膜においても、ラジカル捕集剤とラジカルとの反応は、水溶液中で発生しているラジカルに前記ラジカル捕集膜を浸漬することで行っている。このように、気体に含まれるラジカルを、該気体中で指向的にラジカル捕集剤により捕捉するための方法は確立していない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−２４８０７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、以上のような実情に鑑みてなされたものであり、安価に、かつ簡便な操作で、気体中の短寿命物質を指向的に捕捉することができるフィルムを提供することを目的とするものである。また、本発明の別の態様によれば、電子スピン共鳴法を用いて気体に含まれる短寿命物質を検出することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一態様によれば、気体に含まれる短寿命物質を指向的に捕捉することができる、短寿命物質捕捉フィルムであって、該フィルムは、少なくとも有機化合物からなるフィルム基材と、該フィルム基材中に分散された、該短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物を含有する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の短寿命物質捕捉フィルムを、それぞれ（Ａ）１０分間、（Ｂ）２０分間、（Ｃ）３０分間活性酸素に曝露することで該フィルム中に生じた、該活性酸素由来の安定ラジカルの電子スピン共鳴スペクトルである。
【図２】本発明の短寿命物質捕捉フィルムを活性酸素に曝露することで該フィルム中に生じた、該活性酸素由来の安定ラジカルの電子スピン共鳴スペクトルの強度と曝露時間の関係を表す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に、本発明のフィルムの実施形態について詳細に説明する。なお、本発明は以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１２】
（１）フィルム
本発明のフィルムは、短寿命物質を捕捉することができる。前記フィルムは、少なくとも有機化合物からなるフィルム基材と、該フィルムに基材中に分散された、該短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物とを含む。
【００１３】
本発明のフィルムを構成するフィルム基材としては、本発明のフィルムを形成する際に該フィルム基材中に短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物を分散することができる限り、いかなる有機化合物からなるものであっても良い。好ましくは、本発明のフィルムを形成する際に、前記安定ラジカルを生じる化合物を均一に分散できるものが好ましい。
【００１４】
また、本発明のフィルムを構成するフィルム基材は、電子スピン共鳴測定の際に、溶媒に可溶である有機化合物からなるものが好ましいが、本発明のフィルムを固体のまま電子スピン共鳴測定に供することが可能である有機化合物からなるものであっても良い。
【００１５】
このような有機化合物としては、例えば、ポリビニルアルコール、ポリビニルアルコールとポリ酢酸ビニルのコポリマー、ヒドロキシプロピルメチルセルロースなどのセルロースを部分的に変性した水溶性高分子、およびゼラチン、デキストリン、プルラン、アルギン酸、ペクチン等の天然高分子化合物、ポリビニルアルコール−ポリ酢酸ビニルコポリマー、アクリル酸−マレイン酸コポリマー、イソブチレン−マレイン酸コポリマー、乳酸−グリコール酸コポリマー、γ−ブチロラクトン−グリコール酸コポリマー等のコポリマー、およびこれらの２以上の混合物が挙げられるが、これらに限られない。
中でも、ヒドロキシプロピルメチルセルロースおよびポリビニルアルコール−ポリ酢酸ビニルコポリマーが水溶性高分子化合物として好ましく用いられる。
【００１６】
前記高分子化合物の分子量は、前記高分子化合物がフィルムを形成することができる範囲であり、特にフィルム形成の際に適当な溶媒に可溶であることが重要である。また、前記高分子化合物がケン化工程により得られる高分子化合物である場合、ケン化度は溶媒に可溶となる値であることが好ましい。例えば、ポリビニルアルコール−ポリ酢酸ビニルコポリマーの水溶液からフィルムを形成する場合、ケン化度は８５〜９０が好ましく、８７〜８９％がより好ましい。
【００１７】
本発明のフィルムに含まれる、短寿命物質と反応して安定ラジカルを生じる化合物としては、前記フィルム基材中で該短寿命物質と反応することのできる化合物であれば、いかなる化合物を用いることもできる。
ここで、安定ラジカルとは、少なくとも半減期が、該安定ラジカルの発生後電子スピン共鳴法により測定されるまでの時間より長い化合物種をいうが、具体的には半減期が１日〜１週間の長さであるラジカルが好ましい。
【００１８】
このような安定ラジカルを生じる化合物としては、該化合物中にニトロソ部位、ニトロン部位等を有するスピントラップ剤が挙げられるが、これらに限られない。
例えば、化合物中にニトロソ部位を有するスピントラップ剤としては、ニトロソ−ｔｅｒｔ−ブタン、ニトロソベンゼン、２，４，６−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルニトロソベンゼン、３，５−ジブロモ−４−ニトロソベンゼンスルホン酸等が挙げられる。また、化合物中にニトロン部位を有するスピントラップ剤としては、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−α−フェニルニトロン、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−α−（４−ピリジル−１−オキシド）ニトロン、５，５−ジメチル−１−ピロリン−Ｎ−オキシド（ＤＭＰＯ）、５−（ジエチルホスホノ）−５−メチル−１−ピロリン−Ｎ−オキシド、３，３，５，５−テトラメチル−１−ピロリン−Ｎ−オキシド（Ｍ４ＰＯ）、（５−（２，２−ジメチル−１，３−プロポキシシクロホスホリル）−５−メチル−１−ピロリン  Ｎ-オキシド等が挙げられる。
【００１９】
また、励起一重項酸素のような不対電子を有さない短寿命化合物と反応することで、安定ラジカルを生じる化合物も、そのような短寿命物質の安定ラジカルを生じる化合物として用いることができる。このような化合物としては、例えば、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−アミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−アセトアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、３−カルボキシ−２，２，５，５−テトラメチルピロリジン１−オキシル、４−カルボキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（２−クロロアセトアミノ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−シアノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−イソチオシアネート−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−（２−ヨードアセトアミノ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−メタクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、４−オキソ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン等が挙げられるが、これらに限られない。
さらに、スピンラベル化剤として知られる、化合物中に安定ニトロキシラジカル部位を有する２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル、４−アミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−アセトアミノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、３−カルボキシ−２，２，５，５−テトラメチルピロリジン１−オキシル、４−カルボキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−（２−クロロアセトアミノ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−シアノ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−イソチオシアネート−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−（２−ヨードアセトアミノ）−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−メトキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−メタクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、４−オキソ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカル、（５−（２，２−ジメチル−１，３−プロポキシシクロホスホリル）−５−メチル−１−ピロリン  Ｎ-オキシル  フリーラジカル等も、短寿命化合物と反応して安定ラジカルを生じる化合物として用いることができる。
【００２０】
前記安定ラジカルを生じる化合物は、捕捉対象となる短寿命化合物に応じて、本発明のフィルムに単独でまたは２以上を組み合わせて含有させることができる。
【００２１】
本発明のフィルムの製造法としては、フィルム基材中に安定ラジカルを生じる化合物を分散したフィルムが得られる限り、いかなる製造方法も用いることができるが、以下のような方法を例示することができる。
【００２２】
まず、高分子化合物等の有機化合物の溶液を調製する。前記溶液の調製には、水、メタノール、エタノール、アセトン、酢酸エチル、ヘキサン、クロロホルム、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン、ベンゼン、トルエン等を溶媒として用いることができる。
【００２３】
上記で調整した有機化合物の溶液に対して、短寿命化合物と反応して安定ラジカルを生じる化合物を加え、フィルム形成のための溶液を調製する。安定ラジカルを生じる化合物は、直接または溶液の状態で前記有機化合物の溶液に加えることができる。好ましくは、溶液として加えることが、安定ラジカルを生じる化合物を均一に分散させるために好ましい。また、安定ラジカルを生じる化合物を溶液として加える場合、用いる溶媒は当該有機化合物を溶解する溶媒であることが好ましい。
【００２４】
フィルム形成のための溶液において、有機化合物の濃度は、フィルムを形成することができる限りいかなる濃度でも良いが、例えば０．１ｗｔ％〜５ｗｔ％、より好適には０．５ｗｔ％〜２．０ｗｔ％である。また、安定ラジカルを生じる化合物の濃度は、例えば１．０ｍＭ〜１００ｍＭ、より好適には５ｍＭ〜５０ｍＭである。
【００２５】
上記で調整したフィルム形成のための溶液は、シャーレ等の平皿に展開し、これを乾燥することで本発明のフィルムを形成する。乾燥は常圧で行っても良く、または減圧下で行うことも可能である。また、乾燥時の温度は安定ラジカルを生じる化合物が不活化しない限りいかなる温度であっても良いが、６０℃以下であることが好ましく、例えば１０〜４０℃、より好ましくは室温（２０〜３０℃）である。前記乾燥時に、フィルム中の溶媒を乾固する必要はなく、形成したフィルム中の溶媒残存量は、フィルムが物理的に安定である限りいかなる量でも良い。例えば、フィルム中の溶媒の残存量は、０〜３０ｗｔ％である。溶媒残存量が少なければ少ないほどフィルムは物理的に安定であり、溶媒残存量が多ければ多いほどフィルムは気体中のラジカルを効率的に捕捉することができるため、フィルム中の溶媒の残存量は、使用目的に応じて適宜調整することができる。
また、気体中の化合物から変換された短寿命化合物を検出する系、例えば酸素雰囲気下に紫外線照射により発生した活性酸素を系などでは、フィルム中に溶媒を含まないことにより、気体中のみで発生した短寿命化合物を補足することができる。
【００２６】
本発明のフィルムの膜厚は、フィルムが物理的に安定である限りいかなる膜厚であっても良いが、例えば０．０５ｍｍ〜１０ｍｍ、より好適には０．１ｍｍ〜２ｍｍである。
さらに、乾燥させたフィルムはシャーレ等の平皿をそのまま支持体として用いても良く、また支持体から分離した状態で用いても良い。一方向からの気体中の短寿命物質を高い指向性で検出する観点からは、支持体と共に用いることが好ましい。
【００２７】
（２）短寿命物質
本発明のフィルム中の安定ラジカルを生じる化合物が捕捉する短寿命物質とは、その物質の水溶液中での寿命が１０秒以下の物質を指す。このような物質としては、例えば、スパーオキシドアニオンラジカルやヒドロキシルラジカル等の活性酸素ラジカル、一酸化窒素、ペルオキシアセチルラジカル等のペルオキシアシルラジカル、励起一重項酸素等を挙げることができ、これらに限られない。
【００２８】
以下に本発明のフィルムを用いた短寿命物質の検出方法の一例を示す。
【００２９】
本発明のフィルムを、短寿命物質の測定を行う場所に設置し、短寿命物質に曝露する。このとき、本発明のフィルムは実質的に固体として扱うことが可能であるので、水平面に対して平行上向きに設置するだけでなく、水平面に対して鉛直方向または斜め方向に設置することも可能である。また、フィルム面を下向きに設置することも可能である。このように、様々な向きに本発明のフィルムを設置できることから、本発明のフィルムは気体中の短寿命物質を指向的に捕捉することができるという、これまでのラジカルトラップ剤等にない特徴を有する。
また、本発明のフィルムは、チャンバーや滅菌室のような閉じられた空間に設置しても良く、屋外に設置しても良い。このことから、設置場所における短寿命物質の分布を調べることも可能である。
さらに、本発明のフィルムを気体は透過させるが紫外線、可視光線等の光線を透過させない容器等に入れ、前記光線により生じた気体中の短寿命物質を指向的に捕捉することができる。このような容器としては、例えば不織布で構成された袋等が挙げられる。
【００３０】
本発明のフィルムを短寿命物質に曝露することで、フィルム中の安定ラジカルを生じる化合物が短寿命物質と反応し、安定ラジカルを生じる。前記反応に要する時間は、用いるフィルム中の安定ラジカルを生じる化合物および短寿命物質の組み合わせにより異なるが、例えば１分〜１時間、好適には１０分〜３０分である。
【００３１】
上記のように、フィルム中の安定ラジカルを生じる化合物と短寿命物質との反応で生じた安定ラジカルは、電子スピン共鳴法を利用して測定することができる。電子スピン共鳴法のサンプル調整方法としては、例えば、安定ラジカルを含むフィルムを細断し測定に供しても良いし、前記フィルムを乳鉢等で粉上にした後に測定に供しても良い。また、前記フィルムを溶媒に溶解し、その溶液を測定に供しても良い。測定用の溶媒としては、フィルムを溶解することのできる溶媒である限り、いかなる溶媒を用いることができるが、好ましくは前記フィルムの作成時に用いた溶媒を用いることが好ましい。
【実施例】
【００３２】
以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。下記の実施例は、本発明の最良な実施形態の一例であるものの、本発明はこれら実施例により何ら限定されるものではない。
【００３３】
［実施例１］
１００ｍＭの４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンの水溶液１ｍｌと５ｗｔ％ポリビニルアルコール水溶液１ｍｌとを直径３２ｍｍプラスチックシャーレ内で混合し、フィルム形成のための溶液を調製した。前記溶液を３０℃で一晩乾燥することで、水分をほぼ含まないフィルムを作成した。
【００３４】
前記フィルムを不織布により直接紫外線が当たらない状態でチャンバー内に設置し、酸素雰囲気下（酸素濃度９９．９９％以上）で紫外線（ＵＶ）ランプ（波長１８５／２５４ｎｍ）による紫外線（８００Ｗ）を照射し、生じた活性酸素に前記フィルムを１０分、２０分、および３０分間曝露した。それぞれのフィルムを２ｍｌの水に再溶解した溶液を電子スピン共鳴法により測定した。結果を図１に示す。
【００３５】
図１に示した電子スピン共鳴スペクトルより、本発明のフィルムにおいて、活性酸素中の短寿命物質と４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンとが反応し安定ラジカルが生じていることが分かる。
【００３６】
ここで、４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンは励起一重項酸素と反応することで、安定な４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−Ｎ−オキシル  フリーラジカルを生じることが知られている（Ｙ．Ｌｉｏｎ，Ｍ．Ｄｅｌｍｅｌｌｅ，Ａ．ｖａｎ  ｄｅ  Ｖｏｒｓｔ，Ｎａｔｕｒｅ  Ｖｏｌ．２６３，１９７６，４４２−４４３．）ことから、本実施例でも、主に活性酸素としての励起一重項酸素を検出したものと考えられる。
【００３７】
［実施例２］
１０ｍＭの４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジンの水溶液１ｍｌと５ｗｔ％ポリビニルアルコール水溶液１ｍｌとを３２ｍｍプラスチックシャーレ内で混合し、フィルム形成のための溶液を調製した。前記溶液を３０℃で一晩乾燥することで、膜厚０．１８ｍｍのフィルムを作成した。
【００３８】
前記フィルムを不織布により直接紫外線が当たらない状態でチャンバー内に設置し、酸素雰囲気下（酸素濃度９９．９％）で紫外線（ＵＶ）ランプ（波長１８５／２５４ｎｍ）による紫外線（８００Ｗ）を照射し、生じた活性酸素に前記フィルムを０分、１５分、３０分、および４５分間曝露した。それぞれのフィルムを２ｍｌの水に再溶解した溶液を電子スピン共鳴法により測定した。活性酸素への曝露時間と電子スピン共鳴ピークの強度の関係を図２に示す。
【００３９】
図２より、本発明のフィルムにより捕捉された短寿命物質から生じた安定ラジカルの電子スピン共鳴ピークの吸収強度が、経時的に変化し、近似直線は正の一次相関を有することが分かった。このことから、本発明のフィルム短寿命物質の検出は、単に存在を検出するだけでなく、別途作成した検量線と組み合わせることで、短寿命物質の存在量を算出することも可能である。
【００４０】
以上から、本発明のフィルムは、短寿命物質を捕捉し安定ラジカルへと変換することで、電子スピン共鳴法を利用することにより検知可能であることを見出した。
【図１】
0006614641.tif 000002
【図２】
0006614641.tif 000003