(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
湾曲形状に変形可能であり且つ形状を一時的に維持可能な可変本体部（１２、１２０）と、
前記可変本体部（１２、１２０）に設けられ、生体管腔内に挿入される医療用長尺体を前記可変本体部（１２、１２０）に沿って保持可能な保持部（１８、１２６）と、を備え、
前記可変本体部（１２、１２０）は、直列に連結された複数の連結部材（２２、２２ａ）を有し、
隣接する前記連結部材（２２、２２ａ）同士は、連結角度が可変となっており、
且つ前記複数の連結部材（２２、２２ａ）の少なくとも１つの連結箇所は、隣接する前記連結部材（２２、２２ａ）が軸線回りに相対回転可能であり、
前記複数の連結部材（２２、２２ａ）は、当該連結部材（２２、２２ａ）の軸線方向に延在し前記保持部（１８、１２６）の一部を構成する内腔（２３）、及び前記内腔（２３）と前記連結部材（２２、２２ａ）の外面とを連通するスリット要素（２４）を有する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項２】
請求項１記載の医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記可変本体部（１２、１２０）は、少なくとも１つの前記連結部材（２２、２２ａ）が着脱可能であることにより、長さが可変となっている、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項３】
請求項１又は２記載の医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記保持部（１８、１２６）は、前記複数の連結部材（２２、２２ａ）の前記内腔（２３）により構成され、前記可変本体部（１２、１２０）内において前記可変本体部（１２、１２０）の延在方向の両端で開口し且つ前記両端間に延在する中空部により形成される、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項４】
請求項３記載の医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記可変本体部（１２、１２０）には、前記保持部（１８、１２６）と前記可変本体部（１２、１２０）の外面とを連通し且つ前記複数の連結部材（２２、２２ａ）の前記スリット要素（２４）により構成されるスリット（２０）が前記可変本体部（１２、１２０）の全長にわたって形成される、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項５】
請求項１又は２記載の医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）において、
隣接する前記連結部材（２２、２２ａ）は、関節構造（３２、１３７）を介して連結され、
前記関節構造（３２、１３７）は、互いに隣接する前記連結部材（２２、２２ａ）の一方に設けられたオス連結部（２８、１４０）と、互いに隣接する前記連結部材（２２、２２ａ）の他方に設けられたメス連結部（３０、１４２）とを有し、
前記オス連結部（２８、１４０）の外面と前記メス連結部（３０、１４２）の内面の一方には、係合突起（３８）が設けられ、
前記オス連結部（２８、１４０）の外面と前記メス連結部（３０、１４２）の内面の他方には、前記係合突起（３８）が選択的に係合可能な係合溝（３４）が、連結角度の可変方向に沿って複数設けられる、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項６】
請求項５記載の医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記保持部（１８、１２６）は、前記可変本体部（１２、１２０）内において前記可変本体部（１２、１２０）の延在方向の両端で開口し且つ前記両端間に延在する中空部により形成され、
前記可変本体部（１２、１２０）には、前記保持部（１８、１２６）と前記可変本体部（１２、１２０）の外面とを連通するスリット（２０）が前記可変本体部（１２、１２０）の全長にわたって形成され、
前記複数の連結部材（２２、２２ａ）の少なくとも１つの連結箇所において、隣接する前記連結部材（２２、２２ａ）が軸線回りに相対回転可能であり、
前記複数の係合溝（３４）からなる係合溝（３４）列が、前記オス連結部（２８、１４０）又は前記メス連結部（３０、１４２）の周方向に間隔をおいて複数設けられる、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項７】
請求項１〜３、５、６のいずれか１項に記載の医療用保持デバイス（１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記可変本体部（１２、１２０）は、前記可変本体部（１２、１２０）の外面に設けられ前記医療用長尺体を受け入れ可能な開口部（１２８）と、前記開口部（１２８）と前記保持部（１８、１２６）とを連通し且つ前記医療用長尺体が通過可能な連通路（１３０）と、前記開口部（１２８）と前記保持部（１８、１２６）との間に設けられた壁部（１３２）とを有する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項８】
請求項７記載の医療用保持デバイス（１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記壁部（１３２）は、前記連通路（１３０）を形成する内壁面に向かって凸状に突出し、
前記連通路（１３０）は、前記壁部（１３２）と、前記連通路（１３０）を介して前記壁部（１３２）の反対側に位置する前記内壁面の凹部とにより湾曲している、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項９】
請求項７又は８記載の医療用保持デバイス（１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記連通路（１３０）は、弧状に湾曲している、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項１０】
請求項７〜９のいずれか１項に記載の医療用保持デバイス（１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記開口部（１２８）の開口幅（Ｈ）は、前記保持部（１８、１２６）の内径（Ｄ）よりも小さい、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｃ）において、
前記可変本体部（１２、１２０）の先端に連結された先端ガイド部材（１４、１２２）をさらに備え、
前記先端ガイド部材（１４、１２２）は、前記医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｃ）によって前記医療用長尺体が保持された状態で、前記医療用長尺体のうち、前記医療用長尺体の生体への穿刺箇所と前記可変本体部（１２、１２０）との間の部分を斜めに支持する傾斜支持部（４０）を有する、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｃ）。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれか１項に記載の医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記可変本体部（１２、１２０）の基端に連結され、前記医療用長尺体の基端を構成するハブに接続可能な基端コネクタ（１６、９２、１２４、１４６）をさらに備える、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）。
【請求項１３】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の医療用保持デバイス（１０Ｂ、１０Ｄ）において、
前記可変本体部（１２、１２０）の先端に連結され、前記医療用長尺体の基端を構成するハブに接続可能な先端コネクタ（９０、１４４）をさらに備える、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ｂ、１０Ｄ）。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）において、
前記可変本体部（１２、１２０）の横断面の輪郭形状は、五角形以上の多角形である、
ことを特徴とする医療用保持デバイス（１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄ）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体管腔内に挿入される医療用長尺体を保持するための医療用保持デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、血管等の生体器官内にカテーテルを挿入してその先端部を病変部（例えば、狭窄部）まで到達させ、診断又は治療することが広汎に行われている。【０００３】
カテーテルを経皮的に血管内に挿入する方法としては、シースイントロデューサを用いたセルジンガー法が知られている。このセルジンガー法では、シースイントロデューサの主要部を構成する可撓性のシースチューブを患者に刺入し、血管内に挿入する。そして、この状態のシースチューブ内にカテーテルを挿入することで、カテーテルを血管内に挿入する（例えば、特開平３−１６８１５９号公報、特開２００２−１４３３１８号公報参照）。このようにシースイントロデューサを介してカテーテルを挿入するため、刺入部位の組織の損傷を抑えることができる。【０００４】
一方、シースイントロデューサとガイディングカテーテルの機能を兼ね備え、シースイントロデューサを使用することなく、カテーテルを血管内に挿入できる「ガイディングシース」も知られている。ガイディングシースによれば、シースイントロデューサを使用しない分、太めの（例えば、８Ｆの）カテーテルを患者の動脈に挿入できるようになり、あるいは、同サイズのカテーテルを挿入した場合、穿刺部位の損傷を最小限に抑えることができるメリットがある。【０００５】
ところで、術者は、手術室において、血管造影装置やモニタ類等の配置により、仰臥した患者から見て右側に立ってカテーテル等の医療機器を操作することが一般的である。そのため、術者が利き手ではない方の手でカテーテルを操作しなければならない場合がある。例えば、シースイントロデューサの体内への挿入方向が術者の右側である場合、シースイントロデューサのハブの基端にて開口するカテーテル挿入口は術者の左側を向くことになる。このため、術者の利き手が右手である場合であっても、術者は、カテーテルのシースイントロデューサへの挿入操作及びその後の操作を左手で行わなければならない。また、これとは逆に、左利きの術者が、右手でカテーテルの操作を行わなければならない場合もある。このように利き手ではない方の手で操作する場合には、カテーテルを体内に効率的に挿入することができないおそれがある。【０００６】
また、術者にとって、患部の透視画像を得るために用いるＸ線の被曝は極力避けることが望まれるが、カテーテルを用いた手術中、術者の手がＸ線管球の下に入り込む場合がある。例えば、シースイントロデューサ又はガイディングシースを患者の大腿動脈から挿入して、このシースイントロデューサ又はガイディングシース内にカテーテルを挿入して下肢の病変部の治療を行う際、カテーテルを操作する術者の手が、病変部の上方に配置されたＸ線管球の下に入り込み、その分、Ｘ線の被曝量が多くなる場合がある。
【発明の概要】
【０００７】
本発明はこのような課題を考慮してなされたものであり、どのような立ち位置であっても術者が利き手でカテーテルを操作できるとともに、術者のＸ線の被曝量を低減できる医療用保持デバイスを提供することを目的とする。
【０００８】
上記の目的を達成するため、本発明の医療用保持デバイスは、湾曲形状に変形可能であり且つ形状を一時的に維持可能な可変本体部と、前記可変本体部に設けられ、生体管腔内に挿入される医療用長尺体を前記可変本体部に沿って保持可能な保持部と、を備え、前記可変本体部は、直列に連結された複数の連結部材を有し、隣接する前記連結部材同士は、連結角度が可変となっており、且つ前記複数の連結部材の少なくとも１つの連結箇所は、隣接する前記連結部材が軸線回りに相対回転可能であり、前記複数の連結部材は、当該連結部材の軸線方向に延在し前記保持部の一部を構成する内腔、及び前記内腔と前記連結部材の外面とを連通するスリット要素を有する、ことを特徴とする。
【０００９】
上記のように構成された本発明に係る医療用保持デバイスによれば、可変本体部を自由に曲げることができ、しかも曲げた状態の形状を維持できるため、保持部によって保持される医療用長尺体の基端側の位置を調節できる。そのため、どのような立ち位置であっても、保持部によって保持される医療用長尺体に挿入されるカテーテルを利き手で操作することができる。また、この医療用保持デバイスを用いることにより、Ｘ線管球下から外れた位置でカテーテルを操作できるため、術者のＸ線の被曝量を少なくできる。しかも、この医療用保持デバイスを用いることにより、術者の好みで穿刺位置と立ち位置を決めることができる。従って、本発明に係る医療用保持デバイスによれば、カテーテルを利き手で操作して、体内に効率的に挿入することができる。また医療用保持デバイスは、連結部材同士の連結角度を調整することで、可変本体部を好みの湾曲形状に容易に設定することができる。さらに医療用保持デバイスは、一部の連結部材を回転させて、連結部材に設けられるスリット要素の開口方向をずらすことで、医療用長尺体がスリットを介して可変本体部から抜けることを防止することができる。
【００１１】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記可変本体部は、少なくとも１つの前記連結部材が着脱可能であることにより、長さが可変となっていてもよい。この構成により、長さの異なる医療用長尺体の使用に柔軟に対応できる。
【００１２】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記保持部は、前記複数の連結部材の前記内腔により構成され、前記可変本体部内において前記可変本体部の延在方向の両端で開口し且つ前記両端間に延在する中空部により形成されてもよい。この構成により、医療用長尺体を安定して保持できるため、医療用保持デバイスの操作によって、保持部に保持される医療用長尺体がキンクすることを抑制できる。
【００１３】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記可変本体部には、前記保持部と前記可変本体部の外面とを連通し且つ前記複数の連結部材（２２、２２ａ）の前記スリット要素（２４）により構成されるスリットが前記可変本体部の全長にわたって形成されてもよい。この構成により、スリットを介して医療用長尺体を保持部に簡単に装着することができる。
【００１５】
上記の医療用保持デバイスにおいて、隣接する前記連結部材は、関節構造を介して連結され、前記関節構造は、互いに隣接する前記連結部材の一方に設けられたオス連結部と、互いに隣接する前記連結部材の他方に設けられたメス連結部とを有し、前記オス連結部の外面と前記メス連結部の内面の一方には、係合突起が設けられ、前記オス連結部の外面と前記メス連結部の内面の他方には、前記係合突起が選択的に係合可能な係合溝が、連結角度の可変方向に沿って複数設けられてもよい。この構成により、いずれかの係合溝に係合突起が係合することで、可変本体部を任意の湾曲形状に維持できる。一方、隣接する連結部材に所定以上の曲げ力がかかると、係合溝と係合突起の係合が解除されて、隣接する別の係合溝に係合突起が係合する。従って、任意の湾曲形状への変形を可能としつつ、変形後の形状を適度の固定力によって維持できる。
【００１６】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記保持部は、前記可変本体部内において前記可変本体部の延在方向の両端で開口し且つ前記両端間に延在する中空部により形成され、前記可変本体部には、前記保持部と前記可変本体部の外面とを連通するスリットが前記可変本体部の全長にわたって形成され、前記複数の連結部材の少なくとも１つの連結箇所において、隣接する前記連結部材が軸線回りに相対回転可能であり、前記複数の係合溝からなる係合溝列が、前記オス連結部又は前記メス連結部の周方向に間隔をおいて複数設けられてもよい。この構成により、一部の連結部材を回転させて、連結部材に設けられるスリット要素の開口方向をずらすことで、医療用長尺体がスリットを介して可変本体部から抜けることを防止することができる。また、複数の係合溝からなる係合溝列が周方向に間隔をおいて複数設けられるため、スリット要素の開口方向がずれた状態の可変本体部でも、任意の湾曲形状への変形を可能としつつ、変形後の形状を適度の固定力によって維持できる。
【００１７】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記可変本体部は、前記可変本体部の外面に設けられ前記医療用長尺体を受け入れ可能な開口部と、前記開口部と前記保持部とを連通し且つ前記医療用長尺体が通過可能な連通路と、前記開口部と前記保持部との間に設けられた壁部とを有する、ことを特徴とする。
【００１８】
上記のように構成された本発明に係る医療用保持デバイスによれば、開口部と保持部との間に壁部が設けられるため、意図せずに医療用長尺体が可変本体部から抜けることを防止又は抑制することができる。
【００１９】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記壁部は、前記連通路を形成する内壁面に向かって凸状に突出し、前記連通路は、前記壁部と、前記連通路を介して前記壁部の反対側に位置する前記内壁面の凹部とにより湾曲していてもよい。この構成により、医療用長尺体が可変本体部から一層抜けにくい。
【００２１】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記連通路は、弧状に湾曲していてもよい。この構成により、医療用長尺体に可変本体部を装着する際には、医療用長尺体が開口部から保持部に向かって連通路内をスムーズに移動できるため、装着が容易である。
【００２２】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記開口部の開口幅は、前記保持部の内径よりも小さくてもよい。この構成により、意図せずに医療用長尺体が可変本体部から抜けにくい構造と、保持部による医療用長尺体の保持力を適度に設定できる構造とを両立することができる。
【００２３】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記可変本体部の先端に連結された先端ガイド部材をさらに備え、前記先端ガイド部材は、前記医療用保持デバイスによって前記医療用長尺体が保持された状態で、前記医療用長尺体のうち、前記医療用長尺体の生体への穿刺箇所と前記可変本体部との間の部分を斜めに支持する傾斜支持部を有してもよい。この構成により、医療用長尺体のうち、医療用長尺体の生体への穿刺箇所と前記可変本体部との間の部分が斜めに支持されるため、医療用長尺体の穿刺箇所への挿入角度を適切に維持できる。そのため、生体内に挿入された医療用長尺体と先端ガイド部材との間にできる隙間を少なくでき、医療用長尺体のキンクを防止することができる。
【００２４】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記可変本体部の基端に連結され、前記医療用長尺体の基端を構成するハブに接続可能な基端コネクタをさらに備えてもよい。この構成により、可変本体部に保持される医療用長尺体のハブを基端コネクタにより保持できるため、医療用保持デバイスに対する医療用長尺体の装着状態を一層安定化することができる。
【００２５】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記可変本体部の先端に連結され、前記医療用長尺体の基端を構成するハブに接続可能な先端コネクタをさらに備えてもよい。例えばシースイントロデューサを介して医療用長尺体としてのカテーテル（ガイディングカテーテル、バルーンカテーテル等）を生体内に挿入する場合に、先端コネクタをシースイントロデューサのハブに接続固定し、シースイントロデューサに挿入されるカテーテルを可変本体部により保持できる。従って、このような場合でも、カテーテルを利き手で操作して、生体内に効率的に挿入することができる。
【００２６】
上記の医療用保持デバイスにおいて、前記可変本体部の横断面の輪郭形状は、五角形以上の多角形であってもよい。この構成により、可変本体部が患者の上で転がりにくくできるとともに、可変本体部の外周部に形成される角が鈍角であるため患者の皮膚に与える刺激を低減することができる。
【００２７】
本発明の医療用保持デバイスによれば、どのような立ち位置であっても術者が利き手でカテーテルを操作できるとともに、術者のＸ線の被曝量を低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】医療用保持デバイスの斜視図である。
【図２】連結部材の斜視図である。
【図３】連結部材の図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿った縦断面図である。
【図４】図４Ａは、関節構造（真直ぐの状態）の図１のＩＶＡ−ＩＶＡ線に沿った縦断面図であり、図４Ｂは、関節構造（曲げた状態）の縦断面図である。
【図５】先端ガイド部材の縦断面図である。
【図６】基端コネクタの斜視図である。
【図７】手術台に仰臥した患者の左脚の大腿部にガイディングシースを挿入した状態を示す説明図である。
【図８】図１に示した医療用保持デバイスがガイディングシースに装着されるとともに、Ｕ字状に湾曲した当該医療用保持デバイスが装着されたガイディングシース内にカテーテルを挿入している状態を示す説明図である。
【図９】図１に示した医療用保持デバイスにガイディングシースが装着されるとともに、Ｓ字状に湾曲した当該医療用保持デバイスに装着されたガイディングシース内にカテーテルを挿入している状態を示す説明図である。
【図１０】図１に示した医療用保持デバイスにガイディングシースが装着されるとともに、術者の左側に向けて患者の大腿動脈に挿入されたガイディングシース内にカテーテルを挿入している状態を示す説明図である。
【図１１】別の医療用保持デバイスの斜視図である。
【図１２】手術台に仰臥した患者の左脚の大腿部にシースイントロデューサを挿入した状態を示す説明図である。
【図１３】シースイントロデューサのハブに図１１に示した医療用保持デバイスの先端が接続されるとともに、Ｕ字状に湾曲した医療用保持デバイスが装着されたガイディングカテーテル内に別のカテーテルを挿入している状態を示す説明図である。
【図１４】シースイントロデューサのハブに図１１に示した医療用保持デバイスの先端が接続されるとともに、Ｓ字状に湾曲した医療用保持デバイスが装着されたガイディングカテーテル内に別のカテーテルを挿入している状態を示す説明図である。
【図１５】変形例に係る連結部材の斜視図である。
【図１６】さらに別の医療用保持デバイスの斜視図である。
【図１７】図１７Ａは、図１６に示す医療用保持デバイスにおける連結部材の一端側からの斜視図であり、図１７Ｂは、連結部材の他端側からの斜視図である。
【図１８】図１６におけるＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩ線に沿った横断面図である。
【図１９】図１９Ａは、真直ぐの状態の関節構造の図１６のＸＩＸＡ−ＸＩＸＡ線に沿った縦断面図であり、図１９Ｂは、曲げた状態の関節構造の縦断面図である。
【図２０】さらに別の医療用保持デバイスの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明に係る医療用保持デバイスについて好適な実施形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。
【００３０】
図１は、医療用保持デバイス１０Ａ（以下、単に「保持デバイス１０Ａ」と呼ぶ）の斜視図である。この保持デバイス１０Ａは、医療用長尺体（例えば、ガイディングシース５０）を任意の湾曲状態で保持するために使用される。図１に示すように、保持デバイス１０Ａは、可変本体部１２と、可変本体部１２の先端に接続された先端ガイド部材１４と、可変本体部１２の基端に接続された基端コネクタ１６とを備える。
【００３１】
可変本体部１２は、Ｓ字状その他の湾曲形状に変形可能であり且つ形状を一時的に維持可能に構成される。なお、可変本体部１２が変形可能な「Ｓ字状」は、互いに逆方向に曲がる２つのカーブが繋がった形状であればよい。従って、各湾曲が大きく反り返った形状に限られず、図１０に示すような緩やかな湾曲を呈するものも「Ｓ字状」に含まれる。他の湾曲形状としては、例えば、Ｕ字状（図８参照）、弧状が挙げられ、あるいはＳ字状、Ｕ字状、弧状のうち２つ以上を組み合わせた形状が挙げられる。ここで、湾曲とは、全体として曲がっている形状を意味するものであり、従って、角部のない１つ以上の弧状部によって構成される形状あるいは弧状部と直線部とによって構成される形状だけでなく、延在方向の途中部分に１つ以上の折れ曲がった箇所がある形状（屈曲形状）も含まれる。
【００３２】
可変本体部１２には、血管等の生体管腔内に挿入される医療用長尺体を可変本体部１２に沿って保持可能な保持部１８が設けられる。保持部１８は、可変本体部１２内において可変本体部１２の延在方向の両端で開口し且つ前記両端間に延在する中空部により形成される。また、可変本体部１２には、保持部１８と可変本体部１２の外面とを連通するスリット２０が可変本体部１２の全長にわたって形成される。
【００３３】
可変本体部１２は、直列に連結された複数の連結部材２２を有し、隣接する連結部材２２同士の連結角度が可変となっている。図２は、連結部材２２の斜視図である。図３は、図２におけるＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿った連結部材２２の縦断面図である。連結部材２２は、中空構造であって、軸方向に貫通した内腔２３と、連結部材２２の内外を連通するスリット要素２４とを有する。内腔２３は、上述した保持部１８の一部を構成する。スリット要素２４は、上述したスリット２０の一部を構成するものであって、連結部材２２の軸方向に延在する。
【００３４】
また、連結部材２２は、胴体部２６と、胴体部２６の一端（図示例では先端）から軸方向に突出したオス連結部２８と、胴体部２６の他端（図示例では基端）の内側に設けられたメス連結部３０とを有する。上述した内腔２３及びスリット要素２４は、胴体部２６とオス連結部２８に貫通形成される。本図示例の胴体部２６の横断面における輪郭形状は、略四角形（具体的には、略正方形）であり、各角部は弧状に面取りがなされている。
【００３５】
図４Ａは、図１におけるＩＶＡ−ＩＶＡ線に沿った縦断面図である。オス連結部２８とメス連結部３０は、隣接する連結部材２２同士を角度変更可能に連結する関節構造３２を構成する。図２に示すように、オス連結部２８は、胴体部２６に対して縮径して突出する。オス連結部２８は、円の一部がスリット要素２４によって切り欠かれた形状、すなわち、横断面形状が略Ｃ字状を呈する。オス連結部２８の外周面２８ａは球状面に形成されているとともに、この外周面２８ａには、連結角度の可変方向に沿って複数の係合溝３４が設けられる。
【００３６】
連結角度の可変方向に沿って並ぶ複数の係合溝３４によって係合溝列３５が構成される。オス連結部２８には、さらに、係合溝列３５が周方向に間隔をおいて複数設けられる。本図示例では、１つのオス連結部２８につき、周方向に４５°間隔で、合計７つの係合溝列３５が設けられる。なお、係合溝列３５の間隔角度は、４５°に限られず、他の間隔角度、例えば、９０°であってもよい。
【００３７】
メス連結部３０の内周面３０ａは球面状に形成されているとともに、この内周面３０ａには、係合突起３８が設けられる。各係合突起３８は、オス連結部２８に設けられた係合溝列３５における複数の係合溝３４に選択的に係合可能である。１つのメス連結部３０につき、周方向に複数の係合突起３８が設けられると、一方の連結部材２２のメス連結部３０に設けられた１つの係合突起３８が、他方の連結部材２２のオス連結部２８に設けられたスリット要素２４に位置する場合でも、他の係合突起３８がいずれかの係合溝３４に係合することができる。本図示例の場合、１つのメス連結部３０につき、周方向に１８０°間隔で２つの係合突起３８が設けられる。なお、１つのメス連結部３０につき、周方向に間隔をおいて３つ以上の係合突起３８が設けられてもよい。
【００３８】
図４Ａでは、隣接する連結部材２２は一直線上に並んでいる。このとき、係合溝列３５を構成する３つの係合溝３４のうち中央の係合溝３４に係合突起３８が係合する状態で、隣接する連結部材２２の一方に設けられたオス連結部２８と、他方に設けられたメス連結部３０とが係合している。この状態では、隣接する連結部材２２に所定以上の曲げ力がかからない限り、係合溝３４と係合突起３８との係合力、及びオス連結部２８の外周面２８ａとメス連結部３０の内周面３０ａとの摩擦力によって、隣接する連結部材２２の連結角度は維持される。
【００３９】
一方、上記係合力及び上記摩擦力を超える曲げ力が連結部材２２に作用すると、係合溝３４と係合突起３８との係合が外れて、一方の連結部材２２に対して他方の連結部材２２が傾くように回動する。この結果、図４Ｂのように、同じ係合溝列３５における隣接する別の係合溝３４に係合突起３８が係合し、隣接する連結部材２２の連結角度は再び一時的に維持される。このように、隣接する連結部材２２は、連結角度の変更が可能である。なお、隣接する連結部材２２は、図４Ｂとは逆方向への連結角度の変更も可能である。
【００４０】
１つの係合溝列３５を構成する係合溝３４の数は、３つに限られず、４つ以上であってもよく、これにより、調整できる連結角度を増やすことができる。また、この場合、１つの係合溝列３５を構成する複数の係合溝３４の数が奇数であると、中立位置を基準として互いに反対方向の角度調整範囲を均等にすることができる。なお、隣接する連結部材２２がなす連結角度は、連結部材２２の内腔２３に保持される医療用長尺体がオス連結部２８とメス連結部３０の間でキンクしないように設定することが好ましい。具体的には、５°〜３０°の範囲であることが好ましい。さらに、可変本体部１２が適切な連結部材２２の個数で複雑な湾曲形状に変形できるという観点から、１０°〜２０°の範囲であることがより好ましい。
【００４１】
複数の連結部材２２の連結箇所（関節構造３２）において、隣接する連結部材２２は、軸線回りに互いに相対回転可能である。係合溝列３５を構成する３つの係合溝３４のいずれか１つに係合突起３８が係合する状態では、隣接する連結部材２２に所定以上の回転力がかからない限り、係合溝３４と係合突起３８との係合力、及びオス連結部２８の外周面２８ａとメス連結部３０の内周面３０ａとの摩擦力によって、隣接する連結部材２２の周方向の相対位置関係は維持される。
【００４２】
一方、上記係合力及び上記摩擦力を超える回転力が連結部材２２に作用すると、係合溝３４と係合突起３８との係合が外れて、一方の連結部材２２に対して他方の連結部材２２が軸線回りに相対回転する。この結果、別の係合溝列３５における係合溝３４に係合突起３８が係合し、隣接する連結部材２２の周方向の相対位置関係は再び一時的に維持される。
【００４３】
連結部材２２同士は着脱可能に構成される。具体的には、関節構造３２を構成するオス連結部２８とメス連結部３０とは着脱可能である。隣接する連結部材２２に所定以上の引っ張り力がかからない限り、オス連結部２８とメス連結部３０との係合（嵌合）は維持される。隣接する連結部材２２に所定以上の引っ張り力がかかると、オス連結部２８又はメス連結部３０（あるいは両方）の弾性変形を伴って、オス連結部２８とメス連結部３０との係合が外れることにより、隣接する連結部材２２が分離する。本実施形態の場合、連結部材２２にスリット要素２４が設けられているため、オス連結部２８及びメス連結部３０は径方向に適度に弾性変形可能である。
【００４４】
なお、オス連結部２８に係合溝３４が設けられ、メス連結部３０に係合突起３８が設けられる上記の構成に代えて、オス連結部２８に係合突起３８が設けられ、メス連結部３０に係合溝３４が設けられてもよい。また、連結部材２２において、オス連結部２８とメス連結部３０の配置位置は胴体部２６を基準として軸方向に反対側であってもよい。すなわち、オス連結部２８が連結部材２２の基端側に設けられ、メス連結部３０が連結部材２２の先端側に設けられてもよい。
【００４５】
図５は、先端ガイド部材１４の縦断面図である。先端ガイド部材１４は、保持デバイス１０Ａによって医療用長尺体が保持された状態で、医療用長尺体のうち、医療用長尺体の生体への穿刺箇所と可変本体部１２との間の部分を斜めに支持する傾斜支持部４０を有する。
【００４６】
先端ガイド部材１４は、底壁４２と、この底壁４２の左右両側から上方に突出する側壁４４とを有し、底壁４２及び両側壁４４によって医療用長尺体を支持する溝状の支持部４６（図１も参照）が形成される。底壁４２の先端側の上面は、先端方向に向かって下り傾斜となっており、この部分が傾斜支持部４０を構成する。傾斜支持部４０の傾斜角度θの範囲は、０°＜θ＜９０°であり、好ましくは、例えば０°＜θ≦６０°である。このようにすることで、医療用長尺体がキンクしにくいように、医療用長尺体の生体内への挿入角度に合わせて傾斜支持部４０の傾斜角度を設定することができる。なお、側壁４４の先端側の上縁４４ａは、先端方向に向かって下り傾斜となっており、これにより側壁４４は先端側に向かって細くなっている。
【００４７】
先端ガイド部材１４の基端には、連結部材２２に設けられたメス連結部３０と同じ構成のメス連結部３０が設けられる。これにより、先端ガイド部材１４と連結部材２２とが連結した状態で、連結角度が可変となっている。なお、連結部材２２において、胴体部２６の先端側にメス連結部３０が設けられる場合、オス連結部２８が先端ガイド部材１４の基端に設けられる。
【００４８】
図６は、基端コネクタ１６の斜視図である。図１及び図６に示すように、基端コネクタ１６は、ガイディングシース５０のハブ５４に装着可能な装着部６０と、装着部６０の先端に設けられたオス連結部２８とを有する。本図示例の装着部６０は、底板６１と、この底板６１の先端から上方に突出した前板６２と、底板６１の左右側から上方に突出した側板６３とを有する。前板６２には、上方に開口し且つ板厚方向に貫通する切欠き６２ａが形成される。
【００４９】
側板６３の長手方向の途中部分の高さは低くなっており、ガイディングシース５０のハブ５４が装着された際に、ハブ５４に設けられたリブ５５（図１参照）との干渉を回避するようになっている。装着部６０の基端両側（側板６３の基端）には、ガイディングシース５０のハブ５４を側方から支持する一対の支持片６４が設けられる。各支持片６４には、ハブ５４から分岐した分岐チューブ５６を挿入可能な切欠き６４ａが設けられる。
【００５０】
オス連結部２８の構成は、連結部材２２に設けられたオス連結部２８と同じである。なお、連結部材２２において、胴体部２６の先端側にオス連結部２８が設けられる場合、メス連結部３０が基端コネクタ１６の基端に設けられる。
【００５１】
上述した可変本体部１２を構成する連結部材２２、先端ガイド部材１４及び基端コネクタ１６は、例えば、硬質な樹脂等により構成され得る。連結部材２２、先端ガイド部材１４及び基端コネクタ１６の構成材料としては、例えば、ポリ塩化ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、環状ポリオレフィン、ポリスチレン、ポリ−（４−メチルペンテン−１）、ポリカーボネート、アクリル樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン−スチレン共重合体、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステル、ブタジエン−スチレン共重合体、ポリアミド（例えば、ナイロン６、ナイロン６・６、ナイロン６・１０、ナイロン１２）が挙げられる。なお、連結部材２２、先端ガイド部材１４及び基端コネクタ１６の構成材料は、同じでもよく、互いに異なっていてもよい。
【００５２】
連結部材２２、先端ガイド部材１４及び基端コネクタ１６は、例えば、射出成形装置、３Ｄプリンタ等により製造することができる。
【００５３】
保持デバイス１０Ａは、基本的には以上のように構成されるものであり、以下、保持デバイス１０Ａの使用方法との関係で、保持デバイス１０Ａの作用及び効果について説明する。
【００５４】
図７に示すように、手術室７０において、術者７２は、手術台７１に仰臥した患者７６の右側に位置して手術を行うことが一般的である。保持デバイス１０Ａの使用方法に関する以下の説明では、医療用長尺体としてガイディングシース５０を例示するとともに、このガイディングシース５０を患者７６の左脚７８Ｌの大腿動脈７９から挿入して患者７６の足先側に位置する病変部８０（狭窄部）を治療する例について説明する。なお、手術中、病変部８０及びその周囲をＸ線透視下で観察するため、Ｘ線管球７５は、患者７６の上方から見て図７中の仮想線で示す位置にある。
【００５５】
ガイディングシース５０は、中空構造の長尺なシャフト５２と、シャフト５２の基端に固定されたハブ５４とを備える。シャフト５２は、可撓性を有する材料により構成され、その内側にはカテーテル８２（図８参照）が挿通可能なルーメンが形成される。ハブ５４は、硬質な樹脂等で構成された中空状の部材であって、ハブ５４の内腔は、シャフト５２の内腔と連通する。ハブ５４の基端面には、カテーテルのシャフトが挿入可能なカテーテル挿入口５４ａが開口している。ハブ５４の基端側の内腔には、血液等の液体の漏出を防止するための図示しない弁体（逆止弁）が配設される。ハブ５４の側部には、可撓性を有する分岐チューブ５６が連結される。分岐チューブ５６の、ハブ５４と連結される側とは反対側の端部には三方活栓５８が設けられる。なお、ガイディングシース５０のハブ５４に弁体が配設されていない場合には、ハブ５４の基端側に、弁体を有するコネクタ部材を連結してもよい。
【００５６】
術者７２は、手術室７０において、手術台７１に仰臥した患者７６の右側に立ち、図示しないダイレータが挿入されたガイディングシース５０を患者７６の左脚７８Ｌに穿刺して、大腿動脈７９内に挿入する（図７）。このとき、病変部８０が大腿動脈７９よりも足先側に位置しているので、術者７２は、シャフト５２右側に向かうように左脚７８Ｌ内（体内）に穿刺及び挿入する。シャフト５２の先端が動脈を確保したら、ガイディングシース５０からダイレータを抜去し、ガイドワイヤ５９に沿ってガイディングシース５０を病変部８０近傍まで進める。
【００５７】
術者７２が右利きである場合、保持デバイス１０Ａは、例えば、図８に示すようにガイディングシース５０（具体的には、ガイディングシース５０のうち体外に露出した部分）に装着するとともにＵ字状に湾曲させた状態で使用することができる。図８のように使用する場合、まず、保持デバイス１０Ａをガイディングシース５０に装着する。保持デバイス１０Ａがガイディングシース５０に装着された状態では、可変本体部１２に設けられた保持部１８及び先端ガイド部材１４によりガイディングシース５０のシャフト５２が保持されるとともに、基端コネクタ１６によりハブ５４が保持及び固定される。
【００５８】
この場合、保持デバイス１０Ａでは、使用する連結部材２２の数を調整することにより、様々な長さのガイディングシース５０に対応することができる。具体的には、ガイディングシース５０が比較的短い場合には、１つ以上の連結部材２２を取り外すことで、保持デバイス１０Ａの全長を短くすることができる。逆に、ガイディングシース５０が比較的長い場合には、１つ以上の連結部材２２を付け足すことで、保持デバイス１０Ａの全長を長くすることができる。
【００５９】
図８において、先端ガイド部材１４は、支持部４６が上方に開口する状態で患者７６上に位置し、シャフト５２を支持する。このとき、シャフト５２のうち、患者７６への穿刺部位と可変本体部１２との間の部分は、傾斜支持部４０によって斜めに支持される（図５参照）。これにより、シャフト５２のキンク（折れ曲がり）を好適に防止することができる。
【００６０】
保持デバイス１０Ａをガイディングシース５０に装着する際、可変本体部１２のスリット２０を介して保持部１８にガイディングシース５０のシャフト５２を挿入できるようにするため、図１のように、可変本体部１２を構成する連結部材２２のすべてのスリット要素２４の開口方向を揃えておく。保持デバイス１０Ａのガイディングシース５０への装着は、可変本体部１２をＵ字状に湾曲させた状態で行ってもよく、可変本体部１２をＵ字状に湾曲させる前に行ってもよい。すなわち、保持デバイス１０Ａをガイディングシース５０に装着した後に、可変本体部１２をＵ字状に湾曲させてもよい。
【００６１】
保持デバイス１０Ａをガイディングシース５０に装着したら、可変本体部１２を構成する複数の連結部材２２のうち、少なくとも１つの連結部材２２を他の連結部材２２に対して軸線回りに回転させることにより、少なくとも１つの連結部材２２のスリット要素２４を、他の連結部材２２のスリット要素２４とは異なる方向に向ける。一例として、図８では、連結部材２２ａのスリット要素２４が側方又は下方に向き、連結部材２２ａ以外の連結部材２２のスリット要素２４が上方に向いている。スリット要素２４の向きを異ならせることにより、ガイディングシース５０がスリット２０を介して可変本体部１２から抜けることを防止することができる。
【００６２】
次に、ガイディングシース５０のハブ５４の基端に設けられたカテーテル挿入口５４ａを介して、ガイディングシース５０内にカテーテル８２を挿入していく。この場合、図８のように、術者７２は、左手７３Ｌで保持デバイス１０Ａを把持して固定しながら、利き手である右手７３Ｒでカテーテル８２を把持してガイディングシース５０に挿入するとともに、その後のカテーテル８２の操作（回転操作、押し引き操作）を行うことができる。また、カテーテル８２を操作する際、術者７２の右手７３Ｒ及び左手７３Ｌは、Ｘ線管球７５の下方から外れた位置にあるため、Ｘ線の被曝を回避あるいは低減することができる。
【００６３】
その後、術者７２は、カテーテル８２の先端に設けられたバルーンを病変部８０に到達させ、バルーンを拡張させることにより、病変部８０の治療を施す。なお、カテーテル８２は、バルーンカテーテルに限られない。従って、カテーテル８２は、先端にステントを持ち、病変部８０でステントを拡張させることにより病変部８０を治療するものであってもよい。あるいは、カテーテル８２は、診断カテーテルであってもよい。
【００６４】
一方、術者７２が左利きである場合、保持デバイス１０Ａは、例えば、図９に示すようにガイディングシース５０（具体的には、ガイディングシース５０のうち体外に露出した部分）に装着するとともにＳ字状に湾曲させた状態で使用することができる。この場合、保持デバイス１０Ａのガイディングシース５０への装着方法は、Ｕ字状に湾曲変形させて使用する場合（図８）と同じである。また、保持デバイス１０Ａのガイディングシース５０への装着後に、１つ以上の連結部材２２を回転させて、スリット要素２４の開口方向を異ならせることも、Ｕ字状に湾曲変形させて使用する場合（図８）と同じである。
【００６５】
次に、ガイディングシース５０のハブ５４の基端に設けられたカテーテル挿入口５４ａを介して、ガイディングシース５０内にカテーテル８２を挿入していく。この場合、図９のように、術者７２は、右手７３Ｒで保持デバイス１０Ａを把持して固定しながら、利き手である左手７３Ｌでカテーテル８２を把持してガイディングシース５０に挿入するとともに、その後のカテーテル８２の操作（回転操作、押し引き操作）を行うことができる。また、カテーテル８２を操作する際、術者７２の右手７３Ｒ及び左手７３Ｌは、Ｘ線管球７５の下方から外れた位置にあるため、Ｘ線の被曝を回避あるいは低減することができる。
【００６６】
以上説明したように、保持デバイス１０Ａによれば、可変本体部１２を自由に曲げることができ、しかも曲げた状態の形状を維持できるため、どのような立ち位置であっても、保持部１８によって保持される医療用長尺体に挿入されるカテーテル８２を利き手で操作することができる。例えば、保持デバイス１０Ａは、湾曲形状に変形可能であり且つ形状を一時的に維持可能な可変本体部と、前記可変本体部に設けられ、生体管腔内に挿入される医療用長尺体を前記可変本体部に沿って保持可能な保持部と、を備え、前記可変本体部は、複数の連結部材を有し、前記連結部材は、それぞれ、角度可変に連結するためにオス連結部とメス連結部を有しており、前記保持部は、隣り合う前記連結部材の前記オス連結部と前記メス連結部を連結した時に連通する通路となる医療デバイスである。また、この保持デバイス１０Ａを用いることにより、Ｘ線管球７５の下方から外れた位置でカテーテル８２を操作できるため、術者７２のＸ線の被曝量を少なくできる。しかも、この医療用保持デバイス１０Ａを用いることにより、術者７２の好みで穿刺位置と立ち位置を決めることができる。従って、保持デバイス１０Ａによれば、術者７２の立ち位置によらず、カテーテル８２を利き手で操作して、生体内に効率的に挿入することができる。手術の現場では、手術台に対してモニタ及び血管造影装置（Ｘ線管球）等の機器の手術室内での全体的なレイアウトが決定するため、保持デバイス１０Ａの形状のみで術者の立ち位置を選択できるのは好ましい。特に、手術室において、天井走行式の血管造影装置やモニタ類、あるいは、Ｃアーム状の血管造影装置等が使用されている場合には、手術室内の医療機器の配置の変更が難しいためより好ましい。
【００６７】
また、保持デバイス１０Ａの場合、可変本体部１２は、直列に連結された複数の連結部材２２を有し、隣接する連結部材２２同士の連結角度が可変となっている。この構成により、連結部材２２同士の連結角度を調整することで、可変本体部１２を好みの湾曲形状に容易に設定することができる。
【００６８】
特に、保持デバイス１０Ａの場合、可変本体部１２は、少なくとも１つの連結部材２２が着脱可能であることにより、長さが可変となっている。この構成により、長さの異なる医療用長尺体の使用に柔軟に対応できる。
【００６９】
また、保持デバイス１０Ａの場合、保持部１８は、可変本体部１２内において可変本体部１２の延在方向の両端で開口し且つ前記両端間に延在する中空部により形成される。この構成により、医療用長尺体を安定して保持できる。
【００７０】
保持デバイス１０Ａの場合、可変本体部１２には、前記保持部１８と可変本体部１２の外面とを連通するスリット２０が可変本体部１２の全長にわたって形成される。この構成により、スリット２０を介して医療用長尺体を保持部１８に簡単に装着することができる。
【００７１】
保持デバイス１０Ａの場合、複数の連結部材２２の少なくとも１つの連結箇所において、隣接する連結部材２２が軸線回りに相対回転可能である。この構成により、連結部材２２を回転させて、スリット要素２４の開口方向をずらすことで、医療用長尺体がスリット２０を介して可変本体部１２から抜けることを防止することができる。
【００７２】
保持デバイス１０Ａの場合、オス連結部２８の外面とメス連結部３０の内面の一方には、係合突起３８が設けられ、オス連結部２８の外面とメス連結部３０の内面の他方には、係合突起３８が選択的に係合可能な係合溝３４が、連結角度の可変方向に沿って複数設けられる。この構成により、いずれかの係合溝３４に係合突起３８が係合することで、可変本体部１２を任意の湾曲形状に維持できる。一方、隣接する連結部材２２に所定以上の曲げ力がかかると、係合溝３４と係合突起３８の係合が解除されて、隣接する別の係合溝３４に係合突起３８が係合する。従って、任意の湾曲形状への変形を可能としつつ、変形後の形状を適度の固定力によって維持できる。
【００７３】
保持デバイス１０Ａの場合、複数の係合溝３４からなる係合溝列３５が、オス連結部２８又はメス連結部３０の周方向に間隔をおいて複数設けられる。この構成により、各連結部材２２に設けられるスリット要素２４の開口方向を異ならせた状態の可変本体部１２でも、任意の湾曲形状への変形を可能としつつ、変形後の形状を適度の固定力によって維持できる。
【００７４】
保持デバイス１０Ａは、傾斜支持部４０を有する先端ガイド部材１４をさらに備える。この構成により、医療用長尺体のうち、医療用長尺体の生体への穿刺箇所と可変本体部１２との間の部分が斜めに支持されるため、医療用長尺体のキンクを効果的に防止することができる。
【００７５】
保持デバイス１０Ａは、医療用長尺体の基端を構成するハブ５４に接続可能な基端コネクタ１６をさらに備える。この構成により、可変本体部１２に保持される医療用長尺体のハブ５４を基端コネクタ１６により保持できるため、医療用保持デバイス１０Ａに対する医療用長尺体の装着状態を一層安定化することができる。
【００７６】
上述した保持デバイス１０Ａの使用方法では、患者７６の大腿動脈７９にガイディングシース５０を挿入する例を挙げたが、患者７６の腕の動脈（橈骨動脈、上腕動脈）にガイディングシース５０を挿入する場合にも、任意に湾曲変形可能な保持デバイス１０Ａを使用することにより、術者７２は利き手でカテーテル８２を操作することができる。
【００７７】
例えば、右利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、患者７６の頭側に向けて左腕の動脈にガイディングシース５０を挿入する場合には、Ｓ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ａでガイディングシース５０を保持することにより、利き手である右手７３Ｒでカテーテル８２を操作することができる。
【００７８】
また、例えば、左利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、患者７６の頭側に向けて左腕の動脈にガイディングシース５０を挿入する場合には、Ｕ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ａでガイディングシース５０を保持することにより、利き手である左手でカテーテル８２を操作することができる。
【００７９】
なお、ガイディングシース５０等の医療用長尺体の体内への挿入方向が術者の左側である場合でも、患者７６の透視画像を得るために用いるＸ線の被曝量を抑制するという観点では、保持デバイス１０Ａは好ましい。例えば、図１０に示すように、右利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、術者７２の左側（患者７６の頭側）に向けて大腿動脈７９からガイディングシース５０を挿入する場合には、Ｓ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ａでガイディングシース５０を保持してもよい。これにより、術者７２が利き手である右手７３Ｒでカテーテル８２を操作することができるとともに、Ｘ線の被曝量を回避あるいは低減することができる。
【００８０】
保持デバイス１０Ａの変形例において、先端ガイド部材１４と基端コネクタ１６の一方又は両方は省略されてもよい。
【００８１】
図１１は、別の医療用保持デバイス１０Ｂ（以下、単に「保持デバイス１０Ｂ」と呼ぶ）の斜視図である。なお、保持デバイス１０Ｂにおいて、保持デバイス１０Ａと同一又は同様な機能及び効果を奏する要素には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略する。
【００８２】
保持デバイス１０Ｂは、上述した保持デバイス１０Ａにおける先端ガイド部材１４及び基端コネクタ１６に代えて、先端コネクタ９０及び基端コネクタ９２を備える点で、保持デバイス１０Ａと異なる。
【００８３】
先端コネクタ９０は、シースイントロデューサ８６の基端に設けられたハブ８８（図１２参照）に装着可能な装着部９４と、装着部９４の基端側に一体的に設けられたメス連結部３０とを有する。装着部９４は、上述した基端コネクタ１６（図１参照）の装着部６０と基本的には同様の構成であって、シースイントロデューサ８６のハブ８８に適合するように構成される。なお、連結部材２２において、胴体部２６の先端側にメス連結部３０が設けられる場合、装着部９４の基端側にはオス連結部２８が設けられる。
【００８４】
基端コネクタ９２は、シースイントロデューサ８６に挿入されるカテーテル（例えば、ガイディングカテーテル１００）の基端に設けられたハブ１０２（図１３参照）に装着可能な装着部９６と、装着部９６の先端側に一体的に設けられたオス連結部２８とを有する。装着部９６は、上述した基端コネクタ１６（図１参照）の装着部６０と基本的には同様の構成であって、カテーテルのハブ１０２に適合するように構成される。なお、連結部材２２において、胴体部２６の基端側にオス連結部２８が設けられる場合、装着部９６の先端側にはメス連結部３０が設けられる。
【００８５】
以下、保持デバイス１０Ｂの使用方法との関係で、保持デバイス１０Ｂの作用及び効果について説明する。
【００８６】
保持デバイス１０Ｂの使用方法に関する以下の説明では、図１２に示すように、手術台７１に仰臥した患者７６から見て右側に術者７２が立った状態で、シースイントロデューサ８６を患者７６の左脚７８Ｌの大腿動脈７９から挿入して、患者７６の足先側に位置する病変部８０を治療する例について説明する。なお、手術中、病変部８０及びその周囲をＸ線透視下で観察するため、Ｘ線管球７５は、患者７６の上方から見て図１２中の仮想線で示す位置にある。
【００８７】
術者７２が右利きである場合、保持デバイス１０Ｂは、例えば、図１３に示すようにガイディングカテーテル１００（具体的には、ガイディングカテーテル１００のうち体外に露出した部分）に装着するとともにＵ字状に湾曲させた状態で使用することができる。図１３のように使用する場合、まず、患者７６の大腿動脈７９にシースチューブ８７が挿入されたシースイントロデューサ８６のハブ８８に、保持デバイス１０Ｂの先端コネクタ９０を装着し、保持デバイス１０Ｂの可変本体部１２をＵ字状に湾曲変形させる。なお、シースイントロデューサ８６のハブ８８に先端コネクタ９０を装着する前に、保持デバイス１０Ｂの可変本体部１２をＵ字状に湾曲変形させておいてもよい。
【００８８】
次に、保持デバイス１０Ｂの可変本体部１２の基端側から、可変本体部１２に設けられた保持部１８にガイディングカテーテル１００のシャフト１０１を挿入していく。このとき、シャフト１０１は、可変本体部１２の湾曲形状に沿って湾曲しながら、可変本体部１２内に形成された保持部１８によってガイドされ、保持部１８内を前進する。そして、シースイントロデューサ８６を介して、シャフト１０１を血管内に挿入し、シャフト１０１の先端を病変部８０近傍に到達させる。次に、ガイディングカテーテル１００のハブ１０２に基端コネクタ９２を装着する。なお、ガイディングカテーテル１００の長さに応じて可変本体部１２を構成する連結部材２２の数を増減することにより、保持デバイス１０Ｂの全長を調整することができる。
【００８９】
術者７２は、左手で保持デバイス１０Ｂを把持して固定しながら、利き手である右手７３Ｒでガイディングカテーテル１００を把持して保持デバイス１０Ｂ内に挿入するとともに、その後のガイディングカテーテル１００の操作（回転操作、押し引き操作）を行うことができる。また、ガイディングカテーテル１００を操作する際、術者７２の右手７３Ｒ及び左手７３Ｌは、Ｘ線管球７５の下方から外れた位置にあるため、術者７２にとってはＸ線の被曝を回避あるいは低減することができる。
【００９０】
次に、ガイディングカテーテル１００のハブ１０２の基端に接続したＹコネクタ１０４を介して、ガイディングカテーテル１００内に治療用カテーテル１０６（例えば、バルーンカテーテル、ステント付きカテーテル等）を挿入していく。その後、術者７２は、治療用カテーテル１０６の先端に設けられた処置部（例えば、バルーン、ステント）を病変部８０に到達させ、病変部８０の治療を施す。
【００９１】
一方、術者７２が左利きである場合、保持デバイス１０Ｂは、例えば、図１４に示すようにガイディングカテーテル１００（具体的には、ガイディングカテーテル１００のうち体外に露出した部分）に装着するとともにＳ字状に湾曲させた状態で使用することができる。図１４のように使用する場合、まず、患者７６の大腿動脈７９に挿入されたシースイントロデューサ８６のハブ８８に、保持デバイス１０Ｂの先端コネクタ９０を装着し、保持デバイス１０Ｂの可変本体部１２をＳ字状に湾曲変形させる。なお、シースイントロデューサ８６のハブ８８に先端コネクタ９０を装着する前に、保持デバイス１０Ｂの可変本体部１２をＳ字状に湾曲変形させておいてもよい。
【００９２】
次に、保持デバイス１０Ｂの可変本体部１２の基端側から、可変本体部１２に設けられた保持部１８にガイディングカテーテル１００のシャフト１０１を挿入していく。このとき、ガイディングカテーテル１００のシャフト１０１は、可変本体部１２の湾曲形状（Ｓ字状）に沿って湾曲しながら、保持部１８によってガイドされ、保持部１８内を前進する。そして、シースイントロデューサ８６を介して、シャフト１０１を血管内に挿入し、シャフト１０１の先端を病変部８０近傍に到達させる。次に、ガイディングカテーテル１００のハブ１０２に基端コネクタ９２を装着する。
【００９３】
術者７２は、右手７３Ｒで保持デバイス１０Ｂを把持して固定しながら、利き手である左手７３Ｌでガイディングカテーテル１００を把持して保持デバイス１０Ｂ内に挿入するとともに、その後のガイディングカテーテル１００の操作（回転操作、押し引き操作）を行うことができる。また、ガイディングカテーテル１００を操作する際、術者７２の右手７３Ｒ及び左手７３Ｌは、Ｘ線管球７５の下方から外れた位置にあるため、術者７２にとってはＸ線の被曝を回避あるいは低減することができる。
【００９４】
以上説明したように、保持デバイス１０Ａと同様に、保持デバイス１０Ｂによっても、術者７２の立ち位置によらず、カテーテルを利き手で操作して、生体内に効率的に挿入することができるとともに、術者７２のＸ線の被曝量を効果的に低減することができる。
【００９５】
また、保持デバイス１０Ｂは、医療用長尺体（ガイディングカテーテル１００）の基端を構成するハブ１０２に接続可能な先端コネクタ９０を備える。例えばシースイントロデューサ８６を介して医療用長尺体としてのカテーテル（ガイディングカテーテル１００、バルーンカテーテル等）を生体内に挿入する場合に、先端コネクタ９０をシースイントロデューサ８６のハブ８８に接続固定し、シースイントロデューサ８６に挿入されるカテーテルを可変本体部１２により保持できる。従って、このような場合でも、カテーテルを利き手で操作して、体内に効率的に挿入することができる。
【００９６】
その他、保持デバイス１０Ｂにおいて、保持デバイス１０Ａと共通する各構成部分については、保持デバイス１０Ａにおける当該共通の各構成部分がもたらす作用及び効果と同一又は同様の作用及び効果が得られることは勿論である。
【００９７】
上述した保持デバイス１０Ｂの使用方法では、患者７６の大腿動脈７９にシースイントロデューサ８６を挿入する例を挙げたが、患者７６の腕の動脈（橈骨動脈、上腕動脈）にシースイントロデューサ８６を挿入する場合にも、任意に湾曲変形可能な保持デバイス１０Ｂを使用することにより、術者７２は利き手でカテーテルを操作することができる。
【００９８】
保持デバイス１０Ｂの変形例において、先端コネクタ９０と基端コネクタ９２の一方又は両方は省略されてもよい。
【００９９】
保持デバイス１０Ａ、１０Ｂにおいて、横断面における輪郭形状が略四角形に構成された連結部材２２に代えて、横断面における輪郭形状が五角形以上の多角形（又は略多角形）に構成された胴体部を有する連結部材を適用してもよい。従って、例えば、連結部材２２に代えて、図１５に示すような、横断面における輪郭形状が略八角形に構成された胴体部１０８を有する連結部材１１０を適用してもよい。あるいは、連結部材２２に代えて、横断面における輪郭形状が略六角形に構成された胴体部を有する連結部材を適用してもよい。
【０１００】
このように、五角形以上の多角形（又は略多角形）に構成された連結部材（例えば、連結部材１１０）を適用することにより、可変本体部１２が患者７６の上で転がりにくくできるとともに、可変本体部１２の外周部に形成される角が鈍角であるため患者７６の皮膚に与える刺激を低減することができる。
【０１０１】
なお、横断面における輪郭形状が略四角形に構成された胴体部２６を有する連結部材２２に代えて、横断面における輪郭形状が円形に構成された胴体部を有する連結部材を適用してもよい。
【０１０２】
図１６は、医療用保持デバイス１０Ｃ（以下、単に「保持デバイス１０Ｃ」と呼ぶ）の斜視図である。この保持デバイス１０Ｃは、医療用長尺体（例えば、ガイディングシース５０）を任意の湾曲状態で保持するために使用される。図１６に示すように、保持デバイス１０Ｃは、可変本体部１２０と、可変本体部１２０の先端に接続された先端ガイド部材１２２と、可変本体部１２０の基端に接続された基端コネクタ１２４とを備える。
【０１０３】
図１に示す保持デバイス１０Ａにおける可変本体部１２と同様に、可変本体部１２０は、Ｓ字状その他の湾曲形状に変形可能であり且つ形状を一時的に維持可能に構成される。
【０１０４】
可変本体部１２０には、血管等の生体管腔内に挿入される医療用長尺体を可変本体部１２０に沿って保持可能な保持部１２６が設けられる。保持部１２６は、可変本体部１２０内において可変本体部１２０の延在方向の両端で開口し且つ前記両端間に延在する中空部により形成される。
【０１０５】
可変本体部１２０は、可変本体部１２０の外面に設けられ医療用長尺体を受け入れ可能な開口部１２８と、開口部１２８と保持部１２６とを連通し且つ医療用長尺体が通過可能な連通路１３０（図１８参照）と、開口部１２８と保持部１２６との間に設けられた壁部１３２（図１８も参照）とを有する。開口部１２８及び連通路１３０は、可変本体部１２０の全長にわたって形成される。
【０１０６】
可変本体部１２０は、直列に連結された複数の連結部材１３４を有し、隣接する連結部材１３４同士の連結角度が可変となっている。図１７Ａは、連結部材１３４の一端側からの斜視図であり、図１７Ｂは、連結部材１３４の他端側からの斜視図である。図１８は、図１６におけるＸＶＩＩＩ−ＸＶＩＩＩ線に沿った連結部材１３４の縦断面図である。
【０１０７】
連結部材１３４は、中空構造であって、連結部材１３４内を軸方向に貫通した内腔１３５と、連結部材１３４の外面に設けられた開口部要素１２９と、開口部要素１２９と内腔１３５とを連通する連通路要素１３１と、開口部要素１２９と内腔１３５との間に設けられた壁部要素１３３とを有する。
【０１０８】
内腔１３５は、上述した保持部１２６の一部を構成するものである。開口部要素１２９は、上述した開口部１２８の一部を構成するものである。連通路要素１３１は、上述した連通路１３０の一部を構成するものである。壁部要素１３３は、上述した壁部１３２の一部を構成するものである。
【０１０９】
従って、複数の連結部材１３４が直列に連結された状態で、複数の内腔１３５が連なり、複数の開口部要素１２９が連なり、複数の連通路要素１３１が連なり、複数の壁部要素１３３が連なることにより、可変本体部１２０に沿って延在する保持部１２６、開口部１２８、連通路１３０及び壁部１３２が構成される。
【０１１０】
連結部材１３４の外周部は、周方向の一部が切り欠かれており、切り欠かれた箇所において、上記開口部要素１２９が開口している。また、連結部材１３４の切り欠かれた箇所において、連結部材１３４の外面から開口部要素１２９へと達する平坦な面１３６が設けられる。平坦な面１３６は、壁部要素１３３に連なる。
【０１１１】
図１８に示すように、連通路１３０（連通路要素１３１）は、開口部１２８（開口部要素１２９）と保持部１２６（内腔１３５）との間で曲がっている。図１８では、連通路１３０は、開口部１２８と保持部１２６との間で弧状に湾曲している。なお、連通路１３０は、開口部１２８と保持部１２６との間で折れ曲がっていてもよい。壁部１３２は、連通路１３０を形成する内壁面に向かって凸状に突出する突起部１３２ａである。連通路１３０は、このように形成された壁部１３２と、連通路１３０を介して壁部１３２の反対側に位置する内壁面の凹部とにより湾曲している。図１８のように連通路１３０が弧状に湾曲する形状の場合、連通路１３０は、湾曲形状の内周側の内壁面を形成する内周側壁面１３０ａと、湾曲形状の外周側の内壁面を形成する外周側壁面１３０ｂとを有する。壁部１３２は、連通路１３０における外周側壁面１３０ｂに向かって突出し、壁部１３２の突出方向の端部に内周側壁面１３０ａが形成されている。具体的には、突起部１３２ａは、開口部１２８の開口方向とは略逆方向に突出している。図１８では、突起部１３２ａは、突出方向の先端に向かって細くなる。
【０１１２】
図１８のように、開口部１２８（開口部要素１２９）の開口幅Ｈは、保持部１２６の内径Ｄ（内腔１３５の直径Ｄ）よりも小さくなっているとよい。この場合、連通路１３０は、保持部１２６側から開口部１２８側に向かうに従って通路幅が狭くなっているとよい。開口部１２８の開口幅Ｈは、保持部１２６に保持されることが想定される医療用長尺体の外径よりも小さく設定されるとよい。
【０１１３】
図１７Ａ及び図１７Ｂに示すように、連結部材１３４は、胴体部１３８と、胴体部１３８の一端（図示例では先端）から軸方向に突出したオス連結部１４０と、胴体部１３８の他端（図示例では基端）の内側に設けられたメス連結部１４２とを有する。上述した内腔１３５、開口部要素１２９及び連通路要素１３１は、胴体部１３８とオス連結部１４０に貫通形成される。本図示例の胴体部１３８の横断面における輪郭形状は、略四角形（具体的には、略正方形）であり、各角部は弧状に面取りがなされている。
【０１１４】
図１９Ａは、図１６におけるＸＩＸＡ−ＸＩＸＡ線に沿った縦断面図である。オス連結部１４０とメス連結部１４２は、隣接する連結部材１３４同士を角度変更可能に連結する関節構造１３７を構成する。
【０１１５】
図１７Ａ及び図１９Ａに示すように、オス連結部１４０は、胴体部１３８に対して縮径して突出する。オス連結部１４０は、円の一部が開口部１２８によって切り欠かれた形状、すなわち、横断面形状が略Ｃ字状を呈する。
【０１１６】
オス連結部１４０の外周面１４０ａは係合用の凹凸のない滑らかな球状面に形成されている。すなわち、連結部材２２のオス連結部２８の外周面２８ａに設けられた係合溝３４は、連結部材１３４のオス連結部１４０の外周面１４０ａには設けられていない。図１７Ｂに示すように、メス連結部１４２の内周面１４２ａは係合用の凹凸のない滑らかな球面状に形成されている。すなわち、連結部材２２のメス連結部３０の内周面３０ａに設けられた係合突起３８は、連結部材１３４のメス連結部１４２の内周面１４２ａには設けられていない。
【０１１７】
なお、保持デバイス１０Ｃの連結部材１３４において、滑らかな球状面を有するオス連結部１４０に代えて、係合溝３４又は係合突起３８を有するオス連結部２８（図２参照）が設けられてもよい。保持デバイス１０Ｃの連結部材１３４において、滑らかな球状面を有するメス連結部１４２に代えて、係合突起３８又は係合溝３４を有するメス連結部３０（図３参照）が設けられてもよい。
【０１１８】
図１９Ａでは、隣接する連結部材１３４の一方に設けられたオス連結部１４０と、他方に設けられたメス連結部１４２とが係合し、隣接する連結部材１３４は一直線上に並んでいる。この状態では、隣接する連結部材１３４に所定以上の曲げ力がかからない限り、オス連結部１４０の外周面１４０ａとメス連結部１４２の内周面１４２ａとの摩擦力によって、隣接する連結部材１３４の連結角度は維持される。
【０１１９】
一方、上記摩擦力を超える曲げ力が連結部材１３４に作用すると、一方の連結部材１３４に対して他方の連結部材１３４が傾くように回動する。この結果、図１９Ｂのように、隣接する連結部材１３４の角度が変わり、一方の連結部材１３４に対して他方の連結部材１３４が傾斜した状態となる。
【０１２０】
複数の連結部材１３４の連結箇所（関節構造１３７）において、隣接する連結部材１３４は、軸線回りに互いに相対回転可能である。隣接する連結部材１３４のオス連結部１４０とメス連結部１４２とが連結した状態では、隣接する連結部材１３４に所定以上の回転力がかからない限り、オス連結部１４０の外周面１４０ａとメス連結部１４２の内周面１４２ａとの摩擦力によって、隣接する連結部材１３４の周方向の相対位置関係は維持される。一方、上記摩擦力を超える回転力が連結部材１３４に作用すると、一方の連結部材１３４に対して他方の連結部材１３４が軸線回りに相対回転する。
【０１２１】
保持デバイス１０Ａにおける連結部材２２と同様に、保持デバイス１０Ｃにおける連結部材１３４同士も着脱可能に構成される。
【０１２２】
図１６に示す先端ガイド部材１２２の基端側部分は、図１８に示す連結部材１３４と同様の断面形状を有しており、先端ガイド部材１２２の先端側部分は、図１に示した先端ガイド部材１４の先端側部分と同様に構成されている。なお、先端ガイド部材１４と異なり、先端ガイド部材１２２には、係合突起３８（図５参照）が設けられていない。
【０１２３】
図１６において、保持デバイス１０Ｃの基端コネクタ１２４は、図１に示した保持デバイス１０Ａの基端コネクタ１６と略同様に構成されているが、係合溝３４（図６参照）が設けられていない点、及び、可変本体部１２０をガイディングシース５０のシャフト５２に装着する際に前板６２が障壁にならないように前板６２の片側が低くなっている点で、基端コネクタ１６と異なる。基端コネクタ１２４のその他の部分の構成は、基端コネクタ１６と同じである。
【０１２４】
以下、保持デバイス１０Ｃの使用方法との関係で、保持デバイス１０Ｃの作用及び効果について説明する。
【０１２５】
保持デバイス１０Ｃの使用方法は、基本的には上述した保持デバイス１０Ａと同じである。例えば、右利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、術者７２の右側（患者７６の足先側）に向けて大腿動脈７９からガイディングシース５０を挿入する場合には、図８に示す保持デバイス１０Ａの使用方法と同様に、Ｕ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ｃでガイディングシース５０を保持する。これにより、術者７２は、利き手である右手７３Ｒでカテーテルを操作できるとともに、Ｘ線の被曝量を回避あるいは低減することができる。
【０１２６】
保持デバイス１０Ｃの場合、上述したように、開口部１２８と保持部１２６との間には壁部１３２（図１８参照）が設けられる。このため、保持デバイス１０Ａのようにスリット要素２４の開口方向をずらす操作（図８参照）を行わなくても、意図せずにガイディングシース５０が可変本体部１２０から抜けることを防止又は抑制することができる。具体的には、以下の理由による。
【０１２７】
保持デバイス１０Ａの可変本体部１２に設けられたスリット２０は、保持部１８と可変本体部１２の外面（連結部材２２の外面）とを直線状に連通する通路であるため（図１参照）、意図せずにガイディングシース５０が可変本体部１２から抜けることを防止するためには、スリット要素２４の開口方向をずらすことが必要である。これに対し、保持デバイス１０Ｃの場合、保持部１２６と開口部１２８との間には突起部１３２ａからなる壁部１３２が設けられており、開口部１２８と保持部１２６との間で連通路１３０が曲がっている。この構造により、ガイディングシース５０が可変本体部１２０から抜けるためには、ガイディングシース５０は、保持部１２６から壁部１３２を乗り越えて、曲がった連通路１３０を通過して開口部１２８へと到達する必要がある。結果として、可変本体部１２０からガイディングシース５０が抜けにくくなっている。
【０１２８】
保持デバイス１０Ｃの別の使用方法として、例えば、左利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、術者７２の右側（患者７６の足先側）に向けて大腿動脈７９からガイディングシース５０を挿入する場合には、図９に示す保持デバイス１０Ａの使用方法と同様に、Ｓ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ｃでガイディングシース５０を保持する。これにより、術者７２は、利き手である左手７３Ｌでカテーテルを操作できるとともに、Ｘ線の被曝量を回避あるいは低減することができる。
【０１２９】
保持デバイス１０Ｃのさらに別の使用方法として、例えば、右利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、術者７２の左側（患者７６の頭側）に向けて大腿動脈７９からガイディングシース５０を挿入する場合には、図１０に示す保持デバイス１０Ａの使用方法と同様に、Ｓ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ｃでガイディングシース５０を保持してもよい。
【０１３０】
なお、上述した保持デバイス１０Ｃの使用方法では、患者７６の大腿動脈７９にガイディングシース５０を挿入する例を挙げたが、患者７６の腕の動脈（橈骨動脈、上腕動脈）にガイディングシース５０を挿入する場合にも、Ｕ字状やＳ字状等に任意に湾曲させた保持デバイス１０Ｃを使用することにより、術者７２は利き手でカテーテル８２を操作することができる。
【０１３１】
以上の説明から明らかなように、保持デバイス１０Ａ、１０Ｂと同様に、保持デバイス１０Ｃによっても、術者７２の立ち位置によらず、カテーテルを利き手で操作して、生体内に効率的に挿入することができるとともに、術者７２のＸ線の被曝量を効果的に低減することができる。
【０１３２】
保持デバイス１０Ｃの場合、開口部１２８と保持部１２６との間に壁部１３２が設けられるため、連結部材１３４の開口部１２８をずらす操作をしなくても、意図せずに医療用長尺体が可変本体部１２０から抜けることを防止又は抑制することができる。連通路１３０は、開口部１２８と保持部１２６との間で曲がっているため、医療用長尺体が可変本体部１２０から一層抜けにくい。特に、連通路１３０は、弧状に湾曲しているため、医療用長尺体に可変本体部１２０を装着する際には、医療用長尺体が開口部１２８から保持部１２６に向かって連通路１３０内をスムーズに移動できるため、装着が容易である。また、保持部１２６の内径と医療用長尺体の外径が近い場合、医療用長尺体は、連結部材１３４の開口部１２８をずらず操作より、連通路１３０の内周と接触し、ねじれが生じる虞がある。しかしながら、開口部１２８と保持部１２６との間に壁部１３２を設けることで、連結部材１３４の開口部１２８をずらす操作をしなくてもよく、そのリスク（医療用長尺体のねじれ）を抑制することができる。
【０１３３】
また、保持デバイス１０Ｃの連結部材１３４の場合、上述したように、オス連結部１４０の外周面１４０ａは、係合用の凹凸がない滑らかな球状面であり、メス連結部１４２の内周面１４２ａは、係合用の凹凸がない滑らかな球状面であるため、保持デバイス１０Ａの連結部材２２と比較して、製造が容易である。
【０１３４】
ところで、保持デバイス１０Ａ、１０Ｂの連結部材２２の場合、係合溝３４に係合突起３８が係合している状態から、スリット要素２４をずらすために、隣接する一方の連結部材２２に対して他方の連結部材２２を軸線回りに相対回転させると、周方向に隣接する別の係合溝３４に係合突起３８が係合する。これにより、隣接する連結部材１３４の周方向の相対位置関係は再び一時的に維持されるようになっている。一方、保持デバイス１０Ｃの場合、上述したように、連結部材１３４の開口部１２８をずらす操作をしなくても、意図せずに医療用長尺体が可変本体部１２０から抜けることを防止又は抑制することができるため、一方の連結部材１３４に対して他方の連結部材１３４を軸線回りに相対回転させる必要がない。このため、連結部材１３４の連結角度を正確に調整する必要性が低い場合には、連結部材２２のような係合溝３４及び係合突起３８が設けられなくても、特に支障はない。
【０１３５】
なお、保持デバイス１０Ｃの変形例において、先端ガイド部材１２２と基端コネクタ１２４の一方又は両方は省略されてもよい。
【０１３６】
図２０は、医療用保持デバイス１０Ｄ（以下、単に「保持デバイス１０Ｄ」と呼ぶ）の斜視図である。なお、保持デバイス１０Ｄにおいて、保持デバイス１０Ｃと同一又は同様な機能及び効果を奏する要素には同一の参照符号を付し、詳細な説明を省略する。
【０１３７】
保持デバイス１０Ｄは、上述した保持デバイス１０Ｃにおける先端ガイド部材１２２及び基端コネクタ１２４に代えて、先端コネクタ１４４及び基端コネクタ１４６を備える点で、保持デバイス１０Ｃと異なる。
【０１３８】
先端コネクタ１４４の基端側部分は、図１８に示す連結部材１３４と同様の断面形状を有しており、先端コネクタ１４４の先端側部分は、図１１に示した先端コネクタ９０の先端側部分と同様に構成されている。先端コネクタ９０とは異なり、先端コネクタ１４４には、係合突起３８（図５参照）が設けられていない。
【０１３９】
保持デバイス１０Ｄの基端コネクタ１４６は、図１１に示した保持デバイス１０Ｂの基端コネクタ９２と略同様に構成されているが、係合溝３４（図６参照）が設けられていない点、及び前板６２の片側が低くなっている点で、基端コネクタ９２と異なる。基端コネクタ１４６のその他の部分の構成は、基端コネクタ９２と同じである。
【０１４０】
以下、保持デバイス１０Ｄの使用方法との関係で、保持デバイス１０Ｄの作用及び効果について説明する。
【０１４１】
保持デバイス１０Ｄの使用方法は、基本的には上述した保持デバイス１０Ｂの使用方法と同じである。例えば、右利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、術者７２の右側（患者７６の足先側）に向けて、シースイントロデューサ８６を介して、大腿動脈７９からガイディングカテーテル１００を挿入する場合には、図１３に示す保持デバイス１０Ｂの使用方法と同様に、Ｕ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ｄを使用する。これにより、術者７２は、利き手である右手７３Ｒでカテーテルを操作できるとともに、Ｘ線の被曝量を回避あるいは低減することができる。
【０１４２】
保持デバイス１０Ｄの別の使用方法として、例えば、左利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、術者７２の右側（患者７６の足先側）に向けて、シースイントロデューサ８６を介して、大腿動脈７９からガイディングカテーテル１００を挿入する場合には、図１４に示す保持デバイス１０Ｂの使用方法と同様に、Ｓ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ｄを使用する。これにより、術者７２は、利き手である左手７３Ｌでカテーテルを操作できるとともに、Ｘ線の被曝量を回避あるいは低減することができる。
【０１４３】
保持デバイス１０Ｄのさらに別の使用方法として、例えば、右利きの術者７２が患者７６から見て右側に立ち、術者７２の左側（患者７６の頭側）に向けて、シースイントロデューサ８６を介して、大腿動脈７９からガイディングカテーテル１００を挿入する場合には、図１０に示す保持デバイス１０Ａと同様に、Ｓ字状に湾曲変形させた保持デバイス１０Ｄを使用することにより、利き手である右手７３Ｒでカテーテルを操作できる。
【０１４４】
なお、上述した保持デバイス１０Ｄの使用方法では、患者７６の大腿動脈７９にシースイントロデューサ８６を穿刺し、このシースイントロデューサ８６を介してガイディングカテーテル１００を体内に挿入する例を挙げたが、患者７６の腕の動脈（橈骨動脈、上腕動脈）にシースイントロデューサ８６を穿刺し、このシースイントロデューサ８６を介してガイディングカテーテル１００を体内に挿入する場合にも、Ｕ字状やＳ字状等に任意に湾曲させた保持デバイス１０Ｄを使用することにより、術者７２は利き手でカテーテルを操作することができる。
【０１４５】
以上の説明から明らかなように、保持デバイス１０Ａ〜１０Ｃと同様に、保持デバイス１０Ｄによっても、術者７２の立ち位置によらず、カテーテルを利き手で操作して、生体内に効率的に挿入することができるとともに、術者７２のＸ線の被曝量を効果的に低減することができる。また、保持デバイス１０Ｃと同様に、保持デバイス１０Ｄによれば、連結部材１３４の開口部１２８をずらす操作をしなくても、意図せずに医療用長尺体が可変本体部１２０から抜けることを防止又は抑制することができる。
【０１４６】
保持デバイス１０Ｄの変形例において、先端コネクタ１４４と基端コネクタ１４６の一方又は両方は省略されてもよい。
【０１４７】
保持デバイス１０Ｃ、１０Ｄにおいて、横断面における輪郭形状が略四角形に構成された連結部材１３４に代えて、横断面における輪郭形状が五角形以上の多角形（又は略多角形）に構成された胴体部を有する連結部材を適用してもよい。
【０１４８】
上記において、本発明について好適な実施形態を挙げて説明したが、本発明は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、種々の改変が可能なことは言うまでもない。
【図１】
0006516684.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0006516684.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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