(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
同じネットワークに所属する他の機器とともに移動体の移動距離を計測し、自機及び他の機器のうち稼動中の１台のみがマスターとして機能し、マスター以外の機器がスレイブとして機能する電子機器において、
前記同じネットワークに所属する他の機器の稼動の有無に基づいて、マスターとして機能する状態とスレイブとして機能する状態とを切り替える切替部と、
自機がマスターとして機能している間の移動距離を自機のマスター移動距離に加算し、自機がスレイブとして機能している間の移動距離は自機の前記マスター移動距離に加算しない計測部と、
自機の前記マスター移動距離を他の機器へ送信するとともに、他の機器の前記マスター移動距離を受信する通信部と、
自機及び他の機器の前記マスター移動距離を記憶する記憶部と、
自機及び他の機器の前記マスター移動距離を積算することで前記移動体の総移動距離を算出する算出部と、
を備えることを特徴とする電子機器。
【請求項２】
請求項１に記載の電子機器であって、
前記算出部が算出した総移動距離を表示する表示部を備えることを特徴とする電子機器。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の電子機器であって、
前記切替部は、前記ネットワーク内において、起動後の経過時間が最も長い機器が自機である場合に、自機をマスターとして機能させることを特徴とする電子機器。
【請求項４】
請求項１から３までの何れか一項に記載の電子機器であって、
前記通信部は、自機が新たに起動した場合、他の機器から前記マスター移動距離を受信し、前記記憶部に記憶された前記マスター移動距離を更新することを特徴とする電子機器。
【請求項５】
請求項１から４までの何れか一項に記載の電子機器であって、
前記通信部は、
自機がマスターとして機能する場合は、自機の前記マスター移動距離をリアルタイムで他の機器へ送信し、
自機がスレイブとして機能する場合は、他の機器から当該他の機器の前記マスター移動距離をリアルタイムで受信することを特徴とする電子機器。
【請求項６】
請求項１から５までの何れか一項に記載の電子機器であって、
船舶に搭載され、当該船舶の総移動距離を算出することを特徴とする電子機器。
【請求項７】
請求項１から６までの何れか一項に記載の電子機器であって、
他の機器の記憶部に記憶された他の機器自身の前記マスター移動距離を、前記他の機器自身から受信した場合は、自機の前記記憶部に記憶された前記他の機器の前記マスター移動距離を更新することを特徴とする電子機器。
【請求項８】
請求項１から７までの何れか一項に記載の電子機器であって、
少なくとも、自機と、第１の他の機器と、第２の他の機器がネットワーク上に存在し、
前記第１の他の機器の前記マスター移動距離を前記第２の他の機器から受信した場合は、自機の記憶する前記第１の他の機器の前記マスター移動距離と前記第２の他の機器から受信した前記第１の他の機器の前記マスター移動距離と、のうち大きい方を自機の記憶する前記第１の他の機器の前記マスター移動距離とすることを特徴とする電子機器。
【請求項９】
同じネットワークに所属する複数の電子機器で構成され、稼動中の１台の電子機器のみがマスターとして機能し、マスター以外の前記電子機器がスレイブとして機能する移動距離算出システムにおいて、
前記電子機器は、
前記同じネットワークに所属する他の機器の稼動の有無に基づいて、マスターとして機能する状態とスレイブとして機能する状態とを切り替える切替部と、
自機がマスターとして機能している間の移動距離を自機のマスター移動距離に加算し、自機がスレイブとして機能している間の移動距離は自機の前記マスター移動距離に加算しない計測部と、
自機の前記マスター移動距離を他の前記電子機器へ送信するとともに、他の前記電子機器の前記マスター移動距離を受信する通信部と、
自機及び他の前記電子機器の前記マスター移動距離を記憶する記憶部と、
自機及び他の前記電子機器の前記マスター移動距離を積算することで移動体の総移動距離を算出する算出部と、
を備えることを特徴とする移動距離算出システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主として、複数の電子機器を用いて移動体の移動距離を算出する移動距離算出システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、同じネットワークに所属する複数の舶用機器で構成されるシステムが知られている。この種のシステムにおいては、船舶の移動距離を計測可能なプロッタ装置等を複数備え、少なくとも１台のプロッタ装置等が稼動しているだけで、全てのプロッタ装置で船舶の総移動距離を把握可能な構成が知られている。特許文献１は、この種のシステムを開示する。
【０００３】
特許文献１では、同じネットワークに所属する複数のプロッタ装置が、それぞれ船舶の移動距離を計測する。各プロッタ装置は、計測の開始時刻及び終了時刻とともに移動距離を記憶する。また、各プロッタ装置は、計測した移動距離、開始時刻及び終了時刻を互いにやり取りすることができる。この構成により、開始時刻及び終了時刻に基づいて、期間が重複しないように移動距離を積算することで、総移動距離を算出することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−７９８１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１のシステムでは、移動距離を重複して積算することを防止するために、計測した移動距離を時刻と関連付けて記憶する必要があり、データが煩雑になってしまう。更に、総移動距離を算出する際には、重複が生じないように積算を行う必要があるため、複雑な処理が必要となる。
【０００６】
なお、この課題は船舶に搭載されるシステムに限られず、移動体の総移動距離を算出する際に共通のものである。
【０００７】
本発明は以上の事情に鑑みてされたものであり、その主要な目的は、複数の電子機器を用いて移動体の総移動距離を算出するシステムにおいて、単純な構成で総移動距離を算出可能な構成を提供することにある。
【課題を解決するための手段及び効果】
【０００８】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段とその効果を説明する。
【０００９】
本発明の第１の観点によれば、以下の構成の電子機器が提供される。即ち、電子機器は、同じネットワークに所属する他の機器とともに移動体の移動距離を計測し、自機及び他の機器のうち稼動中の１台のみがマスターとして機能し、マスター以外の機器がスレイブとして機能する。この電子機器は、切替部と、計測部と、通信部と、記憶部と、算出部と、を備える。前記切替部は、前記同じネットワークに所属する他の機器の稼動の有無に基づいて、マスターとして機能する状態とスレイブとして機能する状態とを切り替える。前記計測部は、自機がマスターとして機能している間の移動距離を自機のマスター移動距離に加算し、自機がスレイブとして機能している間の移動距離は自機の前記マスター移動距離に加算しない。前記通信部は、自機の前記マスター移動距離を他の機器へ送信するとともに、他の機器の前記マスター移動距離を受信する。前記記憶部は、自機及び他の機器の前記マスター移動距離を記憶する。前記算出部は、自機及び他の機器の前記マスター移動距離を積算することで前記移動体の総移動距離を算出する。
【００１０】
これにより、マスターとして機能する機器のみが移動距離を計測するため、マスター移動距離は重複して計測されない。従って、各機器のマスター移動距離を積算するだけで総移動距離を算出できるので、演算量を抑えることができる。
【００１１】
前記の電子機器においては、前記算出部が算出した総移動距離を表示する表示部を備えることが好ましい。
【００１２】
これにより、ユーザは総移動距離を簡単に把握することができる。
【００１３】
前記の電子機器においては、前記切替部は、前記ネットワーク内において、起動後の経過時間が最も長い機器が自機である場合に、自機をマスターとして機能させることが好ましい。
【００１４】
このように、起動後の経過時間を比較してマスターを決定することで、後から起動した機器がマスターとなることがないため、マスターが頻繁に変わることを防止できる。
【００１５】
前記の電子機器においては、前記通信部は、自機が新たに起動した場合、他の機器から前記マスター移動距離を受信し、前記記憶部に記憶された前記マスター移動距離を更新することが好ましい。
【００１６】
これにより、起動直後は古いマスター移動距離を記憶しており正しい総移動距離を算出できない可能性があるため、上記のように更新を行うことで、正しい総移動距離を算出することができる。
【００１７】
前記の電子機器においては、以下の構成とすることが好ましい。即ち、自機がマスターとして機能する場合は、自機の前記マスター移動距離をリアルタイムで他の機器へ送信する。自機がスレイブとして機能する場合は、他の機器から当該他の機器の前記マスター移動距離をリアルタイムで受信する。
【００１８】
これにより、現時点でマスターとして機能する機器のマスター移動距離は随時変化するため、これをリアルタイムで更新することで、より精度の高い総移動距離を算出することができる。
【００１９】
前記の電子機器においては、船舶に搭載され、当該船舶の総移動距離を算出することが好ましい。
【００２０】
これにより、船舶では航法装置等が複数箇所に設置され、一部の航法装置のみが起動しているという状況が多いため、本発明の効果を特に有効に発揮させることができる。
【００２１】
前記の電子機器においては、他の機器の記憶部に記憶された他の機器自身の前記マスター移動距離を、前記他の機器自身から受信した場合は、自機の前記記憶部に記憶された前記他の機器の前記マスター移動距離を更新することが好ましい。
【００２２】
これにより、他の機器が記憶する他の機器自身のマスター移動距離は確実に最新の情報なので、この情報を用いて記憶部の記憶内容を更新することで、正確な総移動距離を算出することができる。
【００２３】
前記の電子機器においては、以下の構成とすることが好ましい。即ち、少なくとも、自機と、第１の他の機器と、第２の他の機器がネットワーク上に存在する。前記第１の他の機器の前記マスター移動距離を前記第２の他の機器から受信した場合は、自機の記憶する前記第１の他の機器の前記マスター移動距離と前記第２の他の機器から受信した前記第１の他の機器の前記マスター移動距離と、のうち大きい方を自機の記憶する前記第１の他の機器の前記マスター移動距離とする。
【００２４】
これにより、マスター移動距離は時間の経過に伴って減少することはないため、大きい方が最新のマスター移動距離に該当する。従って、最新のマスター移動距離を記憶部に記憶することができる。
【００２５】
本発明の第２の観点によれば、以下の構成の移動距離算出システムが提供される。即ち、このシステムでは、同じネットワークに所属する複数の電子機器で構成され、稼動中の１台の電子機器のみがマスターとして機能し、マスター以外の前記電子機器がスレイブとして機能する。前記電子機器は、切替部と、計測部と、通信部と、記憶部と、算出部と、を備える。前記切替部は、前記同じネットワークに所属する他の機器の稼動の有無に基づいて、マスターとして機能する状態とスレイブとして機能する状態とを切り替える。前記計測部は、自機がマスターとして機能している間の移動距離を自機のマスター移動距離に加算し、自機がスレイブとして機能している間の移動距離は自機の前記マスター移動距離に加算しない。前記通信部は、自機の前記マスター移動距離を他の前記電子機器へ送信するとともに、他の前記電子機器の前記マスター移動距離を受信する。前記記憶部は、自機及び他の前記電子機器の前記マスター移動距離を記憶する。前記算出部は、自機及び他の前記電子機器の前記マスター移動距離を積算することで移動体の総移動距離を算出する。
【００２６】
これにより、マスターとして機能する機器のみが移動距離を計測するため、マスター移動距離は重複して計測されない。従って、各機器のマスター移動距離を積算する簡単な処理を行うだけで総移動距離を算出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の一実施形態に係るプロッタ装置を含んで構成される移動距離算出システムの全体的な構成を示すブロック図。
【図２】マスター移動距離を受信したときに更新するか否かを判定する処理を示すフローチャート。
【図３】プロッタ装置が時間差で起動した場合における各プロッタ装置の稼動状況を示す図。
【図４】プロッタ装置が個別に稼動した場合における各プロッタ装置の稼動状況を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
次に、本発明の実施の形態を説明する。初めに、図１を参照して、移動距離算出システム１の構成について説明する。図１は、移動距離算出システム１の全体的な構成を示すブロック図である。
【００２９】
移動距離算出システム１は、船舶に搭載され、当該船舶の総移動距離を計測するためのシステムである。総移動距離とは、移動距離算出システム１が搭載された船舶がこれまでに移動した距離の合計であり、停泊した場合であってもリセットしない距離である。図１に示すように、移動距離算出システム１は、プロッタ装置（電子機器）１１ａ〜１１ｃと、ＧＰＳアンテナ１２と、を備える。
【００３０】
プロッタ装置１１ａ〜１１ｃ及びＧＰＳアンテナ１２は、計測した情報等を、舶用ネットワーク１０を介して互いに送受信することができる。舶用ネットワーク１０の規格としては、例えばＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）やＣＡＮ（Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）を採用することができる。
【００３１】
ＧＰＳアンテナ１２は、ＧＰＳ衛星（ＧＮＳＳ衛星）からの測位信号を受信し、当該測位信号に基づいて、自船の位置（詳細にはＧＰＳアンテナ１２の位置）を求める。ＧＰＳアンテナ１２は、求めた自船の位置を、舶用ネットワーク１０を介して、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃへ出力する。
【００３２】
プロッタ装置１１ａ〜１１ｃは、図１に示すように、切替部２１と、計測部２２と、通信部２３と、記憶部２４と、算出部２５と、表示部２６と、を備える。なお、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃは略同じ構成であるため、以下では代表してプロッタ装置１１ａについて説明する。
【００３３】
切替部２１は、プロッタ装置１１ａがマスターとして機能する状態とスレイブとして機能する状態とを切り替える。移動距離算出システム１では、１台のプロッタ装置がマスターとして機能し、他の全てのプロッタ装置がスレイブとして機能する。従って、移動距離算出システム１内でマスターは常に１台である。また、全てのプロッタ装置１１ａ〜１１ｃがマスターになり得るとともに、スレイブになり得る。
【００３４】
マスターの決定方法は任意であるが、本実施形態では起動後の経過時間が最も長いプロッタ装置がマスターとして機能するように設定されている。マスターとして機能するプロッタ装置が終了（電源オフ）した場合、起動中のプロッタ装置の中で経過時間が最も長いものが選ばれ、マスターとして機能する。なお、起動してからの経過時間以外にも、例えばＭＡＣアドレスの順番でマスターを決定しても良い。
【００３５】
計測部２２は、ＧＰＳアンテナ１２から受信した自船の位置変化に基づいて、自船の移動距離を計測する。移動距離算出システム１は、マスターとして機能するプロッタ装置のみが移動距離を計測することで、移動距離が重複して計測されることはない。プロッタ装置１１ａは、自機がマスターとして機能する場合、計測した移動距離を「プロッタ装置１１ａのマスター移動距離」に加算していく。なお、プロッタ装置１１ａは、スレイブとして機能する場合は、「プロッタ装置１１ａのマスター移動距離」は一定である。従って、移動距離算出システム１では、マスターとして機能するプロッタ装置のマスター移動距離のみが加算されていく。
【００３６】
通信部２３は、プロッタ装置１１ａのマスター移動距離を他のプロッタ装置１１ｂ，１１ｃに送信するとともに、他のプロッタ装置１１ｂ，１１ｃから、プロッタ装置１１ｂ，１１ｃのマスター移動距離を受信する。具体的には、通信部２３は、プロッタ装置１１ａの起動が完了した後に他のプロッタ装置１１ｂ，１１ｃと通信して、互いのマスター移動距離を更新する（詳細な更新処理は後述）。また、プロッタ装置１１ａは、少なくとも自機がマスターとして機能する場合は、自機（プロッタ装置１１ａ）のマスター移動距離を、リアルタイムに他のプロッタ装置１１ｂ，１１ｃへ送信する。ここで、リアルタイムとは、マスター移動距離が更新された直後に送信する場合だけでなく、マスター移動距離を短い時間間隔毎に送信する場合も含むものとする。
【００３７】
記憶部２４は、不揮発性メモリであり、マスター移動距離をプロッタ装置毎に記憶する。具体的には、記憶部２４は、自機（プロッタ装置１１ａ）のマスター移動距離と、プロッタ装置１１ｂのマスター移動距離と、プロッタ装置１１ｃのマスター移動距離と、を個別に記憶している。
【００３８】
算出部２５は、記憶部２４に記憶されたプロッタ装置毎のマスター移動距離を積算することで、船舶の総移動距離を算出する。上述のように、移動距離算出システム１ではマスターは１台であり、マスターのみが移動距離を計測するため、各プロッタ装置１１ａ〜１１ｃのマスター移動距離を積算するだけで、船舶の総移動距離を算出することができる。
【００３９】
表示部２６は、液晶ディスプレイ等で構成されており、例えば海図上に自船の位置又はユーザが設定したポイント等を表示する。また、表示部２６は、算出部２５が算出した船舶の総移動距離を常時又はユーザの指示に応じて表示する。
【００４０】
次に、図２を参照して、他のプロッタ装置からマスター移動距離を受信したときに更新するか否かを判定する処理について説明する。
【００４１】
上述したように、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃは、起動時又はリアルタイムに他のプロッタ装置からマスター移動距離を受信する。このとき、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃは、基本的には受信したマスター移動距離を用いて記憶部２４の記憶内容を更新する。しかし、古いマスター移動距離を受信する場合も考えられるため、本実施形態では、図２のフローチャートを用いて更新の要否を判定する。
【００４２】
具体的には、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃは、他のプロッタ装置１１ｘ（ｘ＝ａ，ｂ，ｃ）からマスター移動距離を受信した場合（Ｓ１０１）、受信したマスター移動距離がプロッタ装置１１ｘ自身のマスター移動距離か否かを判定する（Ｓ１０２）。ここで、プロッタ装置１１ｘからプロッタ装置１１ｘのマスター移動距離を受信した場合（Ｓ１０２でＹｅｓの場合）、このマスター移動距離は最新と考えられるので、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃは、受信したマスター移動距離で記憶部２４の記憶内容を更新する（Ｓ１０３）。
【００４３】
一方、プロッタ装置１１ｘから他のプロッタ装置のマスター移動距離を受信した場合（Ｓ１０２でＮｏの場合）、このマスター移動距離は最新とは限らない。従って、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃは、受信したマスター移動距離が記憶部２４のマスター移動距離より大きいか否か判断する（Ｓ１０４）。マスター移動距離は、総移動距離をリセットをしない限り常に増加するため、受信したマスター移動距離の方が大きい場合（Ｓ１０４でＹｅｓの場合）、受信したマスター移動距離で記憶部２４の記憶内容を更新する（Ｓ１０３）。また、受信したマスター移動距離の方が小さい場合（Ｓ１０４でＮｏの場合）、記憶部２４が記憶するマスター移動距離の方が新しいため、記憶部２４の記憶内容を更新しない（Ｓ１０５）。
【００４４】
次に、図３を参照して、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃが適宜のタイミングで起動又は終了したときにおいて、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃが行う処理について具体的に説明する。また、図３及び図４では、マスター移動距離をＳＭＤ（Ｓｅｌｆ−ｍａｓｔｅｒ  Ｔｒａｖｅｌｅｄ  Ｄｉｓｔａｎｃｅ）と記載し、プロッタ装置１１ａのマスター移動距離をＳＭＤａ等と記載する。
【００４５】
以下では、図３に示すように、プロッタ装置１１ａ、プロッタ装置１１ｂ、プロッタ装置１１ｃが順次起動して終了し、再びプロッタ装置１１ａが起動するときについて説明する。なお、説明を簡単にするために、時刻ｔ１の直前において、船舶の総移動距離がリセットされたものとする。
【００４６】
時刻ｔ１では、プロッタ装置１１ａが起動する。プロッタ装置１１ａが起動した時点では、他のプロッタ装置は起動していないので、プロッタ装置１１ａがマスターとして機能する。従って、プロッタ装置１１ａは、船舶の移動距離を計測し、プロッタ装置１１ａのマスター移動距離に加算し、記憶部２４に記憶し続ける。時刻ｔ１から時刻ｔ２までの間は、総移動距離＝ＳＭＤａ＋ＳＭＤｂ＋ＳＭＤｃ＝ＳＭＤａである。
【００４７】
時刻ｔ２では、プロッタ装置１１ｂが起動する。プロッタ装置１１ｂは、起動が完了して舶用ネットワーク１０に接続した後に、他のプロッタ装置１１ａへ起動を通知する。本実施形態では、起動後の経過時間の長さに基づいてマスターが決定されるため、引き続きプロッタ装置１１ａがマスターとして機能し、プロッタ装置１１ｂはスレイブとして機能する。また、プロッタ装置１１ｂは、プロッタ装置１１ａからプロッタ装置１１ａのマスター移動距離を受信する。その後、プロッタ装置１１ａは、船舶の移動に伴って加算されたマスター移動距離をリアルタイムでプロッタ装置１１ｂへ送信する。時刻ｔ２から時刻ｔ３までの間は、総移動距離＝ＳＭＤａ＋ＳＭＤｂ＋ＳＭＤｃ＝ＳＭＤａである。
【００４８】
時刻ｔ３では、プロッタ装置１１ｃが起動する。プロッタ装置１１ｃは、起動が完了して舶用ネットワーク１０に接続した後に、他のプロッタ装置１１ａ，１１ｂへ起動を通知する。また、プロッタ装置１１ｃが起動した後もプロッタ装置１１ａが引き続きマスターとして機能し、プロッタ装置１１ｃはスレイブとして機能する。また、プロッタ装置１１ｃは、プロッタ装置１１ａ、１１ｂから、それぞれのマスター移動距離を受信する。その後、プロッタ装置１１ａは、船舶の移動に伴って加算されたマスター移動距離をリアルタイムでプロッタ装置１１ｂ，１１ｃへ送信する。時刻ｔ３から時刻ｔ４までの間は、総移動距離＝ＳＭＤａ＋ＳＭＤｂ＋ＳＭＤｃ＝ＳＭＤａである。
【００４９】
時刻ｔ４では、プロッタ装置１１ａの稼動が終了する。プロッタ装置１１ａはマスターとして機能していたため、次のマスターが決定される。図２に示す例では、起動後の経過時間はプロッタ装置１１ｃよりプロッタ装置１１ｂが長いため、プロッタ装置１１ｂが新たなマスターとして機能する。プロッタ装置１１ｂは、船舶の移動に伴って加算されたマスター移動距離をリアルタイムでプロッタ装置１１ｃへ送信する。時刻ｔ４から時刻ｔ５までの間は、総移動距離＝ＳＭＤａ＋ＳＭＤｂ＋ＳＭＤｃ＝Ｌａ１＋ＳＭＤｂである。ここで、Ｌａ１は、時刻ｔ１から時刻ｔ４の間にプロッタ装置１１ａが計測した船舶の移動距離である。
【００５０】
時刻ｔ５では、プロッタ装置１１ｂの稼動が終了する。それに伴い、残ったプロッタ装置１１ｃがマスターとして機能する。時刻ｔ５から時刻ｔ６までの間は、総移動距離＝ＳＭＤａ＋ＳＭＤｂ＋ＳＭＤｃ＝Ｌａ１＋Ｌｂ＋ＳＭＤｃである。ここで、Ｌｂは、時刻ｔ４から時刻ｔ５の間にプロッタ装置１１ｂが計測した船舶の移動距離である。
【００５１】
時刻ｔ６では、プロッタ装置１１ａが再び起動する。起動後の稼動時間はプロッタ装置１１ｃの方が長いので、プロッタ装置１１ａは、スレイブとして機能する。また、プロッタ装置１１ａは、プロッタ装置１１ｃから、プロッタ装置１１ｂ，１１ｃのマスター移動距離を受信する。プロッタ装置１１ａは、プロッタ装置１１ｃからプロッタ装置１１ｂのマスター移動距離を受信するが、このマスター移動距離にはＬｂ１が追加されているため、プロッタ装置１１ａが記憶するプロッタ装置１１ｂのマスター移動距離より大きい。従って、プロッタ装置１１ａは、自身が記憶するプロッタ装置１１ｂのマスター移動距離をプロッタ装置１１ｃからの情報に基づいて更新する。時刻ｔ６から時刻ｔ７までの間は、総移動距離＝ＳＭＤａ＋ＳＭＤｂ＋ＳＭＤｃ＝Ｌａ１＋Ｌｂ＋ＳＭＤｃである。
【００５２】
時刻ｔ７では、プロッタ装置１１ｃの稼動が終了する。そのため、プロッタ装置１１ａがマスターとして起動する。時刻ｔ７から時刻ｔ８までの間は、総移動距離＝ＳＭＤａ＋ＳＭＤｂ＋ＳＭＤｃ＝ＳＭＤａ＋Ｌｂ＋Ｌｃである。ここで、Ｌｃは、時刻ｔ５から時刻ｔ７の間にプロッタ装置１１ｃが計測した船舶の移動距離である。その後、時刻ｔ８でプロッタ装置１１ａの稼動が終了する。
【００５３】
このように、本実施形態ではマスターとして機能するプロッタ装置１１ａ〜１１ｃのみが移動距離を計測しているため、プロッタ装置１１ａ〜１１ｃのマスター移動距離を積算するだけで総移動距離を算出することができる。また、舶用ネットワーク１０に接続している限り、マスター移動距離はプロッタ装置１１ａ〜１１ｃ同士で共有されるので、全てのプロッタ装置１１ａ〜１１ｃで総移動距離を表示することができる。
【００５４】
次に、図４を参照して、総移動距離を共有するのではなくマスター移動距離を共有するメリットについて説明する。
【００５５】
図４に示す例では、時刻ｔ１から時刻ｔ２の間は、プロッタ装置１１ａのみが起動しており、時刻ｔ３から時刻ｔ４の間は、プロッタ装置１１ｂのみが起動し、時刻ｔ５において、プロッタ装置１１ａ及びプロッタ装置１１ｂが起動する。
【００５６】
例えば総移動距離だけを共有する場合、時刻ｔ５において、プロッタ装置１１ａが把握する総移動距離は、「時刻ｔ１以前の総移動距離＋Ｌａ３」である。一方、時刻ｔ５において、プロッタ装置１１ｂが把握する総移動距離は、「時刻ｔ１以前の総移動距離＋Ｌｂ２」である。この場合、プロッタ装置１１ａとプロッタ装置１１ｂの両者が起動した場合であっても、正確な総移動距離を算出できない。
【００５７】
一方、本実施形態のようにマスター移動距離を共有する場合、時刻ｔ５において、プロッタ装置１１ａは、プロッタ装置１１ｂのマスター移動距離を更新し（ＳＭＤｂにＬｂ２を加え）、プロッタ装置１１ｂは、プロッタ装置１１ａのマスター移動距離を更新する（ＳＭＤａにＬａ３を加える）。これにより、正確な総移動距離を算出することができる。
【００５８】
以上に説明したように、本実施形態のプロッタ装置１１ａ〜１１ｃは、同じ舶用ネットワーク１０に所属する他のプロッタ装置とともに船舶の移動距離を計測し、自機及び他のプロッタ装置のうち１台のみがマスターとして機能し、マスター以外のプロッタ装置がスレイブとして機能する。このプロッタ装置は、切替部２１と、計測部２２と、通信部２３と、記憶部２４と、算出部２５と、を備える。切替部２１は、マスターとして機能する状態とスレイブとして機能する状態とを切り替える。計測部２２は、自機がマスターとして機能している間の移動距離を自機のマスター移動距離に加算し、自機がスレイブとして機能している間の移動距離は自機のマスター移動距離に加算しない。通信部２３は、自機のマスター移動距離を他のプロッタ装置へ送信するとともに、他のプロッタ装置のマスター移動距離を受信する。記憶部２４は、自機及び他のプロッタ装置のマスター移動距離を記憶する。算出部２５は、自機及び他のプロッタ装置のマスター移動距離を積算することで船舶の総移動距離を算出する。
【００５９】
これにより、マスターとして機能するプロッタ装置のみが移動距離を計測するため、マスター移動距離は重複して計測されない。従って、各プロッタ装置のマスター移動距離を積算するだけで総移動距離を算出できるので、演算量を抑えることができる。
【００６０】
以上に本発明の好適な実施の形態を説明したが、上記の構成は例えば以下のように変更することができる。
【００６１】
移動距離算出システム１を構成するプロッタ装置は、２つであっても良いし、４つ以上であっても良い。
【００６２】
本実施形態では、プロッタ装置が移動距離を計測する構成であるが、別の機器（ＧＰＳ装置、船速計等）に本発明を適用することもできる。
【００６３】
上記実施形態では、ＧＮＳＳの一例としてＧＰＳを用いた実施例を説明したが、他のＧＮＳＳを用いる構成であっても良いことは勿論である。
【００６４】
上記実施形態では、図２のフローチャートに示す処理でマスター移動距離が最新か否かを判定するが、マスター移動距離とともに更新時刻を記憶し、更新時刻が新しい方のマスター移動距離を優先して記憶する構成にしても良い。
【００６５】
移動距離の計測対象である移動体は船舶に限られず、例えば航空機や自動車等であっても良い。また、移動距離の算出方法もＧＮＳＳを利用する構成に限られない。例えば、自動車に本発明を適用する場合、車軸の回転数に比例して発生させたパルス信号を用いる等、適宜の方法で移動距離を算出することができる。
【符号の説明】
【００６６】
１  移動距離算出システム
１０  舶用ネットワーク（ネットワーク）
１１ａ〜１１ｃ  プロッタ装置（電子機器）
２１  切替部
２２  計測部
２３  通信部
２４  記憶部
２５  算出部
２６  表示部
【図１】
0006513945.tif 000002
【図２】
0006513945.tif 000003
【図３】
0006513945.tif 000004
【図４】
0006513945.tif 000005