(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
差動信号を伝送する複数対の信号線を有する通信ケーブルが接続されるコネクタと、
前記コネクタに接続され、前記コネクタを介して入出力する差動信号を伝送する複数対の伝送線路と、を備え、
前記伝送線路の対数がＮ（ただしＮは偶数）であり、
前記各対の伝送線路は、
前記コネクタで発生するクロストークと同じ量のクロストークを発生させるＮ−１段の副伝送線路と、
前記コネクタの伝送路と１段目の副伝送線路とをストレート接続あるいはクロス接続により接続する１段目の接続部と、ｉ（ｉ＝１，２，・・・，Ｎ−２）段目の副伝送線路とｉ＋１段目の副伝送線路とを、ストレート接続あるいはクロス接続により接続する２段目〜Ｎ−１段目の接続部とを含む、Ｎ−１段の接続部と、を備え、
前記各対の伝送線路は、クロス接続とする前記接続部の数が全ての対で異なるようにされ、かつ、任意の対の前記伝送線路でｊ（ｊは１からＮ／２までの間の整数）段目の前記接続部にてクロス接続を行う場合、当該任意の対の前記伝送線路の（Ｎ−ｊ）段目の前記接続部でもクロス接続を行うように構成され、
前記伝送線路の対数が４であり、
前記４対の伝送線路は、３段の前記副伝送線路と３段の前記接続部とを備え、
前記４対の伝送線路のうち１つの対は、全ての前記接続部がストレート接続とされ、
前記４対の伝送線路のうち他の１つの対は、２段目の前記接続部がクロス接続、１，３段目の前記接続部がストレート接続とされ、
前記４対の伝送線路のうちさらに他の１つの対は、１，３段目の前記接続部がクロス接続、２段目の前記接続部がストレート接続とされ、
前記４対の伝送線路のうちさらに他の１つの対は、全ての前記接続部がクロス接続とされている
ことを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記４対の伝送線路は、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番が対として用いられ、
３番と６番の対と、４番と５番の対は、クロス接続とする前記接続部が同じ段とならないように構成される
請求項１記載の通信装置。
【請求項３】
前記３番と６番の対は、全ての前記接続部がストレート接続とされる
請求項１または２記載の通信装置。
【請求項４】
対を構成する２つの前記伝送線路の間に、インピーダンス調整のための容量素子をさらに設けた
請求項１〜３いずれかに記載の通信装置。
【請求項５】
前記伝送線路の対間に、クロストーク調整のための容量素子をさらに設けた
請求項１〜４いずれかに記載の通信装置。
【請求項６】
２つの前記コネクタと、
前記２つのコネクタが搭載される回路基板と、
前記回路基板に形成され前記２つのコネクタの対応する電極同士を接続する前記伝送線路と、を備え、
前記伝送線路は、前記２つのコネクタと対応するように、前記副伝送線路と前記接続部とをそれぞれ設けて構成されている
請求項１〜５いずれかに記載の通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
通信装置では、通信ケーブルを接続するためのコネクタが設けられている。コネクタとしては、例えば、ＲＪ４５規格に準拠したジャックコネクタが用いられる。
【０００３】
コネクタでは、電極（端子）が比較的近接して配置されることになるため、回路基板に形成される伝送線路等と比較して、クロストークの影響が大きくなる傾向がある。近年の通信速度の高速化に伴い、このコネクタで発生するクロストークが問題となってきている。
【０００４】
コネクタで発生するクロストークを低減する方法として、例えば、コネクタに接続される伝送線路の整列順序を入れ替える方法が知られている。
【０００５】
コネクタとして用いるジャックコネクタの電極の配置は、米国規格協会が定めるＴＩＡ／ＥＩＡ−５６８−Ｂ等により規格化されており、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番が対（ペア）として用いられている。
【０００６】
通信装置では、１番〜８番の電極に対応した１〜８番の伝送線路を備えることになるが、この伝送線路を１番から８番まで順番に配置した場合、特に３番と６番のペアと他のペアとの間でクロストークが大きくなってしまう。
【０００７】
そこで、３番と６番のペアの伝送線路の配置を入れ替えるか、３番と６番以外の全てのペアで伝送線路の配置を入れ替えることで、伝送線路で発生したクロストークによりコネクタで発生したクロストークを相殺して、クロストークを低減することが可能になる。
【０００８】
なお、この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、特許文献１がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１０−２７４３７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、上述の伝送線路の整列順序を入れ替える方法では、３番と６番のペアと他のペアとの間でのクロストークは低減できるものの、その他のペア間、例えば、１番と２番のペアと４番と５番のペア間では、逆にクロストークが大きくなってしまうという問題があった。
【００１１】
この問題は、隣接していないペア間で発生するため、従来は無視できる程度であったが、近年のクロック周波数の増加や多値化による通信速度の増大に伴い、１ビットのエネルギーがより小さくなり、クロストークの影響がより大きくなる傾向となっており、改善が望まれるようになってきている。
【００１２】
そこで、本発明の目的は、上記課題を解決し、クロストークを低減することが可能な通信装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は上記目的を達成するために創案されたものであり、差動信号を伝送する複数対の信号線を有する通信ケーブルが接続されるコネクタと、前記コネクタに接続され、前記コネクタを介して入出力する差動信号を伝送する複数対の伝送線路と、を備え、前記伝送線路の対数がＮ（ただしＮは偶数）であり、前記各対の伝送線路は、前記コネクタで発生するクロストークと同じ量のクロストークを発生させるＮ−１段の副伝送線路と、前記コネクタの伝送路と１段目の副伝送線路とをストレート接続あるいはクロス接続により接続する１段目の接続部と、ｉ（ｉ＝１，２，・・・，Ｎ−２）段目の副伝送線路とｉ＋１段目の副伝送線路とを、ストレート接続あるいはクロス接続により接続する２段目〜Ｎ−１段目の接続部とを含む、Ｎ−１段の接続部と、を備え、前記各対の伝送線路は、クロス接続とする前記接続部の数が全ての対で異なるようにされ、かつ、任意の対の前記伝送線路でｊ（ｊは１からＮ／２までの間の整数）段目の前記接続部にてクロス接続を行う場合、当該任意の対の前記伝送線路の（Ｎ−ｊ）段目の前記接続部でもクロス接続を行うように構成されている通信装置である。
【００１４】
前記伝送線路の対数が４であり、前記４対の伝送線路は、３段の前記副伝送線路と３段の前記接続部とを備え、前記４対の伝送線路のうち１つの対は、全ての前記接続部がストレート接続とされ、前記４対の伝送線路のうち他の１つの対は、２段目の前記接続部がクロス接続、１，３段目の前記接続部がストレート接続とされ、前記４対の伝送線路のうちさらに他の１つの対は、１，３段目の前記接続部がクロス接続、２段目の前記接続部がストレート接続とされ、前記４対の伝送線路のうちさらに他の１つの対は、全ての前記接続部がクロス接続とされていてもよい。
【００１５】
前記４対の伝送線路は、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番が対として用いられ、３番と６番の対と、４番と５番の対は、クロス接続とする前記接続部が同じ段とならないように構成されてもよい。
【００１６】
前記３番と６番の対は、全ての前記接続部がストレート接続とされてもよい。
【００１７】
対を構成する２つの前記伝送線路の間に、インピーダンス調整のための容量素子をさらに設けてもよい。
【００１８】
前記伝送線路の対間に、クロストーク調整のための容量素子をさらに設けてもよい。
【００１９】
２つの前記コネクタと、前記２つのコネクタが搭載される回路基板と、前記回路基板に形成され前記２つのコネクタの対応する電極同士を接続する前記伝送線路と、を備え、前記伝送線路は、前記２つのコネクタと対応するように、前記副伝送線路と前記接続部とをそれぞれ設けて構成されていてもよい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、クロストークを低減することが可能な通信装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２】（ａ），（ｂ）は通信装置の一例を示す斜視図である。
【図３】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図４】本発明の比較対象となる従来の通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図５】図１，３の通信装置と図４の従来の通信装置のクロストークの特性を示すグラフ図であり、（ａ）は遠端クロストーク、（ｂ）は近端クロストークの特性を示すグラフ図である。
【図６】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図７】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図８】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図９】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１０】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１１】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１２】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１３】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１４】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１５】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１６】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１７】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１８】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図１９】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２０】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２１】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２２】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２３】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２４】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２５】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２６】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２７】本発明の一変形例に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【図２８】本発明において、伝送線路間に容量素子を設ける場合の伝送線路の構成を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の実施形態を添付図面にしたがって説明する。
【００２３】
図１は、本実施形態に係る通信装置を示す図であり、（ａ）はコネクタ周辺の伝送線路の構成を示す説明図であり、（ｂ）は回路基板の各層に形成される伝送線路となる配線パターンの一例を示す図である。
【００２４】
図１（ａ），（ｂ）に示すように、通信装置１は、差動信号を伝送する複数対の信号線を有する通信ケーブル（図示せず）が接続されるコネクタ２と、コネクタ２に接続され、コネクタ２を介して入出力する差動信号を伝送する複数対の伝送線路３と、を備えている。
【００２５】
通信ケーブルとしては、汎用のＬＡＮ（Local Area Network）ケーブルを用いることができる。本実施形態では、通信ケーブルとして、差動信号を伝送する信号線を４対（合計８本）有するものを用いた。
【００２６】
コネクタ２は、例えば、ＲＪ４５規格に準拠したジャックコネクタであり、通信ケーブルの端部に設けられたコネクタ（例えばＲＪ４５規格に準拠したプラグコネクタ）を接続可能に構成されている。コネクタ２は、通信ケーブルの８本の信号線に対応した８個の電極（端子）を有している。
【００２７】
図２（ａ），（ｂ）に示すように、コネクタ２は、回路基板２１に搭載されている。伝送線路３は、回路基板２１に形成された配線パターンからなる。ここでは、４対の信号線に対応した４対（８本）の伝送線路３が回路基板２１に形成されることになる。
【００２８】
通信装置１は、図２（ａ）に示すように、２つのコネクタ２と、２つのコネクタ２が搭載される回路基板２１と、回路基板２１に形成され２つのコネクタ２の対応する電極同士を接続する伝送線路３と、を備え、通信ケーブル同士を接続する中継コネクタであってもよい。
【００２９】
また、通信装置１は、図２（ｂ）に示すように、コネクタ２と、コネクタ２が搭載される回路基板２１と、回路基板２１に形成されコネクタ２の対応する電極に接続された伝送線路３と、を備えたもの、例えば、ネットワークスイッチやサーバなどの通信機器であっても構わない。
【００３０】
なお、図２（ａ），（ｂ）におけるハッチング部分は、後述する副伝送線路５と接続部６とを搭載する部分を表している。
【００３１】
図１に戻り、コネクタ２の電極の配置は、米国規格協会が定めるＴＩＡ／ＥＩＡ−５６８−Ｂ等により規格化されており、１番と２番、３番と６番、４番と５番、７番と８番が対（ペア）として用いられている。以下、１番と２番のペアをペアａ、３番と６番のペアをペアｂ、４番と５番のペアをペアｃ、７番と８番のペアをペアｄと呼称する。図１（ａ）では、最上方に、コネクタ２における各電極を含む伝送路をコネクタ伝送路４として示している。なお、図１（ａ）においてコネクタ伝送路４の上部に付した１〜８の番号は、電極の番号を表している。
【００３２】
さて、本実施形態に係る通信装置１では、伝送線路３の対数をＮ（ただしＮは偶数）としたとき、各対の伝送線路３は、Ｎ−１段の副伝送線路５と、Ｎ−１段の接続部６と、を備えている。
【００３３】
本実施形態では、伝送線路３の対数が４であるから、４対の伝送線路３は、３段の副伝送線路５と３段の接続部６とを備えることになる。例えば、図２（ａ）の中継コネクタのように２つのコネクタ２が備えられる場合、コネクタ２毎に３段の副伝送線路５と３段の接続部６とが備えられることになる。また、複数のポートを有するネットワークスイッチやサーバ等に適用する場合には、各ポート毎（コネクタ２毎）に、それぞれ３段の副伝送線路５と３段の接続部６とが備えられることになる。
【００３４】
各副伝送線路５は、コネクタ２で発生するクロストークと同じ量のクロストークを発生させるように調整される。ここでは、各副伝送線路５は、直線状の配線パターンで構成されているが、副伝送線路５の具体的な形状はこれに限定されるものではない。図１（ａ）では、コネクタ伝送路４側から順に、１段目、２段目、３段目の副伝送線路５が整列配置されている。
【００３５】
接続部６は、コネクタ伝送路４と１段目の副伝送線路５とをストレート接続あるいはクロス接続により接続する１段目の接続部６と、ｉ（ｉ＝１，２，・・・，Ｎ−２）段目の副伝送線路５とｉ＋１段目の副伝送線路５とを、ストレート接続あるいはクロス接続により接続する２段目〜Ｎ−１段目の接続部６とを含み、全体でＮ−１段（ここでは３段）の接続部６が備えられる。なお、クロス接続とは、ペアとなる２本の伝送線路３（副伝送線路５）の配置を入れ替えるように接続することを意味し、ストレート接続とは、ペアとなる２本の伝送線路３（副伝送線路５）の配置を入れ替えずに接続することを意味する。
【００３６】
各対の伝送線路３は、クロス接続とする接続部６の数が全ての対で異なるようにされる。つまり、Ｎ対の伝送線路３を備える場合、各対のクロス接続とする接続部６の数は、それぞれ、０，１，２，・・・，Ｎ−１となるように設定される。
【００３７】
さらに、任意の対の伝送線路３でｊ（ｊは１からＮ／２までの間の整数）段目の接続部６にてクロス接続を行う場合、当該任意の対の伝送線路３の（Ｎ−ｊ）段目の接続部６でもクロス接続を行うように構成される。換言すれば、Ｎ／２段目の接続部６を中心として、上下対称の位置の接続部６にクロス接続が配置されるように構成される。
【００３８】
本実施形態では、伝送線路３の対数が４となっているので、４対の伝送線路３のうち１つの対（図１におけるペアｂ）は、全ての接続部６がストレート接続とされ、４対の伝送線路３のうち他の１つの対（図１におけるペアａ）は、２段目の接続部６がクロス接続、１，３段目の接続部６がストレート接続とされ、４対の伝送線路３のうちさらに他の１つの対（図１におけるペアｃ）は、１，３段目の接続部６がクロス接続、２段目の接続部６がストレート接続とされ、４対の伝送線路３のうちさらに他の１つの対（図１におけるペアｄ）は、全ての接続部６がクロス接続とされている。
【００３９】
つまり、図１においては、ペアｂのクロス接続の数が０、ペアａのクロス接続の数が１、ペアｃのクロス接続の数が２、ペアｄのクロス接続の数が３、となっており、かつ、２段目の接続部６を中心として、上下対称の位置にクロス接続が配置されるように構成されている。
【００４０】
本実施形態では、接続部６にてクロス接続を行うため、図１（ｂ）に示すように、回路基板２１としては、多層基板を用い、クロス接続を行う一部の配線２２を、副伝送線路５を形成した層とは異なる層に形成し、スルーホール２３を介して副伝送線路５と配線２２とを接続するように構成している。
【００４１】
なお、本実施形態では、ペアａのクロス接続の数を１、ペアｂのクロス接続の数を０、ペアｃのクロス接続の数を２、ペアｄのクロス接続の数を３としたが、例えば、図３に示すように、ペアａのクロス接続の数を１、ペアｂのクロス接続の数を０、ペアｃのクロス接続の数を３、ペアｄのクロス接続の数を２としてもよい。
【００４２】
図１，３の通信装置１において、遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）と近端クロストーク（ＮＥＸＴ）をシミュレーションにより求めた。また、比較のため、図４に示すように、ペアａ，ｃ，ｄの伝送線路３の配置を入れ替えた従来の通信装置４１の遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）と近端クロストーク（ＮＥＸＴ）をシミュレーションにより求めた。結果をまとめて図５（ａ），（ｂ）に示す。
【００４３】
図５（ａ），（ｂ）に示すように、本発明の通信装置１では、従来の通信装置４１と比較して、遠端クロストーク、近端クロストーク共に改善しており、クロストークを低減できていることがわかる。
【００４４】
なお、ペアａ〜ｄのクロス接続の数は、図１，３のものに限らず、適宜選択可能であり、図６〜２７に示すように構成しても構わない。図１，３，６〜２７における各ペアａ〜ｄのクロス接続の数と、配線に必要となる回路基板２１の層数を表１にまとめて示す。
【００４５】
【表１】
0006493038.tif 000002
【００４６】
表１および図７，９，１２，１３，１７，１９，２１，２５に示すように、ペアｂとペアｃで同じ段の接続部６がクロス接続となっている場合には、接続部６の配線のために少なくとも４層が必要になる。回路基板２１の層数が多いほどコストが大きくなるため、ペアｂ（３番と６番の対）と、ペアｃ（４番と５番の対）は、クロス接続とする接続部６が同じ段とならないように構成されることが望ましい。
【００４７】
表１および図１，３，１０，１１，１４，１５に示すように、ペアｂのクロス接続の数を０とすることで、接続部６の配線のために必要な層を２層と最小にすることができる。よって、ペアｂ（３番と６番の対）は、全ての接続部６がストレート接続とされることが望ましい。
【００４８】
ここでは４対の場合を説明したが、一般に平面構造においては、クロス接続を実施するペアを、当該ペア間にある他ペアの線路数の小さい順に選ぶことにより、配線のために必要な層を少なくすることが可能である。
【００４９】
なお、図示を省略しているが、図６〜２７の全ての通信装置１において、従来の通信装置４１と比較してクロストークが改善されることが確認されている。
【００５０】
さらに、図２８に示すように、対を構成する２つの伝送線路３の間に、インピーダンス調整のための容量素子８をさらに設けてもよい。
【００５１】
図２８では、ペアａを構成する１番と２番の伝送線路３間にＣａ、ペアｂを構成する３番と６番の伝送線路３間にＣｂ、ペアｃを構成する４番と５番の伝送線路３間にＣｃ、ペアｄを構成する７番と８番の伝送線路３間にＣｄが、容量素子８として設けられている。
【００５２】
さらにまた、伝送線路３の対間に、クロストーク調整のための容量素子９をさらに設けてもよい。
【００５３】
図２８では、ペアａ，ｂ間については、１番と３番の伝送線路３間にＣａｂ１、１番と６番の伝送線路３間にＣａｂ２が、容量素子９として設けられている。ペアａ，ｃ間については、１番と４番の伝送線路３間にＣａｃ１、１番と５番の伝送線路３間にＣａｃ２が、容量素子９として設けられている。ペアａ，ｄ間については、１番と７番の伝送線路３間にＣａｄ１、１番と８番の伝送線路３間にＣａｄ２が、容量素子９として設けられている。
【００５４】
さらに、ペアｂ、ｃ間については、３番と４番の伝送線路３間にＣｂｃ１、３番と５番の伝送線路３間にＣｂｃ２が、容量素子９として設けられている。ペアｂ、ｄ間については、３番と７番の伝送線路３間にＣｂｄ１、３番と８番の伝送線路３間にＣｂｄ２が、容量素子９として設けられている。ペアｃ、ｄ間については、４番と７番の伝送線路３間にＣｃｄ１、４番と８番の伝送線路３間にＣｃｄ２が、容量素子９として設けられている。
【００５５】
これら容量素子９（Ｃａｂ１〜Ｃｃｄ２）の静電容量を調整することで、対間のクロストークの調整を行うことが可能である。
【００５６】
以上説明したように、本実施形態に係る通信装置１では、伝送線路３の対数がＮ（ただしＮは偶数）であり、各対の伝送線路３は、コネクタ２で発生するクロストークと同じ量のクロストークを発生させるＮ−１段の副伝送線路５と、コネクタ２の伝送路と１段目の副伝送線路５とをストレート接続あるいはクロス接続により接続する１段目の接続部６と、ｉ（ｉ＝１，２，・・・，Ｎ−２）段目の副伝送線路５とｉ＋１段目の副伝送線路５とを、ストレート接続あるいはクロス接続により接続する２段目〜Ｎ−１段目の接続部６とを含む、Ｎ−１段の接続部６と、を備え、各対の伝送線路３は、クロス接続とする接続部６の数が全ての対で異なるようにされ、かつ、任意の対の伝送線路３でｊ（ｊは１からＮ／２までの間の整数）段目の接続部６にてクロス接続を行う場合、当該任意の対の伝送線路３の（Ｎ−ｊ）段目の接続部６でもクロス接続を行うように構成されている。
【００５７】
このように構成することで、図５に示したとおり、従来と比較して、コネクタ２に起因するクロストークを低減することが可能になる。
【００５８】
本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加え得ることは勿論である。
【符号の説明】
【００５９】
１  通信装置
２  コネクタ
３  伝送線路
４  コネクタ伝送路
５  副伝送線路
６  接続部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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