(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
グリル庫と、
グリル庫内を加熱するグリルバーナと、
グリル庫内の庫内温度を検知する庫内温度検知部と、
調理物を入れた加熱容器をグリル庫内に導入して自動調理を行う容器調理モードを選択可能な調理モード選択部と、
庫内温度検知部で検知される庫内温度に基づき、加熱容器の有無を判定する容器判定部と、を有する加熱調理器であって、
調理モード選択部で容器調理モードが選択された場合、加熱開始から所定の第１判定時間、グリルバーナを所定の第１判定火力で燃焼させ、
第１判定時間における庫内温度検知部で検知された庫内温度に基づく第１温度特性と、グリル庫内の加熱容器の有無を判定するための第１基準温度特性とを対比して、グリル庫内の加熱容器の有無を一次判定し、
一次判定で加熱容器「無」と判断された場合、第１判定時間後、所定の第２判定時間、グリルバーナを第１判定火力よりも弱めた所定の第２判定火力で燃焼させるかまたはグリルバーナを消火させ、
第２判定時間における庫内温度検知部で検知された庫内温度に基づく第２温度特性と、グリル庫内の加熱容器の有無を判定するための第２基準温度特性とを対比して、グリル庫内の加熱容器の有無を二次判定する制御構成を備えた加熱調理器。
【請求項２】
請求項１に記載の加熱調理器において、
第１基準温度特性及び第２基準温度特性は、加熱開始時の庫内温度に基づいて設定される加熱調理器。
【請求項３】
請求項１または２に記載の加熱調理器において、
グリルバーナとして、上下バーナを有し、
一次判定において、上下バーナいずれも強火力の第１判定火力とし、
二次判定において、下火バーナを消火させて、第１判定火力よりも弱めた第２判定火力とする加熱調理器。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器において、
第２判定時間は、第１判定時間よりも短時間に設定されている加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、グリル庫内に調理物を収容した加熱容器を導入して自動調理が可能な加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、調理物を加熱するグリル庫と、グリル庫内を加熱するグリルバーナと、グリル庫内の庫内温度を検知する温度センサとを有し、焼網を用いた調理以外に、調理物を収容した加熱容器をグリル庫内に導入して自動調理を行う容器調理モードを備えた加熱調理器が知られている。
【０００３】
この種の加熱調理器では、焼網を用いた調理を行うときに、誤って加熱容器を用いた自動調理が選択された場合を考慮して、加熱初期におけるグリル庫内の庫内温度の温度上昇幅に基づき、加熱容器の有無を判定することが提案されている（特許文献１）。また、排気通路に温度センサが設けられている場合、加熱容器の有無によって庫内温度の温度上昇特性に差が生じ難いため、加熱容器を用いた調理を行うときには、温度センサを覆う遮蔽板をグリル庫内に設け、焼網を用いた場合と加熱容器を用いた場合の温度上昇特性の違いを大きくすることが提案されている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−１０４５４５号公報
【特許文献２】特開２０１０−４２０７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、加熱容器を用いた調理を行うにあたって、毎回、グリル庫内に遮蔽板を設置するのは煩雑であるだけでなく、遮蔽板の設置を忘れたり、遮蔽板を誤セットする場合もある。特許文献２の加熱調理器では、グリル庫内に加熱容器を所定位置に設置するための固定支持体に遮蔽板を一体化させているが、それによって固定支持体が大きくなり、グリル庫内への導入時に点火部品等を傷つけたり、加熱容器を用いた調理を行わないときのキッチン等での収納スペースが大きくなるという問題がある。さらに、加熱容器を用いた調理が繰り返される場合、遮蔽板も前回の調理によって加熱されるため、温度センサ近傍に設けられる遮蔽板からの輻射熱によって、加熱容器を用いた調理でも温度センサで検知される庫内温度の温度上昇幅が大きくなる。その結果、焼網を用いた場合と加熱容器を用いた場合との温度上昇特性の相違が小さくなり、加熱容器の有無を誤判定する可能性がある。従って、遮蔽板のような別部材を用いることなく、庫内温度に基づいて正確に加熱容器の有無を判定することが望まれる。
【０００６】
本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、調理物を入れた加熱容器をグリル庫内に導入して自動調理を行う容器調理モードを選択可能な加熱調理器において、誤って容器調理モードが選択された場合でも、確実に加熱容器の有無を判断できるとともに、誤判定による自動調理の中止を防止して、円滑に自動調理を実行することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、グリル庫と、
グリル庫内を加熱するグリルバーナと、
グリル庫内の庫内温度を検知する庫内温度検知部と、
調理物を入れた加熱容器をグリル庫内に導入して自動調理を行う容器調理モードを選択可能な調理モード選択部と、
庫内温度検知部で検知される庫内温度に基づき、加熱容器の有無を判定する容器判定部と、を有する加熱調理器であって、
調理モード選択部で容器調理モードが選択された場合、加熱開始から所定の第１判定時間、グリルバーナを所定の第１判定火力で燃焼させ、
第１判定時間における庫内温度検知部で検知された庫内温度に基づく第１温度特性と、グリル庫内の加熱容器の有無を判定するための第１基準温度特性とを対比して、グリル庫内の加熱容器の有無を一次判定し、
一次判定で加熱容器「無」と判断された場合、第１判定時間後、所定の第２判定時間、グリルバーナを第１判定火力よりも弱めた所定の第２判定火力で燃焼させるかまたはグリルバーナを消火させ、
第２判定時間における庫内温度検知部で検知された庫内温度に基づく第２温度特性と、グリル庫内の加熱容器の有無を判定するための第２基準温度特性とを対比して、グリル庫内の加熱容器の有無を二次判定する制御構成を備えた加熱調理器である。
【０００８】
上記加熱調理器によれば、調理モード選択部で容器調理モードが選択された場合、加熱開始から所定の第１判定時間は所定の第１判定火力でグリルバーナを燃焼させるから、グリル庫内の加熱容器の有無によって生じる第１温度特性の違いを一次判定することにより、加熱容器の有無を判定できる。
また、一次判定による加熱でグリル庫内の庫内温度は上昇しているが、焼網と加熱容器とは熱容量に大きな差があるから、グリルバーナの火力を第１判定火力よりも弱めた第２判定火力にすると、グリル庫内の加熱容器の有無によって生じる第２温度特性が顕著に異なってくる。従って、グリルバーナの火力を第２判定火力に弱めた後、所定の第２判定時間における第２温度特性の違いを二次判定することにより、グリル庫内の加熱容器の有無を確実に判定できる。
そして、上記加熱調理器によれば、一次判定で加熱容器「無」と判定された場合でも、直ちに調理を中止させることなく、二次判定で再度、加熱容器の有無を判定するから、一次判定で誤判定された場合の自動調理の不要な中止を回避できる。しかも、二次判定で、一次判定よりもグリルバーナの火力を弱めれば、二次判定中に過度に調理物の調理が進行することも防止でき、円滑に自動調理を継続させることができる。
【０００９】
上記加熱調理器において、好ましくは、
第１基準温度特性及び第２基準温度特性は、加熱開始時の庫内温度に基づいて設定される。
【００１０】
加熱開始時の庫内温度（以下、「初期温度」という）が低温の場合と高温の場合とでは、グリルバーナを一定の火力で燃焼させても温度特性が異なってくるから、上記加熱調理器によれば、加熱容器を用いた調理を連続して行う場合でも、正確に加熱容器の有無を判定することができる。
【００１１】
上記加熱調理器は、好ましくは、
グリルバーナとして、上下バーナを有し、
一次判定において、上下バーナいずれも強火力の第１判定火力とし、
二次判定において、下火バーナを消火させて、第１判定火力よりも弱めた第２判定火力とする。
【００１２】
上記加熱調理器によれば、一次判定において上下バーナの火力が強火力に設定されるから、早期に庫内温度を上昇させることができ、より短時間で容器調理モードの選択の誤りを判定することができる。また、上記加熱調理器によれば、二次判定において下火バーナを消火させるから、焼網または加熱容器の加熱を効果的に抑制でき、第２温度特性の違いを大きくすることができる。一方、二次判定で上火バーナを燃焼させれば、調理物の調理が過度に遅れることも防止できる。
【００１３】
上記加熱調理器は、好ましくは、
第２判定時間は、第１判定時間よりも短時間に設定される。
【００１４】
上記加熱調理器によれば、短時間で二次判定が行われるため、調理物の調理が過度に進行するのをさらに防止できる。
【発明の効果】
【００１５】
以上説明したように、本発明によれば、調理物を入れた加熱容器をグリル庫内に導入して自動調理を行う容器調理モードが選択可能な加熱調理器において、加熱初期の一次判定だけでなく、一次判定後にグリルバーナの火力を弱めた二次判定を設けているから、グリル庫内の加熱容器の有無による温度特性の相違を明確にできる。これにより、庫内温度検知部への燃焼排気の影響を防止するための遮蔽板を用いることなく、確実に加熱容器の有無を判定できる。従って、本発明によれば、誤って容器調理モードが選択された場合に、自動調理を適切に中止できる。また、加熱容器を用いた調理が繰り返される場合でも、誤判定による自動調理の不要な中止を防止して、円滑に自動調理を継続させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】図１は、本発明の実施の形態に係る加熱調理器の一例を示す概略斜視図である。
【図２】図２は、図１の加熱調理器の概略縦断面図である。
【図３】図３は、本発明の実施の形態に係る加熱調理器の操作部の一例を示す説明図であり、（ａ）は、焼網調理モードを、（ｂ）は、容器調理モードを示す。
【図４】図４は、本発明の実施の形態に係る加熱調理器の一例を示す回路図である。
【図５】図５は、本発明の実施の形態に係る加熱調理器における、グリル庫内に導入される調理器具の相違による加熱時間と庫内温度との関係を示す相関図であり、（ａ）は、初期温度が３０℃の場合を、（ｂ）は、初期温度が１００℃の場合を、（ｃ）は、初期温度が２００℃の場合を示す。
【図６】図６は、本発明の実施の形態に係る加熱調理器における、グリル庫内に導入される調理器具の相違による初期温度と第１温度差との関係を示す相関図である。
【図７】図７は、本発明の実施の形態に係る加熱調理器における、グリル庫内に導入される調理器具の相違による初期温度と第２温度差との関係を示す相関図である。
【図８】図８は、本発明の実施の形態に係る加熱調理器で容器調理モードが選択された場合の制御動作の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照しながら本実施の形態に係る加熱調理器を具体的に説明する。
図１は、ガスコンロに適用した本実施の形態の加熱調理器の一例を示す概略斜視図であり、図２は、その概略縦断面図である。図１に示すように、ガスコンロは、天板３０の上面に複数のコンロバーナ３１，３２，３３を備え、コンロ本体３の内部には、グリル庫２が設けられている。グリル庫２内には、金属製の線材からなる焼網１５や金属製または陶器製の加熱容器５などの調理器具が収容される。このガスコンロでは、焼網１５と加熱容器５とは入れ替えて使用されるため、図２では、加熱容器５を用いた例を示す。天板３０上面の前方には、運転状態や調理モード、さらに調理条件等を表示する液晶表示部３００が配設されており、表示盤が視認できるように構成されている。なお、本明細書では、グリル扉２１とグリル庫２の奥側とが対向する方向を前後方向、グリル庫２の幅方向を左右方向、グリル庫２の高さ方向を上下方向という。
【００１８】
図２に示すように、グリル庫２の前面開口部１００には、前後にスライド開閉するグリル扉２１が設けられている。グリル扉２１の後面部下方には、グリル庫２内へ向かって連結板２１０が延設されており、連結板２１０に、汁受け皿１６を載置した金属製の線材からなる支持枠１８が連結されている。支持枠１８には、前後辺をそれぞれ上方に突出させ、焼網１５または加熱容器５を設置するための容器支持体１９を下方から支持する前後の支持部１８０が設けられている。容器支持体１９は、略矩形状の金属製の枠体であり、支持枠１８の前後の支持部１８０に容器支持体１９の前後部を載置させた状態で、容器支持体１９の枠体内に加熱容器５を落とし込み、左右の支持枠部に加熱容器５本体の左右の把持部を載置させることにより、グリル庫２内で加熱容器５が所定位置に設置される。これにより、グリル扉２１を手前に引くことで、加熱容器５及び汁受け皿１６がグリル庫２の前方に引き出され、グリル扉２１を後方に押すことで、加熱容器５及び汁受け皿１６がグリル庫２内に収容されるように構成されている。
【００１９】
グリル庫２内の上壁の中央部には、加熱容器５を上方から加熱するための上火バーナ５６が設けられている。また、グリル庫２内の左右の側壁の中央部より下方位置には、加熱容器５を側方及び下方から加熱するための下火バーナ５５が設けられている。なお、下火バーナ５５は、一方の側壁にのみ設けられてもよい。グリル庫２の奥端には排気ダクト１７が連設されており、排気ダクト１７が排気通路１３となっている。
【００２０】
グリル庫２の後壁の左右中央部には、第１温度センサ１４ａと、その下方に、第２温度センサ１４ｂが配設されている。これら第１及び第２温度センサ１４ａ，１４ｂにより、グリル庫２内の庫内温度が検知され、庫内温度の検知信号は後述する制御装置Ｃに出力される。本実施の形態のガスコンロでは、第１温度センサ１４ａで検知された庫内温度に基づき自動調理の制御が実行され、第２温度センサ１４ｂで検知される庫内温度に基づき発火防止の制御が実行される。
【００２１】
図１に戻って、グリル扉２１の右側に位置する操作部２３には、電源スイッチ２９とコンロバーナ３１，３２，３３の点・消火と火力調整機能を兼備した点消火スイッチ２４，２５，２６が配設されている。一方、グリル扉２１の左側に形成された操作部３６には、上下バーナ５６，５５の点・消火と火力調整機能を兼備したグリル用スイッチ３７と、その下方にカンガルー式の操作ユニット３８とが設けられている。
【００２２】
図３に示すように、操作ユニット３８には、タッチパネル式の操作部３８０が設けられている。操作部３８０には、グリル庫２内の焼網１５上に魚などの調理物を載置して、自動調理する焼網調理モードやグリル庫２内に調理物を収容した加熱容器５を設置し、自動調理する容器調理モードなどの所定の自動調理モードを選択するオートメニュースイッチ３８１（調理モード選択部）と、各自動調理モードの中から調理の種類を選択する調理選択スイッチ３８２と、各自動調理モードでの調理物の焼き加減や仕上がりを設定するための焼上げ条件選択スイッチ３８３と、表示部３８４とを備えている。具体的には、図３に示すように、オートメニュースイッチ３８１が操作されるごとに、焼網１５を用いる焼網調理モード、加熱容器５を用いる容器調理モードなどが択一的に選択されて点灯表示される。また、調理選択スイッチ３８２が操作されるごとに、焼網調理モードの場合には、干物、姿焼き、切身が択一的に選択されて表示部３８４に点灯表示され（図３（ａ））、容器調理モードの場合には、グラタン、肉じゃが、タイマ設定が択一的に選択されて表示部３８４に点灯表示される（図３（ｂ））。さらに、焼上げ条件選択スイッチ３８３が操作されるごとに、焼網調理モードの場合には、強め、標準、弱めの焼き加減が択一的に選択されて表示部３８４に点灯表示され、容器調理モードの場合には、同様に、強め、標準、弱めの仕上がりが択一的に選択されて表示部３８４に点灯表示される。
【００２３】
図４は、本実施の形態のガスコンロの回路図である。なお、制御装置Ｃは、上下バーナ５６，５５だけでなく、コンロバーナ３１，３２，３３の燃焼も制御するが、以下では上下バーナ５６，５５についてのみ説明し、コンロバーナ３１，３２，３３については説明を省略する。
【００２４】
図４に示すように、上下バーナ５６，５５にはそれぞれ、ガス供給管５５０から分岐した分岐管５５１，５６１が接続されており、ガス供給管５５０には、元弁Ｖ１、ガバナＧ、及び電磁安全弁Ｖ２が介設されている。分岐管５５１，５６１にはそれぞれ、図示しないステッピングモータの作動によってオリフィスを調整して燃料ガスの流量を変更する火力調整板Ｔ１，Ｔ２が設けられており、火力調整板Ｔ１，Ｔ２の下流側にはラッチ弁Ｖ３，Ｖ４が設けられている。これらの元弁Ｖ１、電磁安全弁Ｖ２、ラッチ弁Ｖ３，Ｖ４や、ステッピングモータは、制御装置Ｃでその動作が制御される。具体的には、元弁Ｖ１及び電磁安全弁Ｖ２を開閉させると、上下バーナ５６，５５の両方に燃料ガスが供給または停止される。また、ステッピングモータを作動させて火力調整板Ｔ１，Ｔ２のオリフィスを調整することにより、上下バーナ５６，５５の火力がそれぞれ強火力と弱火力との間で変更される。さらに、ラッチ弁Ｖ３，Ｖ４を閉弁させることにより、上下バーナ５６，５５への燃料ガスの供給がそれぞれ遮断される。また、上下バーナ５６，５５の各炎孔近傍には、イグナイタ６００から高電圧を印加させることによって火花放電する点火電極５０１，６０１と、炎センサ５０２，６０２とが配設されている。
【００２５】
制御装置Ｃには、上記第１及び第２温度センサ１４ａ，１４ｂ、電源スイッチ２９、グリル用スイッチ３７、元弁Ｖ１、電磁安全弁Ｖ２、ステッピングモータ、ラッチ弁Ｖ３，Ｖ４、液晶表示部３００、操作部３８０、イグナイタ６００、及び炎センサ５０２，６０２などが電気配線を介して接続されている。
【００２６】
図示しないが、グリル庫２を制御する制御装置Ｃには、制御プログラムが格納されたマイクロコンピュータが組み込まれている。マイクロコンピュータは、機能構成として、容器調理モードが選択された場合に、第１温度センサ１４ａによって検知される庫内温度に基づき加熱容器５の有無を判定する容器判定部や、元弁Ｖ１、電磁安全弁Ｖ２、ステッピングモータ、及びラッチ弁Ｖ３，Ｖ４を作動させて上下バーナ５６，５５の火力を制御する燃焼制御部、タイマなどを有している。また、マイクロコンピュータのメモリには、容器調理モードが選択された場合に、容器調理モードの条件に応じた、一次判定及び二次判定で加熱容器５の有無を判定するための上下バーナ５６，５５の第１及び第２判定火力Ｐａ，Ｐｂ、第１及び第２判定時間ｔａ，ｔｂ、並びに初期温度Ｔ０に応じた第１及び第２基準温度特性である第１及び第２基準温度差Ｙ１，Ｙ２や、全調理時間、さらには二次判定後の上下バーナ５６，５５の火力等のデータテーブルが格納されている。
【００２７】
本実施の形態のガスコンロにおいて、容器調理モードが選択された場合の加熱容器５の有無の判定方法を概略的に説明すると、容器調理モードが選択されると、まず加熱容器５の有無が一次判定される。この一次判定では、上下バーナ５６，５５の火力を第１判定火力Ｐａ（例えば、上下バーナ５６，５５いずれも強火力）とし、所定の第１判定時間ｔａ（例えば、５分間）時の庫内温度Ｔａと初期温度Ｔ０との第１温度差（Ｔａ−Ｔ０）が、初期温度Ｔ０に応じた所定の第１基準温度差Ｙ１以下であれば、加熱容器「有」と判定され、第１基準温度差Ｙ１より大きければ、加熱容器「無」と判定される。
【００２８】
次いで、本実施の形態のガスコンロでは、上記一次判定で加熱容器「無」と判定されても、直ちに上下バーナ５６，５５を消火することなく、加熱容器５の有無が二次判定される。この二次判定では、上下バーナ５６，５５の火力を第２判定火力Ｐｂ（例えば、上火バーナ５６を強火力、下火バーナ５５を消火）とし、所定の第２判定時間ｔｂ（例えば、１分間）時の庫内温度Ｔｂと第１判定時間ｔａ時の庫内温度Ｔａとの第２温度差（Ｔｂ−Ｔａ）が、初期温度Ｔ０に応じた所定の第２基準温度差Ｙ２より大きければ、加熱容器「有」と判定され、第２基準温度差Ｙ２以下であれば、加熱容器「無」と判定される。
【００２９】
図５は、グリル庫２内に異なる調理器具を導入して上記一次判定及び二次判定における火力Ｐａ，Ｐｂで上下バーナ５６，５５を燃焼させ、その後、上下バーナ５６，５５を強火力で燃焼させたときの初期温度Ｔ０の相違による庫内温度の変化を示す。図５において、（ａ）は、初期温度Ｔ０が３０℃、（ｂ）は、初期温度Ｔ０が１００℃、（ｃ）は、初期温度Ｔ０が２００℃の場合の測定結果である。また、各測定結果において、実線は、焼網１５を導入したときの庫内温度の変化を、破線は、上記遮蔽板のない容器支持体１９及び加熱容器５を導入したときの庫内温度の変化を、一点鎖線は、従来（特許文献２）の遮蔽板を一体化させた容器支持体及び加熱容器５を導入したときの庫内温度の変化を示す。なお、初期温度Ｔ０が高温の場合の評価は、繰り返しグリル庫２を利用した調理が行われる場合を考慮して、同一の調理器具を用いた。
【００３０】
図５に示すように、焼網１５を使用した場合の庫内温度（実線）と、加熱容器５を使用した場合の庫内温度（破線及び一点鎖線）とでは、初期温度Ｔ０が低温の場合、加熱初期の一次判定において大きな温度差が生じることが分かる。特に、初期温度Ｔ０が低温の場合、遮蔽板を有する容器支持体を用いた場合の庫内温度と焼網１５を用いた場合の庫内温度との相違は、遮蔽板のない容器支持体１９を用いた場合のそれよりも大きく、加熱容器５の有無の判定に好ましい。しかしながら、初期温度Ｔ０が高くなるほど、遮蔽板を一体化させた容器支持体を用いた場合の庫内温度と焼網１５を使用した場合の庫内温度との相違は小さくなり、第１判定時間ｔａ終了近辺では、両者は略同程度の庫内温度となることが分かる。これは、遮蔽板を有する容器支持体を用いて調理が繰り返される場合、前回の調理によってグリル庫２内に導入される遮蔽板も加熱され、短時間内に調理が連続して行われると、第１温度センサ１４ａに近接配置される遮蔽板からの輻射熱によって高温の庫内温度が検知されてしまうためである。その結果、遮蔽板を有する容器支持体を用いて容器調理モードでの調理が繰り返されると、本来、第１温度センサ１４ａが高温の燃焼排気に晒されるのを防止するために設けた遮蔽板によって加熱容器５の有無が誤判定される可能性がある。
【００３１】
しかしながら、一次判定後に実行される二次判定で、上下バーナ５６，５５の火力を第１判定火力Ｐａよりも小火力の第２判定火力Ｐｂに弱めた場合、加熱容器５を用いた場合の庫内温度の変化は、焼網１５を用いた場合のそれよりも小さいことが分かる。これは、金属線材からなる焼網１５は熱容量が小さく、上下バーナ５６，５５の火力の変化が庫内温度にリニアに影響するのに対し、加熱容器５は熱容量が大きく、上下バーナ５６，５５の火力を弱めても、一次判定における加熱による熱量によって庫内温度の低下が抑制されるためである。また、初期温度Ｔ０が高温になると、遮蔽板のない容器支持体１９を用いた場合の庫内温度と焼網１５を用いた場合の庫内温度との相違は、遮蔽板を有する容器支持体を用いた場合のそれよりも、大きくなることが分かる。これは、遮蔽板からの輻射熱の影響がないためである。従って、初期温度Ｔ０が高温であっても、すなわち容器調理モードでの調理が繰り返される場合でも、焼網１５を用いた場合と加熱容器５を用いた場合との温度特性の相違が顕著になり、確実に加熱容器５の有無を判定できる。
【００３２】
図６は、グリル庫２内に焼網５または遮蔽板のない容器支持体１９及び加熱容器５を導入したときの初期温度Ｔ０の相違による第１温度差（Ｔａ−Ｔ０）の変化を示し、図７は、同様に、第２温度差（Ｔｂ−Ｔａ）の変化を示す。図６に示すように、焼網１５を使用した場合と、加熱容器５を使用した場合とでは、第１温度差（Ｔａ−Ｔ０）が異なる。
【００３３】
このため、本実施の形態のガスコンロでは、第１温度差（Ｔａ−Ｔ０）が、第１基準温度差Ｙ１（例えば、Ｙ１＝−０．４２×Ｔ０＋９８．８）を超えるかどうかに基づき、加熱容器５の有無が判定されるように設定されている。これにより、加熱初期における加熱容器５の有無を初期温度Ｔ０に応じて正確に判定することができる。なお、図６では、単一の一次式により第１基準温度差Ｙ１が設定されているが、焼網１５を用いた場合と加熱容器５を用いた場合の第１温度差（Ｔａ−Ｔ０）の相違に応じて２種以上の一次式による第１基準温度差Ｙ１が設定されてもよいし、二次式による第１基準温度差Ｙ１が設定されてもよい。
【００３４】
また、図７に示すように、焼網１５を使用した場合と、加熱容器５を使用した場合とでは、第２温度差（Ｔｂ−Ｔａ）が異なる。これは、既述したように、火力を第２判定火力Ｐｂに弱めることによって、焼網１５の場合、加熱容器５の場合よりも庫内温度が大きく低下するためである。
【００３５】
このため、本実施の形態のガスコンロでは、第２温度差（Ｔｂ−Ｔａ）が、第２基準温度差Ｙ２（例えば、Ｙ２＝−０．１１×Ｔ０−４．０７）を超えるかどうかに基づき、加熱容器５の有無が判定されるように設定されている。これにより、一次判定で加熱容器５の有無が誤判定されても、初期温度Ｔ０に応じて、グリル庫２内に加熱容器５が導入されているかどうかを確実に判定できる。なお、二次判定においても、第２温度差（Ｔｂ−Ｔａ）の相違に応じて、同様に、２種以上の一次式または二次式による第２基準温度差Ｙ２が設定されてもよい。
【００３６】
図８は、本実施の形態のガスコンロにおける、容器調理モードが選択された場合の加熱容器５の有無を判定する制御プログラムを示すフローチャートである。
まず、オートメニュースイッチ３８１で容器調理モードの選択を受け付け、さらに調理選択スイッチ３８２で調理の種類が、焼上げ条件選択スイッチ３８３で調理物の仕上がりが選択され、グリル用スイッチ３７がオンされると、上下バーナ５６，５５が点火されて、所定の第１判定火力Ｐａ（例えば、いずれも強火力）で燃焼が開始される（ステップＳＴ１〜ＳＴ５）。
【００３７】
上下バーナ５６，５５の燃焼が開始されると、タイマを起動し、初期温度Ｔ０が読み込まれ（ステップＳＴ６）、選択された容器調理モードの調理条件及び初期温度Ｔ０に基づき、第１判定時間ｔａ、第２判定時間ｔｂ、第１基準温度差Ｙ１、第２基準温度差Ｙ２等の各種設定値が読み込まれる（ステップＳＴ７）。
【００３８】
次いで、第１判定時間ｔａ（例えば、５分間）が経過すると（ステップＳＴ８で、Ｙｅｓ）、第１判定時間ｔａ時の庫内温度Ｔａと初期温度Ｔ０との第１温度差（Ｔａ−Ｔ０）と、初期温度Ｔ０に応じた第１基準温度差Ｙ１とが比較される（ステップＳＴ９）。
【００３９】
このとき、第１温度差（Ｔａ−Ｔ０）が第１基準温度差Ｙ１以下であれば（ステップＳＴ９で、Ｙｅｓ）、所定の第１判定火力Ｐａで上下バーナ５６，５５を燃焼させても庫内温度が上昇し難いから、加熱容器「有」と判定され（ステップＳＴ１０）、選択された調理条件に従って、自動調理が継続される（ステップＳＴ１１）。一方、第１温度差（Ｔａ−Ｔ０）が第１基準温度差Ｙ１を超えていれば（ステップＳＴ９で、Ｎｏ）、上下バーナ５６，５５の燃焼により短時間内に庫内温度が上昇しているため、加熱容器「無」と判定される（ステップＳＴ１２）。
【００４０】
一次判定で、加熱容器「無」と判定されると、上下バーナ５６，５５の火力が所定の第２判定火力Ｐｂ（例えば、上火バーナが強火、下火バーナを消火）に弱められる（ステップＳＴ１３）。そして、上下バーナ５６，５５の火力が第２判定火力Ｐｂに変更され、第１判定時間ｔａ後から所定の第２判定時間ｔｂ（例えば、１分間）が経過すると（ステップＳＴ１４で、Ｙｅｓ）、第２判定時間ｔｂ時の庫内温度Ｔｂと第１判定時間ｔａ時の庫内温度Ｔａとの第２温度差（Ｔｂ−Ｔａ）と、初期温度Ｔ０に応じた第２基準温度差Ｙ２とが比較される（ステップＳＴ１５）。
【００４１】
このとき、第２温度差（Ｔｂ−Ｔａ）が第２基準温度差Ｙ２を超えていれば（ステップＳＴ１５で、Ｙｅｓ）、所定の第２判定火力Ｐｂに火力を弱めても、庫内温度の変化が小さいから、加熱容器「有」と判定され（ステップＳＴ１０）、選択された調理条件に従って、自動調理が継続される（ステップＳＴ１１）。一方、第２温度差（Ｔｂ−Ｔａ）が第２基準温度差Ｙ２以下であれば（ステップＳＴ１５で、Ｎｏ）、第２判定火力Ｐｂに火力を弱めることにより、大きく庫内温度が変化しているから、再度、加熱容器「無」と判定され、上下バーナ５６，５５を消火して自動調理を強制的に終了し、液晶表示部３００や図示しないスピーカから容器調理モードの誤選択を報知させる（ステップＳＴ１６〜１８）。
【００４２】
以上のように、本実施の形態のガスコンロによれば、容器調理モードが選択された場合、加熱初期の一次判定だけでなく、一次判定後に火力を弱めた二次判定を設けているから、グリル庫２内の加熱容器５の有無による温度特性の相違を明確にできる。これにより、第１温度センサ１４ａへの燃焼排気の影響を防止するための遮蔽板を用いることなく、確実に加熱容器５の有無を判定できる。従って、誤って容器調理モードが選択された場合に、自動調理を適切に中止できる。また、遮蔽板のない固定支持体１９を用いることができるため、グリル庫２内に加熱容器５を導入するときに点火部品等の損傷も防止できるし、不使用時の収納スペースも小さくできる。さらに、容器調理モードでの調理が繰り返される場合でも、加熱容器５の有無の誤判定による自動調理の不要な中止を防止して、円滑に自動調理を継続させることができる。
【００４３】
（その他の実施の形態）
（１）上記実施の形態では、第１判定火力は、上下バーナをいずれも強火力とし、第２判定火力は、上火バーナを強火力とし、下火バーナを消火させているが、グリルバーナ全体の火力として、第１判定火力を弱めた第２判定火力であれば、各バーナの火力は適宜選択できる。例えば、二次判定において、上下バーナをいずれも弱火力にしてもよいし、上下バーナをいずれも消火させてもよい。ただし、上火バーナよりも能力の大きな下火バーナを用いる場合、下火バーナを消火させれば、焼網を用いた場合と加熱容器を用いた場合の庫内温度の温度差を大きくすることができる。また、能力の小さい上火バーナを燃焼させておくことにより、庫内温度の過度の低下が抑えられるため、円滑に自動調理を継続させることができる。
（２）上記実施の形態では、第１及び第２基準温度特性として、第１及び第２温度差を用いたが、他の温度特性、例えば、第１及び第２判定時間における庫内温度に基づく温度勾配によって加熱容器の有無を判定してもよい。
（３）上記実施の形態では、自動調理モードとして焼網調理モードと容器調理モードの両方を有する加熱調理器について説明したが、容器調理モードのみを有する加熱調理器にも本発明を適用することができる。
【符号の説明】
【００４４】
２  グリル庫
５  加熱容器
１４ａ  第１温度センサ（庫内温度検知部）
３８１  オートメニュースイッチ（調理モード選択部）
５５  下火バーナ
５６  上火バーナ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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