(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ）と、群（Ａ１）およびバシルス・フィルムス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｆｉｒｍｕｓ）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分とを含有する植物病害防除用組成物。
群（Ａ１）：オキサミル（ｏｘａｍｙｌ）、イミシアホス（ｉｍｉｃｙａｆｏｓ）、ホスチアゼート（ｆｏｓｔｈｉａｚａｔｅ）、カズサホス（ｃａｄｕｓａｆｏｓ）、アバメクチン（ａｂａｍｅｃｔｉｎ）、フルエンスルホン（ｆｌｕｅｎｓｕｌｆｏｎｅ）、ＭＥＰ（ｆｅｎｉｔｒｏｔｈｉｏｎ）、及びフルオピラム（ｆｌｕｏｐｙｒａｍ）からなる群。
【請求項２】
第１項記載の植物病害防除用組成物において、殺線虫活性成分が群（Ａ１）より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分であり、ペーシロマイセス・テヌイペス菌の菌数と群（Ａ１）より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分の量との比率が、菌数（ＣＦＵ）：量（ｇ）＝１０７：１〜１０１７：１である植物病害防除用組成物。
【請求項３】
第１項記載の植物病害防除用組成物において、殺線虫活性成分がバシルス・フィルムス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｆｉｒｍｕｓ）であり、ペーシロマイセス・テヌイペス菌の菌数とバシルス・フィルムス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｆｉｒｍｕｓ）の量との比率が、菌数（ＣＦＵ）：菌数（ＣＦＵ）＝１：１０5〜１０5：１である植物病害防除用組成物。
【請求項４】
第１項から第３項のいずれかに記載の植物病害防除用組成物の有効量を、種子、植物、または植物を栽培する土壌に施用する工程を含む植物病害の防除方法。
【請求項５】
第１項から第３項のいずれかに記載の植物病害防除用組成物の有効量が処理されてなる植物種子。
【請求項６】
植物病害が土壌伝染性病害である第１項から第３項のいずれかに記載の植物病害防除用組成物。
【請求項７】
植物病害が土壌伝染性病害である第４項に記載の防除方法。
【請求項８】
植物病害が土壌伝染性病害である第５項に記載の植物種子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、植物病害防除用組成物及び植物病害の防除方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、植物病害防除剤の有効成分として、多くの化合物（例えば、非特許文献１参照）や、微生物を起源とする殺菌剤（例えば、非特許文献２、３参照）が使用されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Ｔｈｅ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅ  Ｍａｎｕａｌ−１６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ（ＢＣＰＣ刊）；ＩＳＢＮ  ９７８−１−９０１３９６−８６−７
【非特許文献２】ＳＨＩＢＵＹＡ  ＩＮＤＥＸ  （Ｉｎｄｅｘ  ｏｆ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅｓ）−２０１２−１６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ（全国農協教育協会）；ＩＳＢＮ  ９７８−４−８８１３７−１６２−６
【非特許文献３】Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｎｅｍａｔｏｌｏｇｙ  ３１（１）：５４−６１．  １９９９．
【発明の開示】
【０００４】
本発明は、優れた植物病害防除効力を有する植物病害防除用組成物、及び植物病害の防除方法を提供することを課題とする。
【０００５】
本発明者等は、優れた植物病害防除効力を有する植物病害防除用組成物を見出すべく検討した結果、ペーシロマイセス・テヌイペス菌と、群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性物とを含有する組成物が、植物病害に対する優れた防除効力を有することを見出した。
即ち、本発明は次の以下の通りである。
〔１〕  ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ）と、群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分とを含有する植物病害防除用組成物。
群（Ａ１）：アルジカルブ（Ａｌｄｉｃａｒｂ）、オキサミル（ｏｘａｍｙｌ）、チオジカルブ（ｔｈｉｏｄｉｃａｒｂ）、カルボフラン（ｃａｒｂｏｆｕｒａｎ）、カルボスルファン（ｃａｒｂｏｓｕｌｆａｎ）、ジメトエート（ｄｉｍｅｔｈｏａｔｅ）、フェナミホス（ｆｅｎａｍｉｐｈｏｓ）、イミシアホス（ｉｍｉｃｙａｆｏｓ）、フェンスルホチオン（ｆｅｎｓｕｌｆｏｔｈｉｏｎ）、テルブホス（ｔｅｒｂｕｆｏｓ）、ホスチアゼート（ｆｏｓｔｈｉａｚａｔｅ）、ジクロフェンチオン（ｄｉｃｈｌｏｆｅｎｔｈｉｏｎ）、イサミドホス（ｉｓａｍｉｄｏｆｏｓ）、フォスチエタン（ｆｏｓｔｈｉｅｔａｎ）、イサゾホス（ｉｓａｚｏｆｏｓ）、エトプロホス（ｅｔｈｏｐｒｏｐｈｏｓ）、カズサホス（ｃａｄｕｓａｆｏｓ）、クロルピリホス（ｃｈｌｏｒｐｙｒｉｆｏｓ）、ホレート（ｐｈｏｒａｔｅ）、チオナジン（ｔｈｉｏｎａｚｉｎ）、トリアゾホス（ｔｒｉａｚｏｐｈｏｓ）、ジアミダホス（ｄｉａｍｉｄａｆｏｓ）、ホスファミドン（ｐｈｏｓｐｈａｍｉｄｏｎ）、アバメクチン（ａｂａｍｅｃｔｉｎ）、フルエンスルホン（ｆｌｕｅｎｓｕｌｆｏｎｅ）、ＭＥＰ（ｆｅｎｉｔｒｏｔｈｉｏｎ）、及びフルオピラム（ｆｌｕｏｐｙｒａｍ）からなる群。
群（Ａ２）：Ｈａｒｐｉｎ  ｐｒｏｔｅｉｎ、パストリア・ニシザワエ菌（Ｐａｓｔｅｕｒｉａ  ｎｉｓｈｉｚａｗａｅ）、パストリア・ペネトランス菌（Ｐａｓｔｅｕｒｉａ  ｐｅｎｅｔｒａｎｓ）、パストリア・ウスガエ菌（Ｐａｓｔｅｕｒｉａ  ｕｓｇａｅ）、マイロセシカム・バールカリア菌（Ｍｙｒｏｔｈｅｃｉｕｍ  ｖｅｒｒｕｃａｒｉａ）、バークホーデリア・セパシエ菌（Ｂｕｒｋｈｏｌｄｅｒｉａ  ｃｅｐａｃｉａ）、バシルス・アミロリクエファシエンス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ａｍｙｌｏｌｉｑｕｅｆａｃｉｅｎｓ）、バシルス・フィルムス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｆｉｒｍｕｓ）、バシルス・スブチリス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｓｕｂｔｉｌｌｉｓ）、バシルス・プムリス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｐｕｍｕｌｉｓ）、トリコデルマ・ハルジアナム菌（Ｔｒｉｃｈｏｄｅｒｍａ  ｈａｒｚｉａｎｕｍ）、バーシティリウム・クラミドスポラム菌（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ  ｃｈｌａｍｙｄｏｓｐｏｒｕｍ）、及びバシルス・メガテリウム菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）からなる群。
〔２〕  〔１〕記載の植物病害防除用組成物において、殺線虫活性成分が群（Ａ１）より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分であり、ペーシロマイセス・テヌイペス菌の菌数と群（Ａ１）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分の量との比率が、菌数（ＣＦＵ）：量（ｇ）＝１０７：１〜１０１７：１である植物病害防除用組成物。
〔３〕  〔１〕記載の植物病害防除用組成物において、殺線虫活性成分が群（Ａ２）より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分であり、ペーシロマイセス・テヌイペス菌の菌数と群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分の量との比率が、菌数（ＣＦＵ）：菌数（ＣＦＵ）＝１：１０５〜１０５：１である植物病害防除用組成物。
〔４〕  〔１〕〜〔３〕いずれか一に記載の植物病害防除用組成物の有効量を、種子、植物、または植物を栽培する土壌に施用する工程を含む植物病害の防除方法。
〔５〕  〔１〕〜〔３〕いずれか一に記載の植物病害防除用組成物の有効量が処理されてなる植物種子。
〔６〕  植物病害が土壌伝染性病害である〔１〕〜〔３〕いずれか一に記載の植物病害防除用組成物。
〔７〕  植物病害が土壌伝染性病害である〔４〕に記載の防除方法。
〔８〕  植物病害が土壌伝染性病害である〔５〕に記載の植物種子。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
本発明の植物病害防除用組成物とは、ペーシロマイセス・テヌイペス（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ）菌と群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分を含有する。
【０００７】
本発明の植物病害防除用組成物に用いられるペーシロマイセス・テヌイペス（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ）としては、特開２００３−９５８３４号公報に記載された糸状菌であり、Ｔ１株（受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７８６１）があげられる。ペーシロマイセス・テヌイペス  Ｔ１株は、独立行政法人産業技術総合研究所  特許生物寄託センター  〒３０５−８５６５  日本国茨城県つくば市東１丁目１番地１中央第６に、平成１３年８月２９日付（原寄託日）で寄託した。
ペーシロマイセス・テヌイペス  Ｔ１株は、市販の製剤であるゴッツＡ（登録商標）から得るか、公知の方法により分離、培養することができる。
本発明の植物病害防除用組成物に用いられる殺線虫活性成分とは、線虫を防除する成分を表す。具体的には群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の成分があげられる。
群（Ａ１）のうち、アルジカルブ、オキサミル、チオジカルブ、カルボフラン、およびカルボスルファンは、カーバメート系の成分として知られており、ジメトエート、フェナミホス、イミシアホス、フェンスルホチオン、テルブホス、ホスチアゼート、ジクロフェンチオン、イサミドホス、フォスチエタン、イサゾホス、エトプロホス、カズサホス、クロルピリホス、ホレート、チオナジン、トリアゾホス、ジアミダホス、ホスファミドン、フルエンスルホン、およびＭＥＰは、有機リン系の成分として知られている。
また、群（Ａ２）の成分は微生物由来の菌として知られている。
アルジカルブ、オキサミル、チオジカルブ、カルボフラン、カルボスルファン、ジメトエート、フェナミホス、イミシアホス、フェンスルホチオン、テルブホス、ホスチアゼート、ジクロフェンチオン、イサミドホス、フォスチエタン、イサゾホス、エトプロホス、カズサホス、クロルピリホス、ホレート、チオナジン、トリアゾホス、ジアミダホス、ホスファミドン、アバメクチン、フルエンスルホン、ＭＥＰ、フルオピラム、Ｈａｒｐｉｎ  ｐｒｏｔｅｉｎ、パストリア・ニシザワエ菌、パストリア・ペネトランス菌、パストリア・ウスガエ菌、マイロセシカム・バールカリア菌、バークホーデリア・セパシエ菌、バシルス・アミロリクエファシエンス菌、バシルス・フィルムス菌、バシルス・スブチリス菌、バシルス・プムリス菌、トリコデルマ・ハルジアナム菌、バーシティリウム・クラミドスポラム菌、及びバシルス・メガテリウム菌はいずれも公知の成分であり、例えば「Ｔｈｅ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅ  Ｍａｎｕａｌ−１６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ（ＢＣＰＣ刊）；ＩＳＢＮ  ９７８−１−９０１３９６−８６−７」の２４ページ、８３８ページ、１１１５ページ、１５８ページ、１６０ページ、３６９ページ、４５４ページ、６３９ページ、１２１１ページ、１０８１ページ、５７３ページ、３２３ページ、１２１６ページ、１２１３ページ、１２１６ページ、４３７ページ、１４８ページ、１９９ページ、８８３ページ、１２３０ページ、１１４３ページ、１２０３ページ、８８７ページ、３ページ、５１３ページ、４６５ページ、５２８ページ、「ＳＨＩＢＵＹＡ  ＩＮＤＥＸ（Ｉｎｄｅｘ  ｏｆ  Ｐｅｓｔｉｃｉｄｅｓ）−２０１２−  １６ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ（全国農協教育協会）；ＩＳＢＮ  ９７８−４−８８１３７−１６２−６」９２ページ、７２ページ、７２ページ、７２ページ、７４ページ、７２ページ、１６２ページ、７１ページ、１６２ページ、１６２ページ、１６６ページ、７５ページ、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｎｅｍａｔｏｌｏｇｙ  ３１（１）：５４−６１．  １９９９．に記載されており、市販の製剤から得るか、公知の方法により製造あるいは分離、培養することができる。
【０００８】
本発明の植物病害防除用組成物における、ペーシロマイセス・テヌイペス菌と殺線虫活性成分との含有割合は、特に限定されるものではないが、通常、ペーシロマイセス・テヌイペス菌の菌数と群（Ａ１）より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分の量との比率が、菌数（ＣＦＵ）：量（ｇ）＝１０７：１〜１０１７：１、好ましくは菌数（ＣＦＵ）：量（ｇ）＝１０８：１〜１０１３：１であり、ペーシロマイセス・テヌイペス菌の菌数と群（Ａ２）より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分の量との比率が、菌数（ＣＦＵ）：菌数（ＣＦＵ）＝１：１０５〜１０５：１、好ましくは菌数（ＣＦＵ）：菌数（ＣＦＵ）＝１：１０２〜１０２：１である。
【０００９】
本発明の植物病害防除用組成物は、ペーシロマイセス・テヌイペス菌と群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分とを単に混合したものでもよいが、通常、ペーシロマイセス・テヌイペス菌、群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分、ならびに固体担体、液体担体等の不活性担体を混合し、必要に応じて界面活性剤やその他の製剤用補助剤を添加して、油剤、乳剤、フロアブル剤、水和剤、顆粒水和剤、粉剤、粒剤等に製剤化される。また、本発明の植物病害防除用組成物は、そのまま又はその他の不活性成分を添加して種子処理剤として使用することができる。
本発明の植物病害防除用組成物において、ペーシロマイセス・テヌイペス（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ）と群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分との合計の含有量は通常０．１〜９９重量％、好ましくは０．２〜９０重量％である。
【００１０】
製剤化の際に用いられる固体担体としては、例えばカオリンクレー、アッタパルジャイトクレー、ベントナイト、モンモリロナイト、酸性白土、パイロフィライト、タルク、珪藻土、方解石等の鉱物、トウモロコシ穂軸粉、クルミ殻粉等の天然有機物、尿素等の合成有機物、炭酸カルシウム、硫酸アンモニウム等の塩類、合成含水酸化珪素等の合成無機物等からなる微粉末あるいは粒状物等が挙げられ、液体担体としては、例えばキシレン、アルキルベンゼン、メチルナフタレン等の芳香族炭化水素類、２−プロパノール、エチレングリコール、プロピレングリコール、エチレングリコールモノエチルエーテル等のアルコール類、アセトン、シクロヘキサノン、イソホロン等のケトン類、ダイズ油、綿実油等の植物油、石油系脂肪族炭化水素類、エステル類、ジメチルスルホキシド、アセトニトリル及び水が挙げられる。
界面活性剤としては、例えばアルキル硫酸エステル塩、アルキルアリールスルホン酸塩、ジアルキルスルホコハク酸塩、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテルリン酸エステル塩、リグニンスルホン酸塩、ナフタレンスルホネートホルモアルデヒド重縮合物等の陰イオン界面活性剤及びポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル、ポリオキシエチレンアルキルポリオキシプロピレンブロックコポリマ−、ソルビタン脂肪酸エステル等の非イオン界面活性剤、及びアルキルトリメチルアンモニウム塩等の陽イオン界面活性剤が挙げられる。
その他の製剤用補助剤としては、例えばポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等の水溶性高分子、アラビアガム、アルギン酸及びその塩、ＣＭＣ（カルボキシメチルセルロ−ス）、ザンサンガム等の多糖類、アルミニウムマグネシウムシリケート、アルミナゾル等の無機物、防腐剤、着色剤及びＰＡＰ（酸性リン酸イソプロピル）、ＢＨＴ等の安定化剤が挙げられる。
【００１１】
本発明の植物病害防除用組成物は、ペーシロマイセス・テヌイペス菌と群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分とを各々前記した方法により製剤化した上で、必要に応じて水で希釈してそれぞれの製剤又はそれらの希釈液を混合することにより調製することもできる。
【００１２】
本発明の植物病害防除用組成物は、さらに１種以上の殺菌剤を含有していてもよい。
【００１３】
本発明により防除できる植物病害としては、例えば次のものが挙げられる。
イネの病害：いもち病（Ｍａｇｎａｐｏｒｔｈｅ  ｇｒｉｓｅａ）、ごま葉枯病（Ｃｏｃｈｌｉｏｂｏｌｕｓ  ｍｉｙａｂｅａｎｕｓ）、紋枯病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）、馬鹿苗病（Ｇｉｂｂｅｒｅｌｌａ  ｆｕｊｉｋｕｒｏｉ）。
コムギの病害：うどんこ病（Ｅｒｙｓｉｐｈｅ  ｇｒａｍｉｎｉｓ）、赤かび病（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｇｒａｍｉｎｅａｒｕｍ，Ｆ．ａｖｅｎａｃｅｒｕｍ，Ｆ．ｃｕｌｍｏｒｕｍ，Ｍｉｃｒｏｄｏｃｈｉｕｍ  ｎｉｖａｌｅ）、さび病（Ｐｕｃｃｉｎｉａ  ｓｔｒｉｉｆｏｒｍｉｓ，Ｐ．ｇｒａｍｉｎｉｓ，Ｐ．ｒｅｃｏｎｄｉｔａ）、紅色雪腐病（Ｍｉｃｒｏｎｅｃｔｒｉｅｌｌａ  ｎｉｖａｌｅ）、雪腐小粒菌核病（Ｔｙｐｈｕｌａ  ｓｐｐ．）、裸黒穂病（Ｕｓｔｉｌａｇｏ  ｔｒｉｔｉｃｉ）、なまぐさ黒穂病（Ｔｉｌｌｅｔｉａ  ｃａｒｉｅｓ）、眼紋病（Ｐｓｅｕｄｏｃｅｒｃｏｓｐｏｒｅｌｌａ  ｈｅｒｐｏｔｒｉｃｈｏｉｄｅｓ）、葉枯病（Ｍｙｃｏｓｐｈａｅｒｅｌｌａ  ｇｒａｍｉｎｉｃｏｌａ）、ふ枯病（Ｓｔａｇｏｎｏｓｐｏｒａ  ｎｏｄｏｒｕｍ）、黄斑病（Ｐｙｒｅｎｏｐｈｏｒａ  ｔｒｉｔｉｃｉ−ｒｅｐｅｎｔｉｓ）。
オオムギの病害：うどんこ病（Ｅｒｙｓｉｐｈｅ  ｇｒａｍｉｎｉｓ）、赤かび病（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｇｒａｍｉｎｅａｒｕｍ，Ｆ．ａｖｅｎａｃｅｒｕｍ，Ｆ．ｃｕｌｍｏｒｕｍ，Ｍｉｃｒｏｄｏｃｈｉｕｍ  ｎｉｖａｌｅ）、さび病（Ｐｕｃｃｉｎｉａ  ｓｔｒｉｉｆｏｒｍｉｓ，Ｐ．ｇｒａｍｉｎｉｓ，Ｐ．ｈｏｒｄｅｉ）、裸黒穂病（Ｕｓｔｉｌａｇｏ  ｎｕｄａ）、雲形病（Ｒｈｙｎｃｈｏｓｐｏｒｉｕｍ  ｓｅｃａｌｉｓ）、網斑病（Ｐｙｒｅｎｏｐｈｏｒａ  ｔｅｒｅｓ）、斑点病（Ｃｏｃｈｌｉｏｂｏｌｕｓ  ｓａｔｉｖｕｓ）、斑葉病（Ｐｙｒｅｎｏｐｈｏｒａ  ｇｒａｍｉｎｅａ）、リゾクトニア属菌による苗立枯病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）。
トウモロコシの病害：黒穂病（Ｕｓｔｉｌａｇｏ  ｍａｙｄｉｓ）、ごま葉枯病（Ｃｏｃｈｌｉｏｂｏｌｕｓ  ｈｅｔｅｒｏｓｔｒｏｐｈｕｓ）、ひょう紋病（Ｇｌｏｅｏｃｅｒｃｏｓｐｏｒａ  ｓｏｒｇｈｉ）、南方さび病（Ｐｕｃｃｉｎｉａ  ｐｏｌｙｓｏｒａ）、グレイリーフスポット病（Ｃｅｒｃｏｓｐｏｒａｚｅａｅ−ｍａｙｄｉｓ）、リゾクトニア属菌による苗立枯病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）。
【００１４】
カンキツ類の病害：黒点病（Ｄｉａｐｏｒｔｈｅ  ｃｉｔｒｉ）、そうか病（Ｅｌｓｉｎｏｅ  ｆａｗｃｅｔｔｉ）、果実腐敗病（Ｐｅｎｉｃｉｌｌｉｕｍ  ｄｉｇｉｔａｔｕｍ，Ｐ．ｉｔａｌｉｃｕｍ）、フィトフトラ病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｈｏｒａ  ｐａｒａｓｉｔｉｃａ，Ｐｈｙｔｏｐｈｔｈｏｒａ  ｃｉｔｒｏｐｈｔｈｏｒａ）。
リンゴの病害：モニリア病（Ｍｏｎｉｌｉｎｉａ  ｍａｌｉ）、腐らん病（Ｖａｌｓａ  ｃｅｒａｔｏｓｐｅｒｍａ）、うどんこ病（Ｐｏｄｏｓｐｈａｅｒａ  ｌｅｕｃｏｔｒｉｃｈａ）、斑点落葉病（Ａｌｔｅｒｎａｒｉａ  ａｌｔｅｒｎａｔａ  ａｐｐｌｅ  ｐａｔｈｏｔｙｐｅ）、黒星病（Ｖｅｎｔｕｒｉａ  ｉｎａｅｑｕａｌｉｓ）、炭そ病（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ａｃｕｔａｔｕｍ）、疫病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｏｒａ  ｃａｃｔｏｒｕｍ）、褐斑病（Ｄｉｐｌｏｃａｒｐｏｎ  ｍａｌｉ）、輪紋病（Ｂｏｔｒｙｏｓｐｈａｅｒｉａ  ｂｅｒｅｎｇｅｒｉａｎａ）、紫紋羽病（Ｈｅｌｉｃｏｂａｓｉｄｉｕｍ  ｍｏｍｐａ）。
ナシの病害：黒星病（Ｖｅｎｔｕｒｉａ  ｎａｓｈｉｃｏｌａ，Ｖ．ｐｉｒｉｎａ）、黒斑病（Ａｌｔｅｒｎａｒｉａ  ａｌｔｅｒｎａｔａ  Ｊａｐａｎｅｓｅ  ｐｅａｒ  ｐａｔｈｏｔｙｐｅ）、赤星病（Ｇｙｍｎｏｓｐｏｒａｎｇｉｕｍ  ｈａｒａｅａｎｕｍ）、疫病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｏｒａ  ｃａｃｔｏｒｕｍ）。
モモの病害：灰星病（Ｍｏｎｉｌｉｎｉａ  ｆｒｕｃｔｉｃｏｌａ）、黒星病（Ｃｌａｄｏｓｐｏｒｉｕｍ  ｃａｒｐｏｐｈｉｌｕｍ）、フォモプシス腐敗病（Ｐｈｏｍｏｐｓｉｓ  ｓｐｐ．）。
ブドウの病害：黒とう病（Ｅｌｓｉｎｏｅ  ａｍｐｅｌｉｎａ）、晩腐病（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ  ｃｉｎｇｕｌａｔａ）、うどんこ病（Ｕｎｃｉｎｕｌａ  ｎｅｃａｔｏｒ）、さび病（Ｐｈａｋｏｐｓｏｒａ  ａｍｐｅｌｏｐｓｉｄｉｓ）、ブラックロット病（Ｇｕｉｇｎａｒｄｉａ  ｂｉｄｗｅｌｌｉｉ）、べと病（Ｐｌａｓｍｏｐａｒａ  ｖｉｔｉｃｏｌａ）。
カキの病害：炭そ病（Ｇｌｏｅｏｓｐｏｒｉｕｍ  ｋａｋｉ）、落葉病（Ｃｅｒｃｏｓｐｏｒａ  ｋａｋｉ，Ｍｙｃｏｓｐｈａｅｒｅｌｌａ  ｎａｗａｅ）。
ウリ類の病害：炭そ病（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｌａｇｅｎａｒｉｕｍ）、うどんこ病（Ｓｐｈａｅｒｏｔｈｅｃａ  ｆｕｌｉｇｉｎｅａ）、つる枯病（Ｍｙｃｏｓｐｈａｅｒｅｌｌａ  ｍｅｌｏｎｉｓ）、つる割病（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ）、べと病（Ｐｓｅｕｄｏｐｅｒｏｎｏｓｐｏｒａ  ｃｕｂｅｎｓｉｓ）、疫病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｈｏｒａ  ｓｐｐ．）、苗立枯病（Ｐｙｔｈｉｕｍ  ｓｐｐ．）。
トマトの病害：輪紋病（Ａｌｔｅｒｎａｒｉａ  ｓｏｌａｎｉ）、葉かび病（Ｃｌａｄｏｓｐｏｒｉｕｍ  ｆｕｌｖｕｍ）、疫病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｈｏｒａ  ｉｎｆｅｓｔａｎｓ）、青枯病（Ｒａｌｓｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎａｃｅａｒｕｍ）、萎凋病（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｏｘｙｓｐｏｒｕｍ  ｆ．ｓｐ．  ｌｙｃｏｐｅｒｓｉｃｉ）。
ナスの病害：褐紋病（Ｐｈｏｍｏｐｓｉｓ  ｖｅｘａｎｓ）、うどんこ病（Ｅｒｙｓｉｐｈｅ  ｃｉｃｈｏｒａｃｅａｒｕｍ）、青枯病（Ｒａｌｓｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎａｃｅａｒｕｍ）、半身萎凋病（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ  ｄａｈｌｉａｅ）。
アブラナ科野菜の病害：黒斑病（Ａｌｔｅｒｎａｒｉａ  ｊａｐｏｎｉｃａ）、白斑病（Ｃｅｒｃｏｓｐｏｒｅｌｌａ  ｂｒａｓｓｉｃａｅ）、根こぶ病（Ｐｌａｓｍｏｄｉｏｐｈｏｒａ  ｂｒａｓｓｉｃａｅ）、べと病（Ｐｅｒｏｎｏｓｐｏｒａ  ｐａｒａｓｉｔｉｃａ）。
ネギの病害：さび病（Ｐｕｃｃｉｎｉａ  ａｌｌｉｉ）、べと病（Ｐｅｒｏｎｏｓｐｏｒａ  ｄｅｓｔｒｕｃｔｏｒ）。
【００１５】
ダイズの病害：紫斑病（Ｃｅｒｃｏｓｐｏｒａ  ｋｉｋｕｃｈｉｉ）、黒とう病（Ｅｌｓｉｎｏｅ  ｇｌｙｃｉｎｅｓ）、黒点病（Ｄｉａｐｏｒｔｈｅ  ｐｈａｓｅｏｌｏｒｕｍ  ｖａｒ．ｓｏｊａｅ）、褐紋病（Ｓｅｐｔｏｒｉａ  ｇｌｙｃｉｎｅｓ）、斑点病（Ｃｅｒｃｏｓｐｏｒａ  ｓｏｊｉｎａ）、さび病（Ｐｈａｋｏｐｓｏｒａ  ｐａｃｈｙｒｈｉｚｉ）、茎疫病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｈｏｒａ  ｓｏｊａｅ）、リゾクトニア属菌による苗立枯病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）。
インゲンの病害：炭そ病（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｌｉｎｄｅｍｔｈｉａｎｕｍ）。
ラッカセイの病害：黒渋病（Ｃｅｒｃｏｓｐｏｒａ  ｐｅｒｓｏｎａｔａ）、褐斑病（Ｃｅｒｃｏｓｐｏｒａ  ａｒａｃｈｉｄｉｃｏｌａ）、白絹病（Ｓｃｌｅｒｏｔｉｕｍ  ｒｏｌｆｓｉｉ）。
エンドウの病害：うどんこ病（Ｅｒｙｓｉｐｈｅ  ｐｉｓｉ）、根腐病（Ｆｕｓａｒｉｕｍ  ｓｏｌａｎｉ  Ｆ．ｓｐ．ｐｉｓｉ）。
ジャガイモの病害：夏疫病（Ａｌｔｅｒｎａｒｉａ  ｓｏｌａｎｉ）、疫病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｈｏｒａ  ｉｎｆｅｓｔａｎｓ）、緋色腐敗病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｈｏｒａ  ｅｒｙｔｈｒｏｓｅｐｔｉｃａ）、粉状そうか病（Ｓｐｏｎｇｏｓｐｏｒａ  ｓｕｂｔｅｒｒａｎｅａｎ  Ｆ．ｓｐ．ｓｕｂｔｅｒｒａｎｅａ）、黒あざ病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）、青枯病（Ｒａｌｓｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎａｃｅａｒｕｍ）。
イチゴの病害：うどんこ病（Ｓｐｈａｅｒｏｔｈｅｃａ  ｈｕｍｕｌｉ）、炭そ病（Ｇｌｏｍｅｒｅｌｌａ  ｃｉｎｇｕｌａｔａ）。
チャの病害：網もち病（Ｅｘｏｂａｓｉｄｉｕｍ  ｒｅｔｉｃｕｌａｔｕｍ）、白星病（Ｅｌｓｉｎｏｅ  ｌｅｕｃｏｓｐｉｌａ）、輪斑病（Ｐｅｓｔａｌｏｔｉｏｐｓｉｓ  ｓｐｐ．）、炭そ病（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｔｈｅａｅ−ｓｉｎｅｎｓｉｓ）。
タバコの病害：赤星病（Ａｌｔｅｒｎａｒｉａ  ｌｏｎｇｉｐｅｓ）、うどんこ病（Ｅｒｙｓｉｐｈｅ  ｃｉｃｈｏｒａｃｅａｒｕｍ）、炭そ病（Ｃｏｌｌｅｔｏｔｒｉｃｈｕｍ  ｔａｂａｃｕｍ）、べと病（Ｐｅｒｏｎｏｓｐｏｒａ  ｔａｂａｃｉｎａ）、疫病（Ｐｈｙｔｏｐｈｔｈｏｒａ  ｎｉｃｏｔｉａｎａｅ）。
ナタネの病害：菌核病（Ｓｃｌｅｒｏｔｉｎｉａ  ｓｃｌｅｒｏｔｉｏｒｕｍ）、リゾクトニア属菌による苗立枯病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）。
ワタの病害：リゾクトニア属菌による苗立枯病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）。
テンサイの病害：褐斑病（Ｃｅｒｃｏｓｐｏｒａ  ｂｅｔｉｃｏｌａ）、葉腐病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）、根腐病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）、黒根病（Ａｐｈａｎｏｍｙｃｅｓ  ｃｏｃｈｌｉｏｉｄｅｓ）。
バラの病害：黒星病（Ｄｉｐｌｏｃａｒｐｏｎ  ｒｏｓａｅ）、うどんこ病（Ｓｐｈａｅｒｏｔｈｅｃａ  ｐａｎｎｏｓａ）、べと病（Ｐｅｒｏｎｏｓｐｏｒａ  ｓｐａｒｓａ）。
キク及びキク科野菜の病害：べと病（Ｂｒｅｍｉａ  ｌａｃｔｕｃａｅ）、褐斑病（Ｓｅｐｔｏｒｉａ  ｃｈｒｙｓａｎｔｈｅｍｉ‐ｉｎｄｉｃｉ）、白さび病（Ｐｕｃｃｉｎｉａ  ｈｏｒｉａｎａ）。
種々の植物の病害：ピシウム属菌によって引き起こされる病害（Ｐｙｔｈｉｕｍ  ｄｅｂａｒｉａｎｕｍ，Ｐｙｔｈｉｕｍ  ｇｒａｍｉｎｉｃｏｌａ，Ｐｙｔｈｉｕｍ  ｉｒｒｅｇｕｌａｒｅ，Ｐｙｔｈｉｕｍ  ｕｌｔｉｍｕｍ）、灰色かび病（Ｂｏｔｒｙｔｉｓ  ｃｉｎｅｒｅａ）、菌核病（Ｓｃｌｅｒｏｔｉｎｉａ  ｓｃｌｅｒｏｔｉｏｒｕｍ）、白絹病（Ｓｃｌｅｒｏｔｉｕｍ  ｒｏｌｆｓｉｉ）。
ダイコンの病害：黒斑病（Ａｌｔｅｒｎａｒｉａ  ｂｒａｓｓｉｃｉｃｏｌａ）。
シバの病害：ダラースポット病（Ｓｃｌｅｒｏｔｉｎｉａ  ｈｏｍｅｏｃａｒｐａ）、ブラウンパッチ病及びラージパッチ病（Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎｉ）。
バナナの病害：シガトカ病（Ｍｙｃｏｓｐｈａｅｒｅｌｌａ  ｆｉｊｉｅｎｓｉｓ，Ｍｙｃｏｓｐｈａｅｒｅｌｌａ  ｍｕｓｉｃｏｌａ）。
ヒマワリの病害：べと病（Ｐｌａｓｍｏｐａｒａ  ｈａｌｓｔｅｄｉｉ）。
Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ属、Ｐｅｎｉｃｉｌｌｉｕｍ属、Ｆｕｓａｒｉｕｍ属、Ｇｉｂｂｅｒｅｌｌａ属、Ｔｒｉｃｏｄｅｒｍａ属、Ｔｈｉｅｌａｖｉｏｐｓｉｓ属、Ｒｈｉｚｏｐｕｓ属、Ｍｕｃｏｒ属、Ｃｏｒｔｉｃｉｕｍ属、Ｐｈｏｍａ属、Ｒｈｉｚｏｃｔｏｎｉａ属、及びＤｉｐｌｏｄｉａ属菌等によって引き起こされる、各種植物の種子病害または生育初期の病害。
Ｐｏｌｙｍｉｘａ属またはＯｌｐｉｄｉｕｍ属等によって媒介される各種植物のウイルス病。
【００１６】
本発明において、土壌伝染性病害とは、植物病原菌が存在する土壌を介して伝染する病害を表し、例えば、青枯病、根こぶ病、茎疫病、萎凋病、萎黄病があげられる。本発明の組成物は、土壌伝染性病害に対し特に有効である。
【００１７】
ペーシロマイセス・テヌイペス菌と群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分との有効量を、植物、または植物病原菌の生息する場所もしくは生息する可能性のある場所（植物、土壌等）に施用することにより、植物病害を防除することができる。
ペーシロマイセス・テヌイペス菌と群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分との有効量を、種子、植物、または植物を栽培する土壌に施用することにより、植物病害を防除することができる。施用対象となる植物とは、植物の茎葉等が挙げられ、植物の種子には植物の球根も含まれる。なお、ここで球根とは、鱗茎、球茎、根茎、塊茎、塊根および担根体を意味する。
植物、植物を栽培する土壌等に施用する場合は、ペーシロマイセス・テヌイペス菌と１種以上の殺線虫活性成分とは同時期に別々に施用してもよいが、通常は施用時の簡便性の観点から、本発明の植物病害防除用組成物として施用される。
本発明の防除方法としては具体的には、茎葉散布などの植物の茎葉への処理、土壌処理などの植物の栽培地への処理、種子消毒・種子コートなどの種子への処理、種芋等の球根への処理等が挙げられる。
本発明の防除方法における植物への処理としては、具体的には、例えば、移植前の植物に本発明の組成物を直接吸収させる処理方法、茎葉散布、樹幹散布等の植物の表面に本発明の組成物を施用する処理方法が挙げられる。移植前の植物に本発明の組成物を直接吸収させる処理方法としては、植物の全体又は根部を本発明の組成物を含む液体に浸漬する方法、鉱物質粉末等の固体担体を用いて本発明の組成物を製剤化したものを根部に付着させる方法が挙げられる。
本発明の防除方法における本発明の組成物の植物の栽培地への処理方法としては、例えば、土壌への散布、土壌混和、土壌への薬液潅注（薬液潅水、土壌注入、薬液ドリップ）が挙げられ、処理する場所としては例えば、植穴、作条、植穴付近、作条付近、栽培地の全面、植物地際部、株間、樹幹下、主幹畦、培土、育苗箱、育苗トレイ、苗床等が挙げられ、処理時期としては播種前、播種時、播種直後、育苗期、定植前、定植時、及び定植後の生育期等が挙げられる。また、植物の栽培地への処理において、有効成分を含有するペースト肥料等の固形肥料を土壌へ施用してもよい。有効成分を植物の栽培地へ処理する際に、植物にも有効成分を処理してもよい。また、本発明の組成物を潅水液に混合してもよく、例えは、潅水設備（潅水チューブ、潅水パイプ、スプリンクラー等）への注入、条間湛水液への混入、水耕液へ混入等が挙げられる。また、あらかじめ潅水液と有効成分を混合し、例えば、上記潅水方法やそれ以外の散水、湛水等のしかるべき潅水方法を用いて処理することができる。
本発明の防除方法における本発明の組成物の種子への処理とは、例えば、植物病害から保護しようとする植物の種子等に本発明の植物病害防除用組成物を処理する方法であって、具体的には、例えば、本発明の植物病害防除用組成物の懸濁液を霧状にして種子表面に吹きつける吹きつけ処理、本発明の植物病害防除用組成物の水和剤、乳剤又はフロアブル剤等に少量の水を加えるか又はそのままで種子に塗付する塗沫処理、本発明の植物病害防除用組成物の溶液に一定時間種子を浸漬する浸漬処理、フィルムコート処理、ペレットコート処理が挙げられる。
【００１８】
ペーシロマイセス・テヌイペス菌と１種以上の殺線虫活性成分とを、植物または植物を栽培する土壌に処理する場合、その処理量は、処理する植物の種類、防除対象である植物病害の種類や発生程度、製剤形態、処理時期、気象条件等によって変化させ得るが、１００００ｍ２あたりペーシロマイセス・テヌイペス菌と群（Ａ１）および群（Ａ２）からなる群より選ばれる１種以上の殺線虫活性成分との合計の含有量（以下、「本有効成分量」と称する。）としては、通常１〜５０００ｇ、好ましくは２〜５００ｇである。
乳剤、水和剤、フロアブル剤等は通常水で希釈して散布することにより処理する。この場合、本有効成分量の濃度は通常０．０００１〜３重量％、好ましくは０．０００５〜１重量％である。粉剤、粒剤等は通常希釈することなくそのまま処理する。
種子への処理においては、種子１ｋｇに対して本有効成分量は通常０．００１〜１０ｇ、好ましくは０．０１〜３ｇで施用される。
【００１９】
本発明の防除方法は、畑、水田、芝生、果樹園等の農耕地又は非農耕地用にて使用することができる。
また、本発明は、以下に挙げられる植物等を栽培する農耕地等において、該植物等に対して薬害を与えることなく、当該農耕地の植物病害を防除するために使用することができる。
農作物；トウモロコシ、イネ、コムギ、オオムギ、ライムギ、エンバク、ソルガム、ワタ、ダイズ、ピーナッツ、ソバ、テンサイ、ナタネ、ヒマワリ、サトウキビ、タバコ等、  野菜；ナス科野菜（ナス、トマト、ピーマン、トウガラシ、ジャガイモ等）、ウリ科野菜（キュウリ、カボチャ、ズッキーニ、スイカ、メロン、スカッシュ等）、アブラナ科野菜（ダイコン、カブ、セイヨウワサビ、コールラビ、ハクサイ、キャベツ、カラシナ、ブロッコリー、カリフラワー等）、キク科野菜（ゴボウ、シュンギク、アーティチョーク、レタス等）、ユリ科野菜（ネギ、タマネギ、ニンニク、アスパラガス）、セリ科野菜（ニンジン、パセリ、セロリ、アメリカボウフウ等）、アカザ科野菜（ホウレンソウ、フダンソウ等）、シソ科野菜（シソ、ミント、バジル等）、イチゴ、サツマイモ、ヤマノイモ、サトイモ等、
花卉、
観葉植物、
シバ、
果樹；仁果類（リンゴ、セイヨウナシ、ニホンナシ、カリン、マルメロ等）、核果類（モモ、スモモ、ネクタリン、ウメ、オウトウ、アンズ、プルーン等）、カンキツ類（ウンシュウミカン、オレンジ、レモン、ライム、グレープフルーツ等）、堅果類（クリ、クルミ、ハシバミ、アーモンド、ピスタチオ、カシューナッツ、マカダミアナッツ等）、液果類（ブルーベリー、クランベリー、ブラックベリー、ラズベリー等）、ブドウ、カキ、オリーブ、ビワ、バナナ、コーヒー、ナツメヤシ、ココヤシ等、
果樹以外の樹；チャ、クワ、花木、ナンヨウアブラギリ、街路樹（トネリコ、カバノキ、ハナミズキ、ユーカリ、イチョウ、ライラック、カエデ、カシ、ポプラ、ハナズオウ、フウ、プラタナス、ケヤキ、クロベ、モミノキ、ツガ、ネズ、マツ、トウヒ、イチイ）等。
上記のうち、特にトウモロコシ、イネ、コムギ、オオムギ、ソルガム、ワタ、ダイズ、テンサイ、ナタネ、シバ、ジャガイモを栽培する農耕地の病害を防除するために使用することができる。
【００２０】
上記植物には遺伝子組換え植物も含まれる。
【実施例】
【００２１】
以下、本発明を製剤例、及び試験例にてさらに詳しく説明するが、本発明は以下の例のみに限定されるものではない。なお、以下の例において、部は特にことわりの無い限り重量部を表す。【００２２】
製剤例１
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、アバメクチン２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００２３】
製剤例２
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、ＭＥＰ（ｆｅｎｉｔｒｏｔｈｉｏｎ）２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００２４】
製剤例３
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、フルエンスルホン２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００２５】
製剤例４
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、アルジカルブ２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００２６】
製剤例５
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、エトプロホス２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００２７】
製剤例６
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、フェナミホス２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００２８】
製剤例７
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、ホスチアゼート２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００２９】
製剤例８
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、オキサミル２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００３０】
製剤例９
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、イミシアホス２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００３１】
製剤例１０
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、テルブホス２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００３２】
製剤例１１
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、フルオピラム２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００３３】
製剤例１２
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、バシルス・フィルムス菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｆｉｒｍｕｓ）２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００３４】
製剤例１３
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、パストリア・ウスガエ菌（Ｐａｓｔｅｕｒｉａ  ｕｓｇａｅ）２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００３５】
製剤例１４
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、パストリア・ニシザワエ菌（Ｐａｓｔｅｕｒｉａ  ｎｉｓｈｉｚａｗａｅ）２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００３６】
製剤例１５
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株）胞子を２部、バシルス・メガテリウム菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｍｅｇａｔｅｒｉｕｍ）２部、サラコス（登録商標）５４０８（日清オイリオグループ株式会社製）７２部、コスモール（登録商標）４４Ｖ（日清オイリオグループ株式会社製）１７部及びペグノール（登録商標）２４−Ｏ（東邦化学工業株式会社製）１０部をよく混合することにより製剤を得る。【００３７】
試験例１
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株、受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７８６１）胞子懸濁液（１×１０６ＣＦＵ／ｍｌ）７５ｍｌと所定量の殺線虫活性成分とを、青枯病菌（Ｒａｌｓｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎａｃｅａｒｕｍ）汚染土壌を充填した半径９ｃｍのポットに処理し、よく混合した。薬剤処理４日後に、トマト実生苗をこのポットに移植した。移植１週間後に、さらに青枯病菌懸濁液をポットに灌注接種し、室内昼温３０度、室内夜温２０度の温室にてトマトを栽培し、移植３３日後にトマトのしおれ程度から発病指数を調査し、発病指数を元に発病度を下記式より求めた。該発病度を、処理区の発病度とする。
ペーシロマイセス・テヌイペス菌胞子懸濁液も殺線虫活性成分も処理しなかった以外は、上記と同じ方法でトマトを栽培し、発病度を求めた。該発病度を、無処理区の発病度とする。
上記処理区の発病度と上記無処理区の発病度とから、防除価を算出した。
発病指数  ０：発病を認めない
１：茎頂のしおれが観察される
２：葉にしおれが観察される
３：株全体が青枯れ状となる
４：枯死している
発病度＝１００×［｛１×（発病指数１の植物数）＋２×（発病指数２の植物数）＋３×（発病指数３の植物数）＋４×（発病指数４の植物数）｝／｛４×（全植物数）｝］
防除価（％）  ＝  １００×（Ａ−Ｂ）／Ａ
Ａ：無処理区の発病度
Ｂ：処理区の発病度
結果を表１に示す。なお、表中の「−」とは、ペーシロマイセス・テヌイペス菌を含有しない場合を表し、「＋」とは、ペーシロマイセス・テヌイペス菌（３×１０９ＣＦＵ／ｍ２）を含有する場合を表す。【００３８】
【表１】
0006493221.tif 000002
【００３９】
その結果、ペーシロマイセス・テヌイペス菌と殺線虫活性成分とを処理した場合、植物病害に対して優れた防除効果を示した。【００４０】
試験例２
ペーシロマイセス・テヌイペス菌（Ｐａｅｃｉｌｏｍｙｃｅｓ  ｔｅｎｕｉｐｅｓ  Ｔ１株、受託番号：ＦＥＲＭ  ＢＰ−７８６１）胞子懸濁液（１×１０６ＣＦＵ／ｍｌ）１００ｍｌと所定量の殺線虫活性成分とを、青枯病菌（Ｒａｌｓｔｏｎｉａ  ｓｏｌａｎａｃｅａｒｕｍ）汚染土壌を充填した半径１１ｃｍのポットに処理し、よく混合した。薬剤処理１３日後に、トマト実生苗をこのポットに移植した。移植１日後に、さらに青枯病菌懸濁液をポットに灌注接種し、室内昼温３５度、室内夜温２５度の温室にてトマトを栽培し、移植１７日後にトマトのしおれ程度から発病指数を調査し、発病指数を元に発病度を下記式より求めた。該発病度を、処理区の発病度とする。
ペーシロマイセス・テヌイペス菌胞子懸濁液も殺線虫活性成分も処理しなかった以外は、上記と同じ方法でトマトを栽培し、発病度を求めた。該発病度を、無処理区の発病度とする。
上記処理区の発病度と上記無処理区の発病度とから、防除価を算出した。
発病指数  ０：発病を認めない
１：茎頂のしおれが観察される
２：葉にしおれが観察される
３：株全体が青枯れ状となる
４：枯死している
発病度＝１００×［｛１×（発病指数１の植物数）＋２×（発病指数２の植物数）＋３×（発病指数３の植物数）＋４×（発病指数４の植物数）｝／｛４×（全植物数）｝］    防除価（％）  ＝  １００×（Ａ−Ｂ）／Ａ
Ａ：無処理区の発病度
Ｂ：処理区の発病度
結果を表２に示す。なお、表中の「−」とは、ペーシロマイセス・テヌイペス菌を含有しない場合を表し、「＋」とは、ペーシロマイセス・テヌイペス菌（３×１０９ＣＦＵ／ｍ２）を含有する場合を表す。【００４１】
【表２】
0006493221.tif 000003
【００４２】
その結果、ペーシロマイセス・テヌイペス菌と殺線虫活性成分とを用いた場合、植物病害に対して優れた防除効果を示した。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明により、植物病害を防除することができる。