(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理器具の熱源の上方に調理容器が置かれていることを検知するとともに、温度センサーによって調理容器の温度を検出することが可能な調理容器検知装置において、
前記熱源の上方に置かれた前記調理容器の底部に当接して押し下げられる当接部と、
前記当接部を上方に付勢する付勢部材と、
前記当接部に内蔵された前記温度センサーから延びるリード線と、
前記当接部を上下方向に移動可能に支持すると共に、内側に前記リード線が移動可能に挿通される支持シャフトと、
前記リード線に取り付けられる磁性体と、
前記磁性体の位置に応じてオフ状態とオン状態とが切り換わるスイッチと
を備え、
前記支持シャフトは、上下方向に配置されて前記当接部が取り付けられる上下直線部と、水平方向に配置されて前記磁性体が内側を移動可能な水平直線部との間に湾曲部を有する略Ｌ字状に形成されており、
前記湾曲部には、前記上下直線部および前記水平直線部に直交する方向の一方に向けて開口する開口部が設けられている
ことを特徴とする調理容器検知装置。
【請求項２】
請求項１に記載の調理容器検知装置において、
前記開口部は、前記上下直線部の軸線上から前記水平直線部の軸線上に亘って設けられている
ことを特徴とする調理容器検知装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コンロや炊飯器などの調理器具に搭載されて、熱源の上方に調理容器が置かれていることを検知するとともに、温度センサーによって調理容器の温度を検出することが可能な調理容器検知装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガスコンロで五徳上に鍋などの調理容器が置かれると、調理容器の底部で押し下げられることによって調理容器を検知し、同時に温度センサーによって調理容器の温度を検出することが可能な調理容器検知装置が知られている。この温度センサー付きの調理容器検知装置は、五徳上に置かれた調理容器の底部に当接して押し下げられる当接部と、当接部を上方に付勢する付勢部材と、当接部に内蔵された温度センサーから延びるリード線と、当接部を上下方向に移動可能に支持するとともに内側にリード線が移動可能に挿通された支持シャフトと、リード線に取り付けられる磁性体と、磁性体の位置によってＯＮ／ＯＦＦが切り換わるスイッチとを備えている。調理容器で当接部が押し下げられると、その動きがリード線を介して磁性体に伝わり、スイッチのＯＮ／ＯＦＦを切り換える。
【０００３】
また、このような調理容器検知装置では、搭載されるガスコンロの高さ寸法に制限がある場合などに、支持シャフトをＬ字状に形成して、当接部の上下方向の動きを水平方向に変えて磁性体に伝えることが提案されている。例えば、特許文献１の調理容器検知装置では、上下方向の直線パイプと水平方向の直線パイプとの間に、ほぼ直角に湾曲した湾曲パイプを接合して支持シャフトが形成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２１８５２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、こうした調理容器検知装置では、当接部の動きに応じてリード線が支持シャフトの内側を軽快に移動するように、支持シャフトの内面とリード線との間に遊び（ゆとり）を設けておく必要がある一方で、遊びがあると、支持シャフトにリード線を通す際にリード線が捻れたり曲がりくねったりすることで、支持シャフトの内側でリード線がたどる道筋にバラツキが生じることがある。特に、Ｌ字状の支持シャフトの湾曲部では、リード線のコーナリングにバラツキが生じ易いため、当接部が押し下げられたときにリード線を介して磁性体に伝わる移動量（すなわち磁性体の位置）に大きく影響し、延いては検知精度に影響するという問題があった。
【０００６】
この発明は従来の技術における上述した課題に対応してなされたものであり、Ｌ字状の支持シャフトの湾曲部におけるリード線のコーナリングのバラツキを抑制して検知精度を確保することが可能な調理容器検知装置の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決するために、本発明の調理容器検知装置は次の構成を採用した。すなわち、
調理器具の熱源の上方に調理容器が置かれていることを検知するとともに、温度センサーによって調理容器の温度を検出することが可能な調理容器検知装置において、
前記熱源の上方に置かれた前記調理容器の底部に当接して押し下げられる当接部と、
前記当接部を上方に付勢する付勢部材と、
前記当接部に内蔵された前記温度センサーから延びるリード線と、
前記当接部を上下方向に移動可能に支持すると共に、内側に前記リード線が移動可能に挿通される支持シャフトと、
前記リード線に取り付けられる磁性体と、
前記磁性体の位置に応じてオフ状態とオン状態とが切り換わるスイッチと
を備え、
前記支持シャフトは、上下方向に配置されて前記当接部が取り付けられる上下直線部と、水平方向に配置されて前記磁性体が内側を移動可能な水平直線部との間に湾曲部を有する略Ｌ字状に形成されており、
前記湾曲部には、前記上下直線部および前記水平直線部に直交する方向の一方に向けて開口する開口部が設けられている
ことを特徴とする。
【０００８】
このような本発明の調理容器検知装置では、支持シャフトの湾曲部におけるリード線のコーナリングの様子を開口部から確認することができる。そして、リード線が捻れたり曲がりくねったりしてコーナリングに不具合があれば、開口部からリード線にアクセスしてリード線のコーナリングを矯正することが可能である。こうしてリード線のコーナリングを矯正によって一律にすることで、当接部が押し下げられたときにリード線を介して磁性体に伝わる移動量（磁性体の位置）のバラツキを抑制することができる。その結果、略Ｌ字状の支持シャフトを採用した調理容器検知装置において検知精度を確保することが可能となる。
【０００９】
また、開口部から直接的にリード線を矯正することにより、水平直線部の開放端側からリード線を引っ張ったりする場合に比べて容易かつ的確に矯正できるとともに、リード線の損傷を抑制することができる。
【００１０】
上述した本発明の調理容器検知装置の開口部は、上下直線部の軸線上から水平直線部の軸線上に亘って設けておいてもよい。
【００１１】
リード線を支持シャフトに挿通する前に磁性体をリード線に取り付けると、たとえ磁性体の外径が支持シャフトの内径よりも小さくても、磁性体の長さと湾曲部の曲率との関係によっては湾曲部の中で磁性体が引っ掛かってしまい、リード線を支持シャフトに挿通することができないことがある。この場合でも、開口部が上下直線部の軸線上から水平直線部の軸線上に亘って設けられていれば、磁性体を取り付けたリード線を開口部の上下直線部側から一旦引き出すことができる。そして、開口部の水平直線部側へとリード線を戻し入れることにより、磁性体を湾曲部に通すことなく、リード線を支持シャフトに挿通することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本実施例の調理容器検知装置１００を搭載したガスコンロ１の構造を示した断面図である。
【図２】本実施例の当接部１１０の内部構造を示した断面図である。
【図３】本実施例の検知ユニット１５０の内部構造を示した断面図である。
【図４】検知ユニット１５０で当接部１１０の上下動を検知する動作を示した説明図である。
【図５】本実施例の支持シャフト１３０の構造を示した説明図である。
【図６】従来例の調理容器検知装置１００の構造を示した説明図である。
【図７】本実施例の調理容器検知装置１００でリード線１２０に磁性体１２１を先に取り付けておくことが可能な理由を示した説明図である。
【図８】変形例の調理容器検知装置１００の構造を示した斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
図１は、本実施例の調理容器検知装置１００を搭載したガスコンロ１の構造を示した断面図である。ガスコンロ１は、図示しないコンロ本体の上面を覆って設けられた天板２と、天板２に形成された貫通孔３から上部を突出させてコンロ本体内に設置されたコンロバーナー１０と、コンロバーナー１０の上方に鍋などの調理容器を置くために天板２の上面に設置された五徳４と、五徳４に調理容器が置かれていることを検知する調理容器検知装置１００などを備えている。尚、本実施例のコンロバーナー１０は、本発明の「熱源」に相当している。
【００１４】
コンロバーナー１０は、円環形状の混合室１１ａが内部に形成されたバーナーボディー１１と、混合室１１ａと連通してバーナーボディー１１から延設された混合管１２と、混合室１１ａの上部開口を覆うようにバーナーボディー１１に載置された円環形状のバーナーヘッド１３と、バーナーヘッド１３の上方に取り付けられた円環形状のバーナーカバー１４などを備えている。
【００１５】
バーナーボディー１１から延設された混合管１２の上流側開口１２ａに向けて燃料ガスが噴射されると、燃焼用の一次空気を吸い込みながら混合管１２に流入する。そして、混合管１２を通過する燃料ガスと一次空気とが混合されて、混合室１１ａに混合ガスが供給される。
【００１６】
バーナーヘッド１３の外周壁の下面（バーナーボディー１１に載置される面）には、複数の溝（炎口溝）がバーナーヘッド１３の中央に対して放射状に形成されており、バーナーヘッド１３をバーナーボディー１１に載置すると、複数の炎口溝とバーナーボディー１１の上面とによって、混合室１１ａに連通する複数の炎口１３ａが形成される。混合室１１ａに供給された混合ガスは、複数の炎口１３ａから噴出し、図示しない点火プラグで火花を飛ばすと混合ガスの燃焼が開始される。また、バーナーヘッド１３の中央には、混合ガスの燃焼に必要な二次空気の供給通路１３ｈが形成されている。バーナーカバー１４は、五徳４上に置かれた調理容器から煮こぼれた場合に、煮こぼれ汁がバーナーヘッド１３にかかるのを抑制する役割を果たしている。
【００１７】
バーナーヘッド１３の供給通路１３ｈ内には、調理容器検知装置１００が挿通されている。本実施例の調理容器検知装置１００は、調理容器を検知するだけでなく、調理容器の温度を検出する機能を備えており、温度センサーを内蔵した当接部１１０がバーナーカバー１４の中央開口１４ａから上方に突出している。当接部１１０の構造については別図を用いて後述するが、五徳４上に調理容器が置かれると、調理容器の底面に当接部１１０が当接して押し下げられる。この当接部１１０は、ガスコンロ１のコンロ本体内に固定される支持シャフト１３０の上部に取り付けられて、上下方向に移動可能に支持されている。
【００１８】
支持シャフト１３０の内側には、当接部１１０に内蔵された温度センサーから延びるリード線１２０が挿通されており、そのリード線１２０を介して温度センサーと制御部１７０とが電気的に接続されている。
【００１９】
本実施例の支持シャフト１３０は、供給通路１３ｈ内に上下方向に挿通されて、上部に当接部１１０が取り付けられる直線状の上下パイプ１４０と、当接部１１０の動きを検知するための検知ユニット１５０とを接合して形成されている。検知ユニット１５０の構造については後ほど別図を用いて説明するが、本実施例の検知ユニット１５０は、水平方向に配置される直線パイプ状の水平直線部１５３、および水平直線部１５３と上下方向の上下パイプ１４０とを連通可能に湾曲した湾曲部１５１が一体に形成されている。尚、本実施例の上下パイプ１４０は、本発明の「上下直線部」に相当している。
【００２０】
湾曲部１５１の上端側には、径方向外側から内側に向けて固定ネジ１５５が貫通しており、上下パイプ１４０の下端を湾曲部１５１の上端から内側に挿入して固定ネジ１５５を締め付けることで略Ｌ字状の支持シャフト１３０が形成される。このように支持シャフト１３０を略Ｌ字状に形成することで、ガスコンロ１の高さ寸法に制限がある場合でも調理容器検知装置１００を搭載することが可能となる。
【００２１】
図２は、当接部１１０の内部構造を示した断面図である。当接部１１０は、略円筒形状のホルダー１１１と、ホルダー１１１の上端に取り付けられた略円板形状の集熱部材１１２と、ホルダー１１１よりも大径の略円筒形状でホルダー１１１の外側を覆うカバー１１３と、集熱部材１１２の下面に取り付けられた温度センサー１１５などを備えている。本実施例の温度センサー１１５には、温度の変化によって電気抵抗が変わるサーミスターが用いられており、調理容器の底部に当接した集熱部材１１２の下面に伝わる温度を温度センサー１１５によって検出することができる。
【００２２】
前述したように当接部１１０は、上下パイプ１４０の上部に取り付けられており、上下パイプ１４０の上端には、ホルダー１１１よりも小径である円環形状の座金１４１が図示しないカシメ止めで接合されている。この上下パイプ１４０がホルダー１１１の内側に挿入されており、ホルダー１１１の下端側には座金１４１よりも小径に縮径された細径部１１１ａが形成されているため、ホルダー１１１が上下パイプ１４０の軸方向（図中の上下方向）に移動しても、ホルダー１１１から座金１４１が抜けることはない。尚、上下パイプ１４０は、コンロバーナー１０の熱で高温になるとともに、当接部１１０を支持する強度が求められることから、ステンレス鋼材などの金属材料で形成されている。
【００２３】
また、ホルダー１１１の内部には、集熱部材１１２と座金１４１との間にコイルバネ１１４が圧縮された状態で収容されており、このコイルバネ１１４が当接部１１０を上方に付勢している。そして、調理容器が五徳４上に置かれると、コイルバネ１１４の付勢力に抗して当接部１１０が押し下げられる。尚、本実施例のコイルバネ１１４は、本発明の「付勢部材」に相当している。
【００２４】
さらに、温度センサー１１５の２本の端子１１６に溶接されたリード線１２０が、コイルバネ１１４の内側および上下パイプ１４０（支持シャフト１３０）の内側に挿通されており、当接部１１０の上下動に連動してリード線１２０が支持シャフト１３０内を移動可能になっている。
【００２５】
図３は、本実施例の検知ユニット１５０の内部構造を示した断面図である。図では、ガスコンロ１に設置された調理容器検知装置１００の検知ユニット１５０を上方から見た状態を表しており、主に水平直線部１５３が示されている。図示されるように検知ユニット１５０は、略直方体形状の永久磁石１５６や、リードスイッチ１５７を内蔵したスイッチモジュール１５８などを備えており、リードスイッチ１５７から延びる引出線１５９が制御部１７０と電気的に接続されている。ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）やシンジオタクチックポリスチレン（ＳＰＳ）などの樹脂材料を用いて形成された検知ユニット１５０には、直線パイプ状の水平直線部１５３に挿通されるリード線１２０を間に挟んで、永久磁石１５６が嵌め込まれる磁石取付部１５３ａと、スイッチモジュール１５８が嵌め込まれるスイッチ取付部１５３ｂとが一体に形成されている。
【００２６】
また、磁性材料（例えばステンレス鋼材ＳＵＳ４３０）で形成された略円筒形状の磁性体１２１がリード線１２０の外周にカシメ止めなどで取り付けられている。当接部１１０が上下方向に移動すると、その動きがリード線１２０を介して磁性体１２１に伝わることから、磁性体１２１が水平直線部１５３内を移動するようになっている。調理容器で当接部１１０が押し下げられていない状態では、図３に示されるように、磁性体１２１が永久磁石１５６とリードスイッチ１５７との間に位置している。こうした永久磁石１５６およびリードスイッチ１５７と磁性体１２１との位置関係は、リード線１２０への磁性体１２１の取り付け位置や、湾曲部１５１の上部への上下パイプ１４０の挿入量によって調整することが可能である。
【００２７】
図４は、検知ユニット１５０で当接部１１０の上下動を検知する動作を示した説明図である。尚、図４では、樹脂材料で形成された水平直線部１５３やスイッチモジュール１５８の外装についての図示を省略している。まず、図４（ａ）には、当接部１１０が押し下げられていない状態が示されている。スイッチモジュール１５８に内蔵されたリードスイッチ１５７は、周知のリードスイッチと同様に、２本の強磁性体のリード片１５７ａが、所定の重なり及び間隔を備えた接点部１５７ｂを介して相対している。前述したように当接部１１０が押し下げられていない状態では、磁性体１２１が永久磁石１５６とリードスイッチ１５７との間に位置しており、永久磁石１５６の磁気が磁性体１２１によって遮断されてリードスイッチ１５７に届き難くなっている。その結果、リード片１５７ａが磁化されることなく、接点部１５７ｂは開いたままであるので、リードスイッチ１５７はＯＦＦ状態になっている。
【００２８】
一方、図４（ｂ）には、当接部１１０が押し下げられた状態が示されている。五徳４上に調理容器が置かれて当接部１１０が押し下げられると、図中に白抜きの矢印で示したようにリード線１２０が水平直線部１５３の軸方向に移動するのに伴って、磁性体１２１が永久磁石１５６とリードスイッチ１５７との間から移動する。これにより、永久磁石１５６の磁気がリードスイッチ１５７に届き易くなるので、リード片１５７ａが磁化されて磁気吸引力で接点部１５７ｂが閉じ、リードスイッチ１５７はＯＮ状態になる。
【００２９】
また、五徳４上から調理容器を外すと、コイルバネ１１４の付勢力で当接部１１０が押し上げられるのに伴って、磁性体１２１が永久磁石１５６とリードスイッチ１５７との間に戻るので、再び永久磁石１５６の磁気が遮断されてリードスイッチ１５７に届き難くなる。すると、リード片１５７ａの磁化が消失してリード片１５７ａの弾性力で接点部１５７ｂが開き、リードスイッチ１５７はＯＦＦ状態になる。このように当接部１１０の上下動に連動してリードスイッチ１５７のＯＮ状態とＯＦＦ状態とが切り換わるので、リードスイッチ１５７の状態（ＯＮかＯＦＦか）に基づいて、五徳４上の調理容器の有無を検知することができる。尚、本実施例のリードスイッチ１５７は、本発明の「スイッチ」に相当している。
【００３０】
以上のように支持シャフト１３０に挿通されたリード線１２０を介して、当接部１１０の動きを磁性体１２１に伝える方式の調理容器検知装置１００では、当接部１１０の動きに応じてリード線１２０が軽快に動くことが求められるため、支持シャフト１３０の内面とリード線１２０との間に遊び（ゆとり）を設けておく必要がある。その反面、こうした遊びがあると、支持シャフト１３０にリード線１２０を通す際にリード線１２０が捻れたり曲がりくねったりすることで、支持シャフト１３０の内側でリード線１２０がたどる道筋にバラツキ（個体差）が生じることがある。特に、略Ｌ字状の支持シャフト１３０の湾曲部１５１ではリード線１２０のコーナリングにバラツキが生じ易く、当接部１１０が押し下げられたときにリード線１２０を介して磁性体１２１に伝わる移動量（すなわち磁性体１２１の位置）に大きく影響する。結果として、リードスイッチ１５７のＯＮ状態とＯＦＦ状態とが正しく切り換わらず、検知精度の低下を招くことがある。そこで、本実施例の調理容器検知装置１００では、支持シャフト１３０の湾曲部１５１を以下のように構成することで、湾曲部１５１におけるリード線１２０のコーナリングのバラツキを抑制することが可能となっている。
【００３１】
図５は、本実施例の支持シャフト１３０の構造を示した説明図である。まず、図５（ａ）には、支持シャフト１３０にリード線１２０を挿通した状態が斜視図で示されている。前述したように本実施例の支持シャフト１３０は、水平直線部１５３および湾曲部１５１が一体に形成された検知ユニット１５０と、上下パイプ１４０とを接合して構成され、上下パイプ１４０と水平直線部１５３とが湾曲部１５１を介して連通した略Ｌ字状に形成されている。そして、湾曲部１５１には、上下パイプ１４０および水平直線部１５３に直交する方向の一方（図中の手前側）に向けて開口する開口部１５１ａが設けられている。また、湾曲部１５１内には、当接部１１０が押し下げられた際にリード線１２０を沿わせるガイド面１５２が設けられている。尚、湾曲部１５１の入隅側の内面とガイド面１５２との間隔は、リード線１２０の直径よりも広く設定されている。
【００３２】
このように本実施例の調理容器検知装置１００では、湾曲部１５１に開口部１５１ａを設けておくことで、湾曲部１５１におけるリード線１２０のコーナリングの様子を開口部１５１ａから確認することができる。そして、リード線１２０のコーナリングに不具合がある（例えば、リード線１２０が捻れたり曲がりくねったりしている）場合には、開口部１５１ａからリード線１２０にアクセスしてリード線１２０のコーナリングを矯正することができる。こうして開口部１５１ａから直接的にリード線１２０を矯正することで、水平直線部１５３の開放端側からリード線１２０を引っ張ったりする場合に比べて容易かつ的確に矯正できるとともに、リード線１２０の損傷を抑制することができる。
【００３３】
図５（ｂ）には、開口部１５１ａからリード線１２０を矯正する例が示されており、図では、開口部１５１ａから湾曲部１５１内のリード線１２０を見た状態を表している。図示されるように、本実施例の湾曲部１５１内にはリード線１２０よりも出隅側にガイド面１５２が設けられており、当接部１１０を押し下げながらリード線１２０がガイド面１５２に沿うようにリード線１２０のコーナリングを矯正する。こうすれば、当接部１１０が押し下げられると、ガイド面１５２に対してリード線１２０が摺動することにより、当接部１１０の下向きの動きが水平方向（図中の左向き）の動きとなって磁性体１２１に伝わる。
【００３４】
こうして湾曲部１５１におけるリード線１２０のコーナリングを矯正によって一律にすることで、当接部１１０が押し下げられたときにリード線１２０を介して磁性体１２１に伝わる移動量（磁性体１２１の位置）のバラツキを抑制することができる。その結果、略Ｌ字状の支持シャフト１３０を採用した調理容器検知装置１００において検知精度を確保することが可能となる。
【００３５】
尚、本実施例の支持シャフト１３０では、湾曲部１５１の出隅側の内面とは別にガイド面１５２を設けているが、湾曲部１５１の出隅側の曲率を変更して、その出隅側の内面をガイド面１５２としてもよい。
【００３６】
また、本実施例の支持シャフト１３０では、開口部１５１ａが上下パイプ１４０の軸線上から水平直線部１５３の軸線上に亘る湾曲部１５１の全域に設けられている。しかし、開口部１５１ａは、必ずしも湾曲部１５１の全域に亘って設けなければならないわけではなく、湾曲部１５１におけるリード線１２０のコーナリングを確認したり矯正したりすることが可能な大きさを確保しておけばよい。ただし、本実施例のように開口部１５１ａを上下パイプ１４０の軸線上から水平直線部１５３の軸線上に亘って設けておけば、リード線１２０を支持シャフト１３０に挿通する前に磁性体１２１をリード線１２０に取り付けておくことが可能となる。以下では、この点について説明するが、比較としてリード線１２０に磁性体１２１を先に取り付けておくことができない従来例の調理容器検知装置１００について簡単に説明する。
【００３７】
図６は、従来例の調理容器検知装置１００の構造を示した説明図である。まず、図６（ａ）には、従来例の調理容器検知装置１００における支持シャフト１３０を分解した状態が示されている。図示した従来例の調理容器検知装置１００では、上下方向に配置される直線上の上下パイプ１４０と、水平方向に配置される直線上の水平パイプ１４３との間に、ほぼ直角に湾曲した湾曲パイプ１４２を接合することで略Ｌ字状の支持シャフト１３０が形成されるようになっている。尚、永久磁石１５６およびリードスイッチ１５７は水平パイプ１４３の外周に取り付けられる。
【００３８】
このような従来例の調理容器検知装置１００では、仮にリード線１２０を支持シャフト１３０に挿通する前に磁性体１２１をリード線１２０に取り付けた場合、磁性体１２１の外径が上下パイプ１４０の内径よりも小さければ、図６（ａ）に示されるようにリード線１２０を上下パイプ１４０に挿通することは可能である。
【００３９】
続いて、リード線１２０を湾曲パイプ１４２に挿通しようとすると、たとえ磁性体１２１の外径が湾曲パイプ１４２の内径よりも小さくても、剛性が高い磁性体１２１の長さと湾曲パイプ１４２の曲率との関係によっては、図６（ｂ）に断面を示したように湾曲パイプ１４２の中で磁性体１２１が引っ掛かってしまい、リード線１２０を湾曲パイプ１４２に挿通することができない場合がある。
【００４０】
このような場合、リード線１２０を湾曲パイプ１４２に挿通してから、磁性体１２１をリード線１２０に取り付けるしかないため、従来例の調理容器検知装置１００では、湾曲パイプ１４２と水平パイプ１４３とを別体にしておき、磁性体１２１を取り付けたリード線１２０を水平パイプ１４３に挿通した後に、湾曲パイプ１４２と水平パイプ１４３とを接合する必要があった。尚、磁性体１２１の外径は水平パイプ１４３の内径よりも小さいため、磁性体１２１を取り付けたリード線１２０を水平パイプ１４３に挿通することは可能である。
【００４１】
一方、図７は、本実施例の調理容器検知装置１００でリード線１２０に磁性体１２１を先に取り付けておくことが可能な理由を示した説明図である。前述したように本実施例の調理容器検知装置１００では、湾曲部１５１の開口部１５１ａが上下パイプ１４０の軸線上から水平直線部１５３の軸線上に亘って設けられており、磁性体１２１を取り付けたリード線１２０を湾曲部１５１に挿通する際には、図示されるように開口部１５１ａの上下パイプ１４０側からリード線１２０を一旦引き出すことが可能である。そして、開口部１５１ａの水平直線部１５３側へとリード線１２０を戻し入れることにより、磁性体１２１を湾曲部１５１（入隅側の内面とガイド面１５２との間）に通すことなく、リード線１２０を支持シャフト１３０（上下パイプ１４０、湾曲部１５１、および水平直線部１５３）に挿通することができる。
【００４２】
そして、このようにリード線１２０を支持シャフト１３０に挿通する前に磁性体１２１をリード線１２０に取り付けておけることにより、本実施例の調理容器検知装置１００では、検知ユニット１５０に湾曲部１５１と水平直線部１５３を一体に形成しておくことが可能となる。その結果、従来例の調理容器検知装置１００（図６参照）のように湾曲パイプ１４２と水平パイプ１４３とを別体しておく必要がある場合に比べて、調理容器検知装置１００の部品点数を減らすとともに、組み立ての簡易化を図ることができる。
【００４３】
上述した本実施例の調理容器検知装置１００には、次のような変形例も存在する。以下では、上述の実施例とは異なる点を中心に変形例について説明する。尚、変形例の説明では、上述の実施例と同様の構成については同じ符号を付して説明を省略する。
【００４４】
図８は、変形例の調理容器検知装置１００の構造を示した斜視図である。尚、図８では、当接部１１０の図示を省略している。前述した実施例の支持シャフト１３０では、樹脂製の検知ユニット１５０の湾曲部１５１内にガイド面１５２が一体に形成されていた。これに対して、変形例の支持シャフト１３０では、検知ユニット１５０とは別体に形成されたガイド板１６０を開口部１５１ａ側から湾曲部１５１内に嵌め込むことで、ガイド面を形成するようになっている。
【００４５】
図示したガイド板１６０は、ステンレス鋼板を用いて板金で湾曲形状に形成されている。このガイド板１６０には、開口部１５１ａ側からリード線１２０の道筋を制限する規制部１６０ａが設けられている。また、検知ユニット１５０の湾曲部１５１は、開口部１５１ａに加えて下面側が開放されており、内部にはガイド板１６０と係合することでガイド板１６０を固定する係合部１５１ｂが設けられている。尚、ガイド板１６０は、樹脂材料で平板状に形成しておき、湾曲させながら湾曲部１５１内に嵌め込むようにしてもよい。
【００４６】
このような変形例の調理容器検知装置１００では、リード線１２０を湾曲部１５１に挿通する際には、開放された下面側からリード線１２０を一旦引き出して、水平直線部１５３に挿通することが可能である。こうして湾曲部１５１にリード線１２０を通した状態でガイド板１６０を開口部１５１ａ側から嵌め込めばよいので、リード線１２０を支持シャフト１３０に挿通する前に磁性体１２１をリード線１２０に取り付けておくことが可能であるとともに、リード線１２０を支持シャフト１３０に挿通する作業性を向上させることが可能となる。そして、嵌め込まれたガイド板１６０に沿わせるようにリード線１２０のコーナリングを矯正することで、当接部１１０が押し下げられたときにリード線１２０を介して磁性体１２１に伝わる移動量（磁性体１２１の位置）のバラツキを抑制することができる。
【００４７】
以上、本実施例および変形例の調理容器検知装置１００について説明したが、本発明は上記の実施例および変形例に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の態様で実施することが可能である。
【００４８】
例えば、前述した実施例では、磁性体１２１の位置に応じてＯＮ状態とＯＦＦ状態とが切り換わるスイッチとして、リードスイッチ１５７を用いていた。しかし、これに限られず、磁性体１２１がコイルの内側を移動するのに伴ってコイルのインダクタンスの値が変化することで、ＯＮ状態とＯＦＦ状態とが切り換わるスイッチであってもよい。あるいは、ホール効果を利用するホール素子や、磁気抵抗効果を利用するＭＲ素子に代表される磁気センサーを用いて、磁性体１２１の位置に応じた磁気の変化を検知するようにしてもよい。
【００４９】
また、前述した実施例では、調理器具としてガスコンロ１を例に、五徳４上に鍋が置かれていることを検知する調理容器検知装置１００について説明したが、調理容器検知装置１００が搭載される調理器具は、ガスコンロ１に限られない。例えば、炊飯器に調理容器検知装置１００を搭載して、熱源としてのバーナーの上方に調理容器としての炊飯釜が設置されたことを検知する場合にも、本発明を好適に適用することができる。
【符号の説明】
【００５０】
１…ガスコンロ、              ２…天板、              ３…貫通孔、
４…五徳、                    １０…コンロバーナー、  １１…バーナーボディー、
１１ａ…混合室、              １２…混合管、          １３…バーナーヘッド、
１３ａ…炎口、                １３ｈ…供給通路、      １４…バーナーカバー、
１００…調理容器検知装置、    １１０…当接部、        １１１…ホルダー、
１１２…集熱部材、            １１３…カバー、        １１４…コイルバネ、
１１５…温度センサー、        １２０…リード線、      １２１…磁性体、
１３０…支持シャフト、        １４０…上下パイプ、    １４１…座金、
１４２…湾曲パイプ、          １４３…水平パイプ、    １５０…検知ユニット、
１５１…湾曲部、              １５１ａ…開口部、      １５１ｂ…係合部、
１５２…ガイド面、            １５３…水平直線部、    １５３ａ…磁石取付部、
１５３ｂ…スイッチ取付部、    １５５…固定ネジ、      １５６…永久磁石、
１５７…リードスイッチ、      １５７ａ…リード片、    １５７ｂ…接点部、
１５８…スイッチモジュール、  １５９…引出線、        １６０…ガイド板、
１６０ａ…規制部、            １７０…制御部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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