(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
近接して並列配置された一対の電線からなる通信線の端部を保持する通信線ホルダであって、
一対の電線の夫々は、導電性材料で形成した芯線の外周を絶縁体で被覆した被覆電線であり
各組の前記一対の電線のうち、高電位側の第１電線の芯線の端部同士をまとめて電気的に接続した第１ジョイント部を保持する第１保持部と、低電位側の第２電線の芯線の端部同士をまとめて電気的に接続した第２ジョイント部を保持する第２保持部を１つずつ備え、
前記第１保持部と前記第２保持部とを、前記通信線の端部のインピーダンスが前記通信線のインピーダンスに整合される１２０Ω±１０％となるインピーダンス整合間隔を隔てて互いの間を非導通状態に配設した
通信線ホルダ。
【請求項２】
前記第１保持部を、
前記第１ジョイント部を挿着する第１保持孔で形成するとともに、
前記第２保持部を、
前記第２ジョイント部を挿着する第２保持孔で形成した
請求項１に記載の通信線ホルダ。
【請求項３】
近接して並列配置された一対の電線からなる複数組の通信線と、請求項１、又は２に記載の通信線ホルダとを備え、
複数組の通信線には、各組の前記一対の電線のうち、高電位側の第１電線の芯線の端部同士をまとめて電気的に接続した第１ジョイント部と、各組の前記一対の電線のうち、低電位側の第２電線の芯線の端部同士をまとめて電気的に接続した第２ジョイント部とを有しており、
前記通信線ホルダにおける第１保持部により、前記第１ジョイント部を保持するとともに、前記通信線ホルダにおける第２保持部により、前記第２ジョイント部を保持する構成とした
通信線の接続構造体。
【請求項４】
前記第１ジョイント部と前記第２ジョイント部との夫々に、夫々に対応する複数の前記電線の端部を結束する結束手段を備えた
請求項３に記載の通信線の接続構造体。
【請求項５】
前記通信線は、前記一対の電線を撚り合わせたツイストペア線とし、
前記第１ジョイント部を、各組の前記一対の電線のうち、高電位側の第１電線の撚りを解いた端部の芯線同士をまとめて電気的に接続した構成とし、
前記第２ジョイント部を、各組の前記一対の電線のうち、低電位側の第２電線の撚りを解いた端部の芯線同士をまとめて電気的に接続した構成とした
請求項３、又は４に記載の通信線の接続構造体。
【請求項６】
前記第１電線と前記第２電線との夫々の端部を撚り解いた長さである電線撚り解き長さを、前記ツイストペア線のツイストピッチよりも短い長さとした
請求項５に記載の通信線の接続構造体。
【請求項７】
請求項３乃至６のうちいずれか一項に記載の通信線の接続構造体を、近接して並列配置された一対の電線からなる複数組の通信線の端部同士を分岐させずに直列に継ぎ合わせた非分岐継ぎ合わせ部分に備えた非分岐接続構造体として構成し、
前記複数組の通信線は、前記非分岐継ぎ合わせ部分の一方側に配索された通信線と他方側に配索された通信線である
ワイヤハーネス。
【請求項８】
通信線を束ねた幹線と、該幹線から分岐する支線とを備え、
請求項３乃至６のうちいずれか一項に記載の通信線の接続構造体を、
幹線から支線が分岐する箇所であって、近接して並列配置された一対の電線からなる複数組の通信線の端部同士を継ぎ合わせた分岐継ぎ合わせ部分に備えた分岐接続構造体として構成し、
前記複数組の通信線は、幹線における前記分岐継ぎ合わせ部分の一方側に配索された通信線と、他方側に配索された通信線と、支線側に配索された通信線である
ワイヤハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、制御装置などの車載電子機器間においてデータ伝送を行うために配索される通信線を接続する通信線ホルダ、該通信線ホルダを備えた通信線の接続構造体、及びワイヤハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ナビゲーション技術の進歩や画像処理技術の進歩からデータ送信すべき情報量が増大し、車両におけるＥＣＵ(Electronic Control Unit)間の通信伝送の高速化の要求が益々高まっている。
【０００３】
車両における電気信号の伝送路としては、ＣＡＮ(Controller Area Network)方式が採用されていることが多い。ＣＡＮ方式による通信では、ワイヤハーネスを削減するためや、複数のＬＡＮを介して大容量データを高速に通信するために一対の電線を撚り合わせたツイストペア線に代表される通信線が用いられる。
【０００４】
このような通信線は、通常、コネクタを介して互いに接続されるとともに、複数束ねてワイヤハーネスとしてＥＣＵ間において配索されている。
【０００５】
ところが、これらツイストペア線等の通信線における一対の電線の末端部は、例えば分岐接続部分における電線の末端部の処理形態によっては、分岐接続部分における電気的特性が変化するおそれがあった。
【０００６】
具体的には、分岐接続部分における特性インピーダンス不整合による反射波の影響で波形歪みが発生するなど、通信品質が劣化し、通信速度をはじめ通信線の配線長や分岐数などが制限されることで、将来の高速通信規格に対応できなくなるおそれがあった。それゆえ、通信線の分岐接続部分におけるインピーダンスは、通信線の特性インピーダンスの値に整合させる必要がある。
【０００７】
通信線の分岐接続部分におけるインピーダンス整合を図ることが可能な技術として、例えば特許文献１に開示のワイヤハーネス構造が知られている。この技術は、分割された複数の通信線としてのシリアルデータ線の末端に取り付けられた端子を個別に挿入する孔が複数配設されたサブコネクタと、バスバーが内蔵され、１個又は複数個のサブコネクタを接続するジョイントコネクタとを備えたものである。
【０００８】
特許文献１に開示のワイヤハーネス構造について詳述すると、該ワイヤハーネス構造を介して複数のシリアルデータ線としてのツイストペア線同士を接続する際には、複数組のツイストペア線を成す一対の電線の各末端に取り付けられた端子をサブコネクタに配設された複数の孔ごとに個別に挿入し、該サブコネクタをジョイントコネクタに接続する。
【０００９】
しかし、上述のサブコネクタは、ツイストペア線を成す一対の電線の末端を個別に挿入する複数の孔が配設された形態であるとともに、該サブコネクタを接続するジョイントコネクタにはバスバーが内蔵された形態であるため、省スペース化を図ることが困難であるという課題が生じていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００２−５８１５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
そこでこの発明は、限られた車両スペースにおいて車両内部の省スペース化を図るとともに、通信線路の接続点におけるインピーダンスの不整合を解消することができる通信線ホルダ、該通信線ホルダを備えた通信線の接続構造体、及びワイヤハーネスの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この発明は、近接して並列配置された一対の電線からなる通信線の端部を保持する通信線ホルダであって、一対の電線の夫々は、導電性材料で形成した芯線の外周を絶縁体で被覆した被覆電線であり各組の前記一対の電線のうち、高電位側の第１電線の芯線の端部同士をまとめて電気的に接続した第１ジョイント部を保持する第１保持部と、低電位側の第２電線の芯線の端部同士をまとめて電気的に接続した第２ジョイント部を保持する第２保持部を１つずつ備え、前記第１保持部と前記第２保持部とを、前記通信線の端部のインピーダンスが前記通信線のインピーダンスに整合される１２０Ω±１０％となるインピーダンス整合間隔を隔てて互いの間を非導通状態に配設したことを特徴とする。
【００１３】
上記構成によれば、複数組の通信線の各組の前記一対の電線を、電位差に応じて保持部（第１保持部及び第２保持部）ごとにまとめて保持するため、通信線の数、すなわち電線数の数に応じて保持部の数が増えることがなく、保持部を、電線数に関わらず、高電位側の第１電線用と低電位側の第２電線用の２つの保持部のみを備えたサイズのもので対応することができるため、通信線ホルダなど複数組の通信線の接続箇所の配置スペースの省スペース化を図ることができる。
【００１４】
また、上記構成によれば、通信線の端部と通信線ホルダとの接続箇所のインピーダンスの不整合を解消することができるため、インピーダンスの不整合により生じる反射波に起因する通信線路へのノイズの重畳や、通信信号の反射減衰を抑制することができ、車両におけるＥＣＵ間の通信伝送の高速化を図ることができる。
【００１５】
以上により、限られた車両スペースにおいて車両内部の省スペース化を図るとともに、通信線路（伝送線路）の接続点におけるインピーダンスの不整合を解消することができる。
【００１６】
ここで前記インピーダンス整合間隔とは、第１ジョイント部が前記第１保持部に保持されるとともに、第２ジョイント部が前記第２保持部に保持された状態において前記第１保持部と前記第２保持部との間隔が、前記通信線の端部のインピーダンスが前記通信線のインピーダンスと整合されるような間隔であれば特に限定しないが、前記通信線の特性インピーダンスとして約１２０Ω、詳しくは、前記通信線がツイストペア線である場合には、「ＩＳＯ１１８９８」において規定されているように、ツイストペア線の特性インピーダンスが１２０Ω±１０％（１０８Ω〜１３２Ω）に整合される電線間隔であることが好ましい。
【００１７】
この発明の態様として、前記第１保持部を、前記第１ジョイント部を挿着する第１保持孔で形成するとともに、前記第２保持部を、前記第２ジョイント部を挿着する第２保持孔で形成することができる。
【００１８】
上記構成によれば、前記第１ジョイント部を前記第１保持孔に挿入するとともに、前記第２ジョイント部を前記第２保持孔に挿入することで、各ジョイント部を夫々に対応する保持孔に嵌合等により挿着して保持することができ、前記第１ジョイント部と前記第２ジョイント部を、前記通信線の端部のインピーダンスが前記ツイストペア線のインピーダンスと整合される間隔、すなわち前記インピーダンス整合間隔に保つことができる。
【００１９】
またこの発明は、近接して並列配置された一対の電線からなる複数組の通信線と、上述した通信線ホルダを備え、複数組の通信線には、各組の前記一対の電線のうち、高電位側の第１電線の芯線の端部同士をまとめて電気的に接続した第１ジョイント部と、各組の前記一対の電線のうち、低電位側の第２電線の芯線の端部同士をまとめて電気的に接続した第２ジョイント部とを有しており、前記通信線ホルダにおける第１保持部により、前記第１ジョイント部を保持するとともに、前記通信線ホルダにおける第２保持部により、前記第２ジョイント部を保持する構成としたことを特徴とする。
【００２０】
上記構成によれば、限られた車両スペースにおいて車両内部の省スペース化を図るとともに、ＥＣＵ間の通信線路の接続点におけるインピーダンスの不整合を解消することができるジョイントコネクタを備えた通信線の接続構造体を提供することができる。
【００２１】
なお、このような前記通信線ホルダを介して接続した前記複数組の通信線を束ねることでワイヤハーネスを構成することができる。
【００２２】
この発明の態様として、前記第１ジョイント部と前記第２ジョイント部との夫々に、夫々に対応する複数の前記電線の端部を結束する結束手段を備えることができる。
【００２３】
上記構成によれば、前記第１ジョイント部と前記第２ジョイント部との夫々は、夫々に対応する複数の前記電線の端部を結束手段で結束したうえで保持部によって保持することができるため、複数まとめた電線の端部同士がばらけることがなく電気的接続状態を保つことができる。
【００２４】
ここで前記結束手段は、例えば、圧着端子や、チューブ、粘着テープなどの結束部材で形成することができるが、これに限らず、例えば、溶接、半田付け、ロウ付けなどにより複数の電線の芯線体端部を結束する、或いはこれらと結束部材との双方で結束することも含む。  
なお、結束部材は、銅やアルミなどの導電材料、樹脂やゴムなどの非導電性材料のいずれで形成してもよく、結束部材の一態様としての前記圧着端子は、雌型、或いはタブ付きの雄型端子のいずれであってもよく、また複数の電線の芯線端部を加締め可能な圧着部を備えた端子などその形状については特に限定しない。
【００２５】
またこの発明の態様として、前記通信線は、前記一対の電線を撚り合わせたツイストペア線とし、前記第１ジョイント部を、各組の前記一対の電線のうち、高電位側の第１電線の撚りを解いた端部の芯線同士をまとめて電気的に接続した構成とし、前記第２ジョイント部を、各組の前記一対の電線のうち、低電位側の第２電線の撚りを解いた端部の芯線同士をまとめて電気的に接続した構成とすることができる。
【００２６】
またこの発明の態様として、前記第１電線と前記第２電線との夫々の端部を撚り解いた長さである電線撚り解き長さを、前記ツイストペア線のツイストピッチよりも短い長さとすることができる。
【００２７】
上述したように、前記電線撚り解き長さを、前記ツイストペア線のツイストピッチよりも短くすることで、前記ツイストペア線の端部のインピーダンスの不整合を抑制できるため、高速通信を実現することができる。
【００２８】
ここで、前記ツイストペア線の端部における前記電線撚り解き長さが、例えば、２００ｍｍ以下であれば、通信線路のインピーダンスの不整合が生じる度合いを抑制でき、例えば、拡張ＣＡＮプロトコルとして高帯域幅ネットワークの要件を満たしたＣＡＮ  ＦＤ(CAN with Flexible Data Rate)方式による通信における１Ｍｂｐｓ以上という高速の通信速度にも対応し得るためより好ましい。
【００２９】
またこの発明は、上述した通信線の接続構造体を、近接して並列配置された一対の電線からなる複数組の通信線の端部同士を分岐させずに直列に継ぎ合わせた非分岐継ぎ合わせ部分に備えた非分岐接続構造体として構成し、前記複数組の通信線は、前記非分岐継ぎ合わせ部分の一方側に配索された通信線と他方側に配索された通信線であるワイヤハーネスであることを特徴とする。
【００３０】
上記構成によれば、ＥＣＵ間の通信線路の接続点におけるインピーダンスの不整合を解消することができるとともに、ワイヤハーネスの前記非分岐継ぎ合わせ部分においても前記複数組の通信線の接続箇所が嵩張ることがなく、省スペース化を図ることができる。
【００３１】
またこの発明は、通信線を束ねた幹線と、該幹線から分岐する支線とを備え、上述した通信線の接続構造体を、幹線から支線が分岐する箇所であって、近接して並列配置された一対の電線からなる複数組の通信線の端部同士を継ぎ合わせた分岐継ぎ合わせ部分に備えた分岐接続構造体として構成し、前記複数組の通信線は、幹線における前記分岐継ぎ合わせ部分の一方側に配索された通信線と、他方側に配索された通信線と、支線側に配索された通信線であるワイヤハーネスであることを特徴とする。
【００３２】
上記構成によれば、ＥＣＵ間の通信線路の接続点におけるインピーダンスの不整合を解消することができるとともに、ワイヤハーネスの幹線と支線との分岐箇所においては、幹線と支線とのそれぞれの側に有するツイストペア線同士の継ぎ合わせが必要となるが、このような分岐継ぎ合わせ部分においても前記複数組の通信線の接続箇所が嵩張ることがなく、省スペース化を図ることができる。
【発明の効果】
【００３３】
この発明によれば、限られた車両スペースにおいて車両内部の省スペース化を図るとともに、通信線路の接続点におけるインピーダンスの不整合を解消することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】通信用ハーネスを備えたＣＡＮ通信システムの一例を示す模式図。
【図２】第１実施形態の接続構造体の模式図。
【図３】第１実施形態の接続構造体の外観図。
【図４】第１実施形態の接続構造体の構成説明図。
【図５】図４（ｂ）中のＢ−Ｂ線断面図、及び図４（ｂ）中のＣ−Ｃ線断面図。
【図６】第１実施形態の接続構造体の分解斜視図。
【図７】第２実施形態の接続構造体の外観図。
【図８】第２実施形態の接続構造体の構成説明図。
【図９】第２実施形態の接続構造体の分解斜視図、及び取付け説明図。
【図１０】第３実施形態の接続構造体の構成説明図。
【図１１】第４実施形態の接続構造体の構成、及び作用説明図。
【図１２】第５実施形態の接続構造体の構成説明図。
【図１３】他の実施形態の接続構造体の構成説明図。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
この発明の一実施形態を以下図面に基づいて詳述する。  
（第１実施形態）
図１は、車載ＬＡＮ(Local Area Network)として代表的なＣＡＮ(Controller Area Network)方式に基づくＣＡＮ通信システム１の一例を模式的に示し、図１に示すＣＡＮ通信システム１は、車両に搭載されたエンジンやブレーキ、トランスミッション等の各ＥＣＵ６(Electronic Control Unit)と、これらＥＣＵ６間を接続する本実施形態の通信用ハーネス２を備えている。
【００３６】
このような通信用ハーネス２は、通信線として後述する複数組のツイストペア線３０を束ねた幹線３と、該幹線３から分離する支線４とを有し、幹線３の端部だけでなく支線４の端部にも、適宜、ＥＣＵ６が接続されている。これにより、ＣＡＮ通信システム１は、ＣＡＮバスとしての通信用ハーネス２を介して複数のＥＣＵ６間を接続でき、ＥＣＵ６同士の多重通信を可能としている。
【００３７】
通信用ハーネス２は、ツイストペア線３０を束ねた状態でシャーシ等の車体に配索されているが、車体への組み付け性等を考慮して図１に示すように、その配索経路に沿ってツイストペア線３０を連結するように継ぎ合わせた継ぎ合わせ部分５（５Ｓ，５Ｔ）を複数有している。
【００３８】
継ぎ合わせ部分５は、図１に示すように、幹線３における支線４が分岐していない箇所でツイストペア線３０の端部同士を継ぎ合わせた非分岐継ぎ合わせ部分５Ｓと、幹線３から支線４が分岐している箇所、或いは支線４からさらに支線４が分岐している箇所でツイストペア線３０の端部同士を継ぎ合わせた分岐継ぎ合わせ部分５Ｔとに大別される。
【００３９】
上述した通信用ハーネス２におけるツイストペア線３０同士の継ぎ合わせ部分５には、図２（ａ）、（ｂ）に示すような接続構造体１０（５Ｓ，５Ｔ）を構成し、該接続構造体１０は、非分岐継ぎ合わせ部分５Ｓに構成された図２（ａ）に示すような非分岐接続構造体１０Ｓと、分岐継ぎ合わせ部分５Ｔに構成された図２（ｂ）に示すような分岐接続構造体１０Ｔとを有している。
【００４０】
なお、図２（ａ）は、非分岐継ぎ合わせ部分５Ｓに対して幹線３の各側に配索された２組のツイストペア線３０のジョイント部３３を接続した非分岐接続構造体１０Ｓを示す模式図であり、図２（ｂ）は、分岐継ぎ合わせ部分５Ｔに配置され、分岐継ぎ合わせ部分５Ｔに対して幹線３の各側に配索された２組のツイストペア線３０と、支線４側に配索された１組のツイストペア線３０との合計３組のツイストペア線３０のジョイント部３３を接続した分岐接続構造体１０Ｔを示す模式図である。また、図２（ａ）、（ｂ）は、通信用ハーネス２に有する接続構造体１０を構成するツイストペア線３０以外の他のツイストペア線３０や後述するハーネス取付け用粘着テープ７は省略するものとし、さらに、幹線３や支線４の外径に対してツイストペア線３０のサイズ等は実際の尺度とは異なるものとし、通信線ホルダ２０の幹線３への取り付け形態やその詳細な構成については簡略化して模式的に示しているものとする。
【００４１】
接続構造体１０は、図２〜図６に示すように、電位差を有する一対の電線３０ａ，３０ｂからなる複数組のツイストペア線３０の端部同士を電位レベルに応じた電線３０ａ，３０ｂごとに一体に接続したジョイント部３３（第１ジョイント部３３ａ、及び第２ジョイント部３３ｂ）と、これらジョイント部３３を保持する通信線ホルダ２０とで構成している。
【００４２】
なお、図３は、通信用ワイヤハーネス２の分岐継ぎ合わせ部分５Ｔの外観図であり、図４（ａ）は、一部破断して示した通信線ホルダ２０を前方斜め上方から見た外観図であり、図４（ｂ）は、図４（ａ）中のＡ−Ａ線矢視に相当する、保持孔２１にジョイント部３３を嵌挿した状態の通信線ホルダ２０の拡大断面図である。図５（ａ）は図４（ｂ）中のＢ−Ｂ線断面図であり、図５（ｂ）は図４（ｂ）中のＣ−Ｃ線断面図である。図６は、分岐接続構造体１０Ｔの分解斜視図であり、詳しくは、第１実施形態の通信線ホルダ２０と、該通信線ホルダ２０にジョイント部３３を挿入前の３組のツイストペア線３０の外観図を示す。また、図４（ｂ）、図５（ａ）、（ｂ）、及び図６は、電線３０ａ，３０ｂの端部同士を電位差レベルに応じて３本ずつ接続して形成したジョイント部３３ａ，３３ｂを備えた分岐接続構造体１０Ｔに基づく構造を示すものとする。
【００４３】
ツイストペア線３０は、図２（ａ）、（ｂ）、及び図６に示すように、バスレベルを判断するために互いに電位差を有する一対の電線３０ａ，３０ｂを備え、これら一対の電線３０ａ，３０ｂは、高電位側の高電位電線３０ａ（ＣＡＮ＿Ｈｉｇｈ）と低電位側の低電位電線３０ｂ（ＣＡＮ＿Ｌｏｗ）とで構成している。
【００４４】
ツイストペア線３０は、これら一対の電線３０ａ，３０ｂを近接して並列配置した状態で螺旋状に撚り合わせて形成している。このように一対の電線３０ａ，３０ｂを螺旋状に撚り合わせることによって、外部から受ける電磁波によって電線３０ａ，３０ｂに発生するノイズ電流を打ち消し合うことができ、通信信号へのノイズの重畳を抑制する。
【００４５】
一対の電線３０ａ，３０ｂの夫々は、銅線等の導電性材料で形成した芯線３１の外周を絶縁体３２で被覆した被覆電線で形成している（図３、図５（ａ）、図６参照）。
【００４６】
ツイストペア線３０は、ＣＡＮ方式に基づくＣＡＮ通信システム１の特性インピーダンスである１２０Ωに整合するように、一対の電線３０ａ，３０ｂの各芯線３１の太さや、芯線３１同士の間隔等を設定するとともに、ツイストピッチＰ（図６参照）や、所望の通信速度が得られるバス長さ等を設定し、ツイストペア線３０を設計している。なお、本実施形態においては、ツイストペア線３０のツイストピッチＰを２５ｍｍの長さに設定している。
【００４７】
上述した分岐接続構造体１０Ｔと非分岐接続構造体１０Ｓとは、接続するツイストペア線３０の数が異なるだけで夫々に備えた通信線ホルダ２０の構造も含めて基本的に同じ構造であるため、特に示す場合を除いて図２（ｂ）に示すような分岐接続構造体１０Ｔに基づいて接続構造体１０の構造について説明する。
【００４８】
分岐接続構造体１０Ｔに備えたジョイント部３３は、分岐継ぎ合わせ部分５Ｔから３又状の各方向に配索される複数組のツイストペア線３０を各方向から一組ずつ取り出し、これら合計３組のツイストペア線３０の分岐継ぎ合わせ部分５Ｔにおいて対向する端部同士を電位レベルに応じた電線３０ａ，３０ｂごとに接続した部分である。
【００４９】
すなわち、分岐継ぎ合わせ部分５Ｔにおけるジョイント部３３は、図６に示すように、分岐継ぎ合わせ部分５Ｔにおいて対向するこれら３組のツイストペア線３０の各一対の電線３０ａ，３０ｂの撚りを解き、そのうち、３本の高電位電線３０ａの端部をまとめて電気的に接続した第１ジョイント部３３ａと、３本の低電位電線３０ｂをまとめて電気的に接続した第２ジョイント部３３ｂとを有している。
【００５０】
ここで、第１ジョイント部３３ａと第２ジョイント部３３ｂとのいずれの側においても、３組のツイストペア線３０の各電線３０ａ，３０ｂの撚りを解いた端部の被覆体３２を剥離して芯線３１を露出させ、露出した芯線３１の端部を、電位レベルに応じて３本ずつ溶接することによって電位レベルに応じた３本の電線３０ａ…，３０ｂ…ごとに端部をまとめて電気的に一体に接続している。
【００５１】
本実施形態においては、ツイストペア線３０の端部を撚り解いた長さである電線撚り解き長さは、ツイストペア線３０のツイストピッチＰである約２５ｍｍよりも短い長さである約２０ｍｍとしている。
【００５２】
なお、本実施形態においては、電線撚り解き長さを約２０ｍｍとしたがこの長さに限定しない。また、ジョイント部３３において芯線３１の端部同士を電気的に接続する方法については、超音波溶接、抵抗溶接などその芯線３１の端部同士を溶接するなど特に限定しない。さらにまた、ジョイント部３３を形成する際には、ジョイント部３３を形成し易いように、ツイストペア線３０の端部を暫定的に約２０ｍｍよりも長い長さで撚りを解いたうえで３組のツイストペア線３０の端部にジョイント部３３を形成し、その後、ツイストペア線３０のツイストピッチＰが約２０ｍｍになるように撚りを戻してもよい。
【００５３】
上述したジョイント部３３を保持する通信線ホルダ２０は、その略全体を図３、図４（ａ）、（ｂ）、図５（ａ）、（ｂ）、図６に示すように、合成樹脂により略直方体形状に成形しており、図３に示すように、通信用ハーネス２の継ぎ合わせ部分５において幹線３に対してハーネス取付け用粘着テープ７を巻き付けてテーピングすることにより一体に固着している。
【００５４】
通信線ホルダ２０は、図３、図４（ａ）、（ｂ）、図５（ａ）、（ｂ）、図６に示すように、第１ジョイント部３３ａを嵌挿（挿着）する第１保持孔２１ａと第２ジョイント部３３ｂを嵌挿する第２保持孔２１ｂとを１つずつ備え、第１保持孔２１ａと第２保持孔２１ｂとは、ツイストペア線３０の端部の特性インピーダンスがツイストペア線３０の特性インピーダンスである約１２０Ω（１０８Ω〜１３２Ω）と整合されるインピーダンス整合間隔Ｄを隔てて互いに平行に並列配設している。
【００５５】
この点について詳述すると、図１に示すＣＡＮ通信システム１のようなＣＡＮ方式による通信系の場合の特性インピーダンスは一般に、１２０Ωであり、このような通信系の伝送路に用いるツイストペア線３０の特性インピーダンスは、通信用ハーネス２を含めた通信系の特性インピーダンスと整合をとるために、１２０Ωに規定されている。
【００５６】
ところで、通信路には、複数組のツイストペア線３０を束ねた通信用ハーネス２が配索され、これら複数組のツイストペア線３０の端部には、電位レベルに応じた電線（３０ａ又は３０ｂ）同士を接続したジョイント部３３を形成している。しかし、ツイストペア線３０の端部は、ジョイント部３３を形成するために撚りを解くなどしているためインピーダンスが変化し易い。具体的には、ツイストペア線３０の端部に有する第１ジョイント部３３ａと第２ジョイント部３３ｂとを並列保持した状態において、これらの間隔が近接しすぎる場合には、キャパシタンスが増加し、インピーダンスが大きくなる。逆に、これらの間隔が離間しすぎる場合にはインピーダンスが小さくなる。
【００５７】
このため、第１ジョイント部３３ａと第２ジョイント部３３ｂとは、複数組のツイストペア線３０における、これらジョイント部３３を有する端部のインピーダンスがツイストペア線３０のインピーダンスに整合されるように適切な間隔を隔てて配置している。
【００５８】
すなわち、通信線ホルダ２０は、第１ジョイント部３３ａと第２ジョイント部３３ｂのそれぞれを挿着により保持する２つの保持孔２１ａ，２１ｂを、ツイストペア線３０の端部のインピーダンスがツイストペア線３０のインピーダンスに整合される間隔、すなわち、インピーダンス整合間隔Ｄを隔てて正面に並列して配設している（図４（ｂ）、図５（ｂ）、図６参照）。
【００５９】
また、図４（ｂ）に示すように、第１保持孔２１ａと第２保持孔２１ｂとは、互いに同一方向に平行に延びる孔形状で形成するとともに、夫々にジョイント部３３を挿着した状態において互いの間が非導通状態に保たれるように形成している。
【００６０】
保持孔２１ａ，２１ｂは、図２、図３、図４（ｂ）、図５（ａ）、及び図６に示すように、３組のツイストペア線３０のうち電位レベルが同じ３本の電線（３０ａ又は３０ｂ）の先端部に有するジョイント部３３ａ，３０ｂよりも基端側（後方側）近傍に有する被覆体３２の被覆先端部を３本集結させた被覆端集結部３４（３４ａ，３４ｂ）を、ジョイント部３３ａ，３３ｂとともに挿入可能に形成している。
【００６１】
詳しくは、保持孔２１ａ，２１ｂは、図４（ａ）、（ｂ）、及び図５（ａ）に示すように、ジョイント部３３ａ，３３ｂの挿入方向の手前側で被覆端集結部３４を挿入する被覆端挿入孔２２（２２ａ，２２ｂ）と、図４（ａ）、（ｂ）、及び図５（ｂ）に示すように、該被覆端挿入孔２２ａ，２２ｂよりも挿入方向奥側でジョイント部３３ａ，３３ｂを挿着するジョイント嵌挿孔２３（２３ａ，２３ｂ）とを同心軸上に互いに連通するように形成している。
【００６２】
被覆端挿入孔２２ａ，２２ｂは、被覆端集結部３４を挿入可能に該被覆端集結部３４の外径よりも若干大きく開口した内部空間である。
【００６３】
ジョイント嵌挿孔２３ａ，２３ｂは、図４（ｂ）、及び図５（ｂ）に示すように、その内周面に、該ジョイント嵌挿孔２３ａ，２３ｂに挿入したジョイント部３３ａ，３３ｂと電気的に接続するように、銅などの導電性を有して薄肉の円筒状に形成した導電性筒状部材２４が嵌着されている。
【００６４】
このようなジョイント嵌挿孔２３ａ，２３ｂは、被覆端挿入孔２２ａ，２２ｂよりも小径であるとともに、ジョイント部３３ａ，３３ｂを嵌挿可能に該ジョイント部３３ａ，３３ｂの外径よりも若干大きな内径を有している。
【００６５】
なお、上述した実施例における通信線ホルダ２０は、各ジョイント嵌挿孔２３ａ，２３ｂの内周面に導電性筒状部材２４を嵌装したが、ジョイント部３３ａ，３３ｂを嵌挿可能であれば導電性筒状部材２４は必須ではなく、導電性筒状部材２４を備えていなくてもよい。
【００６６】
また、図示省略するが、導電性筒状部材２４は、ジョイント部３３ａ，３３ｂを挿入可能であるとともに、ジョイント嵌挿孔２３ａ，２３ｂに挿入するジョイント部３３の外径に関わらず、挿入したジョイント部３３の外周面に接触するように、ジョイント部３３の挿入に伴って径外方向へ弾性変形可能にジョイント嵌挿孔２３の径内側へ張り出した弾性接触片を有してもよい。
【００６７】
上述したように、第１実施形態の接続構造体１０は、近接して並列配置された一対の電線３０ａ，３０ｂを撚り合わせた複数組のツイストペア線３０と、複数組のツイストペア線３０の端部を保持する通信線ホルダ２０とを有し（図２（ａ）、（ｂ））、複数組のツイストペア線３０の端部には、第１ジョイント部３３ａと第２ジョイント部３３ｂとを有しており（図６）、第１ジョイント部３３ａは、各組の前記一対の電線３０ａ，３０ｂのうち、高電位電線３０ａの撚りを解いた端部をまとめて電気的に接続した接続部分であるとともに、第２ジョイント部３３ｂは、低電位電線３０ｂの撚りを解いた端部をまとめて電気的に接続した接続部分であり（同図）、通信線ホルダ２０は、第１ジョイント部３３ａを保持する第１保持孔２１ａと、第２ジョイント部３３ｂを保持する第２保持孔２１ｂを１つずつ備え（図４（ａ）、（ｂ）、図５（ａ）、（ｂ）、図６）、第１保持孔２１ａと第２保持孔２１ｂとを、前記ツイストペア線３０の端部のインピーダンスが該ツイストペア線３０のインピーダンスと整合されるインピーダンス整合間隔Ｄを隔てて互いの間を非導通状態に配設したものである（図４（ｂ）、図５（ｂ）、図６）。
【００６８】
上記構成によれば、継ぎ合わせ部分５において複数組のツイストペア線３０の端部を電位レベルに応じて接続した各ジョイント部３３（第１ジョイント部３３ａ、及び第２ジョイント部３３ｂ）を通信線ホルダ２０により保持する際には、第１ジョイント部３３ａを第１保持孔２１ａへ嵌挿するとともに、第２ジョイント部３３ｂを第２保持孔２１ｂへ嵌挿する。
【００６９】
これにより、第１ジョイント部３３ａと第２ジョイント部３３ｂとは、通信線ホルダ２０に設けた各保持孔２１ａ，２１ｂによってインピーダンス整合間隔Ｄを確保した状態に保持することができる。
【００７０】
さらに、各ジョイント部３３ａ，３３ｂを夫々に対応する保持孔２１ａ，２１ｂへ挿入すると、該ジョイント部３３ａ，３３ｂは、図４（ｂ）、図５（ｂ）に示すように、ジョイント嵌挿孔２３ａ，２３ｂに嵌挿され、導電性筒状部材２４と電気的に接続される。これにより、電位レベルに応じた各ジョイント部３３ａ，３３ｂの夫々において複数本の芯線３１の端部間の電気的接続性を確保することができる。
【００７１】
さらに、各ジョイント部３３ａ，３３ｂを夫々に対応する保持孔２１ａ，２１ｂへ挿入すると、ジョイント部３３ａ，３３ｂとともに被覆端集結部３４ａ，３４ｂについても、夫々に対応する保持孔２１ａ，２１ｂへ挿入され、被覆端集結部３４ａ，３４ｂは、被覆端挿入孔２２ａ，２２ｂ内に配置された状態となるため、通信線ホルダ２０は、図４（ｂ）、図５（ａ）に示すように、ジョイント部３３の一部や芯線３１が通信線ホルダ２０の外部へ露出することなく各ジョイント部３３をしっかりと保護した状態で保持することができる。
【００７２】
また、上記構成によれば、ツイストペア線３０の端部同士を接続する接続箇所を省スペース化することができるため車内の省スペース化を図ることができ、さらに通信路の接続箇所におけるインピーダンスの不整合を解消することができる。
【００７３】
詳述すると、上記構成によれば、複数組のツイストペア線３０の各組の電位差に応じた一対の電線３０ａ，３０ｂの端部の夫々を、保持孔２１ａ，２１ｂごとにまとめて挿入することで保持するため、ツイストペア線３０の数、すなわち電線数の数に応じて保持孔２１の数が増えることがない。
【００７４】
よって、保持孔２１ａ，２１ｂを、電線数に関わらず、高電位電線３０ａ用と低電位電線３０ｂ用の２つの保持孔２１ａ，２１ｂのみを備えたサイズのもので対応することができるため、ツイストペア線３０の端部同士を接続する接続箇所の省スペース化を図ることができる。
【００７５】
これにより、本実施形態の通信線ホルダ２０は、電線数に応じて接続部が配設された従来のピン数の多いコネクタ（図示省略）よりも配置スペースを確保し易くなり、限られた車内スペースにおけるワイヤハーネスの配索経路の自由度、及び車体への組み付け性の向上を図ることができる。
【００７６】
さらにまた、例えば、ナビゲーション装置などの車載電子機器を車両に後付けして搭載するなどして、この後付けに伴って通信用ハーネス２に備えるツイストペア線３０の本数が増える場合であっても、その増えたツイストペア線３０の各組の電位差に応じた一対の電線３０ａ，３０ｂの端部の夫々を、既存の複数組のツイストペア線３０端部の夫々を保持している保持孔２１ａ，２１ｂごとに挿入することで、既存のツイストペア線３０の端部と後付により追加したツイストペア線３０の端部をまとめて保持することが可能となる。
【００７７】
従って、保持孔２１ａ，２１ｂ（従来のコネクタの接続部に対応）の数を元々備えている２つよりも増やすことないため、従来のコネクタよりも配置スペースを削減することができ、車載電子機器の後付けに柔軟に対応することができる。
【００７８】
加えて、上記構成によれば、従来のコネクタのように、複数組のツイストペア線３０の各電線３０ａ，３０ｂの接続数に対応した接続部の数（ピン数）を有する様々なサイズのコネクタを備えておく必要がなく、保持する電線３０ａ，３０ｂの数に関わらず同じ通信線ホルダ２０を用いることができるため、部品管理が容易となるとともに、メンテナンスや修理の際において複数組のツイストペア線３０の接続作業の効率性を向上させることができる。
【００７９】
また、上記構成によれば、ツイストペア線３０の端部と通信線ホルダ２０との接続箇所のインピーダンスの不整合を解消することができるため、インピーダンスの不整合により生じる反射波に起因する通信線路へのノイズの重畳、反射減衰を抑制することができ、車両におけるＥＣＵ６間の通信伝送の高速化を図ることができる。
【００８０】
詳しくは、ツイストペア線３０の端部と通信線ホルダ２０との接続箇所のインピーダンスを約１２０Ω（例えば１０８Ω〜１３２Ω）に保つことで、伝送経路全体の特性インピーダンスをＩＳＯ規格により規定されている約１２０Ω（例えば１０８Ω〜１３２Ω）に保つことができる。
【００８１】
これにより、エンジン制御、ブレーキ制御、トランスミッション制御などのリアルタイム制御系に求められる例えば、１２５Ｋｂｐｓ〜１Ｍｂｐｓという高速な通信速度を実現することができる。
【００８２】
また上述した発明の態様によれば、複数組のツイストペア線３０における高電位電線３０ａと低電位電線３０ｂとの夫々の端部を撚り解いた長さである電線撚り解き長さを、ツイストペア線３０のツイストピッチＰである約２５ｍｍよりも短い長さである例えば、約２０ｍｍとしている。
【００８３】
上記構成によれば、前記電線撚り解き長さを、上述したように、ツイストペア線３０のツイストピッチＰよりも短い長さとすることで、インピーダンスの不整合をより一層解消することができるため、拡張ＣＡＮプロトコルとして高帯域幅ネットワークの要件を満たし、通信速度を１Ｍｂｐｓ以上という高速化を実現することができるＣＡＮ  ＦＤ（CAN with Flexible Data Rate）方式による通信へ適用することも可能となる。
【００８４】
以下では、他の実施形態における接続構造体１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅについて説明する。  
但し、以下で説明する接続構造体１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅの構成のうち、上述した第１実施形態における接続構造体１０と同様の構成については、同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００８５】
（第２実施形態）
第２実施形態における接続構造体１０Ａは、図７、図８（ａ）、（ｂ）、及び図９（ａ）に示すように、通信線ホルダ１２０を備え、該通信線ホルダ１２０は、第１ジョイント部１３３ａと第２ジョイント部１３３ｂを嵌挿する樹脂製の一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂと、該一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂを一体に結合するキャップ一体用粘着テープ８で構成している。
【００８６】
なお、図７は通信用ハーネス２の分岐継ぎ合わせ部分５Ｔに備えた第２実施形態の分岐接続構造体１０ＡＴの外観図であり、図８（ａ）は第２実施形態の通信線ホルダ１２０の図４（ｂ）に相当する断面図であり、図８（ｂ）は図８（ａ）中のＤ−Ｄ線断面図であり、図９（ａ）は、第２実施形態における分岐接続構造体１０ＡＴの分解斜視図を示す。
【００８７】
一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂ（第１キャップ１２０ａ、及び第２キャップ１２０ｂ）は、それぞれ軸方向の一端側が開口するとともに他端が閉塞した保持孔２１ａ，２１ｂが形成された筒状に形成し、互いに対称形状で形成している。
【００８８】
なお、第１キャップ１２０ａに形成された第１保持孔２１ａと第２キャップ１２０ｂに形成された第２保持孔２１ｂとは、第１実施形態の被覆端挿入孔２２が立方状の中空形状で形成しているのに対して第２実施形態の被覆端挿入孔２２が円筒状の中空形状で形成している以外は、互いに同じ形状、及び内部構成であるとともに、いずれも第１実施形態の保持孔２１ａ，２１ｂと同様に被覆端挿入孔２２とジョイント嵌挿孔２３とを有するとともに、ジョイント嵌挿孔２３に導電性筒状部材２４が嵌挿された内部構造であるため、その説明を省略する。
【００８９】
第１キャップ１２０ａと第２キャップ１２０ｂは、図８（ａ）、（ｂ）、及び図９（ａ）に示すように、並列配置した状態で面接触状態に当接する平坦状の当接面１２５（１２５ａ，１２５ｂ）を互いの対向部分に形成している。図８（ａ）に示すように、通信線ホルダ１２０は、一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂを、互いの当接面１２５ａ，１２５ｂが当接するように並列配置した状態においては、ツイストペア線３０の端部のインピーダンス、すなわち第１保持孔２１ａに嵌挿した第１ジョイント部１３３ａと、第２キャップ１２０ｂに嵌挿した第２ジョイント部１３３ｂとのインピーダンスがツイストペア線３０のインピーダンスと整合されるインピーダンス整合間隔Ｄとなるように形成している。
【００９０】
さらに、一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂの各当接面１２５ａ，１２５ｂには、該一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂを互いに隣接させた状態、すなわち互いの当接面１２５ａ，１２５ｂ同士が当接するように並列配置した状態において当接面１２５ａ，１２５ｂ上の互いの相対位置、相対角度を固定する位置決め手段１２６が形成されている。
【００９１】
本実施形態においては、第１キャップ１２０ａの当接面１２５ａには、第２キャップ１２０ｂに向けて突出する位置決め手段１２６の一方としての位置決め突部１２６ａが軸方向（長手方向）に沿って形成され、第２キャップ１２０ｂの当接面１２５ｂには、位置決め突部１２６ａに係合する位置決め手段の他方としての位置決め溝部１２６ｂが軸方向（長手方向）に沿って形成されている。
【００９２】
接続構造体１０Ａに備えたキャップ一体用粘着テープ８は、上述したように一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂを一体に結合する結合手段であり、図８（ａ）、（ｂ）、及び図９（ｂ）に示すように、互いに隣接するように並列配置した一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂの外周に巻き付けて一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂを一体化している。  
なお、図９（ｂ）は、通信用ハーネス２の分岐継ぎ合わせ部分５Ｔにおいて一対のジョイント部１３３を幹線３に固定する前の通信線ホルダ１２０を示している。
【００９３】
さらに、一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂをキャップ一体用粘着テープ８によりテーピングして一体化した通信線ホルダ１２０は、図９（ｂ）に示す状態から図７に示すように、通信用ハーネス２の分岐継ぎ合わせ部分５Ｔにおいて幹線３側に倒した状態で幹線３に対してさらにハーネス取付け用粘着テープ７で巻き付けて一体化している。このとき、通信線ホルダ１２０に保持された一対のジョイント部１３３ａ，１３３ｂは同じ方向に傾倒するため、インピーダンスの変化を抑制することができる。  
また、第２実施形態における接続構造体１０Ａに備えたジョイント部１３３（１３３ａ，１３３ｂ）は、図８（ａ）、及び図９（ａ）に示すように、第１実施形態のように３本の芯線３１の端部を溶着により一体化して形成しているが、さらにこれら３本の芯線３１端部を外周から囲繞するように圧着する端子９を備えている。
【００９４】
このような端子付きのジョイント部１３３（１３３ａ，１３３ｂ）は、端子９も含めてジョイント嵌挿孔２３ａ，２３ｂに嵌挿可能な外径で形成し、ジョイント嵌挿孔２３ａ，２３ｂに嵌挿した状態において端子９が導電性筒状部材２４に接触するように形成している。
【００９５】
以下、第２実施形態の接続構造体１０Ａの作用効果について説明するが、第１実施形態の接続構造体１０と同様の作用効果についてはその説明は省略する。  
第２実施形態の接続構造体１０Ａによれば、通信線ホルダ１２０を、第１保持孔２１ａを備えた第１キャップ１２０ａと、第２保持孔２１ｂを備えた第２キャップ１２０ｂとで構成したため、一方の電位レベルのジョイント部（１３３ａ又は１３３ｂ）の保持孔（２１ａ又は２１ｂ）への挿着作業の際に、他方の電位レベルのジョイント部（１３３ｂ又は１３３ａ）や保持孔（２１ｂ又は２１ａ）が邪魔になることがないため、ツイストペア線３０の通信線ホルダ１２０への取り付け作業において、ジョイント部１３３ａ，１３３ｂの保持孔２１ａ，２１ｂへの挿嵌作業を電位レベルごとにスムーズに行うことができる。
【００９６】
さらに、第２実施形態の接続構造体１０Ａによれば、第１ジョイント部１３３ａと第２ジョイント部３３ｂとの夫々に、夫々に対応する複数の電線３０ａ，３０ｂの端部を結束する結束手段としての端子９を備えたものである。
【００９７】
上記構成によれば、第１ジョイント部１３３ａと第２ジョイント部１３３ｂとの夫々は、夫々に対応する複数の電線３０ａ，３０ｂの芯線３１の端部を端子９で圧着したうえで保持孔２１ａ，２１ｂに挿入できるため、電位レベルに応じて複数まとめた電線（３０ａ又は３０ｂ）の芯線３１の端部同士がばらけることがなく電気的な接続状態を保つことができる。
【００９８】
なお、第２実施形態の接続構造体１０Ａは、図示省略するが一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂを上述したキャップ一体用粘着テープ８により巻き付けて一体化せずに、上述したハーネス取付け用粘着テープ７により、一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂを並列配置しただけの通信線ホルダ１２０を幹線３に対して巻き付けることで一対のキャップ１２０ａ，１２０ｂ同士を一体に結合してもよい。
【００９９】
（第３実施形態）
第３実施形態における接続構造体１０Ｂに備えた通信線ホルダ２２０は、図１０に示すように、第１ジョイント部１３３ａと第２ジョイント部１３３ｂを嵌挿する樹脂製の一対のキャップ２２０ａ，２２０ｂを備え、これらキャップ２２０ａ，２２０ｂを結合するキャップ一体用粘着テープ８を備えていない代わりにこれらキャップ２２０ａ，２２０ｂを連結する連結部材２２１を備えている。
【０１００】
第３実施形態における通信線ホルダ２２０は、第２実施形態の通信線ホルダ１２０ように、一対のキャップ２２０ａ，２２０ｂ（第１キャップ２２０ａ、及び第２キャップ２２０ｂ）の夫々に、当接面１２５や位置決め手段１２６を備えておらず、夫々保持孔２１ａ，２１ｂが形成された円筒状に形成している。  
なお、図１０は第３実施形態の分岐接続構造体１０ＢＴの図５（ｂ）に相当する断面図である。
【０１０１】
連結部材２２１は、第１キャップ２２０ａと第２キャップ２２０ｂとの夫々を取り外し可能に嵌め込んで保持する一対の嵌込み保持部２２２ａ，２２２ｂと、これら一対の嵌込み保持部２２２ａ，２２２ｂの間に介在するスペーサ部２２３とで合成樹脂材料により一体に形成している。
【０１０２】
連結部材２２１は、図１０に示すように、一対の嵌込み保持部２２２ａ，２２２ｂの夫々に第１キャップ２２０ａと第２キャップ２２０ｂとを嵌込み保持（係合）した状態において、第１キャップ２２０ａに形成した第１保持孔２１ａにおける第１ジョイント嵌挿孔２３ａと、第２キャップ２２０ｂに形成した第２保持孔２１ｂにおける第２ジョイント嵌挿孔２３ｂとを、夫々に嵌挿した第１ジョイント部３３ａと第２ジョイント部３３ｂとのインピーダンスがツイストペア線３０のインピーダンスと整合されるインピーダンス整合間隔Ｄとなるように形成している。
【０１０３】
このような第３実施形態における接続構造体１０Ｂは、連結部材２２１により第１キャップ２２０ａと第２キャップ２２０ｂとを連結するだけで第１キャップ２２０ａに形成した第１保持孔２１ａと、第２キャップ２２０ｂに形成した第２保持孔２１ｂとを、夫々に嵌挿した第１ジョイント部３３ａと第２ジョイント部３３ｂとがインピーダンス整合間隔Ｄを確保した状態に保つことができる。
【０１０４】
なお、第３実施形態の接続構造体１０Ｂが奏する作用効果のうち、第１，２実施形態の接続構造体１０，１０Ａと同様の作用効果についてはその説明は省略する。
【０１０５】
（第４実施形態）
第４実施形態における接続構造体１０Ｃにおける、複数組のツイストペア線３０の端部には、図１１（ａ）に示すように、電位レベルに応じた複数本の電線３０ａ，３０ｂ（電線３０ａのみ図示）の芯線３１の端部を端子１９で圧着した圧着部付きジョイント部４３３ａ，４３３ｂ（第１ジョイント部４３３ａのみ図示）を備え、端子１９は、基端部に備えた圧着部１９１と、先端側に備えた嵌挿突起部１９２とを直列に配設している。
【０１０６】
なお、図１１（ａ）は３組のツイストペア線３０の高電位側の圧着部付き第１ジョイント部４３３ａを通信線ホルダ３２０の第１保持孔４２１ａに挿入前の断面図である。また、第２ジョイント部４３３ｂ、及び第２保持孔４２１ｂは、夫々第１ジョイント部４３３ａ、第１保持孔４２１ａの構成と同じであるため図示省略している。
【０１０７】
圧着部１９１は、本実施形態においては例えば、最大５本程度の本数までの芯線３１の端部を囲繞可能な大きさで形成している。
【０１０８】
接続構造体１０Ｃに備えた通信線ホルダ３２０に形成した保持孔４２１（４２１ａ，４２１ｂ）は、図１１（ａ）に示すように、差し込み方向の手前側に有する被覆端部挿着孔４２２（４２２ａ，４２２ｂ）と、被覆端部挿着孔４２２よりも奥側に有する嵌挿突起保持孔４２３（４２３ａ，４２３ｂ）とを同心状に形成している。被覆端部挿着孔４２２は、本実施形態においては例えば、最大で約５本の芯線３１の端部を圧着部１９１により圧着した圧着部付きジョイント部４３３（４３３ａ，４３３ｂ）を挿入可能な内径を有して形成している。
【０１０９】
ここで、例えば、図１１（ｂ）、（ｃ）に示すように、分岐継ぎ合わせ部分５Ｔにおいて３組のツイストペア線３０の３本の芯線３１の端部を圧着する場合と、図１１（ｄ）、（ｅ）に示すように、非分岐継ぎ合わせ部５Ｓにおいて２組のツイストペア線３０の２本の芯線３１の端部を圧着する場合とで、圧着部付き第１ジョイント部４３３ａは、その外径が異なる。
【０１１０】
なお、図１１（ｂ）、（ｄ）は、いずれも複数組のツイストペア線３０を構成する電線３０ａ，３０ｂのうち、高電位電線３０ａの端部を圧着部１９１で圧着した圧着部付きジョイント部４３３を被覆端部挿着孔４２２に挿入するとともに嵌挿突起保持孔４２３に嵌挿突起部１９２を嵌挿した状態を一部断面で模式的に示した断面図であり、特に、図１１（ｂ）は、３組のツイストペア線３０における３本の高電位電線３０ａの端部からなる第１ジョイント部４３３ａを保持している状態を一部断面により模式的に示した断面図であるとともに、図１１（ｄ）は、２組のツイストペア線３０における２本の高電位電線３０ａの端部からなる第１ジョイント部４３３ａを保持している状態を一部断面により模式的に示した断面図である。また、  図１１（ｃ）は、図１１（ｂ）中のＸ１部拡大図であり、図１１（ｅ）は、図１１（ｄ）中のＸ２部拡大図である。
【０１１１】
すなわち、第４実施形態における接続構造体１０Ｃによれば、圧着部付きジョイント部４３３は、圧着部１９１により圧着する芯線３１の端部の本数に応じて圧着後の径が異なるが、嵌挿突起部１９２については芯線３１の端部を圧着しないため、芯線３１端部の本数に関わらず一定の外径となる。
【０１１２】
このため、嵌挿突起部１９２は、圧着する芯線３１端部の本数に関わらず嵌挿突起保持孔４２３に嵌挿することができ、また、被覆端部挿着孔４２は、予め少なくとも３本の芯線３１に対応する圧着部付きジョイント部４３３の太さよりも大径に形成しているため、圧着部付きジョイント部４３３を挿入することができる。  
従って、第４実施形態における接続構造体１０Ｃは、圧着部付きジョイント部４３３を、該ジョイント部４３３において一体に接続する芯線３１の本数に関わらず保持孔４２１に挿入した状態でしっかりと保持することができる。
【０１１３】
（第５実施形態）
第５実施形態における接続構造体１０Ｄは、例えば、非分岐継ぎ合わせ部分５Ｓに配置され、図１２（ａ）、（ｂ）に示すように、第１保持孔３２１ａと第２保持孔３２１ｂとが並列して配設された通信線ホルダ４２０を備え、これら保持孔３２１ａ，３２１ｂは、いずれも貫通形成されている。  
なお、図１２（ａ）は第５実施形態における接続構造体１０Ｄの厚み方向の半分における水平断面であり、図１２（ｂ）は図１２（ａ）中のＥ−Ｅ線における接続構造体１０Ｄの断面図である。
【０１１４】
通信線ホルダ４２０は、厚み方向の一方側の片側半分に相当するホルダ第１片側部材４２５と、厚み方向の他方側の片側半分に相当するホルダ第２片側部材４２６と、これらを連結する可撓性を有するヒンジ４２７とで一体に形成している。
【０１１５】
なお、ホルダ第１片側部材４２５とホルダ第２片側部材４２６とには、互いに厚み方向に対向配置した状態において、その状態に保持するように係合する係合手段４２８が形成されている。
【０１１６】
係合手段４２８は、ホルダ第２片側部材４２６におけるヒンジ４２７側と反対側の端部にホルダ第１片側部材４２５に向けて突出する係合突部４２８ａと、ホルダ第１片側部材４２５における係合突部４２８ａとの対向部分に該係合突部４２８ａと係合可能な係合凹部４２８ｂとで形成されている。
【０１１７】
通信線ホルダ４２０は、ホルダ第１片側部材４２５とホルダ第２片側部材４２６とを、厚み方向に対向配置した状態において、その内部に、互いに並列配置された第１保持孔３２１ａと第２保持孔３２１ｂとが１つずつ貫通した形状で形成される。  
なお、第１保持孔３２１ａと第２保持孔３２１ｂには、夫々の孔形成方向の中間部に導電性筒状部材２４を備えている。
【０１１８】
通信線ホルダ４２０は、図１２（ｂ）に示すように、第１保持孔３２１ａと第２保持孔３２１ｂとの間隔が、それぞれに嵌挿したジョイント部５３３（５３３ａ，５３３ｂ）のインピーダンスがツイストペア線３０のインピーダンスと整合されるインピーダンス整合間隔Ｄとなるように形成している。
【０１１９】
また、第４実施形態におけるツイストペア線３０の端部に有するジョイント部５３３は、非分岐継ぎ合わせ部分５Ｓに対して例えば、１組ずつ直列に配置されたツイストペア線３０の対向する端部同士を電位レベルに応じて直列に接続した形態で形成されている。
【０１２０】
上述した接続構造体１０Ｄは、ジョイント部５３３ａ，５３３ｂを、互いに対向配置した状態のホルダ第１片側部材４２５とホルダ第２片側部材４２６の間であって保持孔３２１ａ，３２１ｂの夫々に相当する位置に配置するとともに、ホルダ第１片側部材４２５とホルダ第２片側部材４２６とで、これらジョイント部５３３ａ，５３３ｂを挟み込むとともに係合手段４２８で係合することで、通信線ホルダ４２０によって一対のジョイント部５３３を互いの間隔をインピーダンス整合間隔Ｄに確保した状態で保持することができる。
【０１２１】
この発明の構成と、実施形態との対応において、この発明のワイヤハーネスは、実施形態の通信用ハーネス２に対応し、以下同様に、  
結束手段は端子９，１９に対応し、
第１電線は高電位電線３０ａに対応し、  
第２電線は低電位電線３０ｂに対応するも本発明は、上述した実施形態に限定されず、様々な実施形態で構成することができる。  
例えば、本発明の他の実施形態として、接続構造体１０Ｅにおける通信線ホルダ５２０を、図１３（ａ）、（ｂ）に示すように、第１ジョイント部１３３ａと第２ジョイント部１３３ｂを嵌挿する樹脂製の一対のキャップ５２５ａ，５２５ｂと、該一対のキャップ５２５ａ，５２５ｂを一体に保持するキャップホルダ５２６を備えた構成としてもよい。  
なお、図１３（ａ）は他の実施形態における分岐接続構造体１０ＥＴの分解斜視図を示し、図１３（ｂ）は他の実施形態の通信線ホルダ５２０の図４（ｂ）に相当する断面図を示す。
【０１２２】
一対のキャップ５２５ａ，５２５ｂ（第１キャップ５２５ａ、及び第２キャップ５２５ｂ）は、それぞれ軸方向の一端側が開口するとともに他端が閉塞したジョイント保持孔５２１ａ，５２１ｂが形成された円筒状に形成している。
【０１２３】
キャップホルダ５２６には、一対のキャップ５２５ａ，５２５ｂの夫々を挿着可能にそれぞれ軸方向の一端側が開口するとともに他端が閉塞したキャップ保持孔５２２ａ，５２２ｂが並列配置して形成されている。
【０１２４】
このような通信線ホルダ５２０は、第１ジョイント部１３３ａを嵌挿した第１キャップ１２０ａを第１キャップ保持孔５２２ａに取り外し可能に挿着するとともに、第２ジョイント部１３３ｂを嵌挿した第２キャップ１２０ｂを第２キャップ保持孔５２２ｂに取り外し可能に挿着することができ、このように一対のジョイント部１３３を挿着した状態において、第１キャップ保持孔５２２ａと第２キャップを第２キャップ保持孔５２２ｂとを、第１ジョイント部１３３ａと第２ジョイント部１３３ｂとのインピーダンスがツイストペア線３０のインピーダンスと整合されるインピーダンス整合間隔Ｄとなるように形成している（図１３（ｂ）参照）。  
このような通信線ホルダ５２０についても上述した第１〜第５実施形態の接続構造体１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄと同様の効果を奏することができる。
【０１２５】
さらに、例えば、第１実施形態におけるジョイント部３３は、第２実施形態の端子付きのジョイント部１３３のように複数の芯線３１の端部を端子９で圧着した端子付きのジョイント部として形成しもよく、逆に、第２実施形態では、端子付きのジョイント部１３３とせずに端子９で圧着していないジョイント部として形成してもよい。さらに、上述では、非分岐接続構造体１０Ｓについては２組のツイストペア線３０を接続し、分岐接続構造体１０Ｔについては３組のツイストペア線３０を接続した実施形態について説明したが、本発明は、接続するツイストペア線３０の組数は上記組数に限定せず、他の組数を接続してもよい。このように、本発明は、本発明の作用効果を奏する範囲で実施形態ごとの構成を組み合わせたり、変更した構成も含むものとする。
【符号の説明】
【０１２６】
２…通信用ワイヤハーネス
３…幹線
４…支線
５…継ぎ合わせ部分
５Ｔ…分岐継ぎ合わせ部分
５Ｓ…非分岐継ぎ合わせ部
９，１９…端子
１０，１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅ…接続構造体
２１ａ，３２１ａ，４２１ａ，５２２ａ…第１保持孔
２１ｂ，３２１ａ，４２１ｂ，５２２ａ…第２保持孔
３０…ツイストペア線（一対の電線）
３３ａ，１３３ａ，４３３ａ，５３３ａ…第１ジョイント部
３３ｂ，１３３ｂ，４３３ｂ，５３３ｂ…第２ジョイント部
２０，１２０，２２０，３２０，４２０，５２０…通信線ホルダ
３０ａ…高電位電線
３０ｂ…低電位電線
Ｄ…インピーダンス整合間隔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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