(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理油が貯留される油槽(11)と、該油槽(11)の外部に画成された燃焼室(25)の内部空気を加熱する加熱装置(13)と、前記燃焼室(25)に連通するように前記油槽(11)の側壁(18)の外側に前後方向に延在するように設けられ、前記加熱装置(13)により加熱された加熱空気を油槽(11)の側壁(18)外面に接触するよう流通させて調理油と熱交換させる排気路(40)とを備え、
前記油槽(11)における前記排気路(40)を画成する側壁(18)外面に、該側壁(18)外面から離間するにつれて下方傾斜するフィン(33,33a,33b,38)を備えた複数の伝熱部材(31,36,60)が上下方向に離間して配設されているフライヤーにおいて、
前記側壁(18)は下方傾斜する傾斜面部(18b)と、該傾斜面部(18b)の傾斜下端から下方に延在する第２側面部(18c)とからなり、
前記伝熱部材(31,60)は、前記傾斜面部(18b)および前記第２側面部(18c)に対する前記フィン(33)の接続角度を１種類とした側部伝熱部材(31)と、該傾斜面部(18b)および該第２側面部(18c)に対する前記フィン(33a,33b)の接続角度を２種類とした第２側部伝熱部材(60)とからなる
ことを特徴とするフライヤー。
【請求項２】
前記傾斜面部(18b)および前記第２側面部(18c)外面から交差する方向に延出して前後方向に離間する前記第２側部伝熱部材(60)における複数のフィン(33a,33b)は、前記傾斜面部(18b)および前記第２側面部(18c)との交差角度が異なる複数のものが前後方向に交互に配置されている請求項１記載のフライヤー。
【請求項３】
前記フィン(33,33a,33b,38)は、前記排気路(40)を上下方向に仕切るように設けられている請求項１記載のフライヤー。
【請求項４】
前記排気路(40)は上部領域と下部領域とに分けられ、該排気路(40)の上部領域を画成する油槽(11)の側壁(18)外面に、下方傾斜するフィン(33,33a,33b,38)を備えた前記伝熱部材(31,36,60)が配設されると共に、該排気路(40)の下部領域を画成する油槽(11)の側壁(18)外面に、該側壁(18)外面から水平に延在するフィン(33,33a,33b,38)を備えた複数の伝熱部材(31,36,60)が上下方向に離間して配設されている請求項１〜３の何れか一項に記載のフライヤー。
【請求項５】
前記伝熱部材(36)は、油槽(11)の側壁(18)外面に固定される取付基部(37)の上下の両端にフィン(38)が設けられている請求項１〜４の何れか一項に記載のフライヤー。
【請求項６】
前記伝熱部材(31,36,60)は、油槽(11)の側壁(18)外面に固定される取付基部(32,37)に、前記排気路(40)の延在方向に一定間隔で切欠部(32a,39)が設けられている請求項１〜５の何れか一項に記載のフライヤー。
【請求項７】
前記伝熱部材(31,36,60)における油槽(11)の側壁(18)外面に固定される取付基部(32,37)の厚みは、前記油槽(11)の側壁(18)の厚みより薄く設定され、該取付基部(32,37)が前記側壁(18)にスポット溶接により接合されている請求項１〜６の何れか一項に記載のフライヤー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理油を加熱して被調理品を油揚げするフライヤーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
被調理品を油揚げするフライヤーは、所定量の調理油を貯留した油槽が本体に内装され、本体内部に配置したバーナー等の加熱装置で加熱される加熱空気を、油槽の外側に設けた通気路に流通することで、油槽を介して調理油を加熱するよう構成されている(例えば、特許文献１参照)。特許文献１に開示のフライヤーでは、通気路に臨む油槽の外側面に複数のフィンを設けることで、加熱空気と調理油との熱交換効率を向上させている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−２０９７６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のフライヤーは、油槽の外側面にフィンを突設することで加熱空気との接触面積を増やすことはできる。しかしながら、油槽の外側面に対してフィンは、縦断面において外側面に接触する基端と延出端とが水平となるように設けられているため、通気路において油槽の外側面から離間する領域を流通する加熱空気はフィンと接触するものの、油槽自体を直接加熱することには寄与しておらず、調理油の加熱効率の向上は限定的であった。なお、フィンの数を増やすことで加熱効率を向上することは可能であるが、部品点数や組み立て工数が増加して製造コストが嵩む問題を招く。
【０００５】
すなわち本発明は、前記従来の技術に内在する前記課題に鑑み、これを好適に解決するべく提案されたものであって、調理油を効率的に加熱し得るフライヤーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を克服し、所期の目的を達成するため、請求項１の発明に係るフライヤーは、
調理油が貯留される油槽と、該油槽の外部に画成された燃焼室の内部空気を加熱する加熱装置と、前記燃焼室に連通するように前記油槽の側壁の外側に前後方向に延在するように設けられ、前記加熱装置により加熱された加熱空気を油槽の側壁外面に接触するよう流通させて調理油と熱交換させる排気路とを備え、
前記油槽における前記排気路を画成する側壁外面に、該側壁外面から離間するにつれて下方傾斜するフィンを備えた複数の伝熱部材が上下方向に離間して配設されているフライヤーにおいて、
前記側壁は下方傾斜する傾斜面部と、該傾斜面部の傾斜下端から下方に延在する第２側面部とからなり、
前記伝熱部材は、前記傾斜面部および前記第２側面部に対する前記フィンの接続角度を１種類とした側部伝熱部材と、該傾斜面部および該第２側面部に対する前記フィンの接続角度を２種類とした第２側部伝熱部材とからなることを要旨とする。
【０００７】
請求項１に係る発明によれば、油槽の側壁外面に前記傾斜面部および前記第２側面部に対する前記フィンの接続角度を１種類とした側部伝熱部材と、該傾斜面部および該第２側面部に対する前記フィンの接続角度を２種類とした第２側部伝熱部材とからなる前記伝熱部材を配置したので、排気路を流れる加熱空気をフィンによって側壁に向けて積極的に案内して該加熱空気を油槽の側壁外面に集めることができる。すなわち、加熱空気が油槽の側壁外面の近接位置を流れることで油槽と加熱空気との直接的な熱交換率が向上し、調理油を効率的に加熱し得る。
請求項２に係る発明では、前記傾斜面部および前記第２側面部外面から交差する方向に延出して前後方向に離間する前記第２側部伝熱部材における複数のフィンは、前記傾斜面部および前記第２側面部との交差角度が異なる複数のものが前後方向に交互に配置されていることを要旨とする。
請求項２に係る発明によれば、排気路における加熱空気の前後方向の流れを抑制して、コストを上昇させることなく油槽と加熱空気との熱交換率を向上させ得る。
【０００８】
請求項３に係る発明では、前記フィンは、前記排気路を上下方向に仕切るように設けられていることを要旨とする。
請求項３に係る発明によれば、伝熱部材のフィンによって排気路が上下方向に仕切られているので、フィンによる加熱空気の側壁に向けた案内効率が向上する。
【０００９】
請求項４に係る発明では、前記排気路は上部領域と下部領域とに分けられ、該排気路の上部領域を画成する油槽の側壁外面に、下方傾斜するフィンを備えた前記伝熱部材が配設されると共に、該排気路の下部領域を画成する油槽の側壁外面に、該側壁外面から水平に延在するフィンを備えた複数の伝熱部材が上下方向に離間して配設されていることを要旨とする。
請求項４に係る発明によれば、排気路の下部領域に臨むフィンを水平として加熱空気の油槽の側壁外面への案内効果を抑えることで、油槽の下部側の調理油が高温となるのを抑制して揚げカスの焦げつきを抑えることができる。また、排気路の下部領域での加熱空気のスムーズな流れを図ってＣＯ濃度の低減に寄与し得る。
【００１０】
請求項５に係る発明では、前記伝熱部材は、油槽の側壁外面に固定される取付基部の上下の両端にフィンが設けられていることを要旨とする。
請求項５に係る発明によれば、伝熱部材を増やすことなく加熱空気と調理油との熱交換率を向上することができ、部品点数や組み立て工数の増大による製造コストの高騰を抑え得る。
【００１１】
請求項６に係る発明では、前記伝熱部材は、油槽の側壁外面に固定される取付基部に、前記排気路の延在方向に一定間隔で切欠部が設けられていることを要旨とする。
請求項６に係る発明によれば、排気路内の温度変化による伝熱部材の膨張、収縮を切欠部で吸収することができ、膨張、収縮が繰り返されることで伝熱部材が損傷するのを防止し得る。また、取付基部に一定間隔で設けられる切欠部を目印として、該取付基部と油槽の側壁との固定部を一定間隔で設けることができるので、伝熱部材を油槽に対して安定して固定し得ると共に意匠性が低下するのを抑制し得る。
【００１２】
請求項７に係る発明では、前記伝熱部材における油槽の側壁外面に固定される取付基部の厚みは、前記油槽の側壁の厚みより薄く設定され、該取付基部が前記側壁にスポット溶接により接合されていることを要旨とする。
請求項７に係る発明によれば、排気路内の温度変化による油槽の側壁と伝熱部材との膨張、収縮の変化度合の違いに起因してスポット溶接部が剥離する際には、該スポット溶接部は厚みの薄い伝熱部材から剥離し易くなるので、油槽の側壁からスポット溶接部が剥離することで油槽に穴があくのを抑制し得る。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係るフライヤーによれば、調理油を効率的に加熱することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施例に係るフライヤーの概略斜視図である。
【図２】実施例に係るフライヤーの概略縦断正面図である。
【図３】実施例に係るフライヤーの概略縦断側面図である。
【図４】実施例に係る側部伝熱部材を示す概略斜視図である。
【図５】実施例に係る油槽の側壁に側部伝熱部材を固定した状態を示す要部概略斜視図である。
【図６】側部排気路における加熱空気の流れを示す説明図である。
【図７】第１の別実施例に係る側部伝熱部材を示す概略斜視図である。
【図８】第２の別実施例に係る側部伝熱部材を示す概略斜視図である。
【図９】実施例および第２の別実施例に係る側部伝熱部材を併用した別実施例のフライヤーを示す要部概略斜視図である。
【図１０】別実施例のフライヤーを示す要部縦断正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
次に、本発明に係るフライヤーにつき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下説明する。
【実施例】
【００１７】
実施例のフライヤー１０は、図１〜図３に示す如く、調理油が貯留される箱状の油槽１１と、該油槽１１が収容されるケーシング１２と、該ケーシング１２の内部に配設された加熱装置としてのバーナー１３と、該バーナー１３により加熱された加熱空気を油槽１１の外周囲に流通させる排気通路１４とを備える。
【００１８】
前記ケーシング１２は、底壁１２ａ、前壁１２ｂ、後壁１２ｃおよび左右の側壁１２ｄ,１２ｄから、上方に開口する箱状に構成されて、該ケーシング１２の内部に油槽１１の後述する本体部１９が収容されるようになっている。なお、ケーシング１２の後壁１２ｃは、側壁１２ｄ,１２ｄの上端から上方に所定長さ延出し、後述するダクト部２４の後側を覆うよう構成される。前記油槽１１は、図１〜図３に示す如く、上方に開口する箱状に構成された本体部１９と、該本体部１９の上縁に設けられた枠状支持部２０とから構成され、本体部１９をケーシング１２の内部に収容した状態で、枠状支持部２０がケーシング１２における前壁１２ｂおよび左右の側壁１２ｄ,１２ｄの上端に載置されるよう構成される。本体部１９は、略矩形状の底壁１５の前端縁に上方に延在する第１前壁１６が接続されると共に、該第１前壁１６の上端に、前方に向かうにつれて上方傾斜する傾斜壁５０が接続され、更に該傾斜壁５０の前端に上方に延在する第２前壁５１が接続されている。そして、第１前壁１６、傾斜壁５０および第２前壁５１の左右側縁に側壁１２ｄ,１２ｄが接続されることで、本体部１９には深さの異なる貯留部５２ａ,５２ｂが画成される。なお、貯留部５２ａ,５２ｂについて、以後、本体部１９の後部側に画成される貯留部５２ａを第１貯留部５２ａと指称し、前部側に画成される貯留部５２ｂを第２貯留部５２ｂと指称する場合もある。
【００１９】
前記油槽１１の本体部１９は、図２および図３に示す如く、前記ケーシング１２の内部寸法より小さく設定されて、該本体部１９をケーシング１２の内部に収容した状態で、本体部１９の前後、左右および下方にはケーシング１２の各壁１２ａ,１２ｂ,１２ｃ,１２ｄ,１２ｄとの間に空間が画成されるようになっている。
【００２０】
前記本体部１９を構成する一対の側壁１８,１８は、左右対称に形成されている。各側壁１８は、図２に示す如く、上端から下方に略鉛直状(上下方向)に延在する第１側面部(第１面部)１８ａと、該第１側面部１８ａの下端から下方に向かうにつれて他方の側壁１８に近接するように下方傾斜する傾斜面部(第２面部)１８ｂと、該傾斜面部１８ｂの傾斜下端から下方に略鉛直状(上下方向)に延在する第２側面部(第３面部)１８ｃとを備える。そして、左右の両第２側面部１８ｃ,１８ｃの下端が、底壁１５の左右両端縁に接続されると共に、各側壁１８,１８の前後の端縁が第１前壁１６、傾斜壁５０、第２前壁５１および後壁１７の左右の端縁に接続されている。油槽１１は、第２側面部１８ｃ,１８ｃ、第１前壁１６および後壁１７で画成される前記第１貯留部５２ａの底部側は略矩形状に形成される。なお、実施例では、第１側面部１８ａの下端は前記第１前壁１６の上端まで延在し、傾斜面部１８ｂおよび第２側面部１８ｃが第１前壁１６の上端より下側の前記第１貯留部５２ａの側部を画成している。また、油槽１１の底壁１５には、調理油を排出する排油管２１が接続されており、該排油管２１に設けられたバルブ(図示せず)を開放することで、油槽１１に貯留されている調理油を外部に排出し得るよう構成される。なお、油槽１１の底壁１５は排油管２１に向けて下方傾斜するよう形成されて、調理油を排油管２１からスムーズに排出し得るようになっている。
【００２１】
前記各側壁１８の第１側面部１８ａの上端縁に、上方に向かうにつれて他方の側壁１８から離間するように上方傾斜する上枠面部２２が形成されると共に、該上枠面部２２の上端縁に、下方に略鉛直状に延在する支持縁部２２ａが設けられている。また、前記第２前壁５１の上端縁には、前方に向かうにつれて上方傾斜するように形成したスロープ部２３が設けられ、該スロープ部２３の左右の側縁に上枠面部２２,２２が接続されている。更に、前記後壁１７の上端には、図３に示す如く、前記ケーシング１２の後壁１２ｃと略同じ高さ位置まで上方に延在する上部後壁５３が設けられている。実施例では、左右の上枠面部２２,２２、スロープ部２３および上部後壁５３から前記枠状支持部２０が構成されており、油槽１１の本体部１９を前記ケーシング１２の内部に収容した状態で、左右の支持縁部２２ａ,２２ａおよびスロープ部２３がケーシング１２の対応する側壁１２ｄ,１２ｄおよび前壁１２ｂの上端に接続されている。なお、実施例では、本体部１９の後壁１７および枠状支持部２０の上部後壁５３は一体で構成されており、両後壁１７,５３から後方に離間するケーシング１２の後壁１２ｃの左右端部間は、上部後壁５３の左右両端に設けられた壁および側壁１２ｄ,１２ｄに接続されて、後述するダクト部２４が収容される空間を画成するようになっている。前記枠状支持部２０のスロープ部２３は、被調理品を調理油中に流し入れるべく機能する。
【００２２】
前記油槽１１の外側には、図２および図３に示す如く、所定間隔離間して排気路カバー２８が配設されている。この排気路カバー２８は、油槽１１の第１前壁１６から前方(外側)に離間して配設された前カバー部２８ａと、油槽１１の後壁１７から後方(外側)に離間して配設された後カバー部２８ｂと、油槽１１における左右の側壁１８,１８から側方(外側)に離間して配設された一対の側カバー部２８ｃ,２８ｃと、油槽１１の底壁１５から下方(外側)に離間して配設された底カバー部２８ｄとから構成されて、該排気路カバー２８は上方に開口する箱状に形成されている。前カバー部２８ａの上端縁は、油槽１１の前記本体部１９における傾斜壁５０の下面に接続されており、図３に示す如く、該本体部１９における前部(具体的には第１貯留部５２ａの前側)に、排気路カバー２８における前カバー部２８ａ、左右の側カバー部２８ｃ,２８ｃおよび底カバー部２８ｄと、油槽１１の第１前壁１６および傾斜壁５０とによって燃焼室２５が画成されて、該燃焼室２５に前記バーナー１３が配置されている。実施例のバーナー１３は、ガスバーナーであって、図示しないガス供給源から供給されたガスを燃焼することで燃焼室２５内の空気を加熱するよう構成される。なお、実施例では、バーナー１３として、ガスの流れによって一次空気を吸引する自然吸気式のブンゼンバーナーが用いられている。
【００２３】
前記排気路カバー２８の後カバー部２８ｂと油槽１１の後壁１７との間に、後部排気路２６が画成されている。また、後カバー部２８ｂには、後述するダクト部２４に連通する開口部２８ｅが形成されており、後部排気路２６内の加熱空気が開口部２８ｅを通ってダクト部２４に流入するよう構成される。
【００２４】
前記排気路カバー２８の各側カバー部２８ｃは、図２に示す如く、対応する側壁１８の第１側面部１８ａより外側に位置し、該側カバー部２８ｃと第１側面部１８ａとの離間幅の厚みの側断熱材(断熱材)２９が、該側カバー部２８ｃの内側に配設されている。また、底カバー部２８ｄの上面に、該底カバー部２８ｄの上面と油槽１１の底壁１５の下面との離間幅の厚みの底断熱材(断熱材)３０が配設されており、該底断熱材３０と左右両側の側断熱材２９,２９の下端とが隙間なく接続されている。そして、油槽１１における各側壁１８の外側に、前記傾斜面部１８ｂ、第２側面部１８ｃ、側断熱材２９および底断熱材３０によって前後方向に延在する側部排気路(排気路)４０が画成される。各側部排気路４０は前後に開口して、前記燃焼室２５および後部排気路２６に連通するよう構成されている。すなわち、前記油槽１１の外側には、側部排気路４０,４０および後部排気路２６により、前記燃焼室２５に連通する排気通路１４が形成され、該排気通路１４を流通する加熱空気によって油槽１１に貯留されている調理油を加熱するよう構成される。実施例では、側部排気路４０を流通する加熱空気が油槽１１における傾斜面部１８ｂおよび第２側面部１８ｃの外面に接触するよう構成されており、該傾斜面部１８ｂおよび第２側面部１８ｃが調理油(油槽１１)との熱交換面として機能している。また、油槽１１における燃焼室２５に臨む第１前壁１６と傾斜壁５０および後部排気路２６に臨む後壁１７も、加熱空気と調理油(油槽１１)との熱交換面として機能するよう構成される。なお、側断熱材２９の上端部は、側壁１８における第１側面部１８ａの外面に当接するよう構成されて、側部排気路４０からの放熱が抑制されるようになっている。
【００２５】
前記油槽１１の後壁１７とケーシング１２の後壁１２ｃとの間に、上下方向に延在するダクト部２４が配設されており、該ダクト部２４内に上下方向に延在するダクト排気路２７が画成されている。ダクト部２４の下部は、前記排気路カバー２８の後カバー部２８ｂの後側に重なって位置し、該ダクト部２４の後カバー部２８ｂに重なる前部に、前記開口部２８ｅに連通する開口部２４ａが形成されている。また、ダクト部２４を構成する上壁には、上下方向に貫通する排気口２４ｂが形成されている。すなわち、前記後部排気路２６からダクト排気路２７に流入した加熱空気は、排気口２４ｂから外部に排出されるようになっている。なお、前記排気路カバー２８およびケーシング１２には、前記燃焼室２５と外部とを連通する吸気口(図示せず)が形成されており、ダクト部２４によるドラフト効果(煙突効果)によって吸気口から燃焼室２５に外部空気を取り入れ得るように構成されている。
【００２６】
前記油槽１１の内部には、被調理品が油槽底部に沈み込んでしまうのを防ぐための底網(網部材)４１が、前記左右の側壁１８,１８における傾斜面部１８ｂ,１８ｂ間に着脱自在に載置されている。この底網４１は、油槽１１内において被調理品の調理領域における底面を規定するものであって、該底網４１を傾斜面部１８ｂ,１８ｂ間に載置した状態で、底網４１より所定高さだけ上側に調理油の油面Ｌが位置するまで油槽１１に調理油が貯留されるようになっている。
【００２７】
図２に示す如く、前記側壁１８における傾斜面部１８ｂおよび第２側面部１８ｃの外側面に、側部伝熱部材(伝熱部材)３１が上下方向に離間して複数配設されている。傾斜面部１８ｂおよび第２側面部１８ｃに配設される側部伝熱部材３１の構成は同じであるが、傾斜面部１８ｂに配設される側部伝熱部材３１を第１側部伝熱部材３１と指称し、第２側面部１８ｃに配設される側部伝熱部材３１を第２側部伝熱部材３１と指称して区別する場合もある。
【００２８】
前記側部伝熱部材３１は、図４,図５に示す如く、側壁１８に沿って前後方向に延在する取付基部３２と、該取付基部３２における前後方向に延在する一方の端縁(実施例では下端縁)に設けられて前後方向に離間する複数のフィン３３とを備え、取付基部３２が対応する傾斜面部１８ｂまたは第２側面部１８ｃの外面に固定される。また、側部伝熱部材３１は、複数のフィン３３が前後方向に一定間隔で離間するよう設けられると共に、前記取付基部３２には、前後に隣り合うフィン３３,３３の間に切欠部３２ａが設けられている。すなわち、取付基部３２には、前後方向(取付基部３２の長手方向)に一定間隔で切欠部３２ａが設けられている。そして、側部伝熱部材３１は、取付基部３２における各フィン３３に対応する位置(前端または後端と切欠部３２ａとの間または前後に隣り合う切欠部３２ａ,３２ａの間)において、対応する傾斜面部１８ｂまたは第２側面部１８ｃにスポット溶接により固定されるようになっている。取付基部３２の切欠部３２ａは、スポット溶接する位置の目印として機能すると共に、フライヤー１０の使用時と非使用時による加熱・非加熱によって生ずる油槽１１と側部伝熱部材３１(取付基部３２)との膨張、収縮の変化度合の違いを吸収する機能を有する。また、側部伝熱部材３１(取付基部３２)の厚みは、油槽１１における側壁１８の厚みより薄く設定されて、スポット溶接部(金属の溶融接合部)での側壁１８および取付基部３２の強度が異なるよう設定される。すなわち、スポット溶接により金属が溶けて接合されたスポット溶接部における側壁１８の強度より、該スポット溶接部における取付基部３２の強度が低くなるよう設定されて、油槽１１と側部伝熱部材３１との膨張、収縮の変化度合の違いによってスポット溶接部が剥離してしまう事態が生ずる場合には、取付基部３２からスポット溶接部が剥離するようになっている。なお、図４において取付基部３２がスポット溶接される部位(固定部)を、黒丸で示している。
【００２９】
前記第１側部伝熱部材３１は、取付基部３２を傾斜面部１８ｂに固定した状態で、図２および図５に示す如く、前記フィン３３が傾斜面部１８ｂから離間するにつれて下方傾斜するよう構成される。すなわち、前記側部排気路４０を流通する加熱空気は、図６に示す如く、フィン３３の傾斜によって傾斜面部１８ｂに向けて積極的に案内されるよう構成されており、該加熱空気によって油槽１１(側壁１８)を直接加熱し得るようになっている。また、第１側部伝熱部材３１におけるフィン３３は、図２および図６に示す如く、該フィン３３の延出端が側部排気路４０を画成する側断熱材２９に近接位置して、該フィン３３によって側部排気路４０は上下方向に仕切られるよう構成されている。すなわち、フィン３３の下側を流れる加熱空気は、側部排気路４０の幅方向の全体に亘って該フィン３３によって傾斜面部１８ｂに向けて案内されるようになっている。なお、各側部伝熱部材３１において前後に離間するフィン３３,３３の間に画成される隙間が、側部排気路４０において加熱空気が上方移動するのを許容する通過部３４として機能している。
【００３０】
ここで、フライヤー１０では、前記底網４１より上側で被調理品が油揚げされると、該被調理品から分離した揚げカスが底網４１を通って油槽底部に沈んで堆積する。この揚げカスは、高温の調理油に長期間に亘って晒されると焦げついてしまい、油槽１１の清掃が煩わしいものとなる。すなわち、油槽１１に貯留されている調理油は、被調理品が油揚げされる上部側は調理に適した調理温度に維持される必要があるのに対し、下部側の温度は調理温度よりは低温に保持された方が好ましい。
【００３１】
そこで、実施例のフライヤー１０では、前記油槽１１における第１貯留部５２ａの底部側を画成する前記第２側面部１８ｃに配設される前記第２側部伝熱部材３１は、前記取付基部３２を第２側面部１８ｃに固定した状態で、図２および図５に示す如く、前記フィン３３が略水平に延在するよう構成される。すなわち、前記燃焼室２５から側部排気路４０に流入した加熱空気は、第２側部伝熱部材３１の配設領域では、加熱空気がフィン３３によって第２側面部１８ｃに向けて積極的には案内されないように構成されて、該第２側面部１８ｃは前記傾斜面部１８ｂに比較して低温に保持されるようになっている。言い替えると、側部排気路４０は、下方傾斜するフィン３３が臨む上部領域と、水平なフィン３３が臨む下部領域とに分けられており、上部領域ではフィン３３によって加熱空気が積極的に側壁１８(傾斜面部１８ｂ)に向けて案内されるのに対し、下部領域ではフィン３３によって加熱空気が積極的には側壁１８(第２側面部１８ｃ)に向けて案内されないよう構成される。なお、第２側部伝熱部材３１におけるフィン３３は、図２および図６に示す如く、該フィン３３の延出端が側部排気路４０を画成する側断熱材２９に近接位置して、該フィン３３によって側部排気路４０は上下方向に仕切られるよう構成されている。
【００３２】
前記傾斜面部１８ｂに配設される複数の第１側部伝熱部材３１は、各第１側部伝熱部材３１のフィン３３が上下方向に整列するように配置されている。また、前記第２側面部１８ｃに配設される複数の第２側部伝熱部材３１についても、各第２側部伝熱部材３１のフィン３３が上下方向に整列するように配置されている。
【００３３】
前記油槽１１の後壁１７は、図３に示す如く、略鉛直状(上下方向)に延在する第１後面部１７ａと、該第１後面部１７ａの下端から下方に向かうにつれて前方に向けて下方傾斜する後傾斜面部１７ｂと、該後傾斜面部１７ｂの傾斜下端から下方に略鉛直状(上下方向)に延在する第２後面部１７ｃとを備える。そして、後傾斜面部１７ｂと第２後面部１７ｃとによって、前記第１貯留部５２ａにおける第１前壁１６の上端より下側領域を画成すると共に、該後傾斜面部１７ｂおよび第２後面部１７ｃと前記排気路カバー２８における後カバー部２８ｂとの間に前記後部排気路２６が画成されている。
【００３４】
図３に示す如く、前記後壁１７における後傾斜面部１７ｂおよび第２後面部１７ｃの外側面に、後部伝熱部材(伝熱部材)３５が上下方向に離間して複数配設されている。後傾斜面部１７ｂおよび第２後面部１７ｃに配設される後部伝熱部材３５の構成は同じであるが、後傾斜面部１７ｂに配設される後部伝熱部材３５を第１後部伝熱部材３５と指称し、第２後面部１７ｃに配設される後部伝熱部材３５を第２後部伝熱部材３５と指称して区別する場合もある。また、後部伝熱部材３５の構成は、前記側部伝熱部材３１と同じであるので、同一機能の部分については同じ符号を付して詳細説明は省略する。
【００３５】
すなわち、前記後部伝熱部材３５は、後壁１７(後傾斜面部１７ｂ,第２後面部１７ｃ)に固定される取付基部３２と、該取付基部３２の下端縁に設けられて左右方向に離間すると共に後方に延在する複数のフィン３３とを備える。そして、第１後部伝熱部材３５は、取付基部３２を後傾斜面部１７ｂに固定することでフィン３３が下方傾斜するよう構成されると共に、第２後部伝熱部材３５は、取付基部３２を第２後面部１７ｃに固定することでフィン３３が水平となるよう構成される。すなわち、前記側部排気路４０から後部排気路２６に流入した加熱空気は、第１後部伝熱部材３５の配設領域(後部排気路２６の上部領域)ではフィン３３によって後傾斜面部１７ｂに向けて積極的に案内されるのに対し、第２後部伝熱部材３５の配設領域(後部排気路２６の下部領域)ではフィン３３によって加熱空気が後傾斜面部１７ｂに向けて積極的には案内されないようになっている。
【００３６】
〔実施例の作用〕
次に、前述のように構成された実施例のフライヤー１０の作用について説明する。
【００３７】
前記バーナー１３を燃焼させると、前記燃焼室２５内の空気が加熱され、該加熱空気は、側部排気路４０,４０、後部排気路２６を流通した後にダクト排気路２７に流入し、前記排気口２４ｂから外部に排出される。加熱空気は、油槽１１における燃焼室２５に臨む第１前壁１６と傾斜壁５０、各側部排気路４０を画成する傾斜面部１８ｂと第２側面部１８ｃおよび後部排気路２６を画成する後傾斜面部１７ｂと第２後面部１７ｃの各外面に接触して調理油と熱交換して該調理油が加熱される。実施例では、油槽１１の各側壁１８の傾斜面部１８ｂおよび第２側面部１８ｃを介して加熱空気と調理油とを熱交換するよう構成したので、側壁１８を第１側面部のみの構成とした場合に比べて調理油と加熱空気との熱交換面積を増やして調理油を効率的に加熱することができる。また、実施例のフライヤー１０では、油槽１１の第１前壁１６、傾斜壁５０および後壁１７(後傾斜面部１７ｂと第２後面部１７ｃ)も調理油と加熱空気との熱交換面として機能しているので、調理油をより効率的に加熱することができる。
【００３８】
ここで、実施例のフライヤー１０では、前記側部排気路４０を流通する加熱空気と側壁１８の外面との熱交換面積を大きく確保しているので、ダクト部２４によるドラフト効果(煙突効果)による自然流通方式であっても調理油を効率的に加熱することができる。また、実施例のフライヤー１０では、バーナー１３として自然吸気式のブンゼンバーナーを用いているので、低コストで効率的な加熱が図られる。
【００３９】
前記側部排気路４０に臨む傾斜面部１８ｂに配設された第１側部伝熱部材３１は、図２および図５に示す如く、前記フィン３３が下向きに傾斜しているので、該側部排気路４０における傾斜面部１８ｂから離間する側を流通する加熱空気は、該フィン３３によって傾斜面部１８ｂに向けて積極的に案内され、油槽１１を効率的に加熱し得る。すなわち、側部排気路４０内において下方から上方へ移動する加熱空気は、図６に示す如く、第１側部伝熱部材３１の配設領域(上部領域)においては下方傾斜するフィン３３に沿って傾斜面部１８ｂに案内されて集められ、該加熱空気が傾斜面部１８ｂの近接位置を後方に向けて流通することで、油槽１１(側壁１８)と加熱空気との直接的な熱交換率が向上する。従って、前記第１貯留部５２ａにおいて傾斜面部１８ｂが臨む領域に貯留されている調理油が効率的に加熱される。また、側壁１８に配設する側部伝熱部材３１の数を増やすことなく調理油(油槽１１)の効率的な加熱を達成し得るので、部品点数や組み立て工数が増大することもなく、製造コストを抑制し得る。
【００４０】
前記油槽１１における傾斜面部１８ｂに配設した第１側部伝熱部材３１のフィン３３が水平姿勢となる比較例と、該傾斜面部１８ｂに配設した第１側部伝熱部材３１のフィン３３が下方傾斜する姿勢となる発明例とについて、同一条件で調理油を加熱した検証では、比較例に対して発明例での加熱効率が０.５％向上する結果が得られた。
【００４１】
実施例のフライヤー１０では、図３に示す如く、前記油槽１１の後壁１７に後傾斜面部１７ｂおよび第２後面部１７ｃを設けて、前記後部排気路２６を流通する加熱空気と油槽１１(後壁１７)との熱交換面積を広くしているので、加熱空気によって調理油を効率的に加熱することができる。また、後傾斜面部１７ｂに、フィン３３を下方傾斜させた第１後部伝熱部材３５を配設すると共に、第２後面部１７ｃに、フィン３３を水平にした第２後部伝熱部材３５を配設しているので、前記側部排気路４０から後部排気路２６に流入した加熱空気は、第１後部伝熱部材３５の配設領域ではフィン３３によって後傾斜面部１７ｂに向けて積極的に案内されて、油槽１１における上部領域(調理領域)の調理油を効率的に加熱することができる。一方で、側部排気路４０から後部排気路２６に流入した加熱空気は、第２後部伝熱部材３５の配設領域ではフィン３３によって後傾斜面部１７ｂに向けて積極的には案内されないので、油槽１１における下部領域の調理油の過熱を抑制し得る。すなわち、油槽１１に貯留されている調理油を、調理領域では調理に適した温度に効率的に加熱し得ると共に、底部側で揚げカスが堆積する領域では調理温度より低温として、該揚げカスが焦げついて清掃が煩雑となるのを防止することができる。
【００４２】
ここで、前記油槽１１の側壁１８に設けた側部伝熱部材３１におけるフィン３３の延出端を、前記側部排気路４０を画成する側断熱材２９の内面から大きく離間させると、側部排気路４０において側壁１８から離間する側を流通する加熱空気が該隙間を通って上方に移動し易くなって、油槽１１における被調理品の調理領域の全体を均等に加熱し得なくなるおそれがある。しかしながら、実施例のフライヤー１０では、油槽１１の側壁１８に設けた側部伝熱部材３１におけるフィン３３の延出端を、図２,図６に示す如く、側部排気路４０を画成する側断熱材２９の内面に近接させて該フィン３３によって側部排気路４０を上下に仕切るよう構成したので、側部排気路４０において側壁１８から離間する側を流通する加熱空気が側壁１８側に案内されることなく上方に集まるのを防ぐことができ、油槽１１における被調理品の調理領域の全体を均等に加熱し得る。
【００４３】
実施例のフライヤー１０では、前記燃焼室２５における底部側にバーナー１３が配置されており、バーナー１３の点火時におけるＣＯ(一酸化炭素)を含む加熱空気は、該燃焼室２５から前記側部排気路４０における下部側に流入し易くなっている。側部排気路４０の下部領域である前記第２側部伝熱部材３１の配設領域においては、該第２側部伝熱部材３１のフィン３３は水平姿勢となっているので、該フィン３３での加熱空気の第２側面部側への積極的な案内はなされない。すなわち、加熱空気がフィン３３で案内されて第２側面部側に集中することで側部排気路４０内での加熱空気の流れが抑制されることなく該加熱空気は後方に向けて円滑に流れる。従って、バーナー１３の点火時におけるＣＯ(一酸化炭素)を含む加熱空気は第２側部伝熱部材３１の配設領域を円滑に流れ、ＣＯ濃度を低減することができる。
【００４４】
前記バーナー１３の燃料として都市ガスを用いた場合において、前記油槽１１における第２側面部１８ｃに配設した第２側部伝熱部材３１のフィン３３が下方傾斜する姿勢となる発明例１と、該第２側面部１８ｃに配設した第２側部伝熱部材３１のフィン３３が水平姿勢となる発明例２とについて、ピークＣＯ濃度を測定した結果、発明例１のピークＣＯ濃度が２２００ｐｐｍであったのに対し、発明例２のピークＣＯ濃度が１８００ｐｐｍとなり、ＣＯ濃度の低減効果があることが検証された。
【００４５】
前記側部伝熱部材３１は、取付基部３２の長手方向に一定間隔で切欠部３２ａを設けているので、側部伝熱部材３１を油槽１１の側壁１８に溶接固定する際に、該切欠部３２ａを目印としてスポット溶接の位置を特定することが容易となり、作業時間を短縮することができる。また、取付基部３２に対して長手方向に一定間隔でスポット溶接を施し得るので、側部伝熱部材３１を側壁１８に対して長手方向の全長に亘って安定して固定し得ると共に、溶接痕が一定間隔で(規則正しく)並ぶので、意匠性が低下するのを防ぐことができる。
【００４６】
ここで、フライヤー１０の使用時と非使用時とでは、前記各側部排気路４０に臨む側壁１８および該側壁１８に固定された側部伝熱部材３１は、側部排気路４０内の温度変化によって膨張、収縮する。側部伝熱部材３１の膨張、収縮は、側壁１８に固定されている取付基部３２に設けた切欠部３２ａによって吸収されて、該側部伝熱部材３１にクラック等が生ずることは防止される。また、側壁１８と側部伝熱部材３１とでは、大きさ(長さ、体積)が異なることから、側壁１８の膨張、収縮の変化度合と、側部伝熱部材３１の膨張、収縮の変化度合とが異なり、膨張、収縮が繰り返されると取付基部３２と側壁１８とのスポット溶接部が剥離するおそれがある。実施例では、側壁１８の厚みに対して取付基部３２の厚みを薄く設定し、側壁１８と取付基部３２とにおいてスポット溶接部における強度に差を設けている。従って、膨張、収縮の変化度合の違いによってスポット溶接部が剥離する場合には、強度の弱い取付基部３２からスポット溶接部が剥離することで、油槽１１(側壁１８)に穴があいて調理油が漏れたり補修が大がかりになるのを防ぐことができる。
【００４７】
(第１の別実施例について)
図７は、前記側部伝熱部材３１の第１の別実施例を示すものであって、該第１の別実施例の側部伝熱部材(伝熱部材)３６について、以後は第１別種側部伝熱部材３６と指称するものとする。この第１別種側部伝熱部材３６は、取付基部３７と、該取付基部３７における前後方向に延在する両端縁に接続された一対のフィン３８,３８とから構成される。各フィン３８は、取付基部側が開放する櫛歯状に形成された部材であって、各歯部３８ａが取付基部３７に接続されている。第１別種側部伝熱部材３６の取付基部３７は、前後方向に所定間隔で離間する複数の接続部３７ａからなり、各接続部３７ａの端部がフィン３８の歯部３８ａに接続されている。すなわち、第１別種側部伝熱部材３６は、側壁１８に取付基部３７を固定した状態での縦断面において、側壁１８から離間する側が開口するコ字状に形成されている。また、第１別種側部伝熱部材３６には、取付基部３７および一対のフィン３８,３８に、前後方向に一定間隔で離間するコ字状の切欠部３９が形成されている。そして、第１別種側部伝熱部材３６は、取付基部３７における各接続部３７ａが側壁１８(傾斜面部１８ｂまたは第２側面部１８ｃ)にスポット溶接により固定されるようになっている。
【００４８】
前記第１別種側部伝熱部材３６は、前記油槽１１の傾斜面部１８ｂに取付基部３７を固定した場合は、各フィン３８,３８が下向きに傾斜するよう構成されて、側部排気路４０を流通する加熱空気を傾斜面部１８ｂ(側壁１８)に積極的に案内することで、調理油の加熱効率が向上される。また、第１別種側部伝熱部材３６は、油槽１１の第２側面部１８ｃに取付基部３７を固定した場合は、各フィン３８,３８が水平となって、側部排気路４０を流通する加熱空気を第２側面部１８ｃ(側壁１８)に向けて積極的には案内しないよう構成される。なお、各フィン３８,３８に設けられた歯部３８ａ,３８ａ間に位置する切欠部３９が、加熱空気の上方への移動を許容する通過部３４として機能するようになっている。また、第１別種側部伝熱部材３６においても、切欠部３９による作用効果は、実施例と同じである。なお、図７において取付基部３７がスポット溶接される部位(固定部)を、一部黒丸で示している。
【００４９】
前記第１別種側部伝熱部材３６は、取付基部３７の両側にフィン３８,３８を備えているので、前記実施例の側部伝熱部材３１と同等の熱交換面積を確保するために必要となる側壁１８に対するスポット溶接部の数を低減することができ、作業時間を短縮し得ると共に部品点数も低減し得る。また、コ字形に形成された第１別種側部伝熱部材３６は、側壁１８に対して複数の第１別種側部伝熱部材３６を上下に離間して固定する場合に、上下の第１別種側部伝熱部材３６,３６を１個分離間して固定しても実施例の側部伝熱部材３１,３１と同様の配置とすることができ、各第１別種側部伝熱部材３６の固定作業が容易となる。更に、第１別種側部伝熱部材３６をスポット溶接するための溶接代を側部伝熱部材３１の場合より少なくし得るので、同じ面積の領域に伝熱部材を配設する場合には第１別種側部伝熱部材３６の配置間隔を狭くすることで、実施例の側部伝熱部材３１より多くの第１別種側部伝熱部材３６を配設して熱交換面積を広くし得る。
【００５０】
(第２の別実施例について)
図８は、前記側部伝熱部材３１の第２の別実施例を示すものであって、該第２の別実施例の側部伝熱部材(伝熱部材)６０について、以後は第２別種側部伝熱部材６０と指称するものとする。この第２別種側部伝熱部材６０の基本的な構成は、前記実施例の側部伝熱部材３１と同じであるので、同一機能の部分については同じ符号を付して詳細説明は省略する。すなわち、第２別種側部伝熱部材６０は、側壁１８(傾斜面部１８ｂまたは第２側面部１８ｃ)に固定される取付基部３２と、該取付基部３２から延出して前後方向に離間する複数のフィン３３とから構成され、取付基部３２を側壁１８に固定した状態で、複数のフィン３３は側壁１８外面から交差する方向に延出する。そして、第２別種側部伝熱部材６０では、前後方向に離間する複数のフィン３３は、取付基部３２に対する接続角度(取付基部３２を側壁１８に固定した状態での該側壁１８とフィン３３との交差角度)が前後方向において交互に異なるように設定されている。第２の別実施例では、取付基部３２に対する接続角度(交差角度)が異なる２種類のフィン３３が設けられており、一方の接続角度で設けられるフィンについて第１フィン３３ａと指称し、他方の接続角度で設けられるフィンについて第２フィン３３ｂと指称する場合がある。そして、第１フィン３３ａと第２フィン３３ｂとの具体的な配置は、第１フィン３３ａと第２フィン３３ｂとが取付基部３２の長手方向(前後方向)に交互に位置して、図１０に示す正面視において、第１フィン３３ａと第２フィン３３ｂとによって取付基部３２から離間するにつれて拡開するＶ字が形成されるようになっている。
【００５１】
前記第２別種側部伝熱部材６０は、図１０に示す如く、前記取付基部３２を傾斜面部１８ｂに固定した状態で、前記第１フィン３３ａおよび第２フィン３３ｂは何れも傾斜面部１８ｂから離間するにつれて下方傾斜するよう構成される。また、第２別種側部伝熱部材６０は、前記取付基部３２を第２側面部１８ｃに固定した状態で、前記第１フィン３３ａが水平姿勢となる一方で、第２フィン３３ｂが下方傾斜するよう構成されている。すなわち、第２別種側部伝熱部材６０における第１フィン３３ａの取付基部３２に対する接続角度は、実施例の側部伝熱部材３１における取付基部３２に対するフィン３３の接続角度と同じに設定されている。
【００５２】
ここで、図９および図１０は、前記取付基部３２に対するフィン３３の接続角度を１種類とした実施例の側部伝熱部材３１と、取付基部３２に対するフィン３３ａ,３３ｂの接続角度を２種類とした第２別種側部伝熱部材６０とを併用した別実施例のフライヤー６１を示している。この別実施例のフライヤー６１については、前記実施例のフライヤー１０と異なる部分についてのみ説明し、同一部材や部分には同じ符号を付すものとする。
【００５３】
別実施例のフライヤー６１は、図１０に示す如く、前記第２側面部１８ｃの最下段および最上段に配置される伝熱部材として前記側部伝熱部材３１が用いられ、両側部伝熱部材３１,３１の間に配置される複数の伝熱部材として前記第２別種側部伝熱部材６０が用いられている。なお、第２側面部１８ｃにおける最上段に配置された側部伝熱部材３１は、フィン３３が下方傾斜するよう構成されている。また、前記傾斜面部１８ｂの最下段および最上段に配置される伝熱部材として前記側部伝熱部材３１が用いられ、両側部伝熱部材３１,３１の間に配置される複数の伝熱部材として前記第２別種側部伝熱部材６０が用いられている。
【００５４】
前記第２別種側部伝熱部材６０は、取付基部３７に対する接続角度が異なる第１フィン３３ａと第２フィン３３ｂとを前後方向に交互に配置したので、前記側部排気路４０における加熱空気の前後方向の流れをフィン３３ａ,３３ｂによって抑制して、該加熱空気が側壁１８と接触する時間を長くすることができる。すなわち、フィンの数を増やすことなく側壁１８と加熱空気との熱交換効率を向上し得るので、調理油の効率的な加熱をコストを上昇させることなく図ることができる。
【００５５】
また、図１０に示す別実施例のフライヤー６１では、上下に離間する実施例の側部伝熱部材３１,３１の間に、複数の第２別種側部伝熱部材６０を配置することで、両側部伝熱部材３１,３１の間での加熱空気の前後方向への流れを抑制することができ、側壁１８と加熱空気との熱交換効率を向上し得る。ちなみに、図６に示す実施例のフライヤー１０と、図１０に示す別実施例のフライヤー６１とについて、同一条件で調理油を加熱した検証では、実施例のフライヤー１０に対して別実施例のフライヤー６１での加熱効率が０.５％向上する結果が得られた。なお、第２側面部１８ｃに固定した第２別種側部伝熱部材６０の第１フィン３３ａは水平姿勢となっているので、側部排気路４０を流れる加熱空気が過度に第２側面部１８ｃ側に導びかれることはなく、揚げカスが堆積する領域の油温が過度に上昇するのは抑えられる。
【００５６】
〔変更例〕
本願は、前述した実施例の構成に限定されるものでなく、その他の構成を適宜に採用することができる。
(1) 実施例では、油槽の側壁を構成する傾斜面部に配設した伝熱部材についてのみ、フィンを下方傾斜するよう構成したが、第２側面部に配設した伝熱部材についても、フィンを下方傾斜する構成を採用し得る。
(2) 実施例では、油槽の側壁に傾斜面部を設けたが、側壁における側部排気路(排気路)を画成する壁の全体が略鉛直状に延在する壁としてもよく、該壁に配設される全ての伝熱部材について、フィンを下方傾斜する構成を採用し得る。
(3) 実施例では、油槽の側壁に上下に離間して配設した複数の伝熱部材を、フィンが上下方向に整列する場合で説明したが、フィンが前後方向にずれて配設されたものであってもよい。
(4) 第１の別実施例の伝熱部材は、取付基部を前後方向に離間する複数の接続部から構成したが、該取付基部を１枚の板材から形成し、該板材の対向する端縁において前後方向に離間して複数のフィンを設けた構成を採用し得る。
(5) 実施例の伝熱部材は、取付基部に複数のフィンを設けた構成としたが、取付基部に１つのフィンを設けた複数の伝熱部材を、前後方向に離間して側壁外面に配設する構成を採用し得る。また、第１の別実施例の伝熱部材のように取付基部の上下両端にフィンを備える構成では、図７に示す第１の別実施例の伝熱部材における切欠部の部分で分割された構成のものを採用することもできる。
【００５７】
(6) 油槽の後壁に配設される後部伝熱部材として、図７に示す第１の別実施例または図８に示す第２の別実施例の伝熱部材を採用し得る。
(7) 実施例では、油槽に深さの異なる貯留部を設けたが、単一の深さの貯留部のみを設けた油槽であってもよい。
(8) 実施例では、ダクト部のドラフト効果による自然流通方式で加熱空気が排気路内を流通するよう構成したが、送風ファンやブロワ等を用いて加熱空気を排気路内に強制的に流通させる強制流通方式を採用し得る。
(9) 第２別種側部伝熱部材として、接続角度(交差角度)が異なる２種類のフィンを取付基部に設けたが、接続角度(交差角度)が異なる３種類以上のフィンを前後方向に交互に設けるようにしてもよい。例えば、接続角度(交差角度)が異なる３種類のフィンを用いる場合は、前後方向に第１フィン、第２フィン、第３フィン、第１フィン、第２フィン、第３フィン・・・の順で配置すればよい。
(10) 第２別種側部伝熱部材について、配置される側壁の位置、すなわち傾斜面部と第２側面部とに応じてフィンの接続角度(交差角度)を異なるようにしてもよい。
(11) 別実施例のフライヤーでは、側部伝熱部材と第２別種側部伝熱部材とを併用するようにしたが、伝熱部材として第２別種側部伝熱部材のみを用いるものであってもよい。
【符号の説明】
【００５８】
１１ 油槽
１３ バーナー(加熱装置)
１８ 側壁
１８ｂ 傾斜面部
１８ｃ 第２側面部
２５ 燃焼室
３１ 側部伝熱部材(伝熱部材)
３２ 取付基部
３２ａ 切欠部
３３ フィン
３３ａ 第１フィン(フィン)
３３ｂ 第２フィン(フィン)
３６ 第１別種側部伝熱部材(伝熱部材)
３７ 取付基部
３８ フィン
３９ 切欠部
４０ 側部排気路(排気路)
６０ 第２別種側部伝熱部材(伝熱部材、第２側部伝熱部材)
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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