(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率を前記宛先ノードごとに記憶する配送確率管理部と、
前記宛先ノードごとの前記配送確率を参照して、前記自ノードから前記宛先ノードへ転送データを転送する際の次ホップノードを選択するＤＴＮ通信部と、
プロアクティブ型のルーティングプロトコルによって作成したルーティングテーブルを参照して、前記自ノードから前記宛先ノードへ通信を行う際の次ホップノードを選択するアドホック通信部と、
前記宛先ノードごとの前記配送確率に基づいて、前記自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させ、且つ、前記ルーティングテーブルに基づいて、前記自ノードをソースノードとするアドホック通信の宛先ノードを選択させるユーザインターフェイス部と
を有するノード装置。
【請求項２】
前記ユーザインターフェイス部は、前記配送確率が閾値以上の前記宛先ノードと閾値未満の前記宛先ノードとを区別して表示する宛先選択画面を表示部に表示する
請求項１に記載のノード装置。
【請求項３】
前記宛先選択画面では、前記配送確率の降順または昇順に前記宛先ノードが配列されている
請求項２に記載のノード装置。
【請求項４】
前記宛先選択画面では、前記配送確率が閾値以上の前記宛先ノードの表示形態と閾値未満の前記宛先ノードの表示形態とが相違する
請求項２に記載のノード装置。
【請求項５】
前記ユーザインターフェイス部は、前記配送確率を付記した前記宛先ノードの一覧を有する宛先選択画面を表示部に表示する
請求項１に記載のノード装置。
【請求項６】
前記ユーザインターフェイス部は、前記配送確率が閾値以上の前記宛先ノードの一覧を有する宛先選択画面を表示部に表示する
請求項１に記載のノード装置。
【請求項７】
携帯電話ネットワークの基地局を通じて前記自ノードと前記宛先ノードとの間で音声通信を行う携帯電話部を有し、
前記ユーザインターフェイス部は、自ノードが携帯電話サービスの圏外であるかどうかに基づいて、前記自ノードを発信元とする携帯電話の宛先ノードを選択させる
請求項１乃至６の何れかに記載のノード装置。
【請求項８】
複数のノードから構成される通信ネットワークシステムであって、
前記各ノードは、
自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率を前記宛先ノードごとに記憶する配送確率管理部と、
前記宛先ノードごとの前記配送確率を参照して、前記自ノードから前記宛先ノードへ転送データを転送する際の次ホップノードを選択するＤＴＮ通信部と、
プロアクティブ型のルーティングプロトコルによって作成したルーティングテーブルを参照して、前記自ノードから前記宛先ノードへ通信を行う際の次ホップノードを選択するアドホック通信部と、
前記宛先ノードごとの前記配送確率に基づいて、前記自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させ、且つ、前記ルーティングテーブルに基づいて、前記自ノードをソースノードとするアドホック通信の宛先ノードを選択させるユーザインターフェイス部と
を有する
通信ネットワークシステム。
【請求項９】
自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率を前記宛先ノードごとに記憶する配送確率管理部と、前記宛先ノードごとの前記配送確率を参照して、前記自ノードから前記宛先ノードへ転送データを転送する際の次ホップノードを選択するＤＴＮ通信部と、プロアクティブ型のルーティングプロトコルによって作成したルーティングテーブルを参照して、前記自ノードから前記宛先ノードへ通信を行う際の次ホップノードを選択するアドホック通信部と、ユーザインターフェイス部とを有するノードが実行する宛先ノード選択方法であって、
前記ユーザインターフェイス部が、前記宛先ノードごとの前記配送確率に基づいて、前記自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させ、且つ、前記ルーティングテーブルに基づいて、前記自ノードをソースノードとするアドホック通信の宛先ノードを選択させる
宛先ノード選択方法。
【請求項１０】
コンピュータを、
自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率を前記宛先ノードごとに記憶する配送確率管理部と、
前記宛先ノードごとの前記配送確率を参照して、前記自ノードから前記宛先ノードへ転送データを転送する際の次ホップノードを選択するＤＴＮ通信部と、
プロアクティブ型のルーティングプロトコルによって作成したルーティングテーブルを参照して、前記自ノードから前記宛先ノードへ通信を行う際の次ホップノードを選択するアドホック通信部と、
前記宛先ノードごとの前記配送確率に基づいて、前記自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させ、且つ、前記ルーティングテーブルに基づいて、前記自ノードをソースノードとするアドホック通信の宛先ノードを選択させるユーザインターフェイス部と
して機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディレイトレラントネットワークで用いられるノード装置、通信ネットワークシステム、宛先ノード選択方法、およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
転送データを直ちに次ホップへ転送せずに一時的に蓄積する機能を備えるディレイトレラントネットワーク（Ｄｅｌａｙ  Ｔｏｌｅｒａｎｔ  Ｎｅｔｗｏｒｋ；ＤＴＮ）は、無線アドホックネットワークや衛星回線など、ノード間の接続性が不安定、低品質な状況であっても、エンド‐エンド間で転送データを高信頼に届けることを可能とするネットワークシステムである。【０００３】
このＤＴＮでは、転送データをバンドルと呼ばれる単位サイズに分割し、バンドル単位で宛先への転送処理を行う。ＤＴＮの最大の特徴として、転送しようとするバンドルの宛先への経路が不明な場合、当該バンドルを廃棄せず、転送すべき次ホップが見つかるまで当該バンドルを蓄積して待機する点が挙げられる。このような動作を行うことにより、ソースノードから宛先ノードまでエンド‐エンドの経路が同時に存在しない場合でも、途中のノードまでバンドルを転送しておき、その後に宛先ノードまでの経路ができた時点でバンドルの転送を再開することが可能となり、その結果、宛先ノードへの到達率が向上するという効果がある。【０００４】
従って、ＤＴＮにおける経路制御方法は、ソースノードから宛先ノードまでのエンド‐エンドの経路を発見するＩＰルーティングとは異なる方法が用いられる。ＤＴＮにおけるルーティングの代表的な方法の１つに、ＰＲＯＰＨＥＴと呼ばれる宛先ノードへの配送確率に基づくルーティング方法がある。【０００５】
ＰＲＯＰＨＥＴでは、宛先ノードへの配送確率（ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｐｒｅｄｉｃｔａｂｉｌｉｔｙ）に基づいたルーティングを行う。具体的には、あるノードＡにおいて、別のノードＢが隣接したときに、ノードＡは、ノードＢに対する配送確率Ｐiを以下の式で更新する。
Ｐi＝Ｐ(i-1)＋(1−Ｐ(i-1))×Ｐinit      …式（１）【０００６】
上記式１において、Ｐ(i-1)は、更新前のノードＡにおけるノードＢに対する配送確率である。また、Ｐinitは、初期化定数であり、0＜Ｐinit＜１である。【０００７】
また、ノードＡとノードＢが隣接していない状態が継続する場合は、エージングと呼ばれる方法で次式に従って定期的に更新し、配送確率を逓減させる。
Ｐi＝Ｐ(i-1)×γk      …式（２）【０００８】
上記式２において、γは、逓減パラメータであり、0＜γ＜１である。また、ｋは、最後にノードＡとノードＢが隣接してから単位時間が経過した回数である。【０００９】
各ノードは、あるノードを宛先とするバンドルをもっている場合、その宛先ノードに対する配送確率Ｐiを隣接ノードと交換し、最も高い配送確率をもつ隣接ノードにそのバンドルを渡す。また、若し自ノードがもつその宛先ノードまでの配送確率よりも、隣接ノードがもつその宛先ノードまでの配送確率の方が小さい場合、そのバンドルはその隣接ノードへ渡さずに、自ノードで保持し続ける。【００１０】
以上のようにして、ＰＲＯＰＨＥＴでは、隣接履歴に基づいて計算された宛先ノードへの配送確率の大小の比較によるルーティングが行われる。【００１１】
また、特許文献１では、隣接履歴によって配送確率を計算するだけではなく、ノード内のルーティングテーブルに登録されている宛先ノードへの過去から現在までのエンド‐エンドの経路の履歴に基づいて、宛先ノードへの配送確率を計算する方法について記載されている。このように、ＰＲＯＰＨＥＴにおいては、配送確率として必ずしも隣接履歴だけによって計算された値のみを用いるだけでなく、特許文献１に記載されているような他のパラメータによって計算された値を用いるように拡張する方法も考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】ＷＯ２００９／０７８４２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
上述したようにＤＴＮは、ノード間の接続性が不安定、低品質な状況であっても、エンド‐エンド間で転送データを高信頼に届けることができる。しかし、転送データがソースノードから宛先ノードに速やかに到着するとは限らず、到着までに長時間を要することがある。そして、速やかに到着するか、相当な時間を要するかは、宛先ノードごとに相違する。その理由は、或るノードから宛先ノードへの転送データの配送確率は、宛先ノードごとに相違するためである。転送データが宛先ノードに速やかに到着する可能性があるのかどうかは、ＤＴＮ通信を利用する利用者にとって重要な情報の一つである。しかしながら、各ノードにおける宛先ノードへの転送データの配送確率は、経路制御に利用されているに過ぎず、ノードの利用者にはその存在すら認識されていない。このため、ソースノードの利用者が配送確率を目安に宛先ノードを選択することは困難であった。【００１４】
本発明の目的は、上述した課題、すなわち、利用者が配送確率を目安にＤＴＮ通信の宛先ノードを選択することは困難である、という課題を解決するノード装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の第１の観点に係るノード装置は、
自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率を上記宛先ノードごとに記憶する配送確率管理部と、
上記宛先ノードごとの上記配送確率を参照して、上記自ノードから上記宛先ノードへ転送データを転送する際の次ホップノードを選択するＤＴＮ通信部と、
上記宛先ノードごとの上記配送確率に基づいて、上記自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させるユーザインターフェイス部と
を有する。【００１６】
本発明の第２の観点に係る通信ネットワークシステムは、
複数のノードから構成される通信ネットワークシステムであって、
上記各ノードは、
自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率を上記宛先ノードごとに記憶する配送確率管理部と、
上記宛先ノードごとの上記配送確率を参照して、上記自ノードから上記宛先ノードへ転送データを転送する際の次ホップノードを選択するＤＴＮ通信部と、
上記宛先ノードごとの上記配送確率に基づいて、上記自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させるユーザインターフェイス部と
を有する。【００１７】
本発明の第３の観点に係る宛先ノード選択方法は、
自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率を上記宛先ノードごとに記憶する配送確率管理部と、上記宛先ノードごとの上記配送確率を参照して、上記自ノードから上記宛先ノードへ転送データを転送する際の次ホップノードを選択するＤＴＮ通信部と、ユーザインターフェイス部とを有するノードが実行する宛先ノード選択方法であって、
上記ユーザインターフェイス部が、上記宛先ノードごとの上記配送確率に基づいて、上記自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させる。【００１８】
本発明の第４の観点に係るプログラムは、
コンピュータを、
自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率を上記宛先ノードごとに記憶する配送確率管理部と、
上記宛先ノードごとの上記配送確率を参照して、上記自ノードから上記宛先ノードへ転送データを転送する際の次ホップノードを選択するＤＴＮ通信部と、
上記宛先ノードごとの上記配送確率に基づいて、上記自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させるユーザインターフェイス部と
して機能させる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明は上述した構成を有するため、ノード装置の利用者は、配送確率を目安に宛先ノードを選択することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る通信ネットワークシステムの構成例を示す図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係るノードの構成例を示すブロック図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係るノードの配送確率データのうち、自ノードで計算した配送確率データの構成例を示す図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係るノードの配送確率データのうち、隣接ノードが計算した配送確率データの構成例を示す図である。
【図５】本発明の第１の実施形態に係るノードのＤＴＮ通信用のルーティングテーブルの構成例を示す図である。
【図６】本発明の第１の実施形態に係るノードのノード一覧の構成例を示す図である。
【図７】本発明の第１の実施形態に係るノードの画面表示部に表示する宛先選択画面の構成例を示す図である。
【図８】本発明の第１の実施形態に係るノードの画面表示部に表示する宛先選択画面の他の構成例を示す図である。
【図９】本発明の第１の実施形態に係るノードの画面表示部に表示する宛先選択画面の他の構成例を示す図である。
【図１０】本発明の第１の実施形態に係るノードの画面表示部に表示する宛先選択画面の他の構成例を示す図である。
【図１１】本発明の第１の実施形態に係るノードにおいて一定周期で行われる処理の一例を示すフローチャートである。
【図１２】本発明の第１の実施形態に係るノードが隣接ノードから配送確率を受信したときに行われる処理の一例を示すフローチャートである。
【図１３】本発明の第１の実施形態に係るノードのユーザインターフェイス部の処理の一例を示すフローチャートである。
【図１４】本発明の第１の実施形態に係るノードが隣接ノードからバンドルを受信した際の動作の一例を示すフローチャートである。
【図１５】本発明の第２の実施形態に係る通信ネットワークシステムの構成例を示す図である。
【図１６】本発明の第２の実施形態に係るノードの構成例を示すブロック図である。
【図１７】本発明の第２の実施形態に係るノードのノード一覧の構成例を示す図である。
【図１８】本発明の第２の実施形態に係るノードのアドホック通信用のルーティングテーブルの構成例を示す図である。
【図１９】本発明の第２の実施形態に係るノードの画面表示部に表示する宛先選択画面の構成例を示す図である。
【図２０】本発明の第２の実施形態に係るノードのユーザインターフェイス部の処理の一例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
次に本発明の実施の形態について図面を参照して詳細に説明する。
[第１の実施形態]
図１を参照すると、本発明の第１の実施形態に係る通信ネットワークシステムＮＷ１は、転送データを途中ノードにおいて一時的に蓄積することにより、ソースノードから宛先ノードまでエンド−エンドの到達性がなくても配送を可能にするディレイトレラントネットワークである。通信ネットワークシステムＮＷ１は、ノードＡ、ノードＢ、ノードＣ、…、ノードＷ、ノードＸ、ノードＹ、ノードＺから構成されている。各ノードの数や配置は任意であり、また、各ノードＡ〜Ｚは移動することができる。
【００２２】
図２は、各ノードＡ〜Ｚとして使用できるノード１００の構成を示す。ノード１００は、無線通信部１０１と操作入力部１０２と画面表示部１０３と記憶部１０４と演算処理部１０５とアンテナ１０６とを有する。
【００２３】
無線通信部１０１は、ＮＦＣ（Ｎｅａｒ  Ｆｉｅｌｄ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ）等、他のノードとの間で無線によって通信メッセージを授受する機能を有する。無線通信部１０１は、送信時には、演算処理部１０５からの要求に応じて通信メッセージのパケットを作成し、作成したパケットに対してヘッダや誤り検出符号の付加などの処理を行い、処理後のデータから搬送波の周波数帯の変調信号を生成し、アンテナ１０６から無線信号として送信する。また、無線通信部１０１は、受信時には、アンテナ１０６により受信した無線信号を復調して通信メッセージのパケットを復号し、誤り検出符号に基づいて誤りがないことを確認した通信メッセージを演算処理部１０５に通知する。
【００２４】
操作入力部１０２は、キーボードやマウスなどの操作入力装置からなり、オペレータの操作を検出して演算処理部１０５に出力する機能を有している。
【００２５】
画面表示部１０３は、ＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）やＰＤＰ（Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）などの画面表示装置からなり、演算処理部１０５からの指示に応じて、宛先ノード選択画面などの各種情報を画面表示する機能を有している。
【００２６】
記憶部１０４は、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）やＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）やハードディスクなどの記憶装置で構成され、プログラム１０４１と処理情報とを記憶する。プログラム１０４１は、演算処理部１０５に読み込まれて実行されることにより各種処理部を実現するプログラムである。記憶部１０４に記憶される主な処理情報として、配送確率データ１０４２、ルーティングテーブル１０４３、ノード一覧１０４４がある。
【００２７】
配送確率データ１０４２は、自ノードおよび隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率のデータである。隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率は、後述するように、隣接ノードから送信されてきたものである。
【００２８】
図３は、配送確率データ１０４２のうち、自ノード（ノードＡ）が計算した宛先ノードへの配送確率データ１０４２Ａの構成例である。この例では、宛先ノード（例えば宛先ノード名やそのＩＰアドレス）ごとに、それへの配送確率が記録されている。図３を参照すると、ノードＸに対する配送確率は０．６、ノードＹに対する配送確率は０．２、ノードＺに対する配送確率は０．３、ノードＢ、Ｃに対する配送確率はともに１．０であることが示されている。ここで、配送確率は、各ノードがどれくらいバンドルを宛先ノードまで配送できる可能性をもっているかを数値化したものであり、０以上、１以下の値をとる。或るノードにおいて、宛先ノードに対して１．０の配送確率をもっているということは、当該ノードが宛先ノードへの直接の経路を有する場合である。また、或るノードにおいて、宛先ノードに対して０の配送確率をもっているということは、当該ノードから宛先ノードまでバンドルを配送できる可能性がない、または不明であることを表している。また或るノードにおいて、宛先ノードに対して０より大きく、１より小さな配送確率をもっているということは、当該ノードが宛先ノードと直接の経路をもっていたことがあるが、現在は直接の経路がない状態を表している。そして、配送確率の大小は、最後に宛先ノードまでの直接の経路があった時刻からの経過時間などに基づいて計算される。
【００２９】
図４は、配送確率データ１０４２のうち、隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率データ１０４２Ｂの構成例である。この例では、宛先ノード（例えば宛先ノード名やそのＩＰアドレス）ごとに、当該隣接ノードから宛先ノードへの配送確率と、その配送確率を計算したノードと、その配送確率の有効期限とが記録されている。例えば、ノードＸに対しては２つの隣接ノードから配送確率を受信しており、１つは、配送確率が０．４で、送信したノードはノードＢ、有効期限は２０１３年１１月２１日１７時１０分４９．５００秒であり、もう１つは、配送確率が０．１で、送信したノードはノードＣ、有効期限は２０１３年１１月２１日１７時１１分１０．０００秒であることが示されている。ここで、有効期限は、送信側で付与されるものであり、当該配送確率データ１０４２ＢがＳＶメッセージとしてノード間で授受される際の当該ＳＶメッセージの有効期限に相当する。
【００３０】
ルーティングテーブル１０４３は、ＤＴＮにおけるルーティング用のテーブルである。図５は、ルーティングテーブル１０４３の構成例である。この例では、ルーティングテーブル１０４３には、各宛先ノード（例えば宛先ノード名やそのＩＰアドレス）ごとに、次ホップノードと当該次ホップノードのＩＰアドレスとが記録される。例えば、宛先ノードＸおよび宛先ノードＺに対しては、次ホップノードはノードＡ（自ノード）で、次ホップのＩＰアドレスは１０．０．０．１であることが示されている。また、宛先ノードＹに対しては、次ホップノードはノードＣで、次ホップＩＰアドレスは１０．０．０．３であり、ノードＷに対しては、次ホップノードはノードＢで次ホップのＩＰアドレスは１０．０．０．２であることが示されている。
【００３１】
ノード一覧１０４４は、通信相手となるノードの一覧である。図６は、ノード一覧１０４４の構成例である。この例では、ノード一覧１０４４には、通信相手ごとに、ノード名とＩＰアドレスとが記録される。例えば、Ｘというノード名のＩＰアドレスは１０．０．０．３であり、Ｙというノード名のＩＰアドレスは１０．０．０．２であり、Ｚというノード名のＩＰアドレスは１０．０．０．４であり、Ｗというノード名のＩＰアドレスは１０．０．０．５であることが示されている。
【００３２】
演算処理部１０５は、ＭＰＵなどのマイクロプロセッサとその周辺回路を有し、記憶部１０４からプログラム１０４１を読み込んで実行することにより、上記ハードウェアとプログラム１０４１とを協働させて各種処理部を実現する機能を有している。演算処理部１０５で実現される主な処理部として、配送確率管理部１０５１とＤＴＮ通信部１０５２とユーザインターフェイス部１０５３とがある。
【００３３】
配送確率管理部１０５１は、配送確率データ１０４２を記憶部１０４に記憶して維持管理する機能を有する。具体的には以下のような機能を有する。
【００３４】
配送確率管理部１０５１は、宛先ノードへの配送確率を計算し、計算した配送確率を自ノードが計算した宛先ノードへの配送確率データ１０４２Ａとして記憶部１０４に記憶する機能を有する。配送確率の計算アルゴリズムの例としては、隣接する／しないに基づく計算方法や、経路履歴に基づく計算方法（特許文献１）などが挙げられる。但し、配送確率の計算方法は、これに限定されるものではなく、どのような計算方法を用いてもよい。
【００３５】
また配送確率管理部１０５１は、隣接ノードに対して自ノードで計算した配送確率を送信する機能と、隣接ノードから送信された当該隣接ノードが計算した配送確率を受信する機能とを有する。この配送確率の情報は、ＳＶメッセージとして送受信される。そして、配送確率管理部１０５１は、隣接ノードから受信した配送確率を隣接ノードが計算した宛先ノードへの配送確率データ１０４２Ｂとして記憶部１０４に記憶する機能を有する。
【００３６】
ＤＴＮ通信部１０５２は、ＤＴＮ通信の機能を有する。具体的には以下のような機能を有する。
【００３７】
ＤＴＮ通信部１０５２は、配送確率データ１０４２を参照して、各宛先ノードに対する次ホップノードを決定し、ルーティングテーブル１０４３へルーティングエントリとして登録する機能を有する。以下、図４乃至図６を参照して、ルーティングエントリを登録する機能について詳述する。
【００３８】
まず、宛先ノードがノードＸである場合、図３の自ノードが計算した配送確率データ１０４２Ａおよび図４の他ノードから受信した配送確率データ１０４２Ｂを参照すると、配送確率データ１０４２Ａに記録されているノードＸへの配送確率は０．６、配送確率データ１０４２Ｂに記録されているノードＸへの配送確率は０．４と０．１である。従って、配送確率データ１０４２Ａに記録されている０．６が最も大きい配送確率である。このため、ＤＴＮ通信部１０５２は、図５に示すように、その配送確率を計算した自ノード（ノードＡ）を次ホップノードとしてルーティングテーブル１０４３に登録する。
【００３９】
また、宛先ノードがノードＹである場合、図３の配送確率データ１０４２Ａに記録されている配送確率は０．２、図４の配送確率データ１０４２Ｂに記録されている配送確率は０．５である。従って、配送確率データ１０４２Ｂに記録されている０．５が最も大きい配送確率である。このため、ＤＴＮ通信部１０５２は、図５に示すように、その配送確率を計算したノードＣを次ホップノードとしてルーティングテーブル１０４３に登録する。
【００４０】
またＤＴＮ通信部１０５２は、ＤＴＮ転送を行う機能を有する。具体的には、ＤＴＮ通信部１０５２は、ユーザインターフェイス部１０５３から宛先ノードのＩＰアドレスおよび送信データを受信すると、自ノードをソースノードとするＤＴＮ転送を開始するために、送信データを一旦蓄積する。そして転送すべき次ホップが見つかった時点で、送信データをバンドルに分割し、次ホップへ転送する。転送すべき次ホップは、ルーティングテーブル１０４３を参照することにより決定する。例えば、図５のルーティングテーブル１０４３の場合、宛先ノードがノードＸまたはノードＺである送信データは、他の隣接ノードへ転送せずに蓄積保持する。他方、宛先ノードがノードＹである送信データは、バンドルに分割してノードＣに転送する。また宛先ノードがノードＷである送信データは、バンドルに分割してノードＢに転送する。なお、バンドルの送受信は、バンドル層の下位層（例えばＴＣＰ／ＩＰ）を介して行う。
【００４１】
また自ノードが中継ノードの場合、ＤＴＮ通信部１０５２は、隣接ノードから受信したバンドルをデータとして再構成し、自ノードに一旦蓄積を行う。そして、自ノードがソースノードの場合と同様に、転送すべき次ホップが見つかった時点で、そのデータをバンドルに分割し、次ホップへ転送する。さらに、自ノードが宛先ノードの場合、ＤＴＮ通信部１０５２は、隣接ノードから受信したバンドルをデータとして再構成し、上位層（例えばアプリケーション層）に受信データを通知する。
【００４２】
ユーザインターフェイス部１０５３は、配送確率データ１０４２に基づいて、自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを利用者に選択させる機能を有する。以下に、ユーザインターフェイス部１０５３の具体例を示す。
【００４３】
＜方式１＞
ユーザインターフェイス部１０５３は、宛先選択画面を画面表示部１０３に表示する。その際、宛先選択画面では、配送確率が閾値以上の宛先ノードと閾値未満の宛先ノードとを区別して表示する。以下、このような選択方式を方式１と記す。表示する宛先ノードの一覧としては、記憶部１０４に記憶されているノード一覧１０４４を使用する。ノード一覧１０４４に記載されていて、配送確率データ１０４２に記載されていない宛先ノードの配送確率は例えば最小値とする。但し、ノード一覧１０４４を使用せずに、配送確率データ１０４２に記録されている宛先ノードの一覧を作成して表示してもよい。
【００４４】
図７は方式１によって画面表示部１０３に表示する宛先選択画面１０３１の構成例である。この例では、ノード一覧１０４４に記載されている宛先ノードごとに、ＤＴＮ通信が可能であることを示す○印、およびＤＴＮ通信が不可能あるいは困難であることを示す×印の何れかが表示されている。例えば閾値を０．４とすると、宛先ノードがＢの場合、図３および図４の配送確率データを参照するとその最大の配送確率は１．０であるため、ＤＴＮ通信可能と判断し、「○」を表示する。また宛先ノードがＺの場合、図３および図４の配送確率データを参照するとその最大の配送確率は０．３であるため、ＤＴＮ通信不可能あるいは困難と判断し、「×」を表示する。図７の例では、○、×の印によってＤＴＮ通信の適否を利用者に提示しているが、「適」、「不適」といった文字で表示してもよいし、閾値以上の宛先ノードの表示を例えば青色で表示し、閾値未満なら赤色で表示するといったように、区別して表示する態様は種々考えられる。
【００４５】
利用者は、操作入力部１０２を操作して、画面表示部１０３に表示された宛先選択画面１０３１上で通信相手とする宛先ノードを選択する。宛先選択画面１０３１の各宛先ノードには、配送確率が閾値以上なら○印が、閾値未満なら×印が表示されているので、利用者はそれを選択基準にして宛先ノードを選択することができる。ユーザインターフェイス部１０５３は、選択された宛先ノードのＩＰアドレスをＤＴＮ通信部１０５２に対して通知する。またユーザインターフェイス部１０５３は、利用者から送信データの入力あるいは送信データを記録したファイルの指定を受けつけ、送信データをＤＴＮ通信部１０５２へ通知する。一例として図７には、宛先選択画面１０３１の下部にテキスト編集欄１０３２を配置する例が示されている。利用者は操作入力部１０２を操作してテキスト編集欄１０３２に送信するテキストを記載し、宛先選択画面１０３１上で何れかの宛先ノードを選択すると、そのＩＰアドレスと送信テキストとがＤＴＮ通信部１０５２に通知されるようになっている。宛先選択画面１０３１上での宛先ノードの選択方法としては、例えば、○印の箇所をタッチ操作する方法があるが、他の任意の方法でもよい。
【００４６】
図８は方式１によって画面表示部１０３に表示する宛先選択画面１０３１の別の構成例である。この例では、ノード一覧１０４４に記載されている宛先ノードを配送確率の降順または昇順にソートして宛先選択画面１０３１に表示している。図３および図４の配送確率データを参照すると、宛先ノードＢ、Ｃの配送確率の最大値は１．０、宛先ノードＸの配送確率の最大値は０．６、宛先ノードＹの配送確率の最大値は０．５、宛先ノードＺの配送確率の最大値は０．３、宛先ノードＷの配送確率の最大値は０．８である。従って、降順にソートすると、図８に示すように、Ｂ、Ｃ、Ｗ、Ｘ、Ｙ、Ｚとなる。
【００４７】
利用者は、操作入力部１０２を操作して、画面表示部１０３に表示された宛先選択画面１０３１上で通信相手とする宛先ノードを選択する。宛先選択画面１０３１には配送確率の降順に宛先ノードが表示されているので、利用者はそれを選択基準にして宛先ノードを選択することができる。ユーザインターフェイス部１０５３は、選択された宛先ノードのＩＰアドレスおよび送信データをＤＴＮ通信部１０５２に対して通知する。
【００４８】
＜方式２＞
ユーザインターフェイス部１０５３は、配送確率を付記した宛先ノードの一覧を有する宛先選択画面を画面表示部１０３に表示する。以下、この選択方式を方式２と記す。表示する宛先ノードの一覧としては、記憶部１０４に記憶されているノード一覧１０４４を使用する。ノード一覧１０４４に記載されていて、配送確率データ１０４２に記載されていない宛先ノードの配送確率は例えば最小値とする。但し、ノード一覧１０４４を使用せずに、配送確率データ１０４２に記録されている宛先ノードの一覧を作成して表示してもよい。
【００４９】
図９は方式２によって画面表示部１０３に表示する宛先選択画面１０３１の構成例である。この例では、ノード一覧１０４４に記載されている宛先ノードごとに、その配信確率を示す数値が表示されている。図９の例では、数値によって配信確率を利用者に提示しているが、配信確率が１．０の宛先ノードの表示を例えば青色で表示し、１．０未満かつ０．７以上なら緑色で表示し、０．７未満かつ０．４以上なら黄色で表示し、０．４未満なら赤で表示するといったように、配信確率を利用者に提示する態様は種々考えられる。
【００５０】
利用者は、操作入力部１０２を操作して、画面表示部１０３に表示された宛先選択画面１０３１上で通信相手とする宛先ノードを選択する。宛先選択画面１０３１には各宛先ノードに配送確率が付記されているので、利用者はそれを選択基準にして宛先ノードを選択することができる。ユーザインターフェイス部１０５３は、選択された宛先ノードのＩＰアドレスおよび送信データをＤＴＮ通信部１０５２に対して通知する。
【００５１】
＜方式３＞
ユーザインターフェイス部１０５３は、配送確率が閾値以上の宛先ノードの一覧を画面表示部１０３に表示する。配送確率が閾値未満の宛先ノードは上記一覧には含めない。以下、この選択方式を方式３と記す。表示する宛先ノードの一覧としては、記憶部１０４に記憶されているノード一覧１０４４を使用する。ノード一覧１０４４に記載されていて、配送確率データ１０４２に記載されていない宛先ノードの配送確率は例えば最小値とする。より具体的には、ユーザインターフェイス部１０５３は、ノード一覧１０４４に記載されている宛先ノードのうち、配送確率データ１０４２に記載されている当該宛先ノードへの配送確率の最大値が閾値以上の宛先ノードを抽出し、この抽出した宛先ノードの一覧を画面表示部１０３に表示する。但し、ノード一覧１０４４を使用せずに、配送確率データ１０４２に記録されている配送確率の最大値が閾値以上の宛先ノードを配送確率データ１０４２から抽出し、この抽出した宛先ノードの一覧を画面表示部１０３に表示してもよい。
【００５２】
図１０は方式３によって画面表示部１０３に表示する宛先選択画面１０３１の構成例である。この例では、ノード一覧１０４４に記載されている宛先ノードのうち配送確率が閾値以上の宛先ノードだけが表示されている。例えば閾値を０．４とすると、宛先ノードがＢの場合、図３および図４の配送確率データを参照するとその最大の配送確率は１．０であるため、ＤＴＮ通信可能と判断し、宛先選択画面１０３１に表示する。また宛先ノードがＺの場合、図３および図４の配送確率データを参照するとその最大の配送確率は０．３であるため、ＤＴＮ通信不可能と判断し、宛先選択画面１０３１には表示しない。
【００５３】
利用者は、操作入力部１０２を操作して、画面表示部１０３に表示された宛先選択画面１０３１上で通信相手とする宛先ノードを選択する。宛先選択画面１０３１には配送確率が閾値以上の宛先ノードのみが表示されているので、利用者はどの宛先ノードを選択しても一定以上の配送確率を有する宛先ノードを選択できる。ユーザインターフェイス部１０５３は、選択された宛先ノードのＩＰアドレスおよび送信データをＤＴＮ通信部１０５２に対して通知する。
【００５４】
次に、本実施形態に係るノード装置１００の動作を説明する。
【００５５】
ノード装置１００の配送確率管理部１０５１は、一定時間毎に図１１に示す処理を実行する。まず配送確率管理部１０５１は、宛先ノードに対する配送確率を計算する（ステップＳ１０１）。次に配送確率管理部１０５１は、既に同一宛先ノードに対する配送確率が配送確率データ１０４２Ａに記憶されているかどうかを調べ（ステップＳ１０２）、同一宛先ノードに対する配送確率が記憶されている場合、配送確率データ１０４２Ａの既存エントリにおける配送確率を上記計算した配送確率で更新し（ステップＳ１０３）、同一宛先ノードに対する配送確率が記憶されていない場合は、上記計算した配送確率を新規に記憶する（ステップＳ１０４）。
【００５６】
次に配送確率管理部１０５１から制御がＤＴＮ通信部１０５２に移り、ＤＴＮ通信部１０５２が、ステップＳ１０３、Ｓ１０４の結果を踏まえてルーティングテーブル１０４３を更新する（ステップＳ１０５）。すなわち、最大の配送確率を計算したノードを、宛先ノードに対する次ホップノードとして設定する。
【００５７】
次にＤＴＮ通信部１０５２から配送確率管理部１０５１に制御が戻り、配送確率管理部１０５１が、隣接ノードに配送確率を含むＳＶメッセージをブロードキャストで送信する（ステップＳ１０６）。
【００５８】
図１２は、ノード装置１００が配送確率を隣接ノードから受信した際の動作を示すフローチャートである。まず配送確率管理部１０５１は、配送確率のリストを含むＳＶメッセージを受信する（ステップＳ１１１）。次に配送確率管理部１０５１は、既に同じノードが送信した配送確率が配送確率データ１０４２Ｂに記憶されているかどうかを調べ（ステップＳ１１２）、既に同一のノードから同一宛先ノードに対する配送確率が記憶されている場合、配送確率データ１０４２Ｂの既存エントリにおける配送確率を上記受信した配送確率で更新し（ステップＳ１１３）、未だ同一のノードから同一宛先ノードに対する配信確率が記憶されていない場合は、上記受信した配送確率を配送確率データ１０４２Ｂに新規に記憶する（ステップＳ１１４）。
【００５９】
次に配送確率管理部１０５１から制御がＤＴＮ通信部１０５２に移り、ＤＴＮ通信部１０５２が、ステップＳ１１３、Ｓ１１４の結果を踏まえてルーティングテーブル１０４３を更新する（ステップＳ１１５、Ｓ１１６）。すなわち、ＤＴＮ通信部１０５２は、配送確率の更新／新規記憶により最大の配送確率が変化したかどうかを調べ（ステップＳ１１５）、変化があった場合、最大の配送確率を計算したノードを、宛先ノードに対する次ホップノードとして設定する（ステップＳ１１６）。
【００６０】
次に、ノード装置１００がソースノードとしてＤＴＮ通信を行う際の動作を説明する。
【００６１】
ノード装置１００のユーザインターフェイス部１０５３は、利用者から操作入力部１０２を通じてＤＴＮ通信機能が選択されると、図１３に示す処理の実行を開始する。まずユーザインターフェイス部１０５３は、記憶部１０４から配送確率データ１０４２とノード一覧１０４４とを読み出し、図７乃至図１０を参照して説明したような宛先選択画面１０３１を作成して画面表示部１０３に表示する（ステップＳ１２１）。次にユーザインターフェイス部１０５３は、利用者から宛先ノードの選択入力と送信データの入力とを受け付ける（ステップＳ１２２）。そして、ユーザインターフェイス部１０５３は、利用者が選択した宛先ノードのＩＰアドレスと送信データとをＤＴＮ通信部１０５２に通知する。
【００６２】
ＤＴＮ通信部１０５２は、通知された送信データを蓄積する（ステップＳ１２３）。次にＤＴＮ通信部１０５２は、ルーティングテーブル１０４３を参照し、宛先ノードに対応する次ホップノードが存在するかどうかを調べる（ステップＳ１２４）。次ホップノードが存在すれば、それが自ノードかどうかを判定する（ステップＳ１２５）。宛先ノードに対応する次ホップノードが自ノードでない場合、ＤＴＮ通信部１０５２は、送信データをバンドルに分割し、次ホップノードへ転送する（ステップＳ１２６）。次ホップノードが存在しない場合、および存在してもそれが自ノードであれば、ステップＳ１２４に戻って処理を継続する。
【００６３】
次に、ノード装置１００が隣接ノードからバンドルを受信した際の動作を、図１４のフローチャートを参照して説明する。
【００６４】
ノード装置１００のＤＴＮ通信部１０５２は、隣接ノードからバンドルを受信すると（ステップＳ１３１）、そのバンドルの宛先ノードが自ノードかどうかを判定する（ステップＳ１３２）。宛先ノードが自ノードであれば、ＤＴＮ通信部１０５２は、バンドルをデータとして再構成し、上位層に通知する（ステップＳ１３３）。
【００６５】
他方、宛先ノードが自ノードでなければ、ＤＴＮ通信部１０５２は、バンドルをデータとして再構成して蓄積する（ステップＳ１３４）。次にＤＴＮ通信部１０５２は、ルーティングテーブル１０４３を参照し、宛先ノードに対応する次ホップノードが存在するかどうかを調べる（ステップＳ１３５）。次ホップノードが存在すれば、それが自ノードかどうかを判定する（ステップＳ１３６）。宛先ノードに対応する次ホップノードが自ノードでない場合、ＤＴＮ通信部１０５２は、送信データをバンドルに分割し、次ホップノードへ転送する（ステップＳ１３７）。次ホップノードが存在しない場合、および存在してもそれが自ノードであれば、ステップＳ１３５に戻って処理を継続する。
【００６６】
このように本実施形態によれば、ノード装置１００の利用者は、ＤＴＮ通信を行う際、配送確率を目安に宛先ノードを選択することができる。その理由は、宛先ノードごとの配送確率に基づいて、自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させるユーザインターフェイス部１０５３を有するためである。
【００６７】
[第２の実施形態]
図１５を参照すると、本発明の第２の実施形態に係る通信ネットワークシステムＮＷ２は、ＤＴＮ機能に加えて、無線アドホックネットワーク機能と携帯電話ネットワーク機能とを有するネットワークである。通信ネットワークシステムＮＷ２は、ノードＡ、ノードＢ、ノードＣ、…、ノードＷ、ノードＸ、ノードＹ、ノードＺから構成されている。図１５に示す例では、ノードＡ、Ｂ、Ｃ間に直接の経路が存在するため、それら３つのノードによって１つの小規模なアドホックネットワークが形成されている。また、ノードＸ、Ｙ、Ｚ、Ｗ間に直接の経路が存在するため、それら４つのノードによって別の１つの小規模なアドホックネットワークが形成されている。各ノードの数や配置は任意であり、また、各ノードＡ〜Ｚは移動することができる。
【００６８】
図１６は、各ノードＡ〜Ｚとして使用できるノード２００の構成を示す。ノード２００は、無線通信部２０１、２０７と操作入力部２０２と画面表示部２０３と記憶部２０４と演算処理部２０５とアンテナ２０６、２０９と送受話部２０８とを有する。このうち、無線通信部２０１、操作入力部２０２、画面表示部２０３、アンテナ２０６は、図２に示した本発明の第１の実施形態に係るノード１００の無線通信部１０１、操作入力部１０２、画面表示部１０３、アンテナ１０６と同一の機能を有する。
【００６９】
無線通信部２０７は、携帯電話ネットワークの基地局との間でアンテナ２０９を通じて無線によって通信メッセージを授受する機能を有する。
【００７０】
送受話部２０８は、音声通信を行うための送話器と受話器とで構成される。
【００７１】
記憶部２０４は、ＲＯＭやＲＡＭやハードディスクなどの記憶装置で構成され、プログラム２０４１と処理情報とを記憶する。プログラム２０４１は、演算処理部２０５に読み込まれて実行されることにより各種処理部を実現するプログラムである。記憶部２０４に記憶される主な処理情報として、配送確率データ２０４２、ルーティングテーブル２０４３、ノード一覧２０４４、携帯電話サービス圏外情報２０４５、ルーティングテーブル２０４６がある。このうち、配送確率データ２０４２とルーティングテーブル２０４３とは、図２に示した本発明の第１の実施形態に係るノード１００の配送確率データ１０４２とルーティングテーブル１０４３と同じ機能を有する。
【００７２】
ノード一覧２０４４は、通信相手となるノードの一覧である。図１７は、ノード一覧２０４４の構成例である。この例では、ノード一覧２０４４には、通信相手ごとに、ノード名とＩＰアドレスと携帯電話番号が記録される。例えば、Ｘというノード名のＩＰアドレスは１０．０．０．４、携帯電話番号は０７０−ＸＸＸＸ−０００４であり、Ｙというノード名のＩＰアドレスは１０．０．０．５、携帯電話番号は０７０−ＸＸＸＸ−０００５であり、Ｚというノード名のＩＰアドレスは１０．０．０．６、携帯電話番号は０７０−ＸＸＸＸ−０００６であり、Ｗというノード名のＩＰアドレスは１０．０．０．７、携帯電話番号は０７０−ＸＸＸＸ−０００７であることが示されている。
【００７３】
携帯電話サービス圏外情報２０４５は、自ノードが携帯電話サービスの圏外であるかどうかを表すデータである。
【００７４】
ルーティングテーブル２０４６は、アドホックネットワークのルーティング用のテーブルである。図１８は、ルーティングテーブル２０４６の構成例である。この例では、ルーティングテーブル２０４６には、各宛先ノード（例えば宛先ノード名やそのＩＰアドレス）ごとに、次ホップノード（例えばＩＰアドレス）とメトリックとが記録される。例えば、宛先ノードＢに対しては、次ホップノードはノードＢで、メトリックは１であることが示されている。また、宛先ノードＣに対しては、次ホップノードはノードＣで、メトリックは１であることが示されている。ルーティングテーブル２０４５に記録されている宛先ノードは、ノードＢ、Ｃだけである。
【００７５】
演算処理部２０５は、ＭＰＵなどのマイクロプロセッサとその周辺回路を有し、記憶部２０４からプログラム２０４１を読み込んで実行することにより、上記ハードウェアとプログラム２０４１とを協働させて各種処理部を実現する機能を有している。演算処理部２０５で実現される主な処理部として、配送確率管理部２０５１とＤＴＮ通信部２０５２とユーザインターフェイス部２０５３と携帯電話部２０５４とアドホック通信部２０５５とがある。このうち、配送確率管理部２０５１とＤＴＮ通信部２０５２とは、図２に示した本発明の第１の実施形態に係るノード１００の配送確率管理部２０５１とＤＴＮ通信部２０５２と同一の機能を有する。
【００７６】
携帯電話部２０５４は、無線通信部２０７により受信される基地局からの電波の強度などに基づいて、自ノードが携帯電話サービスの圏外であるかどうかを判断し、その判断結果を携帯電話サービス圏外情報２０４５として記憶部２０４に記憶する機能を有する。また携帯電話部２０５４は、携帯電話ネットワークの基地局を通じて他のノードとの間で音声通信を行う機能を有する。
【００７７】
アドホック通信部２０５５は、アドホック通信の機能を有する。具体的には以下のような機能を有する。
【００７８】
アドホック通信部２０５５は、ＯＬＳＲ（Ｏｐｔｉｍｉｚｅｄ  Ｌｉｎｋ  Ｓｔａｔｅ  Ｒｏｕｔｉｎｇ）などのプロアクティブ型のルーティングプロトコルを使用して、定期的に隣接ノードとの間で経路に関する制御情報を交換し、ルーティングテーブル２０４５を作成、更新する機能を有する。またアドホック通信部２０５５は、アドホックネットワークを通じて他のノードと音声通信およびメッセージ通信を行う機能を有する。
【００７９】
ユーザインターフェイス部２０５３は、配送確率データ２０４２に基づいて、自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを利用者に選択させる機能を有する。この機能は、図２に示した本発明の第１の実施形態に係るノード１００のユーザインターフェイス部１０５３と同じ機能である。
【００８０】
またユーザインターフェイス部２０５３は、ルーティングテーブル２０４６に基づいて、自ノードをソースノードとするアドホック通信の宛先ノードを利用者に選択させる機能を有する。具体的には、ユーザインターフェイス部２０５３は、アドホック通信可能な宛先ノードの一覧を有する宛先選択画面を画面表示部２０３に表示する。表示する宛先ノードの一覧としては、記憶部２０４に記憶されているノード一覧２０４４を使用する。ノード一覧２０４４に記載されていて、ルーティングテーブル２０４６に記載されている宛先ノードはアドホック通信可、ルーティングテーブル２０４６に記載されていない宛先ノードはアドホック通信不可とする。但し、ノード一覧２０４４を使用せずに、ルーティングテーブル２０４６に記録されている宛先ノードの一覧を作成して表示してもよい。
【００８１】
更にユーザインターフェイス部２０５３は、携帯電話サービス圏外情報２０４５に基づいて、自ノードを発信元とする携帯電話の宛先ノードを選択させる機能を有する。具体的には、ユーザインターフェイス部２０５３は、記憶部２０４に記憶されているノード一覧２０４４を有する宛先選択画面を画面表示部２０３に表示する。その際、携帯電話サービス圏外情報２０４５が圏外を示していれば、各宛先ノードは携帯電話不可とし、圏外でなければ携帯電話可とする。
【００８２】
図１９は画面表示部２０３に表示する宛先選択画面２０３１の構成例である。この例では、ノード一覧２０４４に記載されている宛先ノードごとに、基地局経由による携帯電話通信の可否、アドホック通信の可否、ＤＴＮ通信の可否が、それぞれ可能な場合には○印、不可能な場合には×印によって表示されている。図１９の例は、携帯電話サービス圏外情報２０４５が圏外でない場合であり、全ての宛先ノードが携帯電話可（○）として表示されている。また、図１９の例は、自ノード（ノードＡ）のルーティングテーブル２０４６が図１８に示す内容になっている場合であり、ノードＢとノードＣの２つのノードだけがアドホック通信可（○）、他のノードはアドホック通信不可（×）として表示されている。なお、図１９のＤＴＮ通信の可否は、本発明の第１の実施形態に係るノード１００の図８の宛先選択画面１０３１と同じである。図１９の例では、○、×の印によって携帯電話、アドホック通信、ＤＴＮ通信の適否を利用者に提示しているが、「適」、「不適」といった文字で表示してもよいし、通信可能な宛先ノードを例えば青色で表示し、通信不可能な宛先ノードを赤色で表示するといったように、区別して表示する態様は種々考えられる。
【００８３】
利用者は、操作入力部２０２を操作して、画面表示部２０３に表示された宛先選択画面２０３１上で通信の種別と宛先ノードとを選択する。宛先選択画面２０３１の各宛先ノードには、通信の種別ごとに通信の可否が○印、×印によって表示されているので、利用者はそれを選択基準にして宛先ノードを選択することができる。選択入力は、例えば○印の箇所をタッチ操作する等によって行うことができる。例えば、利用者は、図１９の符号２０３３で示す○印の箇所をタッチ操作することにより、通信種別がＤＴＮで、宛先ノードがノードＢであることを選択することができる。ユーザインターフェイス部１０５３は、利用者によって選択された種別の通信を制御する携帯電話部２０５３、アドホック通信部２０５５、ＤＴＮ通信部２０５２に対して、利用者によって選択された宛先ノードの情報（携帯電話番号、ＩＰアドレス）を通知する。またユーザインターフェイス部２０５３は、利用者から送信データの入力あるいはファイルの指定を受けつけ、送信データをアドホック通信部２０５４またはＤＴＮ通信部２０５２へ通知する。一例として図１９には、宛先選択画面２０３１の下部にテキスト編集欄２０３２を配置する例が示されている。利用者は操作入力部２０２を操作してテキスト編集欄２０３２に送信するテキストを記載し、宛先選択画面２０３１上でアドホック通信またはＤＴＮ通信を選択すると共に何れかの宛先ノードを選択すると、そのＩＰアドレスと送信テキストとがアドホック通信部２０５５またはＤＴＮ通信部２０５２に通知されるようになっている。
【００８４】
図１９に示す宛先選択画面２０３１は、図７に示す宛先選択画面１０３１に対して携帯電話とアドホック通信の宛先選択機能を付加した。同様に、図８乃至図１０に示す宛先選択画面１０３１に対して携帯電話とアドホック通信の宛先選択機能を付加してもよい。
【００８５】
次に、本実施形態に係るノード２００の動作を説明する。本実施形態に係るノード２００の動作のうち、配送確率管理部２０５１とＤＴＮ通信部２０５２の動作は、本発明の第１の実施形態に係るノード１００の配送確率管理部１０５１とＤＴＮ通信部１０５２の動作と同じである。以下では、携帯電話部２０５４、アドホック通信部２０５５、ユーザインターフェイス部２０５３の動作を説明する。
【００８６】
携帯電話部２０５４は、一定周期で、無線通信部２０７により受信される基地局からの電波の強度などに基づいて、自ノードが携帯電話サービスの圏外であるかどうかを判断する。そして、携帯電話部２０５４は、自ノードが携帯電話サービスの圏外であれば、その旨を表す携帯電話サービス圏外情報２０４５を記憶部２０４に記憶する。また携帯電話部２０５４は、ユーザインターフェイス部２０５３からの指示に従って自ノードから宛先ノードへ携帯電話の発信を行い、宛先ノードとの間で送受話部２０８を使用した音声通話を実現する。さらに携帯電話部２０５４は、無線通信部２０７を通じて携帯電話ネットワークから着信があると、利用者に着信があった旨を通知し、利用者が応答すると両者間で送受話部２０８を使用した音声通話を実現する。
【００８７】
アドホック通信部２０５５は、所定のルーティングプロトコルを使用して、定期的に隣接ノードとの間で経路に関する制御情報を交換し、ルーティングテーブル２０４６を作成し記憶部２０４に記憶する。またアドホック通信部２０５５は、ユーザインターフェイス部２０５３からの指示に従って自ノードから宛先ノードへ音声通信の発信およびメッセージ通信の発信を行い、音声通信の発信を行った場合には宛先ノードとの間で送受話部２０８を使用した音声通話を実現する。さらにアドホック通信部２０５５は、無線通信部２０１を通じて隣接ノードからアドホックネットワークを通じてデータを受信すると、自ノード宛のデータであれば上位層（アプリケーション層）に通知し、他ノード宛のデータであれば他の隣接ノードへ転送する。
【００８８】
ユーザインターフェイス部２０５３は、利用者から操作入力部２０２を通じて通信機能が選択されると、図２０に示す処理の実行を開始する。まずユーザインターフェイス部２０５３は、記憶部２０４から配送確率データ２０４２とノード一覧２０４４と携帯電話サービス圏外情報２０４５とルーティングテーブル２０４６を読み出し、図１９を参照して説明したような宛先選択画面２０３１を作成して画面表示部２０３に表示する（ステップＳ２０１）。次にユーザインターフェイス部２０５３は、利用者から通信種別と宛先ノードの選択入力と、メッセージ通信の場合には送信データの入力とを受け付ける（ステップＳ２０２）。そして、ユーザインターフェイス部２０５３は、利用者が選択した通信種別が携帯電話、アドホック通信、ＤＴＮ通信の何れであるかを決定する（ステップＳ２０３）。
【００８９】
利用者が選択した通信種別が携帯電話であれば、ユーザインターフェイス部２０５３は、宛先選択画面２０３１上で利用者が選択した宛先ノードに対応する携帯電話番号をノード一覧２０４４から取得し、その携帯電話番号への発呼を携帯電話部２０５４に依頼する。これに応じて携帯電話部２０５４は、無線通信部２０７を使用して基地局経由で発呼を行い、相手が応答すると両者間での通話を可能にする（ステップＳ２０４）。
【００９０】
また利用者が選択した通信種別がアドホック通信であれば、ユーザインターフェイス部２０５３は、宛先選択画面２０３１上で利用者が選択した宛先ノードに対応するＩＰアドレスをノード一覧２０４５から取得し、そのＩＰアドレスへの通信をアドホック通信部２０５５に依頼する。これに応じてアドホック通信部２０５５は、自ノードと宛先ノードとの間でアドホックネットワークを通じて通信を行う（ステップＳ２０５）。その際、アドホック通信部２０５５は、ルーティングテーブル２０４６を使用してデータを転送する次ホップノードを決定し、当該決定した次ホップノードに向けてデータを送信する。
【００９１】
また利用者が選択した通信種別がＤＴＮ通信であれば、ユーザインターフェイス部２０５３とＤＴＮ通信部２０５２とは、本発明の第１の実施形態に係るノード１００のユーザインターフェイス部１０５３とＤＴＮ通信部１０５２と同様の動作を行い、自ノードをソースノードとしたＤＴＮ通信を開始する。
【００９２】
このように本実施形態によれば、ノード装置２００の利用者は、ＤＴＮ通信を行う際、配送確率を目安に宛先ノードを選択することができる。その理由は、宛先ノードごとの配送確率に基づいて、自ノードをソースノードとするＤＴＮ通信の宛先ノードを選択させるユーザインターフェイス部２０５３を有するためである。
【００９３】
また本実施形態によれば、ノード装置２００の利用者は、ＤＴＮ通信の宛先ノードを選択する宛先選択画面と同じ画面上で、どの宛先ノードとアドホック通信可能か否かを認識することができる。その理由は、ユーザインターフェイス部２０５３は、プロアクティブ型のルーティングプロトコルによって作成されたルーティングテーブル２０４６に基づいて、上記宛先選択画面上で自ノードをソースノードとするアドホック通信の宛先ノードを選択させるためである。
【００９４】
また本実施形態によれば、ノード装置２００の利用者は、ＤＴＮ通信の宛先ノードを選択する宛先選択画面と同じ画面上で、どの宛先ノードと携帯電話可能か否かを認識することができる。その理由は、ユーザインターフェイス部２０５３は、自ノードが携帯電話サービスの圏外であるかどうかに基づいて、上記宛先選択画面上で自ノードを発信元とする携帯電話の宛先ノードを選択させるためである。
【００９５】
なお、本発明は、日本国にて２０１４年１月９日に特許出願された特願２０１４−００２１４１の特許出願に基づく優先権主張の利益を享受するものであり、当該特許出願に記載された内容は、全て本明細書に含まれるものとする。
【産業上の利用可能性】
【００９６】
本発明は、携帯電話端末や移動端末などにおいて無線通信を使用して端末間で音声通信やメッセージ通信等を行う際に利用できる。
【符号の説明】
【００９７】
ＮＥ１…通信ネットワークシステム
Ａ〜Ｚ…ノード
１００…ノード
１０１…無線通信部
１０２…操作入力部
１０３…画面表示部
１０４…記憶部
１０５…演算処理部
１０４１…プログラム
１０４２…配送確率データ
１０４３…ルーティングテーブル
１０４４…ノード一覧
１０５１…配送確率管理部
１０５２…ＤＴＮ通信部
１０５３…ユーザインターフェイス部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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