(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
装置によるワイヤレス通信の方法であって、
第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を使用するデバイス間通信を介して、1つまたは複数のベンダーによって提供された商品またはサービスを発見するステップと、
前記商品またはサービスに関係する1つまたは複数の要素のデータベースを維持するステップと、
第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を使用するデバイス間通信を介して、1つまたは複数のデバイスによる前記商品またはサービスへの関心を発見するステップと、
前記関心の発見および1つまたは複数のルールに少なくとも部分的に基づいて、前記商品またはサービスに関係する前記1つまたは複数の要素のうち少なくとも1つを共有することを判断するステップと、
前記判断に基づいて、第3の1つまたは複数のデータパケットを含む第3のワイヤレス信号を介して、前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも1つを前記１つまたは複数の関心のあるデバイスと共有するステップと、
を含み、
前記ルールのうちの1つは、別の装置が前記商品またはサービスに関係する前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも１つを前記１つまたは複数の関心のあるデバイスと既に共有していると想定されるとき、前記装置は前記商品またはサービスに関係する前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも１つを共有しないことを規定する、
方法。
【請求項２】
関心を発見するステップが、前記データベース内の前記要素のうちの1つが、前記デバイスのうちの1つまたは複数によって通信されたエクスプレッション内に含まれた要素にマッチするか否かを決定するステップ、または、
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
デバイスによって通信された前記マッチする要素を欠くエクスプレッションを受信した後、前記デバイスがもはや関心を有していないと判断するステップをさらに含む、請求項2に記載の方法。
【請求項４】
関心を発見するステップが、複数のデバイスが複数の商品またはサービスに関心があることを発見するステップを含み、
前記共有するステップが、前記第3のワイヤレス信号を介して、前記複数の商品またはサービスに対応する複数の要素をブロードキャストするステップ、または、
関心を発見するステップが、デバイスのグループによって共有された共通の属性に基づいており、
前記共有するステップが、前記第3のワイヤレス信号を介して、マルチキャスト送信を少なくとも1つの要素とともに前記デバイスのグループに送るステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項５】
前記共有するステップが、前記第3のワイヤレス信号を介して、ユニキャスト送信を1つまたは複数の要素とともに単一のデバイスに送るステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
いくつのデバイスが前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも1つに関連付けられた商品またはサービスに関心があるかに少なくとも部分的に基づいて、グループキャストメッセージングを介して前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも1つを共有するべきか、ユニキャストメッセージングを介して前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも1つを共有するべきかを決定するステップ、または、
前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも1つを共有するより前に、チャネルアクセス手順を実行するステップをさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項７】
前記チャネルアクセス手順が、前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも1つを共有するより前に、媒体上でリッスンするステップを含む、請求項6に記載の方法。
【請求項８】
第4のワイヤレス信号を介して、前記共有するステップを有効化するネットワークシグナリングを受信するステップ、または、
前記商品またはサービスに関係する前記１つまたは複数の要素のうち少なくとも1つを共有するための報酬を受け取るステップ
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
デバイスが、前記共有された要素に基づいて、前記ベンダーにおいて取引を完了するとき、前記報酬が受け取られるか、または、
前記報酬が、前記ベンダーにおいて引換え可能なクレジットを含む、請求項8に記載の方法。
【請求項１０】
装置によるワイヤレス通信の方法であって、
第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、エンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を含む1つまたは複数のフィールドを有する発見フレームを受信するステップと、
第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を介して、1つまたは複数のルールに基づいて、前記発見情報の少なくとも一部分を含む1つまたは複数のフィールドを有するリレーフレームを送信するステップであって、前記ルールのうちの1つは、別の装置が前記発見情報の少なくとも前記部分を含むリレーフレームを前記１つまたは複数の関心のあるデバイスで送信した場合、前記装置が前記リレーフレームを送信しないことになることを規定する、ステップと
を含む方法。
【請求項１１】
前記1つまたは複数のルールが、前記装置が前記発見フレームをリレーするための許可を有する場合のみ、前記装置が前記リレーフレームを送信することができることを規定するルールを含むか、または、
前記発見フレームの前記1つまたは複数のフィールドが、前記装置が前記発見フレームをリレーするための許可を有するか否かを示す少なくとも1つのフィールドを含むか、または、
前記装置が、第3の1つまたは複数のデータパケットを含む第3のワイヤレス信号を介して、別の装置が前記発見情報の前記部分に関心があることを検出することに応答して、前記リレーフレームを送信し、
前記ルールのうちの1つが、前記別の装置がもはや前記発見情報の少なくとも前記部分に関心がないと決定することに応答して、前記装置が前記リレーフレームを送信することを停止することになることを規定する、請求項10に記載の方法。
【請求項１２】
前記リレーフレームが、前記装置がそれらへの接続性を提供する1つまたは複数のアクセスポイント名(APN)のリストを示す1つまたは複数のフィールドのうち1つ、または、
前記発見フレームの1つまたは複数のフィールドを改変することによって生成された1つまたは複数のフィールド、または、
直接的に、または別のエンティティの支援を受けて、前記リレーフレームを受信するエンティティによって前記リレーフレームを検証する際に使用するためのメッセージ完全性チェック(MIC)値を含む、請求項10に記載の方法。
【請求項１３】
第3の1つまたは複数のデータパケットを含む第3のワイヤレス信号を介して、1つまたは複数の商品またはサービスに関する情報についてのクエリを送るステップと、
前記クエリに応答して、前記発見フレームを受信するステップと
をさらに含む、請求項10に記載の方法。
【請求項１４】
ワイヤレス通信のための装置であって、
第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を使用するデバイス間通信を介して、1つまたは複数のベンダーによって提供された商品またはサービスを発見するための手段と、
前記商品またはサービスに関係する1つまたは複数の要素のデータベースを維持するための手段と、
第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を使用するデバイス間通信を介して、1つまたは複数のデバイスによる前記商品またはサービスへの関心を発見するための手段と、
前記関心の発見および1つまたは複数のルールに少なくとも部分的に基づいて、前記商品またはサービスに関係する前記1つまたは複数の要素のうち少なくとも1つを共有することを判断するための手段と、
前記判断に基づいて、第3の1つまたは複数のデータパケットを含む第3のワイヤレス信号を介して、前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも1つを前記１つまたは複数の関心のあるデバイスと共有するための手段と
を備え、
前記ルールのうちの1つは、別の装置が前記商品またはサービスに関係する前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも１つを前記１つまたは複数の関心のあるデバイスと既に共有していると想定されるとき、前記装置は前記商品またはサービスに関係する前記１つまたは複数の要素のうち前記少なくとも１つを共有しないことを規定する、
装置。
【請求項１５】
ワイヤレス通信のための装置であって、
第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、エンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を含む1つまたは複数のフィールドを有する発見フレームを受信するための手段と、
第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を介して、1つまたは複数のルールに基づいて、前記発見情報の少なくとも一部分を含む1つまたは複数のフィールドを有するリレーフレームを送信するための手段であって、前記ルールのうちの1つは、別の装置が前記発見情報の少なくとも前記部分を含むリレーフレームを前記１つまたは複数の関心のあるデバイスで送信した場合、前記装置が前記リレーフレームを送信しないことになることを規定する、手段と
を備える装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、そのすべてが参照により本明細書に明確に組み込まれる、2014年5月23日に出願された米国仮特許出願第62/002,662号および2014年8月19日に出願された米国仮特許出願第62/039,235号の利益を主張する、2015年3月13日に出願された米国特許出願第14/657,594号の優先権を主張する。
【０００２】
本開示は、一般にワイヤレス通信に関し、より詳細には、ワイヤレスネットワークにおける発見情報の安全なリレーのための方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
序論
ワイヤレス通信システムは、電話、ビデオ、データ、メッセージング、およびブロードキャストなどの様々な電気通信サービスを提供するために広く展開されている。通常のワイヤレス通信システムは、利用可能なシステムリソース(たとえば、帯域幅、送信電力)を共有することによって複数のユーザとの通信をサポートすることが可能な多元接続技術を採用することができる。
【０００４】
ますます、ワイヤレス環境は、高密度のワイヤレスデバイスを有するようになり、それによって、たとえば、商品およびサービスのベンダーが潜在顧客に到達するための様々な機会が提示される。しかしながら、多数のワイヤレスデバイスおよび限定されたカバレージエリアによって、オファーされる特定の商品またはサービスに関心がある可能性が最も高い潜在顧客を迅速かつ効率的に発見するための課題も生じる。
【０００５】
場合によっては、リレーデバイスが、発見情報をリレーすることによって、広告/告知デバイスの範囲を有効に拡張するために利用され得る。そのようなリレーデバイスの使用によって、デバイスによって単にリレーされるメッセージの完全性をどのように保証するか(たとえば、リレーするデバイスが何らかの方法でメッセージの内容を改変していないことをどのように保証するか)など、セキュリティの問題が生じる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の態様は、ワイヤレス通信のための方法を提供する。この方法は、概して、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を使用するデバイス間通信を介して、1つまたは複数のベンダーによって提供された商品またはサービスを発見するステップと、商品またはサービスに関係する1つまたは複数の要素のデータベースを維持するステップと、第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を使用するデバイス間通信を介して、1つまたは複数のデバイスによる商品またはサービスへの関心を発見するステップと、関心の発見に少なくとも部分的に基づいて、商品またはサービスに関係する少なくとも1つの要素を共有することを判断するステップと、第3の1つまたは複数のデータパケットを含む第3のワイヤレス信号を介して、少なくとも1つの要素を共有するステップとを含む。
【０００７】
本開示の態様は、ワイヤレス通信のための方法を提供する。この方法は、概して、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、エンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を受信するステップと、第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を介して、発見情報を別のエンティティにリレーするステップと、発見情報のリレーのための報酬を受け取るステップとを含む。
【０００８】
本開示の態様は、ワイヤレス送信を介してリレーデバイスに報酬を提供するための方法を提供する。この方法は、概して、商品またはサービスのための消費エンティティと販売エンティティとの間の取引が、1つまたは複数のデータパケットを含むワイヤレス信号を介して、リレーデバイスによってリレーされた発見情報から生じたことを決定するステップと、リレーデバイスを、1つまたは複数のデータパケット内に含まれた情報に基づいて識別するステップと、決定に基づいて、発見情報をリレーするための報酬を、リレーデバイスに提供するステップとを含む。
【０００９】
本開示の態様は、ワイヤレス通信のための方法を提供する。この方法は、概して、1つまたは複数のデータパケットを含むワイヤレス信号を介して、別の装置によってリレーされた発見情報を受信するステップであって、発見情報は、その別の装置とは異なるエンティティによってリレーされた商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する、ステップと、エンティティを、1つまたは複数のパケット内に含まれた情報に基づいて識別するステップと、商品またはサービスのためにエンティティとの取引を実行するステップとを含む。
【００１０】
本開示の態様は、ワイヤレス通信のための方法を提供する。この方法は、概して、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、エンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を含む1つまたは複数のフィールドを有する発見フレームを受信するステップと、第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を介して、1つまたは複数のルールに基づいて、発見情報の少なくとも一部分を含む1つまたは複数のフィールドを有するリレーフレームを送信するステップとを含む。
【００１１】
本開示の態様は、ワイヤレス通信のための方法を提供する。この方法は、概して、装置に関連付けられたエンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を含む1つまたは複数のフィールドを有する、発見フレームを生成するステップと、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、リレーフレーム内で発見情報の少なくとも一部分をリレーするために、リレーデバイスに発見フレームを送信するステップとを含む。
【００１２】
本開示の態様は、ワイヤレス通信のための方法を提供する。この方法は、概して、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、別の装置からのリレーフレームを受信するステップと、その別の装置とは異なるエンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を取得するために、リレーフレームを処理するステップとを含む。
【００１３】
本開示のいくつかの態様は、装置によるワイヤレス通信の方法を提供する。この方法は、概して、発見フレームをリレーすることが可能なリレーデバイスによって変更可能な1つまたは複数のリレー固有のフィールドを有する発見フレームを構築するステップと、1つまたは複数のリレー固有のフィールドを初期化するステップと、セキュリティキー、および初期化された1つまたは複数のリレー固有のフィールドに少なくとも部分的に基づいて、メッセージ完全性チェック(MIC)値を生成するステップと、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、MIC値およびリレー固有のフィールドを含むが、セキュリティキーを欠く発見フレームを送信するステップとを含む。
【００１４】
本開示のいくつかの態様は、装置によるワイヤレス通信の方法を提供する。この方法は、概して、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、発見フレームをリレーすることが可能なリレーデバイスによって変更可能な1つまたは複数のリレー固有のフィールドと、セキュリティキーおよび1つまたは複数のリレー固有のフィールドの初期値に少なくとも部分的に基づいて生成されたメッセージ完全性チェック(MIC)値とを有する、発見フレームを受信するステップと、1つまたは複数のリレー固有のフィールドのうちの1つまたは複数を調整するステップと、第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を介して、受信された通りのMIC値と、リレー固有のフィールドの調整された値とを含む、発見フレームを送信するステップとを含む。
【００１５】
本開示のいくつかの態様は、発見フレームを検証することが可能なエンティティによるワイヤレス通信の方法を提供する。この方法は、概して、メッセージ完全性チェック(MIC)値を計算するために使用されるべきセキュリティキーを提供するステップと、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、MIC値と、発見フレームをリレーすることが可能なリレーデバイスによって変更可能な1つまたは複数のリレー固有のフィールドとを含む、発見フレームを受信するステップであって、MIC値は、セキュリティキーおよび1つまたは複数のリレー固有のフィールドの初期化された値に少なくとも部分的に基づいて生成された、ステップと、セキュリティキーと、発見フレーム内の情報と、1つまたは複数のリレー固有のフィールドの調整された値とに基づいて、MIC値をローカルに生成するステップと、発見フレーム内に含まれるMIC値と、ローカルに生成されたMIC値との比較に基づいて、発見フレームのための検証機能を実行するステップとを含む。
【００１６】
態様はまた、上記で説明した動作を実行するための様々な装置、システム、コンピュータプログラム製品、および処理システムを提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本開示の態様が実践され得る例示的な環境を示す図である。
【図１Ａ】本開示の態様が実践され得る例示的な環境を示す図である。
【図２Ａ】本開示の態様による、エクスプレッション割当ておよび管理の例を示す図である。
【図２Ｂ】本開示の態様による、エクスプレッション割当ておよび管理の例を示す図である。
【図２Ｃ】本開示の態様による、エクスプレッション割当ておよび管理の例を示す図である。
【図３】本開示の態様による、利用され得る例示的なピアツーピア通信機構を示す図である。
【図４】本開示の態様による、ピアツーピア発見のために割り当てられ得る例示的なリソースを示す図である。
【図５】本開示の態様による、図4に示すリソースが異なるデバイスの発見のためにどのように使用され得るかを示す図である。
【図６】本開示の態様による、図5に示すリソースが異なるデバイス間でどのように区分され得るかを示す図である。
【図７Ａ】本開示の態様による、例示的な発見フレームフォーマットと、そのようなフォーマットを使用して通信することが可能なデバイスとを示す図である。
【図７Ｂ】本開示の態様による、例示的な発見フレームフォーマットと、そのようなフォーマットを使用して通信することが可能なデバイスとを示す図である。
【図７Ｃ】本開示の態様による、例示的な発見フレームフォーマットと、そのようなフォーマットを使用して通信することが可能なデバイスとを示す図である。
【図７Ｄ】本開示の態様による、発見情報を処理かつリレーするための例示的なアーキテクチャを示す図である。
【図７Ｅ】本開示の態様による、例示的な発見フレームフォーマットと、そのようなフォーマットを使用して通信することが可能なデバイスとを示す図である。
【図７Ｆ】本開示の態様による、例示的な発見フレームフォーマットと、そのようなフォーマットを使用して通信することが可能なデバイスとを示す図である。
【図８】本開示の態様による、発見情報がリレーされ得る例示的な環境を示す図である。
【図９Ａ】本開示の態様による、発見情報をリレーするための例示的な機構を示す図である。
【図９Ｂ】本開示の態様による、発見情報をリレーするための例示的な機構を示す図である。
【図１０】本開示の態様による、報酬とともに発見情報をリレーする例示的なシーケンスを示す図である。
【図１１】本開示の態様による、発見情報をリレーするための例示的な動作を示す図である。
【図１２】本開示の態様による、発見データベースを維持する例示的な図である。
【図１３Ａ】本開示のいくつかの態様による、オープンな発見のための発見フレームのためのフォーマットを示す図である。
【図１３Ｂ】本開示のいくつかの態様による、MICの計算を示す図である。
【図１４】本開示のいくつかの態様による、A-UEによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図１５】本開示のいくつかの態様による、R-UEによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図１６】本開示のいくつかの態様による、検証エンティティによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図１７】本開示のいくつかの態様による、例示的な発見フレームフォーマットを示す図である。
【図１８】本開示のいくつかの態様による、発見フレームのリレーとリレー固有のフィールドの増分とを示す、タイムラインを示す図である。
【図１９Ａ】本開示のいくつかの態様による、UEがリプレーヤとしての役割を果たし得るときの例示的なシナリオを示す図である。
【図１９Ｂ】本開示のいくつかの態様による、UEがリプレーヤとしての役割を果たし得るときの例示的なシナリオを示す図である。
【図２０Ａ】本開示のいくつかの態様による、制限された発見のための例示的な発見フレームフォーマットを示す図である。
【図２０Ｂ】本開示のいくつかの態様による、時変一方向ハッシュを使用する例示的な計算を示す図である。
【図２１】本開示のいくつかの態様による、R-UEがA-UEによって知られているときの発見フレームのリレーのための例示的なタイムラインを示す図である。
【図２２】本開示のいくつかの態様による、R-UEのアイデンティティを含むエクスプレッションのリレーのための例示的なタイムラインを示す図である。
【図２３】本開示のいくつかの態様による、ネットワークによってA-UEに知らされ得るR-UEの識別情報のための例示的なタイムラインを示す図である。
【図２４】本開示のいくつかの態様による、R-UEによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図２５】本開示のいくつかの態様による、クレジット付与者によって実行される例示的な動作を示す図である。
【図２６】本開示のいくつかの態様による、取引エンティティによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図２７】本開示のいくつかの態様による、R-UEによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図２８】本開示のいくつかの態様による、A-UEによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図２９】本開示のいくつかの態様による、監視エンティティによって実行される例示的な動作を示す図である。
【図３０Ａ】本開示のいくつかの態様による、例示的なアプリケーションプログラミングインターフェース(API)と、対応するAPIコールとを示す図である。
【図３０Ｂ】本開示のいくつかの態様による、例示的なアプリケーションプログラミングインターフェース(API)と、対応するAPIコールとを示す図である。
【図３１】本開示のいくつかの態様による、アクセスポイントおよびユーザ端末のブロック図である。
【図３２】本開示のいくつかの態様による、例示的なワイヤレスデバイスのブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本開示の態様は、デバイス(たとえば、ピアツーピア、メッシュ、D2D、WAN、LANタイプのネットワーク)間の発見情報の安全なリレーを可能にするために使用され得る技法を提供する。本開示は、オファーされる商品およびサービスのみではなく、ユーザによって所望される商品およびサービスの発見、通信、およびリレーにもデバイスが参加することを可能にするために、エンティティによるエクスプレッションの初期登録から、物理(PHY)およびメディアアクセス制御(MAC)レイヤシグナリングプロトコルまで、発見情報を搬送するエクスプレッションの全範囲の処理を提供する。本明細書で使用する「エクスプレッション」という用語は、概して、デバイスおよび/またはそのデバイスによって提供された商品もしくはサービスの発見を可能にする情報を含む、そのデバイスから送られた送信を指す。
【００１９】
本明細書で説明するように、たとえば、ピアツーピア方式(または他のネットワーク構成)における発見情報のリレーは、ベンダーのワイヤレスカバレージエリアを有効に拡張することができる。これによって、より多くの潜在顧客がそれらのベンダーによってオファーされる商品およびサービスを知ることを可能にすることができる。ネットワークの構成要素は、リレーされる情報の提供のために静的または動的のいずれかであり得る。これによって、ユーザが関心のある情報について知るために、情報を受動的に受信することを可能にすることもできる。
【００２０】
したがって、発見情報のピアツーピアリレーは、紹介の一形式と見なされ得る。場合によっては、ある構造は、デバイス(またはそのユーザ)が紹介を実行するための経済的インセンティブ構造を提供するために適切であり得る。たとえば、ユーザは、紹介がベンダーにおける実際の取引を生じる場合、クレジットを与えられる場合がある。そのようなクレジットは、金銭的なものであるか、または、そのベンダー(および/もしくは他のベンダー)において商品およびサービスと引き換えられるトークン/クレジットであり得る。
【００２１】
添付図面に関連して以下に記載する詳細な説明は、様々な構成の説明として意図され、本明細書で説明する概念を実践することができる唯一の構成を表すようには意図されていない。詳細な説明は、様々な概念の完全な理解を提供するために具体的な詳細を含む。しかしながら、これらの概念がこれらの具体的な詳細を伴わずに実践され得ることは当業者に明らかであろう。場合によっては、そのような概念を曖昧にすることを回避するために、よく知られている構造および構成要素がブロック図の形態で示されている。
【００２２】
次に、電気通信システムのいくつかの態様を、様々な装置および方法を参照して提示する。これらの装置および方法について、以下の詳細な説明において説明し、様々なブロック、モジュール、構成要素、回路、ステップ、プロセス、アルゴリズムなど(「要素」と総称される)によって添付の図面に示す。これらの要素は、ハードウェア、ソフトウェア、またはそれらの組合せを使用して実装され得る。そのような要素をハードウェアとして実装するか、またはソフトウェアとして実装するかは、特定の適用例および全体的なシステムに課された設計制約に依存する。
【００２３】
例として、要素、もしくは要素の任意の部分、または要素の任意の組合せは、1つまたは複数のプロセッサを含む「処理システム」で実装され得る。プロセッサの例としては、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、プログラマブル論理デバイス(PLD)、ステートマシン、ゲート論理、個別ハードウェア回路、および本開示全体にわたって説明される様々な機能を実行するように構成された他の適切なハードウェアがある。処理システム内の1つまたは複数のプロセッサは、ソフトウェアを実行することができる。ソフトウェアは、ソフトウェア/ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、または他の名称で呼ばれるかどうかにかかわらず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ファームウェア、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、プロシージャ、関数などを意味するように広く解釈されるべきである。
【００２４】
したがって、1つまたは複数の例示的な実施形態では、説明する機能は、ハードウェア、ソフトウェア、またはそれらの組合せで実装され得る。ソフトウェアで実装される場合、機能は、1つまたは複数の命令またはコードとしてコンピュータ可読媒体上に記憶されるか、または符号化され得る。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされ得る任意の利用可能な媒体であり得る。限定ではなく例として、そのようなコンピュータ可読媒体は、RAM、ROM、EEPROM、PCM(相変化メモリ)、フラッシュメモリ、CD-ROMもしくは他の光ディスク記憶装置、磁気ディスクス記憶装置もしくは他の磁気記憶デバイス、または、命令もしくはデータ構造の形態の所望のプログラムコードを搬送もしくは記憶するために使用することができ、コンピュータによってアクセスすることができる、任意の他の媒体を含み得る。本明細書で使用するディスク(disk)およびディスク(disc)は、コンパクトディスク(CD)、レーザーディスク（登録商標）、光ディスク、デジタル多用途ディスク(DVD)、フロッピーディスク、およびBlu-ray（登録商標）ディスクを含み、ディスク(disk)は通常、データを磁気的に再生し、ディスク(disc)はレーザーを用いてデータを光学的に再生する。上記の組合せも、コンピュータ可読媒体の範囲内に含まれるべきである。
【００２５】
例示的なワイヤレス環境
本開示の態様は、高密度のワイヤレスデバイスを有するワイヤレス環境において、商品およびサービスのベンダーを潜在顧客にマッチングすることを助けるために利用され得る、デバイスツーデバイス(D2D)機構を提供する。たとえば、本開示の態様は、オファーされる商品およびサービスのみではなく、ユーザによって所望される商品およびサービスの発見、通信、およびリレーをも促進するために、物理(PHY)およびメディアアクセス制御(MAC)レイヤシグナリングプロトコルを提供する。
【００２６】
より詳細に説明するように、デバイスメーカーは、発見機構および情報へのアクセスを可能にするアプリケーションプログラミングインターフェース(API)を介して、そのようなプロトコルをアプリケーション設計者にとって利用可能にすることができる。そのようなAPIは、このシステムによって可能にされた利用可能なD2Dサービスを利用するアプリケーション(アプリ)のカスタマイズおよび作成を促進することができる。そのようなアプリは、(たとえば、提示、プロファイル操作、アラートカスタマイズなどのために)ベンダー固有または汎用であり得る。言い換えれば、本明細書で説明するAPIは、発見された情報をアプリに提供することができ、それによって、ユーザが、どのエクスプレッションについてアラートされることを望むかをパーソナライズすること、および、(他者が発見するために)どの情報が広告されるかを制御することも可能になる。
【００２７】
図1は、本開示の態様を使用して、ベンダー102が自らの有効カバレージエリアを拡大するために、ユーザ104による発見情報のピアツーピアリレーによって利益を得ることができる、例示的な環境100を示す。一例として、ベンダー102の実際のカバレージエリア内のユーザ104は、ベンダー102によって提供された商品(および/)またはサービスに関する情報を発見することができる。
【００２８】
次いで、ユーザ104は、ベンダー102の実際のカバレージエリアの外部にいるユーザ106の発見可能な範囲内で移動することがある。次いで、ユーザ104は、ユーザ106とともに、ベンダー102によって提供された商品またはサービスに関する情報をリレーし、実際には、それらの商品またはサービスについてユーザ106をベンダー102に紹介することができる。
【００２９】
以下でより詳細に説明するように、場合によっては、ユーザ104は、紹介が取引を生じる場合、何らかの形態の報酬を受け取ることができる。たとえば、ユーザ104は、ベンダー102(および/または、ある他のベンダー)において商品またはサービスと引換え可能なクレジットまたは実際/仮想の通貨を受け取ることができる。取引は、ベンダー102において、または場合によっては、デバイス104において(たとえば、クレジット、引換券、デジタルメディア、またはデジタル権利の転送を介して)実行され得る。
【００３０】
ユーザ104は、ベンダー102からの情報を発見するため、および発見された情報をユーザ106と共有するための、任意の好適な機構(または複数の機構)を使用することができる。そのような機構の一例は、ロングタームエボリューション(LTE)Direct(LTE-D)発見と呼ばれる。LTE-Dは、あるデバイスが、そのデバイスに近接しているデバイスとそれらのデバイスのサービスとを自律的に発見することを可能にする。LTE-Dは、LTEスペクトルおよびインフラストラクチャを使用し、それによって、モバイル事業者が、ある範囲の差別化されたアプリケーションおよびサービスをユーザにオファーすることが可能になり得る。LTE-Dは、本明細書で説明するような発見を実行するために使用され得る機構のタイプの一例にすぎない。
【００３１】
図1Aに示すように、商品およびサービスの発見(たとえば、LTE-D発見)は、ベンダー102のアクセスポイント/基地局、またはベンダー102の潜在顧客であるユーザ104のモバイルデバイス110など、様々なデバイスによって送信される「エクスプレッション」を検出することを伴い得る。
【００３２】
上述したように、「エクスプレッション」という用語は、概して、デバイスおよび/またはそのデバイスによって提供された商品もしくはサービスの発見を可能にする情報を含む、そのデバイスから送られた送信を指す。加えて、エクスプレッションは、ユーザによって関心のある(たとえば、必要とされるか、または所望される)1つまたは複数の商品および/またはサービスのセットをブロードキャストすることができる。したがって、本開示の態様は、いくつかの商品またはサービスを探しているユーザを対応するベンダーにマッチングする助けとなり得る。
【００３３】
言い換えれば、エクスプレッションは、販売用の商品/サービス、別のユーザの販売用の商品/サービスの知識、または、エクスプレッションを使用する商品/サービスに対するユーザ自身の個人的な関心を広告することなど、任意の好適なタイプの情報を搬送するために使用され得る。
【００３４】
場合によっては、エクスプレッションは、ベンダー(またはデバイスまたはユーザ)によってオファーされたサービスまたは商品ごとのサービス識別子(たとえば、64または128ビット)を含み得る。以下で説明するように、場合によっては、リレーデバイスは、元のエクスプレッションによって示された商品またはサービスと、リレーされたエクスプレッションの潜在的受信者によって送信されたエクスプレッションによって示された商品またはサービスとの間のマッチに基づいて、元のエクスプレッションをリレーするべきか否かに関する判断を行うことができる。これを、本明細書では、ターゲットリレーと呼ぶことがあり、特に受信者の関心のある情報をリレーするための試みであり得る。
【００３５】
例示的なエクスプレッション登録
場合によっては、エクスプレッションが固有である(たとえば、一意のサービス識別子を有する)ことを保証することを助けるために、エクスプレッションが登録され得る。図2Aは、どのようにエクスプレッションが登録され得るかの一例を示す。図示のように、ベンダー202(たとえば、商人/法人の「登録者」)は、本明細書ではパブリックエクスプレッションプロバイダ(PEP)と呼ぶ、サーバ204を介してアカウントを確立することができる。
【００３６】
登録は、特定のビジネスIDまたはアプリケーションIDのためのものであってよく、特定の商業カテゴリー(たとえば、宿所、エンターテインメント、食品など)において行われてよい。PEPは、商人が対応するビジネスIDを所有することを検証すること、および、商人がいくつかの商業要件を満たすことを保証することなど、様々なアクションを実行することができる。このステップの後、エクスプレッションプレフィックス(エクスプレッション名/コード)を特定のデバイス(たとえば、商人に属する)に割り当てるための手順が続くことがあり、この手順は、たとえば、後の妥当性検査および検証チェックのために一意性を保証するように設計された、ProSeアプリケーションの利用を伴うことがある。
【００３７】
図示のように、登録されると、エントリが、登録されたエクスプレッションIDを追跡するPEPデータベース206内で作成され得る。このようにして、PEPを介した登録は、いくつかの点で、ドメイン名の登録と同様であり得る。場合によっては、登録は、固定の時間期間(たとえば、1年間)のものであり、更新を条件とすることがある。
【００３８】
図2Bは、登録されたエクスプレッションが、例示的なベンダー(「FoodVendor」)の場合に、連続的動作においてどのように使用され得るかを示す。(1)で、ベンダーは、レストランのカテゴリーにおいてパブリックエクスプレッションブロックを取得する。(2a)で、ProSe機能(PF)は、エクスプレッション名(comm.restaurant.foodvendor.7891)を、この例ではメタデータ「ドライブスルー」に関連付け、エクスプレッションコード(0001.0..1.1..0.11..1)をベンダーデバイス(たとえば、ドライブスルーのロケーションにおけるアクセスポイント)に割り当てる。図示のように、エクスプレッション名は、異なるレベル(たとえば、カテゴリー、名前、および、ロケーションなどのメタデータ)において、広告される商品またはサービスを記述するビット文字列であり得る。このようにして、エクスプレッションは、アイデンティティ、ロケーション、サービス、関心を表し、それに近接した他者による発見を可能にすることができる。
【００３９】
(2b)で、PFは、エクスプレッションのレコードをPEPサーバ204およびPEPデータベース206に提供するが、(3)で、エクスプレッション名、エクスプレッションコード、およびメタデータのマッピングを提供する。(4)で、モバイルデバイス110は、エクスプレッションマッピングを検索し、それによって、ベンダーによってブロードキャストされたエクスプレッションコードを検出する場合、対応するサービスを発見することが可能になる。
【００４０】
図2Cは、どのようにエクスプレッションが管理され得るかの一例を示す。上記で説明したように、完全または部分的なエクスプレッション名(およびコード)が、たとえば、事業者PF208によって、PEPデータベース206に記憶された割当てのレコードとともに、PEP202によって定義されるような事業者範囲、地域的範囲、または世界的範囲を有し得る利用可能なエクスプレッション名前空間を使用して、特定のUE110に割り当てられ得る。上述のように、割当ては、定義された時間期間の間に有効であり得る。
【００４１】
この有効性時間が満了した後、割当てが更新され得る。この場合、UEは、(所有者であり続けるので)同じエクスプレッションのための新しいコードを受信することができ、PEPデータベース206がそれに応じて更新され得る。加えて、割り当てられたエクスプレッション(たとえば、カテゴリー、名前、またはロケーション)に関連付けられたメタデータに対するいずれかの変更がある場合、PEPデータベース206が更新され得る。
【００４２】
場合によっては、エクスプレッションに関連付けられたメタデータは、そのエクスプレッションを割り当てられたものがそのエクスプレッションをリレーするための許可を与えたか否かを含み得る。たとえば、メタデータは、デフォルトで「false」に設定され得る要素<relayable>を含み得るが、所有者は、エクスプレッション(または、少なくともある示されたフィールド)がリレーされることを可能にするために、「true」に設定することができる。次いで、このエクスプレッションを検出するUEは、メタデータをルックアップして、それがリレーされ得るか否かを調べることができる。
【００４３】
場合によっては、リレーするための許可を与えることは、リレーすることに関心があるUEとエクスプレッションの所有者との間のアプリケーションレイヤシグナリングを伴い得る。場合によっては、UEがこのエクスプレッションを検出するとき、UEは、メタデータ内で示され得るアプリを介して、告知者との接続(たとえば、WANまたは直接接続)をセットアップすることができる。このようにして、告知者は、リレーすることを望むUEのアイデンティティを知ることが可能であり得る(かつ、許可を与えるべきか否かを判断することができる)。
【００４４】
例示的なエクスプレッション発見
上記で説明したように、エクスプレッションは、販売用の商品/サービス、別のユーザの販売用の商品/サービスの知識、または、商品/サービスに対するユーザ自身の個人的な関心を広告することなど、任意の好適なタイプの情報の発見を促進するために使用され得る。任意の好適なワイヤレス通信技術が、既存のインフラストラクチャを活用することができる、エクスプレッションベースの発見のために使用され得る。
【００４５】
たとえば、図3に示すように、UE110は、既存のLTE構造を利用して、LTE-Dベースの発見を実行することが可能であり得る。これによって、効率的な発見を生じることができ、次の(デバイス間の)データ接続性は、(たとえば、UE110と基地局320との間の)LTEネットワークを通して、またはLTE Directを通して直接のいずれかであり得る。この手法は、たとえば、タイミング、(LTE Directへの)リソース割振り、ならびにユーザ認証のために、既存のLTEネットワークインフラストラクチャを活用することができる。
【００４６】
図4および図5に示すように、アップリンク(UL)LTEリソースの部分410が、LTE-D通信(たとえば、エクスプレッション108を介した発見)のために割り振られ得る。この部分は、LTE FDDシステムにおけるUL帯域幅の一部分、またはLTE TDDシステムにおける専用フレームであり得る。LTE-Dのために割り振られるリソースの量は、比較的少なく、従来のLTE動作にほとんど影響を与えないことがある。
【００４７】
たとえば、図6に示すように、64個のサブフレーム(1msサブフレームを仮定すると、64ms)期間がLTE-Dのために割り振られ得るが、20s期間(2000個のサブフレーム)が、従来のLTE通信のために予約され得る。図7は、64個のサブフレーム内のリソースブロックが、いくつかの異なるユーザによる発見送信をサポートするために、どのように割り振られ得るかについてのより詳細を提供する。
【００４８】
LTE-Dベースの発見は、発見のための好適な機構の一例にすぎず、他の機構もまた使用され得る。たとえば、いくつかの態様によれば、発見は、ワイヤレスローカルエリアネットワーク(WLAN)上で実行され得る。場合によっては、発見は、認可チャネルではなく、一般的な(無認可)チャネル上で実行され得る。そのような場合、ワイドエリアネットワーク(たとえば、3G、UMTS、または4G)が、無認可チャネル上で発見を同期させるために共通のタイミングを提供するために使用され得る。
【００４９】
例示的な発見フレームフォーマット
概して、エクスプレッションは、任意の好適なフォーマットの発見フレームとして送信され得る。発見に参加するUEは、(たとえば、好適なMACパケットフォーマットの)発見フレームを生成かつ処理するように構成された好適なPHYレイヤおよびMACレイヤを有し得る。図7A〜図7Cは、マルチキャストおよびユニキャストのために好適なフォーマット、ならびに、クレジット割当て能力(シングルホップ、マルチホップ)に対応するリレーフレームフォーマットを含み得る、例示的な発見フレームフォーマットを示す。図7A〜図7Cに示すフレームフォーマットは、たとえば、本明細書で提供する様々な発見およびリレー例において使用され得る。いくつかのフィールドの下に示されるバイト長は例示的なものにすぎず、異なるフィールドの実際のバイト長は変動し得る。
【００５０】
図7Aは、MACパケットの第1の例示的な発見フレームフォーマット700を示す。図示のように、パケットは、巡回冗長検査(CRC)によって保護されたMACプロトコルデータユニット(PDU)を有し得る。MAC PDU構成要素は、Msgタイプ、ProSeアプリコード、MIC、および時間較正情報(たとえば、カウンタのLSB)のためのフィールドなど、様々なフィールドを含み得る。図示のように、Msgタイプフィールドは、たとえば、発見がオープンであるか制限されているかを指定するために使用され得る、発見タイプサブフィールドと発見モードサブフィールドとを含み得る。オープンな発見では、告知されたパブリックエクスプレッションを誰が監視することができるかについて、本質的に許可制御が必要にならないことがあるが、制限された発見では、アプリケーション/ユーザレベルの許可が必要になり得る。
【００５１】
ProSeアプリコードフィールドは、パブリックランドモバイルネットワーク(PLMN)IDフィールドを、モバイル国コードまたはモバイルネットワーク(MCC/MNC)サブフィールドと、一時的IDがPLMNであるか、全国的であるか、世界的であるかを示す範囲サブフィールド(たとえば、ならびに、MCCおよびMNCが含まれるか否かを示すフィールド「E」)と、一時的IDとともに含み得る。一時的IDは、パケットを処理する際に有用な様々なアプリケーションレイヤ情報を示し得る。
【００５２】
MICフィールドおよび時間較正フィールドは、マッチ報告中にProSe機能によって検証のために使用され得る。以下でより詳細に説明するように、監視するUEは、MICを計算するために使用された正しい時間値を計算し、それをProSe機能に伝える必要があり得る。この点について、時間較正情報は、これらがMIC計算において使用されるUTCベースのカウンタの最下位ビット(LSB)であり得るので、役に立つことがある。他の態様によれば、時間較正パラメータではなく、カウンタ、シーケンス番号、または乱数(「ナンス」)が、計算されたMIC値に新鮮さを与えるために代わりに使用され得る。
【００５３】
図7Bは、マルチキャスト(1対多)送信のための例示的なフレームフォーマット710を示す。この例では、MAC PDUは、宛先IDフィールドおよびソースIDフィールドと、各々がMACサブヘッダを有する複数のMACサービスデータユニット(SDU)とを有する。各SDUは、IPパケットを暗号化データペイロードとして有する1つまたは複数のPDCP PDUをもつ無線リンク制御(RLC)PDUを搬送することができる。図示のように、IPパケットは、順に、ソースIPアドレスと、宛先アドレスと、UDP/RTPデータとを有し得る。L1ソースアドレスサブフレームは、SA L1 IDフィールドと、L1構成情報とを有し得る。L1構成情報は、たとえば、変調およびコーディング方式(MCS)、タイミングアドバンス(TA)、ならびにデータの時間および周波数ロケーションなどの情報を含み得る。
【００５４】
図7Cは、リレーされたパケット(たとえば、リレーデバイスによって検出かつリレーされた発見フレーム)のための第1の例示的なリレー発見フレームフォーマット720を示す。図示のように、パケットは、CRCによって保護されたMAC PDUを有し得る。MAC PDU構成要素は、Msgタイプ、ProSeリレーサービスコード、ProSeリレーL2 IDフィールド、および場合によってはセキュリティフィールドのためのフィールドなど、様々なフィールドを含み得る。図7Aのフォーマット700のように、Msgタイプフィールドは、発見タイプサブフィールドと発見モードサブフィールドとを含み得る。
【００５５】
この例では、ProSeリレーサービスコードフィールドは、PLMN IDフィールドと、アクセスポイント名(APN)リストフィールドと、ステータスフラグとを含み得る。APNリストは、このリレーがそれらへの接続性を提供するAPNのリストを含み得る。ステータス(または維持)フラグは、リモートUEが別のリレーを求める/再選択することができるように、リレーが一時的に接続性を有していないか、またはバッテリーが少なくなっているか否か、および、追加のパケットデータネットワーク(PDN)接続を確立するためのシグナリングをサポートするか否かなど、様々な状態を示すために使用され得る。ProSeリレーレイヤ2 IDフィールドは、ProSe通信のためのレイヤ2 IDとして使用され得る。セキュリティフィールドは、たとえば、MICフィールドと、時間較正情報などの可能な他のフィールドとを含み得る。そのようなフィールドは、カバレージ外の公共安全のために有用ではないことがあるが、様々な商業的な使用事例のために有用であり得る。
【００５６】
図7Dは、図7A〜図7Cに示すフレームフォーマットを介した通信が可能な例示的なUE(UE AおよびUE B)を示す。図示のように、各UEは、PHYレイヤ750、MACレイヤ740、およびProSeプロトコルレイヤ730において通信するための構成要素を有し得る。たとえば、PHYレイヤとともに、MAC PDUをMACレイヤまで渡すこと。今度は、MACレイヤが、ProSeプロトコル情報を抽出し、それを処理するためにProSeレイヤに渡すことができる。
【００５７】
アップリンク送信のために使用されるものと同様であるが、いくつかの変更がある、物理チャネル構造(本明細書では「サイドリンク」チャネルと呼ぶ)を、PHYレイヤ処理はProSe直接発見のために含むことができ、UE間のProSe直接通信は伴い得る。たとえば、そのようなサイドリンク送信は、すべての物理チャネルのための単一のクラスタ送信に限定され得る。さらに、そのようなサイドリンク送信は、各サブフレームの終了において単一(1)のシンボルギャップを使用することができる。トランスポートチャネルの物理レイヤ処理もまた、様々なステップにおいてUL送信とは異なり得る。たとえば、物理サイドリンクデータチャネル(PSDCH)および物理サイドリンク制御チャネル(PSCCH)のためのスクランブリングは、UE固有ではないことがある。
【００５８】
さらに、64QAMの変調がサポートされないことがあり、そのような送信のための制御チャネルは、特定のセットの制御リソースにマッピングされ得る。さらに、そのような送信のためのデータチャネルおよび制御チャネルのための変調は、(たとえば、ノーマルCPにおけるスロットの4番目のシンボルにおいて、および拡張サイクリックプレフィックスにおけるスロットの3番目のシンボルにおいて送信される)アップリンク復調基準信号と同様の基準信号を利用することができる。これらの復調基準信号シーケンス長は、割り当てられたリソースのサイズ(サブキャリアの数)に等しくなることがあり、固定基本シーケンス、サイクリックシフト、および直交カバーコードに基づいて作成され得る。カバレージ内の動作では、そのような送信の電力スペクトル密度は、eNBによって影響を受けることがある。
【００５９】
MACレイヤ処理は、発見チャネルの処理を含み得る。発見情報の内容は、アクセス階層(Access Stratum)(AS)に対して透過的であってよく、ProSe直接発見モデルおよびProSe直接発見のタイプのためのASにおいて行われる区別がないことがある。UEは、eNB構成により、アイドル状態と接続状態の両方で発見情報の告知および監視に参加することができる。UEは、(たとえば、図4〜図6に示すようなリソース割振りを使用して)半二重制約を受けるその発見情報を告知かつ監視することができる。
【００６０】
告知および監視に参加するUEは、現在のUTC(協定世界)時を維持することができる。告知に参加するUEは、(たとえば、上記で説明したフォーマットのうちの1つによる)発見メッセージを送信し、発見メッセージは、ProSeプロトコルによって、発見メッセージの送信時にUTC時を考慮に入れて生成される。UEを監視する際、ProSeプロトコルは、ProSe機能へのメッセージの受信時にUTC時とともに検証されるべきメッセージを提供する。
【００６１】
ProSe直接発見のための無線プロトコルスタック(AS)処理は、MACレイヤおよびPHYレイヤのみを伴い得る。ASレイヤは、様々な機能を実行することができる。ASレイヤは、上位層(ProSeプロトコル)とインターフェースすることができる。たとえば、MACレイヤは、上位層(ProSeプロトコル)から発見情報を受信することができる。IPレイヤは、発見情報を送信するために使用されなくてよい。スケジューリングのために、MACレイヤは、上位層から受信された発見情報を告知するために使用されるべき無線リソース(たとえば、図6による)を決定することができる。発見PDU生成のために、MACレイヤは、発見情報を搬送するMAC PDUを構築することができ、MAC PDUを、(たとえば、MACヘッダが追加されない)決定された無線リソースを使用する送信のために、物理レイヤへ送る。
【００６２】
図7Aに示すフレームフォーマット700は、LTE D2D発見において使用され得るが、様々な他のフレームフォーマットが、異なる無線アクセス技術(RAT)を使用して発見(および発見情報のリレー)に参加するために使用され得る。
【００６３】
たとえば、図7Eは、ネイバーアウェアネットワーク(NAN)など、ローカルエリアネットワーク(たとえば、Wi-Fi)を介して通信するために使用され得る、例示的な発見フレームフォーマット760を示す。図示のように、フレームは、属性IDフィールドと、長さフィールドと、サービスIDフィールドと、サービス制御フィールドとを有し得る。場合によっては、サービスIDは、発見情報を搬送することができる。たとえば、サービスIDは、対応するドメイン名のハッシュとして生成されることがあり、場合によっては、ユーザIDまたはコードを搬送することができる。図示のように、フレームはまた、マッチフィルタ長さフィールド、マッチフィルタフィールド、サービス応答フィルタ長さフィールド、サービス応答フィルタフィールド、サービス情報長さフィールド、およびサービス情報フィールドなど、他のフィールドを含み得る。サービス情報フィールドは、可変長であってよく、様々なタイプのサービス発見情報を搬送することができる。
【００６４】
図7Fは、Bluetooth（登録商標） Low-Energy(BTLE)など、極近接RATを介して通信するために使用され得る、例示的な発見フレームフォーマット770を示す。図示のように、フレームは、プリアンブルフィールドと、アクセスアドレスフィールドと、ヘッダフィールドとを有し得る。発見情報は、(たとえば、広告チャネルPDUにおける)ペイロードとして与えられ得る。図示のように、ペイロードは、広告主アドレスフィールド(ユーザID/コードを搬送することができる)、ならびに、広告アプリケーションから直接渡される情報を含み得る様々な広告情報を含み得る。異なるタイプの広告情報は、各々が長さフィールドと、タイプフィールドと、値フィールドとを有する、データユニットにおいて分離され得る。
【００６５】
例示的な発見情報のピアツーピアリレー
図8は、ベンダー(デバイス)Aのカバレージエリアを有効に増すために、本開示の態様による、(たとえば、上記で説明した発見フレームフォーマット、PHYおよびMAC処理を使用して)発見情報がリレーされ得る例示的な環境を示す。Aのための商品またはサービスを広告するデバイスは、UE、または、(破線802によって示す)ローカルカバレージエリアを有し得るピコ/マイクロ/フェムトeノードBなどの基地局など、任意のタイプのデバイスであり得る。典型的なLTE-D発見範囲は、理想的な環境において(たとえば、障害物がない限り)数十メートルから数百メートル(たとえば、500m)まで変動し得る。
【００６６】
ベンダーA(以下で、単にA)は、その商品またはサービスを潜在顧客B、C、およびD(たとえば、対応するUE B、C、およびDを有する)に広告することに関心があり得る。Aは、BおよびCがAに近接している(Dがターゲットにされた場合よりも、取引が生じる確率が増すことになり得る)ので、BおよびCをターゲットにすることに特に関心があり得る。BとCの両方がAの(理論的な)カバレージエリア内にある間、いくつかの障害物のために(たとえば、ビルまたは他の構造のために)、Aの実際のカバレージエリア(実線804によって示す)は、AがCによって発見可能ではないことがあるように、実質的に低減され得る。結果として、Aは、広告された商品またはサービスとともにCに到達することが可能ではないことがある。
【００６７】
いくつかの態様によれば、デバイスBは、Aの発見エリアを有効に拡張するために、「発見リレー」として働くことができる。このようにして発見リレーを使用することによって、より一様なカバレージエリアを提供することが可能であり得る。すなわち、発見リレーを使用することによって、デバイスAなどのLTE-Dデバイスの発見範囲を拡張して、最大発見範囲(たとえば、500m)をより厳密に満たし(または拡大し)、LTE-D環境内のいくつかの障害物(たとえば、ビルによって引き起こされた障害物)のために存在する範囲のギャップを「埋める」ことが可能であり得る。
【００６８】
図8に示す例では、UE CおよびDは、デバイスAの実際の発見範囲の外部であり得る。しかしながら、UE Bは、UE CおよびDに到達するためにUE Aの発見エリアを有効に拡張するために、発見リレーとして働くことが可能であり得る。すなわち、UE Bは、Aのプレゼンス(および、Aによってオファーされる商品/サービス)を検出し、この情報をCおよび/またはDにリレーすることが可能であり得る。
【００６９】
たとえば、LTE-D発見期間中に、UE Bは、Aから送信されたエクスプレッションを検出し、そのエクスプレッション(または関連情報)をUE CまたはDにリレーすることができる。このようにして、エクスプレッションをリレーすることによって、UE Bは、広告された商品またはサービスについて、UE CまたはDをAに有効に紹介することができる。
【００７０】
場合によっては、デバイスがエクスプレッションをリレーするとき、デバイスは、エクスプレッションを受信された状態でリレーすることができ、または、たとえば、何らかの他の情報(たとえば、入札、ホップカウント、ロケーション情報、元の送信者を識別する情報、リレーするデバイスを識別する情報、もしくは、紹介が取引を生じる場合にクレジットを得るためにリレーすることを可能にする紹介トークン)を追加して、エクスプレッションを改変することができる。
【００７１】
場合によっては、エクスプレッションは、実際には、そのエクスプレッションがリレーされるべきか否かの指示(リレーデバイスが元のエクスプレッションをリレーするための明示的な要求と見なされ得る)を含み得る。他の機構もまた、エクスプレッションのフラッドが(場合によっては、複数のリレーするデバイスから)リレーされることを防止するための「フラッド制御」として使用され得る。たとえば、上記で説明したように、エクスプレッションメタデータは、エクスプレッションをリレーするための許可を示すフィールドを含み得る。
【００７２】
いくつかの態様によれば、発見情報を(たとえば、エクスプレッションとして)リレーすることは、様々な方法で実行され得る。たとえば、エクスプレッションをリレーすることは、比較的わずかな裁量または処理とともに「受動的」に、または、(たとえば、エクスプレッションをターゲットのいくつかのUEにリレーすることによって、もしくは、いくつかの条件が満たされるときのみリレーするために)「ターゲッティング」とともに「反応的」に実行され得る。
【００７３】
図9Aは、受動的リレーの一例を示し、この例では、発見ノードがデバイスからのエクスプレッションを受信し、エクスプレッションを異種デバイス(たとえば、リレーされている元のエクスプレッションを送信するデバイスの範囲の外部にある)にリレーすることができる。図示の例では、デバイスAは、エクスプレッションEXP1を送信することができ、エクスプレッションEXP1がUE Bによって検出(発見)される。順に、次いで、UE Bは、エクスプレッションEXP2をUE Cに送信(すなわち、リレー)することができる。上述のように、EXP2は、EXP1と同じであっても異なってもよい。
【００７４】
反応性またはターゲッティングリレーを用いて、発見リレーは、受動的リレーを用いて行われ得るように、すべての検出されたエクスプレッションを単にむやみにリレーするのではなく、1つまたは複数の基準に基づいて、エクスプレッションをリレーすることができる。場合によっては、発見リレーは、別のデバイスからの要求に応答して、エクスプレッションをリレーすることができる。
【００７５】
たとえば、図9Bを参照すると、UE Bは、UE Cからの要求(EXP2と示す)に応答して、AからのエクスプレッションEXP1をUE Cにリレーすることができる。図示のように、EXP1は、EXP3としてリレーされ得る。場合によっては、デバイスからのエクスプレッションは、いくつかの基準が満たされる(たとえば、関心を広告された商品またはサービスとマッチングする)場合、リレーするための要求とのみ見なされ得る。
【００７６】
図9Bに示す例では、ロケーション情報がEXP1とEXP2の両方に含まれる。場合によっては、このロケーション情報は、(たとえば、ロケーション情報に基づいて計算されたCとAとの間の距離に基づいて)エクスプレッションをリレーするべきか否かを判断するために使用され得る。
【００７７】
この距離の基準は、発見リレーによって/において行われた判断に基づいて、発見リレーがエクスプレッションをどのようにリレーすることができるかの一例にすぎない。別の例として、発見リレーは、いつ(たとえば、コーヒーに関心があり得る他のデバイスに)コーヒー店のプレゼンス/ロケーションを示すエクスプレッションをリレーするべきかを判断することを、リレーに行わせるコーヒーアプリケーションを実行中であり得る。すなわち、発見リレーが、コーヒーに関係するエクスプレッションを受信する場合、発見リレーは、コーヒーに関係するエクスプレッションをリレーすることを知る、発見リレー上に記憶されたアプリケーションに基づいて、エクスプレッションをリレーすることを判断することができる。
【００７８】
コーヒーへの関心は、多数の地域におけるコーヒー店の急増のために良い例として働くが、ターゲットにされたリレー(紹介)の多種多様な他のシナリオが想定され得る。たとえば、エクスプレッションは、音楽の関心、食品の関心、製品の関心、社会的関心、教育的関心、スポーツの関心、または任意の他のタイプの関心に基づいてリレーされ得る。
【００７９】
場合によっては、リレーされたエクスプレッションは、緊急サービスの提供を支援することができる。たとえば、リレーされたエクスプレッション(「リバース911」の1タイプ)を介した緊急事態に関連した情報の伝搬によって、最初の応答者が被害者に到達することを助けることができ、それによって救助活動を助けることができる。同様に、様々なタイプの情報が最初の応答者にリレーされて、救助活動を調整する助けとなり得る。
【００８０】
いずれにせよ、リレーノードは、潜在的ターゲットデバイスによって送信されたエクスプレッションにおける情報に基づいて、関心(または潜在的関心)を発見することができる。場合によっては、リレーデバイスは、発見されたエクスプレッションから取得された要素のデータベースを維持し、潜在的ターゲットデバイスから受信されたエクスプレッションからの要素とのマッチがある場合、1つまたは複数のエクスプレッションをリレーすることができる。このようにして、リレーデバイスは、広告された商品およびサービスに関係するいくつかのエクスプレッションをアグリゲートすることができる。同様に、リレーデバイスは、1つまたは複数の潜在的ターゲットデバイスからのエクスプレッションをアグリゲートし、マッチするエクスプレッションが発見されるとき、それらのデバイスのうちの1つまたは複数にエクスプレッションをリレーすることができる。
【００８１】
いくつかの態様によれば、発見リレーは、時刻など、(マッチするエクスプレッション以外の)他の要因に基づいて、受信するエクスプレッションをリレーする(か否か)を判断することができる。たとえば、レストランに関係するエクスプレッションを受信する発見リレーは、人々が食べる場所を探している可能性が高い時間(たとえば、ランチタイム)中のみ、そのエクスプレッションをリレーすることを判断することができる。
【００８２】
いくつかの態様によれば、エクスプレッションは、リレーされる送信のセキュリティまたは保護を可能にする方法でリレーされ得る。このセキュリティは、たとえば、リレーされた情報の完全性、および元のエクスプレッションの任意の他のプライバシー保護の尊重を包含し得る。いくつかの態様によれば、発見リレーは、エクスプレッション間に関係がある(たとえば、潜在的ターゲットからのEXP2における要素が、ベンダーからのEXP1における要素にマッチする)場合のみ、エクスプレッションをリレーすることができる。他の場合には、リレーは、元のエクスプレッションと要求側エクスプレッションとの間に関係がない場合でも、エクスプレッションをリレーすることができる。場合によっては、デバイスは、リレーするデバイスと要求側デバイスとの間に関係がある場合、エクスプレッションをリレーすることができる。場合によっては、元のエクスプレッションを送るデバイスは、エクスプレッションをリレーするように、リレーするデバイスに明示的に要求(または命令)することができる(かつ、潜在的ターゲット、または潜在的ターゲットのタイプ/特性を識別することもできる)。
【００８３】
例示的なリレーを限定するためのフラッド制御
上述のように、リレーするデバイスによってエクスプレッションがリレーされるとき、またはその方法を限定することが望ましくなり得る。たとえば、UEの数が増すにつれて、多数のリレーデバイスからリレーされた同じエクスプレッションで潜在的ターゲットがあふれないように、ある種の機構を実装することが望ましくなり得る。このエクスプレッションのフラッディングは、ターゲットデバイスを圧倒することがあり、衝突につながることがあり、かつ/またはシステム帯域幅リソースを不必要に浪費することがある。フラッド制御機構はまた、紹介ベースのシステムにおいて、ユーザが紹介のためのクレジットを獲得する公平なチャンスを与えられることを保証することを助けるためにも使用され得る。場合によっては、どのようなデバイスが(およびいつ)エクスプレッションをリレーするかを限定するために、様々な競合ベースのチャネルアクセス機構が使用され得る。
【００８４】
上記で説明した条件付きリレー機構に加えて、様々な他の機構が使用され得る。一例として、1つまたは複数のデバイスによるリレーは、ネットワークシグナリングを通して有効化/無効化され得る。
【００８５】
場合によっては、ターゲットデバイスは、商品またはサービスへの関心を最初に表明するが、その関心に関係するリレーされたエクスプレッションを受信した場合、関心を表明することを停止することができる。結果として、(関心と広告された商品/サービスとの間の)初期マッチを検出するリレーデバイスは、ターゲットデバイスが(別のデバイスから)紹介をすでに受信していると仮定して、エクスプレッションをリレーしないことを判断することができる。言い換えれば、商品またはサービスに関係する(このターゲットからの)情報についての要求が、別のリレーデバイスによって満足されたと仮定され得る。したがって、エクスプレッションのリレーは、ターゲットが、そのエクスプレッションに関係する(そのエクスプレッションにおいて広告された)商品またはサービスへの関心を能動的に広告中であるときのみ、「有効化」され得る。
【００８６】
本開示のいくつかの態様によれば、エクスプレッションのリレーは、たとえば、サブフレームにつきほんのいくつかまたは1つに限定され得る。図6に示すLTE-Dリソースの割振りを仮定すると、これによって、1000〜2000個の受信されたエクスプレッション(たとえば、ProseAppID)のうちの約32または64個が(LTE-Dおよび従来のLTEサブフレームの)所与のWindow内で送信/リレーされることになり得る。
【００８７】
ネットワーク制御されたリソース割振りモデルでは、ネットワークは、たとえば、あるネットワーク情報に基づいて、誰がエクスプレッションをリレーするか(たとえば、ProseAppID)を管理することができる。たとえば、バッファステータス報告(BSR)は、LTE-D UEがエクスプレッションをリレーしようとしているという指示を含み得る。eNBは、他のLTE-D UEが同じエクスプレッションをリレーすることをすでに許可されている場合、このLTE-D UEがエクスプレッションを送信することを禁止することができる。
【００８８】
場合によっては、同様のタイプの監視が、リレーUE自体によって実行され得る。たとえば、リレーUE(発見UE)は、サブフレーム/リソースブロックを監視して、あるエクスプレッションがすでにリレーされているか否かを決定し、この決定に基づいて、エクスプレッションをリレーするべきか否かを決定することができる。たとえば、いくつかの態様によれば、UEは、ランダムアクセスチャネル(RACH)を監視して、エクスプレッションがすでに送られているか否かを決定することができる。いくつかの態様によれば、RACHが利用可能ではない(たとえば、別のUEがRACHを現在使用中である)ことを、UEが検出する場合、UEは、エクスプレッションがすでに送られていると仮定することができる。
【００８９】
上述のように、リレーすることは、ターゲットデバイスによって開始され得る。たとえば、第1のデバイス(たとえば、LTE-D UE)は、関心がある商品またはサービスに関係する関連情報を含んでいるいくつかのエクスプレッションを監視することができる。第1のデバイスがエクスプレッションを検出することができない場合、第1のデバイスは、ある情報がリレーされることを要求する指示とともに、エクスプレッションを送信することができる(「発見要求」と見なされ得る、上記で説明したような「要求」エクスプレッション)。このようにして、エクスプレッションの「オンデマンド」発見が実行され得る。「リレー」が有効化された第2のデバイス(リレーデバイス)が、その情報を含んでいるエクスプレッションを受信する場合、第2のデバイスは、要求された情報とともにエクスプレッションを送信することができる。
【００９０】
例示的な紹介のための経済的インセンティブ
いくつかの態様によれば、デバイスがベンダー商品またはサービスに関係する情報をリレーするための経済的インセンティブを提供するための構造が提供され得る。そのような構造は、クレジットモデルに等しくなり、紹介が取引を生じる(成功した紹介と見なされ得る)場合、(クレジット/トークン、またはベンダーにおいて使用するための何らかのタイプの金銭的報酬を用いて)リレーデバイスに有効に報酬を払うことができる。
【００９１】
そのようなクレジットモデルについて、図10に関して説明することができ、図10は、UE Bによる、UE CとベンダーAとの間の成功した取引を生じる紹介の一例を示す。
【００９２】
T1で、B(Aのカバレージエリア1004内)は、商品またはサービスに関係する情報をもつ、Aからのエクスプレッション(EXP1)を発見することができる。T2で、B(Cの発見範囲内)は、Aによって提供された商品またはサービスへの関心を示す、CからのエクスプレッションEXP2を発見する。T3で、EXP1における情報とEXP2における情報との間のマッチに基づいて、Bは、紹介をCに送る(Cが関心のある商品またはサービスをAが提供することを、Cに知らせる)。
【００９３】
T4で、C(Aのカバレージエリア1004内に移動した)は、紹介に基づいて、商品またはサービスのためにAと取引を行う。T5で、Bは、成功した紹介のための報酬として、クレジットを(トークンの形態で)受け取る。T6で、Bは、たとえば、Aから商品またはサービスを取得するためにクレジットを使用して、クレジットを引き換える。場合によっては、そのようなクレジットは、(ベンダーAに加えて、またはその代替として)ベンダーA以外のベンダーにおいて使用され得る。
【００９４】
取引を妥当性検査(不正行為を検出/回避)し、紹介を追跡し、クレジットを管理するために、様々な機構が使用され得る。認証および不正行為防止のための例示的な機構は、たとえば、ロケーション、時刻、電子シリアル番号(ESN)、ベンダーIDに基づくESNハッシュなどに基づく、様々なアルゴリズムを含み得る。場合によっては、発見応答は、ベンダーから受信されたエクスプレッションの機能、および発見リレーの機能である、情報を含み得る。いくつかの態様によれば、暗号化モデルが発見応答に適用され得る。さらなる態様によれば、紹介されたデバイスがベンダーにおいて取引を完了するとき、ベンダーは、取引するデバイスが発見リレーによってベンダーに紹介されたことを自動的に検出することができる。
【００９５】
上述のように、場合によっては、取引は、実際には、発見リレーとしての役割を果たすユーザデバイスにおいて実行され得る。このようにして、ユーザデバイスは、事実上、電子メディア、商品、および/またはサービスのベンダーの代理販売代表者としての役割を果たすことができる。一例として、ユーザは、ベンダーから歌を購入し、自分のデバイス上でその歌のコピーを有することができる。後に、そのユーザは同僚に遭遇し、その歌を同僚のために再生することがある。同僚がその歌を好きであると判断し、コピーを購入することを検討中である場合、購入したユーザは、権利が限定された(たとえば、その歌を実際に購入するまで転送が制限された)その歌のデジタルコピーを転送し、同僚がその歌の「サンプル」を再生すること、または、限られた再生回数の間、もしくは限られた時間数/日数の間にその歌のすべてを再生することを可能にすることができる。同僚がその歌のコピーを参照するとき(または、その歌のコピーが満了するとき)、同僚のデバイスは、元のベンダーからその歌を購入するためのオプションを同僚に提供することができる。同僚がその歌を購入することを選ぶ場合、元の購入者は、紹介のためのクレジットを受け取ることができる。
【００９６】
上記で説明したように、発見リレーは、データベース内の要素のうちの1つが、デバイスのうちの1つまたは複数によって通信されたエクスプレッション内に含まれた要素にマッチするか否かを決定することができる。発見リレーはまた、デバイスによって通信されたマッチする要素を欠くエクスプレッションを受信した後、そのデバイスがもはや関心を有していないと判断することもできる。発見リレーは、関心を発見することができ、関心を発見することは、デバイスのうちの1つまたは複数が商品またはサービスへの関心に関連付けられたグループのメンバーであると決定することを含む。
【００９７】
場合によっては、関心を発見することは、複数のデバイスが複数の商品またはサービスに関心があることを発見することを伴うことがあり、共有することは、複数の商品またはサービスに対応する複数の要素をブロードキャストすることを含み得る。場合によっては、発見リレーは、デバイスのグループによって共有された共通の属性に基づいて、関心を発見し、マルチキャスト送信を少なくとも1つの要素とともにデバイスのグループに送ることができる。場合によっては、発見リレーは、ユニキャスト送信を1つまたは複数の要素とともに単一のデバイスに送ることができる。場合によっては、発見リレーは、いくつのデバイスが要素に関連付けられた商品またはサービスに関心があるかに少なくとも部分的に基づいて、グループキャストメッセージングを介して要素を共有するべきか、ユニキャストメッセージングを介して要素を共有するべきかを決定することができる。
【００９８】
場合によっては、発見リレーは、要素を共有するより前に、チャネルアクセス手順を実行することができる。チャネルアクセス手順は、要素を共有するより前に、媒体上でリッスンすることを伴い得る。
【００９９】
図11は、本開示の態様による、発見情報をリレーするための例示的な動作1100を示す。動作1100は、たとえば、LTE-D UEなど、発見リレーとして動作するデバイスによって実行され得る。
【０１００】
動作は、1102で、デバイス間通信を介して、1つまたは複数のベンダーによって提供された商品またはサービスを発見することによって開始する。1104で、発見リレーは、商品またはサービスに関係する1つまたは複数の要素のデータベースを維持する。1106で、発見リレーは、デバイス間通信を介して、1つまたは複数のデバイスによる商品またはサービスへの関心を発見する。1108で、発見リレーは、関心の発見に少なくとも部分的に基づいて、商品またはサービスに関係する少なくとも1つの要素を共有することを判断し、1110で、発見リレーは、少なくとも1つの要素を共有する。
【０１０１】
上記で説明したように、発見リレーは、データベース内の要素のうちの1つが、デバイスのうちの1つまたは複数によって通信されたエクスプレッション内に含まれた要素にマッチするか否かを決定することができる。発見リレーはまた、デバイスによって通信されたマッチする要素を欠くエクスプレッションを受信した後、そのデバイスがもはや関心を有していないと判断することもできる。発見リレーは、関心を発見することができ、関心を発見することは、デバイスのうちの1つまたは複数が商品またはサービスへの関心に関連付けられたグループのメンバーであると決定することを含む。
【０１０２】
場合によっては、関心を発見することは、複数のデバイスが複数の商品またはサービスに関心があることを発見することを伴うことがあり、共有することは、複数の商品またはサービスに対応する複数の要素をブロードキャストすることを含み得る。場合によっては、発見リレーは、デバイスのグループによって共有された共通の属性に基づいて、関心を発見し、マルチキャスト送信を少なくとも1つの要素とともにデバイスのグループに送ることができる。場合によっては、発見リレーは、ユニキャスト送信を1つまたは複数の要素とともに単一のデバイスに送ることができる。場合によっては、発見リレーは、いくつのデバイスが要素に関連付けられた商品またはサービスに関心があるかに少なくとも部分的に基づいて、グループキャストメッセージングを介して要素を共有するべきか、ユニキャストメッセージングを介して要素を共有するべきかを決定することができる。
【０１０３】
例示的な発見データベース維持
場合によっては、発見された情報をリレーするべきか否かの判断は、様々な考慮すべき事柄に基づき得る。上述のように、これらの考慮すべき事柄は、発見データベース内の要素を比較すること、および、発見された情報が別のデバイスにとって関心があるものであることを認識することを含み得る。デバイスはまた、リレーするための発見紹介情報をキューイングし、他のユーザのリレーの試みについてチャネルを監視し、それに応じてリレーの試みを送信または中止することを判断することもできる。概して、デバイスは、何をリレーするべきか、およびいつそれがリレーされるべきであるかを決定するために、(たとえば、PHYおよびMACプロトコルによって管理された)アクセスルールのセットを適用することができる。
【０１０４】
上記で説明したように、発見されたエクスプレッションのデータベースは、近接発見動作とリレー動作の両方の発見を促進するために使用される、RFキャリア上で受信された情報に基づいて、継続的に更新され得る。場合によっては、発見されたエクスプレッションのデータベースを構築するとき、いくつかの制御が配置され得る。そのような制御は、ローカルで記憶されるエントリの量を限定するため、および、媒体上のリレートラフィックの量を限定するための前述のフラッド制御のためにも設計され得る。これらの制御は、たとえば、年齢、ロケーション、関連性などに基づいて、データベース内のエントリを順序付けるランクを含むことがあり、それらのすべてが、データベース内に記憶された発見された要素を共有(リレー)するべきか否かの判断に影響を与えるために使用され得る。
【０１０５】
図12は、優先リスト内の発見された商品および/またはサービスのデータベースが、そのリストがD2Dネットワーク1200のワイヤレスノード(たとえば、リレーUE)間の複数のホップにわたって伝搬されるときに、どのように変化し得るかを示す。図示の例では、各グループA、B、およびC内のノードは、互いの直接視界を有し得る。グループB内のいくつかのノードは、グループA内のいくつかのノードを見ることができるが、グループC内のノードは、グループA内のノードを見ることができない。この例示的な場合における伝搬経路は、ノードAからノードBへ、ノードCへ、ノードDへのみであると仮定される。
【０１０６】
図12に示すノードA1およびA2は各々、自らがオファーする商品/サービスのリスト、[a|g]および[j]をそれぞれリレーすることができる。商品/サービスのリストは、サービス識別子(ID)のリストとして表され得る。隣接ノードB1およびB2は、ピアノードA1およびA2からのサービス[a|g|j]の統合された利用可能性を見ることができる。次いで、ノードB1およびB2は、それら自体のサービス[m]および[x]を、A1サービスおよびA2サービスを表すリストと連結することができ、それぞれ連結された広告[m|a|g|j|x]および[x a|g|j|m]を送信することができる。
【０１０７】
グループBのノードにおけるサービスIDのローカルキャッシュは、グループB自体のサービスとグループAのアグリゲートサービスIDとを含み得る。各キャッシュエントリは、サービスIDと、その特定のサービスをオファーするノードIDのリストとを備え得る。ノード自体のサービスは、別のノードのサービスよりも高い優先度を有し得るので、ノードB1によってオファーされたサービスのリストと、ノードB2によってオファーされたサービスのリストとの間の唯一の違いは、優先リスト内のサービス[m]および[x]の位置であり得ることが、図12から観察され得る。
【０１０８】
グループBのノードに隣接したノードC1は、ノードA1、A2、B1、およびB2のサービスの連結リストを受信することができる。グループC内のノードは、グループBからのノードのサービスIDを見ることができ、また、グループAからのノードのサービスIDについて知ることもできる。図12に示すように、ノードC1は、グループBのノードと同じサービスのリストを生成することができるが、C1自体のサービス[a]が最初にリストされ得、グループB内のノードのサービスがその後でリストされ得る。ネットワーク輻輳に応じて、ノードC1におけるサービスのリストはまた、グループAからのノードのサービスIDを第3の優先度として含み得る。
【０１０９】
したがって、D2Dネットワーク1200のノードは、距離によって自らの広告内のサービスエントリの優先度を付けることができ、すなわち、ノード自体のサービスが最初に、次いで1ホップ離れているサービスなどがリストされ得る。各サービスの距離は、前記サービスを備えるオファーされたサービスのリストをもつワイヤレスノードと、サービスの広告を開始した別のワイヤレスノードとの間のホップの数として測定され得る。さらに、ノードは、オファーされたサービスのリストから特定の距離のサービスを完全にドロップすることができる。この例示的な場合では、3以上の距離のサービスがリストからドロップされ得る。これは、図12において、ノードA1およびA2において最初に告知されるサービスがノードD1から3ホップ離れているので、グループDのノードD1が、リストからそれらのサービスをドロップするように示されている。
【０１１０】
(記憶かつ/またはリレーするための)オファーされた商品/サービスの優先度付けは、様々な態様によって達成され得る。第1に、たとえば、有効化された接続性を利用する特定のアプリケーションよりも接続性の有効化など、付加価値サービスよりも基本的なサービスの迅速な発見を可能にするために、すべての知られているサービスにわたって確立されたグローバルな優先度付けがあり得る。そのようなグローバルな優先度付けは、典型的に、D2Dネットワークの管理エンティティによってすべてのノードに対して確立され得る。第2に、各ノードは、その関連付けられたユーザによって、告知されたサービスの、ユーザが選好する順序を用いて構成され得る。グローバルな優先度およびユーザ優先度の組合せは、サービスのノード自体の順序を確立することができる。第3に、サービスエントリは、距離によって優先度を付けられてよく、たとえば、距離0をもつエントリは、ネイバーのエントリ(すなわち、1以上の距離)に先行し得る。本開示のいくつかの実施形態はまた、様々な優先度を、D2Dネットワークのノードによって告知された統合された順序に結合することをサポートする。
【０１１１】
サービスエントリの有効期間管理のための様々な技法が適用され得る。第1に、サービスエントリの距離(すなわち、サービスをオファーするワイヤレスノードのロケーション)は、ノードがサービスをその広告からドロップし得るか、そのサービスを転送し得るかを決定することができる。距離限界は、所定の静的な値であり得、サービスに基づいて変動し得る(たとえば、高いグローバル優先度をもつサービスは、より大きい距離限界を有し得る)か、またはネットワークローディングおよびノード密度に基づいて動的に変動し得る。第2に、ノードは、人口密度の高いエリアのオーバーヘッドを限定する最大広告サイズを用いて構成され得る。サイズ限界は、所定の静的な限界であり得、サービスのサブセットのみに適用可能であり得る(たとえば、高いグローバル優先度をもつサービスが免除され得る)か、または、サイズ限界は、ネットワークローディングおよびノード密度に基づいて動的に変動し得る。
【０１１２】
例示的なワイヤレスネットワークにおける発見情報の安全なリレー
本開示の態様は、上記で説明したワイヤレス環境など、デバイス間リレー方式を採用するワイヤレス環境内のセキュリティを高めることができる技法を提供する。すなわち、本開示の態様は、ワイヤレスネットワークにおける発見情報(すなわち、発見フレーム/エクスプレッション)の安全なリレーを提供することができる。本明細書で使用する「発見フレーム」、「発見情報」、および「エクスプレッション」という用語は、互換的に使用され得る。
【０１１３】
以下でより詳細に説明するように、MIC値に加えて、変更可能である(または変更可能であるべき)エクスプレッション内のいくつかのフィールドをリレーデバイスのみによって提供することによって、認証エンティティは、リレーされたエクスプレッションが有効であるか否かを検出することが可能であり得る。そのようなフィールドを、本明細書では「リレー固有の」フィールドと呼ぶ。場合によっては、そのようなリレー固有のフィールドは、たとえば、既存のフィールドの代替として、または既存のフィールドに加えて、既存の発見フレームフォーマットを増大させるために使用され得る。
【０１１４】
たとえば、図13Aは、オープンな発見のための発見フレーム1300のための既存のフォーマットを示す。いくつかの態様によれば、発見フレームは様々なフィールドを備え得る。たとえば、発見フレームは、メッセージタイプフィールド1302と、PLMN識別情報(ID)フィールド1304と、一時的IDフィールド1306と、MIC1310とを備え得る。いくつかの態様によれば、PLMN IDフィールドおよび一時的IDフィールドは、まとめてProSeアプリケーション(アプリ)コード1308と見なされ得る。
【０１１５】
図13Bに示すように、MIC1310のための値は、入力として、時間パラメータ1312と、Msgタイプフィールド1302と、ProSeアプリコード1308と、(提供された秘密の)発見キー1314とを取るアルゴリズム(たとえば、Advanced Encryption Standard-Cipher-based Message Authentication Code「AES-CMAC」)を使用して生成され得る。態様によれば、発見キー1314は、コードごとまたはUEごとに提供され得る。時間パラメータ1312は、たとえば、MICが告知されるときに発見期間/スロットに関連付けられた「UTCベースの時間パラメータ」1312であり得る。いくつかの態様によれば、UTCベースの時間パラメータは、近くの他のデバイスが同じ時間の概念に達することができると仮定すると、オーバージエア(OTA)でその全体が送られなくてもよい。たとえば、時間パラメータのある数の最下位ビット(LSB)のみが、発見期間の間の境界タイミングから生じる曖昧さを回避するために送られ得る。
【０１１６】
いくつかの態様によれば、メッセージの完全性は、たとえば、ProSe機能(PF)などのエンティティによって、メッセージ内で受信されたMICを「検証すること」によってチェックされ得る。たとえば、M-UEは、Msgタイプ、ProSeアプリコード、MIC、および、M-UEによって「推論」される時間パラメータなどの情報をPFに提供することができる。MICが検証に失敗する(たとえば、生成されたMIC値が、メッセージ内で受信されたMIC値にマッチしない)場合、発見フレームは、故意にまたは不注意に損なわれたと見なされ得る。
【０１１７】
いくつかの態様によれば、発見フレームは、たとえば、A-UEのeNBシステム情報ブロック(SIB)のタイミングにおける攻撃、UEなりすまし攻撃、発見フレームを告知することが認められていない(もしくは、もはや認められていない)A-UE、または、M-UEが(たとえば、A-UEにトラブルを引き起こしたいという望みにより)誤って報告することによって、損なわれ得る。
【０１１８】
上述のように、いくつかの態様によれば、リレー固有のフィールドは、発見情報の安全なリレーを提供するための機構として利用され得る。以下で説明するように、図14〜図16を参照すると、A-UEは、リレー固有のフィールドの値を初期化することができ、その間にリレーUEは、MIC値を改変することなく、リレー固有のフィールドの値を調整し、その間に検証デバイスは、メッセージ内で受信されたMIC値を、メッセージ内の他の内容に基づいて生成されたMIC値(たとえば、およびリレー固有のフィールドの初期化された値)と比較することによって、メッセージを妥当性検査することができる。
【０１１９】
図14は、たとえば、A-UEによって、発見情報の安全な送信を可能にするために実行される例示的な動作1400を示す。動作1400は、1402で、発見フレームをリレーすることが可能なリレーデバイスによって変更可能な1つまたは複数のリレー固有のフィールドを有する発見フレームを構築することによって開始する。1404で、1つまたは複数のリレー固有のフィールドが初期化される。1406で、A-UEは、セキュリティキー、および初期化された1つまたは複数のリレー固有のフィールドに少なくとも部分的に基づいて、MIC値を生成する。1408で、A-UEは、MIC値とリレー固有のフィールドとを含む発見フレームを送信する。
【０１２０】
図15は、たとえば、発見フレームを受信するR-UEによって実行される例示的な動作1500を示す。動作1500は、1502で、発見フレームをリレーすることが可能なリレーデバイスによって変更可能な1つまたは複数のリレー固有のフィールドと、セキュリティキーおよび1つまたは複数のリレー固有のフィールドの初期値に少なくとも部分的に基づいて生成されたMIC値とを有する、発見フレームを受信することによって開始する。1504で、R-UEは、1つまたは複数のリレー固有のフィールドのうちの1つまたは複数を調整する。1506で、R-UEは、受信された通りのMIC値と、リレー固有のフィールドの調整された値とを含む、発見フレームを送信(リレー)する。
【０１２１】
図16は、たとえば、検証エンティティ(たとえば、PF)によって、リレーされた発見フレームを妥当性検査するために実行される例示的な動作1600を示す。動作1600は、1602で、MIC値を計算するために使用されるべきセキュリティキーを提供することによって開始する。1604で、検証エンティティは、MIC値と、発見フレームをリレーすることが可能なリレーデバイスによって変更可能な1つまたは複数のリレー固有のフィールドとを含む、発見フレームを受信し、MIC値は、セキュリティキーおよび1つまたは複数のリレー固有のフィールドの初期化された値に少なくとも部分的に基づいて生成された。場合によっては、MICは、UEによって別個に送られ得、より一般的には、UEが1つの発見フレーム内で聞くすべての要素が分解され、シグナリングメッセージの一部として、別個の情報要素(IE)内で検証エンティティ(たとえば、ProSe Fct)に送られ得る。
【０１２２】
1606で、検証エンティティは、セキュリティキーと、発見フレーム内の情報と、1つまたは複数のリレー固有のフィールドの調整された値とに基づいて、MIC値をローカルに生成する。1608で、検証エンティティは、発見フレーム内に含まれるMIC値と、ローカルに生成されたMIC値との比較に基づいて、発見フレームのための検証機能を実行する。
【０１２３】
図17に示すように、場合によっては、リレー固有のフィールド1702および1704は、発見フレーム1700の一時的IDフィールドの一部として含まれ得る。
【０１２４】
リレー固有のフィールド1702および1704は、異なるタイプの情報を含み得る。たとえば、フィールド1702は、現在のホップカウント(Current_Hop_Count)および/または現在の発見スロットカウント(Current_DiscSlot_Count)に関係する情報を備え得るが、フィールド1704は、フィールド1702のための値の許容範囲を示す情報を備え得る。たとえば、フィールド1704は、最大ホップカウントおよび/または最大発見スロットカウントを含み得る。
【０１２５】
いくつかの態様によれば、現在のホップカウントは、元のA-UEからいくつのUEだけ離れて、発見フレームが送信されたかに関係し得る。いくつかの態様によれば、元のA-UEは、現在のホップカウント値を0に設定することができ、発見フレームが行うあらゆる「ホップ」に対して、リレーUE(R-UE)は、現在のホップカウントを1だけ増分することができる。
【０１２６】
いくつかの態様によれば、現在の発見スロットカウントは、それにおいて元のA-UEが最初に発見フレームを送信した発見スロットから、いくつの発見スロットが発生したかに関係し得る。いくつかの態様によれば、元のA-UEは、現在の発見スロットカウント値を0に設定することができ、元の発見スロット後のあらゆる発見スロットに対して、R-UEは、現在の発見スロットカウントを1だけ増分することができる。
【０１２７】
いくつかの態様によれば、フィールド1702は、発見フレームをリレーするリレーによって変更可能であり得るのに対して、フィールド1704は、発見フレームの元の送信者(たとえば、A-UE)によってのみ設定され得る。いくつかの態様によれば、A-UE(すなわち、発見フレームの元の送信者)は、それが最大ホップカウントおよび/または最大発見スロットカウントを設定する値に少なくとも部分的に基づいて、MICを計算することができる。態様によれば、A-UEはまた、時変パラメータに少なくとも部分的に基づいて、MICを生成することもできる。
【０１２８】
本明細書で提案するリレー固有のフィールドの使用について、(たとえば、1つまたは複数のベンダーによって提供された商品またはサービスに関する情報を含む)発見フレームのリレーのための様々なタイムラインに関して説明することができる。
【０１２９】
たとえば、図18は、発見フレームのリレーとリレー固有のフィールドの増分との例示的なタイムラインを示す。時間1で、デバイスAであるA-UEは、現在のホップカウントと現在の発見スロットカウントの両方(リレー固有のフィールド1802として示す)を0に設定することができる。加えて、この例では、デバイスAは、最大ホップカウントと最大スロットカウントの両方(リレー固有のフィールド1804として示す)を2に設定する。その後、デバイスAは、発見フレームを送信することができる。
【０１３０】
時間2で、デバイスB(たとえば、R-UE)は、デバイスAによって送信された発見フレームを受信し、リレー固有のフィールド(たとえば、現在のホップカウントと現在の発見スロットカウントの両方)を1だけ増分することができる。次いで、デバイスBは、調整されたリレー固有のフィールドを有するが、残りのフィールド(MIC値など)は不変のままで、(フレーム2のような)発見フレームを送信(リレー)することができる。
【０１３１】
時間3で、デバイスC(たとえば、別のR-UE)は、UE Bからフレーム2を受信し、現在のホップカウントと現在の発見スロットカウントの両方を1だけ増分し、(フレーム3のような)発見フレームをリレーすることができる。図示のように、この増分後、現在のホップカウントおよび現在の発見スロットカウントは、2の値である最大値を有し得る。
【０１３２】
時間4で、デバイスD(たとえば、M-UE)は、UE-Cからフレーム3を受信することができる。その後、UE-Dは、フレーム3を検証のためにPFに送ることができる。たとえば、PFは、現在のホップカウントおよび/または現在の発見スロットカウントが最大ホップカウントおよび/または最大発見スロットカウントを超えないことを検証することができる。いくつかの態様によれば、発見フレームのMICを検証するために、PFは、現在のホップカウントおよび現在の発見スロットカウントを0にリセットし(これらは、デバイスAがMIC値を生成するために使用した値であるので)、MIC値をローカルに生成して、フレーム3内で受信されたMIC値と比較することができる。
【０１３３】
いくつかの態様によれば、検証エンティティ(デバイスDまたはProSe機能自体)は、現在のホップカウントおよび発見スロットカウントの値が有効であることを保証することができる。たとえば、2の最大ホップ/発見スロットカウントでは、現在のホップカウントおよび現在の発見スロットカウントのための有効な組合せは、00、11、12、または22であり得る(ただし、左から右への第1の桁は現在のホップカウントに対応し、第2の桁は現在の発見スロットカウントに対応する)。
【０１３４】
本明細書で提供する機構は、「リレーヤ」ではなく、「リプレーヤ」としての役割を果たすUEの検出を可能にすることができる。たとえば、図19Aおよび図19Bは、リプレーヤとしての役割を果たすUEのシナリオを示す。図19Aに示すように、正当なA-UEは、時間1でフレーム1を送信/告知することができる。いくつかの態様によれば、あるUEは、図19Bに示すように、時間1+2*Disc_Periodで、現在のホップカウントおよび発見スロットカウントのための値を両方とも2にして、フレーム1を修正し、発見フレームをリプレイすることが可能であり得る。しかしながら、検証エンティティは、現在のスロット時間に照らして、これらのフィールドの値を検査することによって、この攻撃を発見することができる。
【０１３５】
いくつかの態様によれば、検証エンティティは、様々な方法で、リプレイされた発見フレームを扱うことができる。たとえば、検証エンティティは、受信された発見フレームにおけるリプレイ攻撃/修正を検出し、古すぎる時間パラメータとともにM-UEによって送られた発見フレームを拒否することができる。代替的に、PFは、リレーから「聞こえた」M-UEによって送られた発見フレームを受け入れることができ(すなわち、発見フレームが、リレーされたというマークを付けられる)、MICは古い時間パラメータとともに通過する。
【０１３６】
いくつかの態様によれば、PFは、リレーされる発見フレームとリプレイされる発見フレームとの間で区別することが可能ではないことがある。しかしながら、PFが、認められたA-UEの発見フレームがリレーされるように意図されたことを保証することができる場合、(A-UEの認められた制限内で)その告知をリプレイすることは、攻撃としてではなく、好意として(たとえば、A-UEの範囲を拡張するとして)見なされ得る。
【０１３７】
いくつかの態様によれば、ワームホール攻撃が依然として可能であり得るが、容易に軽減され得る。たとえば、A-UEは、発見フレーム内にロケーション情報を含めることができ、かつ/または、検証エンティティ(M-UE)は、PFに対する要求内にロケーション情報を含めることができる。PFは、(たとえば、少なくともPLMNに基づいて、場合によってはCellIDのようにより粒度の細かい)UEがどこにあるかを(少なくともおおよそ)知ることができるので、検証エンティティは、このロケーション情報を使用して、発見フレームを検証することができる。
【０１３８】
場合によっては、R-UEは、たとえば、現在のホップ/発見スロットカウンタを増加/減少させないことによって、A-UEに対してサービス拒否(DoS)攻撃を実行することを試みる場合がある。結果として、発見フレームは、最大ホップ/発見スロットカウントよりも遠く/長くリレーされる場合があり、それによって、リレーされたフレームがProSe機能において検証されることに失敗する結果となる場合があり(したがって、監視するUEにサービスを提供することができない)-それによって、リレーされた発見フレーム内の情報の損失を生じる場合がある。加えて、R-UEは、現在のホップ/発見スロットカウンタを早期に「限界まで使い切る」場合がある。これによって、発見フレームが、可能であったであろうところまでリレーされず、検証が再度失敗する結果となり得る。
【０１３９】
図20Aは、制限された発見のための例示的な発見フレームフォーマットを示す。いくつかのタイプの発見フレームフォーマットは、なりすましまたはリプレイ攻撃を受けやすい場合がある。これらの攻撃を軽減するために、告知される一時的ID2006Aが、強化された検証を可能にする方法で生成されることが望ましくなり得る。たとえば、図20Bに示すように、告知される一時的ID2006Bは、ProSeコード2002BとUTCベースの時間カウンタ2008Bとを入力として使用して、時変一方向ハッシュ関数2004Bを使用して生成され得る。上述のように、一方向ハッシュを計算するために使用された時間値は、その全体が明示的に送られなくてもよい(たとえば、4つのLSBのみが送られ得る)。いくつかの態様によれば、(以前に説明したような)MIC1310もまた、セキュリティレベルを追加するために送られ得る。
【０１４０】
本開示の態様は、情報のリレーに関して、クレジット授与方式において使用され得る。たとえば、上述のように、クレジットは、そのリレーされた発見フレームがPFに達して有効であるR-UE(または対応するユーザ)に授与され得る。
【０１４１】
場合によっては、M-UEが、(たとえば、対応するR-UEを識別する情報を除去しようと試みることによって)R-UEが発見フレームをリレーするためのクレジットを得ることを防止することが可能であり得る。しかしながら、いくつかの機構が、このシナリオを検出する助けとなり得る。たとえば、R-UEのアイデンティティがA-UEに知られていない場合、R-UEは、検証可能な「マーク」を、それがリレー中である発見フレームに追加することができる。R-UEのアイデンティティがA-UEに知られている場合、A-UEは、この情報を発見フレーム内に含めることができ、発見フレームのためのMICを生成するとき、R-UEのアイデンティティ情報を使用することもできる。いずれの場合も、M-UEは、MICが失敗することなく、R-UEがクレジットを得ることを防止するために、受信された発見フレームを修正することが可能ではないことがある。
【０１４２】
他方では、R-UEが、実際に発見フレームをリレーすることなく、クレジットを受け取ることが可能であり得る。たとえば、R-UEのアイデンティティがA-UEにおいて知られていない場合、いずれかのR-UEが、(たとえば、リレーされたフレームの誤った検証を提供するM-UEと共謀してふるまって)発見フレームをリレーしたと主張する可能性がある。いくつかの機構が、このシナリオを検出かつ/または防止するために利用され得る。たとえば、R-UEのアイデンティティがA-UEにおいて知られている場合、A-UEは、R-UEのアイデンティティを発見フレーム内に含めることができ、R-UEは、リレーMIC(R-MIC)をリレーされる発見フレーム内に含めることができる。次いで、PFは、R-MICを使用してMICを検証することができる。しかしながら、R-UEは、発見フレームをリレーせず、代わりに、M-UEに、PFに送られる発見フレームにR-MICを追加させることを選ぶ場合がある。この場合、PFは、M-UEによって追加されたR-MICを見ることになり、R-UEが発見フレームをリレーしなかったとしても、R-MIC内で識別されたR-UEにクレジットを授与することになる。
【０１４３】
いくつかの態様によれば、R-UEを識別するための別の方法は、既存のIDからR-UEハンドルを計算し、このハンドルをA-UEにおいて使用して、本明細書で説明するような完全なR-UEのアイデンティティとまったく同様に、発見フレーム内に含めることであり得る。
【０１４４】
いくつかの態様によれば、R-UEが不当なクレジットを受け取ることを防止することは、M-UE間の協調を必要とすることがあり、R-UEアイデンティティがA-UEによって知られることを必要とすることがあり、場合によってはひどく高くなり得る追加のOTAオーバーヘッドを必要とすることがある。
【０１４５】
図21は、R-UE(のアイデンティティ)がA-UEによって知られているときの発見フレームのリレーのための例示的なタイムラインを示す。2102で、A-UEは、発見フレームをリレーするために利用可能なA-UEの近傍においていずれかのR-UEがあるか否かを尋ねる。2104で、R-UE(たとえば、R-UE1および/またはR-UE2)は、R-UEのアイデンティティ/ハンドルとともにA-UEに応答することができる。A-UEは、その後、2106で、発見フレームをリレーするためにR-UEのうちの1つまたは複数を選択することができる。図示のように、場合によっては、R-UEハンドルは、(PF/クレジット付与者とともに)eNBによって割り当てられてよく、A-UEは、eNBに、どのR-UEが選ばれるかを示すことができる。
【０１４６】
A-UEは、2108で、R-UEのアイデンティティ/ハンドル、MIC、および時間パラメータに少なくとも部分的に基づいて、発見フレームを構築することができる。次いで、A-UEは、時間1で、発見フレームを送信することができる。時間2の時間で、(A-UEによって選択された)R-UE1は、発見フレームを受信し、発見スロットカウントを増分し、発見フレームをM-UEにリレーすることができる。
【０１４７】
場合によっては、クレジットは、通過するMIC値が有効な時間パラメータとともに生成される場合のみ、付与され得る。たとえば、図21に示すように、時間(T-10)とともに生成されたMICとともに通過するM-UE1からの発見フレームは、クレジットがR-UE1に付与される結果となり得る。他方では、無効な時間(たとえば、T)から生成されたMICとともに通過するM-UE2からの発見フレームは、M-UE2が、R-UE1から実際にリレーされることなく、フレームを送った場合があるので、不当なクレジットがR-UE1に付与されない結果となり得る。
【０１４８】
これらの機構にもかかわらず、場合によっては、検証エンティティは、正当なリレーされた発見フレームと、リレーされなかったが、遅延とともに検証エンティティに送られ、意図的に修正されたものとの間で区別することが可能ではない場合がある。
【０１４９】
図22は、発見が別のデバイスによって要求される場合(このシナリオは、反応性リレーと呼ばれることがある)、どのようにリレーUEのアイデンティティがA-UEに知らされ得るかの一例を示す。図示のように、時間1で、デバイスA(A-UE)は、エクスプレッションをUE Bに送信することができる。時間2で、UE Cは、エクスプレッション(UE BがAから受信したエクスプレッションにマッチする関心を示す)を送信することができる。マッチを検出すると、時間3で、Bは、Aに対して、エクスプレッションをリレーするための許可を求めることができ、そのID(すなわち、リレーするための入札)をAに提供することができる。時間4で、UE Aは、別のエクスプレッション(EXP')をブロードキャストするか、またはBのみに送信することによって、別のエクスプレッション(EXP')を送信することができ、別のエクスプレッション(EXP')は、EXPと同じ情報を含み得るが、MICによって保護され得るUE Bの入札をも含む。いくつかの態様によれば、入札がMICによって保護されると、その入札は、もはやEXPから除去/置換されなくてよい。時間5で、Bは、Bの入札を含む、エクスプレッションをCに(たとえば、EXP''として)リレーする。UE Cは、EXP''を受信することができ、時間6で、EXP''を妥当性検査のために、および(たとえば、クレジットの目的で)Bをリレーとして識別するために、検証エンティティ(PF)に転送することができる。
【０１５０】
図23は、リレーUEのアイデンティティがどのようにA-UEに知らされ得るかの「ネットワーク中心」の一例を示す。この例では、2302で、R-UEは、PF/クレジット付与者に申し込み、自らのロケーションおよびステータス(たとえば、バッテリー、利用可能性など)を周期的にアップロードすることができる。PFがR-UEを認める場合、PFは、リレーIDを、情報(たとえば、EXPまたは発見フレーム)をリレーするときに使用されるべきR-UEに送ることができる。いくつかの態様によれば、2304で、リレーは、自らのリレー能力およびIDをA-UEに提供することができる。いくつかの態様によれば、リレーIDは、パブリックであるが一時的であり、自己構成され、または分散され(たとえば、eNB、ProSe機能(PF)、もしくはアプリケーションサーバによって割り当てられ)得る。
【０１５１】
2306で、A-UEは、A-UEの発見フレームをリレーさせるために、ネットワーク(PF/クレジット付与者)に要求を送信することができる。場合によっては、PF/クレジット付与者が適切なリレーを選択することを助けるために、A-UEはまた、そのロケーションと、(場合によっては)それが近くで検出したリレーのIDとをアップロードすることもできる。
【０１５２】
2308で、PFは、ロケーション(および/または、バッテリー電力など、他の基準)に基づいて、リレーを選択することができる。次いで、PFは、選択されたリレーIDの指示(または、そこから選ぶべきリレーIDのリスト)をA-UEに送ることができる。
【０１５３】
いくつかの態様によれば、A-UEは、現在、生成されたオーバージエア(OTA)コード内に(選択された)R-UEのIDを含めることができる。たとえば、選択されたR-UEのIDは、発見フレームのためのMICを生成するときに使用され得る。態様によれば、M-UEがリレーされた発見フレームをPF/クレジット付与者に送るとき、PFはまた、発見フレームが認められたリレーによってリレーされたことを検証することもできる。
【０１５４】
本明細書で提示する様々な技法は、リレーデバイスが報酬を受け取ることを可能にする柔軟なインフラストラクチャを提供する。図24、図25、および図26は、それぞれリレーデバイス、クレジット提供者、および取引デバイスの観点から、そのようなインフラストラクチャを利用するための様々な動作を示す。
【０１５５】
図24は、発見情報をリレーするための報酬を受け取るリレーデバイスによって実行され得る例示的な動作2400を示す。図示のように、動作2400は、2402で、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、エンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を受信することによって開始する。2404で、リレーデバイスは、第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を介して、発見情報を別のエンティティにリレーする。2406で、リレーデバイスは、発見情報のリレーのための報酬を受け取る。
【０１５６】
図25は、発見情報をリレーするための報酬を提供するデバイスによって実行され得る例示的な動作2500を示す。図示のように、動作2500は、2502で、商品またはサービスのための消費エンティティと販売エンティティとの間の取引が、1つまたは複数のデータパケットを含むワイヤレス信号を介して、リレーデバイスによってリレーされた発見情報から生じたことを決定することによって開始する。2504で、リレーデバイスが、1つまたは複数のデータパケット内に含まれた情報に基づいて識別される。2506で、決定に基づいて、発見情報をリレーするための報酬が、リレーデバイスに提供される。
【０１５７】
図26は、リレーされた発見情報を使用して取引を実行するデバイスによって実行され得る例示的な動作2600を示す。図示のように、動作2600は、2602で、1つまたは複数のデータパケットを含むワイヤレス信号を介して、別の装置によってリレーされた発見情報を受信することであって、発見情報は、その別の装置とは異なるエンティティによってリレーされた商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関することによって開始する。2604で、エンティティが、1つまたは複数のパケット内に含まれた情報に基づいて識別される。2606で、取引が、商品またはサービスのためにエンティティとともに実行される。
【０１５８】
本明細書で提示する様々な技法は、発見情報の広告およびリレーを可能にする柔軟なインフラストラクチャを提供する。図27、図28、および図29は、それぞれリレーデバイス、広告(または告知)デバイス、および監視デバイスの観点から、そのようなインフラストラクチャを利用するための様々な動作を示す。
【０１５９】
図27は、発見情報をリレーするリレーデバイスによって実行され得る例示的な動作2700を示す。図示のように、動作2700は、2702で、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、エンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を含む1つまたは複数のフィールドを有する発見フレームを受信することによって開始する。2704で、リレーデバイスは、第2の1つまたは複数のデータパケットを含む第2のワイヤレス信号を介して、1つまたは複数のルールに基づいて、発見情報の少なくとも一部分を含む1つまたは複数のフィールドを有するリレーフレームを送信する。
【０１６０】
図28は、リレーデバイスによってリレーするための発見情報を広告するデバイスによって実行され得る例示的な動作2800を示す。図示のように、動作2800は、2802で、装置に関連付けられたエンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を含む1つまたは複数のフィールドを有する、発見フレームを生成することによって開始する。2804で、デバイスは、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、リレーフレーム内で発見情報の少なくとも一部分をリレーするために、リレーデバイスに発見フレームを送信する。
【０１６１】
図29は、リレーされた発見情報を使用して取引を実行するデバイスによって実行され得る例示的な動作2900を示す。図示のように、動作2900は、2902で、第1の1つまたは複数のデータパケットを含む第1のワイヤレス信号を介して、別の装置からのリレーフレームを受信することによって開始する。2904で、デバイスは、その別の装置とは異なるエンティティによって提供された商品またはサービスのうちの少なくとも1つに関する発見情報を取得するために、リレーフレームを処理する。
【０１６２】
例示的なアプリケーションプログラミングインターフェース(API)
上述のように、APIは、(たとえば、ベンダー固有のアプリを介して)発見および発見情報へのアクセスの何らかの制御を可能にするために提供され得る。場合によっては、そのようなAPIは、基礎をなす通信システムが可能にする、本明細書で説明するD2Dサービスの使用のカスタマイズを促進するために、(たとえば、デバイスメーカーによって)アプリケーション設計者に提供され得る。これらのアプリは、(たとえば、提示、プロファイル操作、アラートカスタマイズなどのために)ベンダー固有または汎用であり得る。UEによって事業者ProSe機能に送られた発見要求メッセージは、要求アプリケーションのIDを含む。アプリケーションが受け入れられない場合、要求が拒否される。オープンな発見は、告知されたパブリックエクスプレッションを誰が監視することができるかについて、本質的に許可制御を必要としないが、制限された発見は、アプリケーション/ユーザレベルの許可を必要とする。これは、そのユーザのための発見許可を維持するアプリケーションサーバの支援を受けて達成され得る。
【０１６３】
いずれの場合も、APIは、上記で説明したそれらの詳細など、下位のPHY/MAC通信プロトコルの詳細を、アプリケーション設計者が知る必要なしに、発見機能および発見情報へのアクセスを提供することができる。
【０１６４】
図30Aおよび図30Bは、例示的なAPIと対応するAPIコールとを示す。一般に、APIは、それを介してアプリが発見情報へのアクセス(告知/監視)を許可される制御を、事業者が維持することを可能にする。図30Aに示すように、APIは、アプリケーションが、(たとえば、所与の時間期間の間、またはキャンセルされるまでの)エクスプレッション告知を開始すること、エクスプレッション告知をキャンセルすること、(たとえば、明示的な名前、カテゴリーなどによって)指定されたエクスプレッションについて監視すること、監視をキャンセルすること、および発見されたエクスプレッションのためのメタデータを取得する(得る)ことを可能にすることができる。図30Bに示すように、APIはまた、(たとえば、監視するときに)所与のエクスプレッションのマッチ、監視されたエクスプレッションが見つからない(マッチしない)場合の指示を返し、(たとえば、監視のためにセットアップされるか、またはいくつかの条件によってトリガされる場合)様々なメタデータを返すこともできる。様々な他のAPIコールが可能であり、図示のものの適した変形態が望ましく、有用であり得る。
【０１６５】
図31は、送信機システム3110(たとえば、ベンダー基地局またはeノードBに対応し得る)と、受信機システム3150(たとえば、LTE-D UEなど、発見リレーに対応し得るアクセス端末としても知られる)とを有する、システム3100のブロック図を示す。送信機システム3110において、いくつかのデータストリームのトラフィックデータが、データソース3112から送信(TX)データプロセッサ3114に提供される。
【０１６６】
本開示の一態様では、各データストリームは、それぞれの送信アンテナを介して送信され得る。TXデータプロセッサ3114は、各データストリームのトラフィックデータを、そのデータストリームに選択された特定のコーディングモデルに基づいて、フォーマットし、コーディングし、インターリーブして、コーディングされたデータを提供する。
【０１６７】
各データストリームのコーディングされたデータが、OFDM技法を使用してパイロットデータと多重化され得る。パイロットデータは、典型的には、既知の方法で処理される既知のデータパターンであり、チャネル応答を推定するために、受信機システムにおいて使用され得る。次いで、多重化されたパイロットおよび各データストリームのコーディングされたデータは、そのデータストリームに対して選択された特定の変調モデル(たとえば、BPSK、QSPK、m-QPSK、またはm-QAM)に基づいて変調(すなわち、シンボルマッピング)されて、変調シンボルが提供される。各データストリームのデータレート、コーディング、および変調は、プロセッサ3130によって実行される命令によって決定され得る。
【０１６８】
次いで、すべてのデータストリームの変調シンボルは、TX MIMOプロセッサ3120に提供され、TX MIMOプロセッサ3120は、(たとえば、OFDMのために)その変調シンボルをさらに処理し得る。次いで、TX MIMOプロセッサ3120は、NT個の変調シンボルストリームをNT個の送信機(TMTR)3122a〜3122tに提供する。
【０１６９】
各送信機3122は、それぞれのシンボルストリームを受信し、処理して1つまたは複数のアナログ信号を提供し、さらにこのアナログ信号を調整(たとえば、増幅、フィルタリング、およびアップコンバート)し、MIMOチャネルで送信するのに適した被変調信号を提供する。次いで、送信機3122a〜3122tからのNT個の被変調信号が、それぞれNT個のアンテナ3124a〜3124tから送信される。
【０１７０】
受信機システム3150において、送信された被変調信号はNR個のアンテナ3152a〜3152rによって受信され得、各アンテナ3152からの受信信号は、それぞれの受信機(RCVR)3154a〜3154rに提供され得る。各受信機3154は、それぞれの受信信号を調整(たとえば、フィルタリング、増幅、およびダウンコンバート)し、調整された信号をデジタル化して、サンプルを提供し、さらにそれらのサンプルを処理して、対応する「受信」シンボルストリームを提供し得る。
【０１７１】
次いで、RXデータプロセッサ3160は、特定の受信機処理技法に基づいて、NR個の受信機3154からNR個の受信シンボルストリームを受信し、処理して、NT個の「検出された」シンボルストリームを提供する。次いで、RXデータプロセッサ3160は、検出された各シンボルストリームを復調し、デインターリーブし、復号して、データストリームのためのトラフィックデータを回復する。RXデータプロセッサ3160による処理は、送信機システム3110におけるTX MIMOプロセッサ3120およびTXデータプロセッサ3114によって実行される処理を補足するものであり得る。
【０１７２】
プロセッサ3170は、どのプリコーディング行列を使用すべきかを周期的に決定する。プロセッサ3170は、行列インデックス部分およびランク値部分を含む逆方向リンクメッセージを編成する。逆方向リンクメッセージは、通信リンクおよび/または受信データストリームに関する様々なタイプの情報を備え得る。次いで、逆方向リンクメッセージは、データソース3136からいくつかのデータストリームのトラフィックデータも受信するTXデータプロセッサ3138によって処理され、変調器3180によって変調され、送信機3154a〜3154rによって調整され、送信機システム3110に戻すように送信される。
【０１７３】
送信機システム3110において、受信機システム3150からの被変調信号は、アンテナ3124によって受信され、受信機3122によって調整され、復調器3140によって復調され、RXデータプロセッサ3142によって処理されて、受信機システム3150によって送信された逆方向リンクメッセージが抽出される。本開示の一態様では、LMMSE検出および球復号に基づいてビットLLRを計算するための前述の2ステップジョイントデマッピングアルゴリズムが、送信機システム3110において、たとえば、プロセッサ3130において実行され得る。別の態様では、提案された2ステップデマッピングアルゴリズムが、受信機システム3150において、たとえば、プロセッサ3170において実行され得る。本開示の一態様では、MLMを使用する前述のジョイント復調が、送信機システム3110において、たとえば、プロセッサ3130、ならびに/または送信機システム3110における他のプロセッサおよびモジュールにおいて実行され得る。別の態様では、MLMを使用する前述のジョイント復調が、受信機システム3150において、たとえば、プロセッサ3170、RXデータプロセッサ3160、ならびに/または受信機システムにおける他のプロセッサおよびモジュールにおいて実行され得る。
【０１７４】
図32は、たとえば、商品もしくはサービスに関するエクスプレッションを送信するベンダーデバイスとして、または発見リレーとして採用され得る、ワイヤレスデバイス3202において利用され得る様々な構成要素を示す。したがって、ワイヤレスデバイス3202は、本明細書で説明する様々な方法を実施するように構成され得るデバイスの一例である。
【０１７５】
ワイヤレスデバイス3202は、ワイヤレスデバイス3202の動作を制御するプロセッサ3204を含み得る。プロセッサ3204は、中央処理ユニット(CPU)とも呼ばれ得る。読取り専用メモリ(ROM)とランダムアクセスメモリ(RAM)の両方を含むことができるメモリ3206は、命令およびデータをプロセッサ3204に提供する。メモリ3206の一部分は、不揮発性ランダムアクセスメモリ(NVRAM)を含む場合もある。プロセッサ3204は、典型的には、メモリ3206内に記憶されたプログラム命令に基づいて論理演算および算術演算を実行する。メモリ3206中の命令は、本明細書で説明する方法を実施するように実行可能であり得る。
【０１７６】
ワイヤレスデバイス3202は、ワイヤレスデバイス3202と遠隔地との間のデータの送信および受信を可能にするための送信機3210および受信機3212を含み得る、ハウジング3208も含み得る。送信機3210と受信機3212とを組み合わせてトランシーバ3214を形成することができる。単一または複数の送信アンテナ3216は、ハウジング3208に取り付けられ、トランシーバ3214に電気的に結合され得る。ワイヤレスデバイス3202は、複数の送信機、複数の受信機、および複数のトランシーバをも含み得る(図示せず)。
【０１７７】
ワイヤレスデバイス3202は、トランシーバ3214によって受信された信号のレベルを検出し定量化するために使用され得る信号検出器3218を含む場合もある。信号検出器3218は、総エネルギー、シンボルごとのサブキャリア当たりのエネルギー、電力スペクトル密度、および他の信号などの信号を検出し得る。ワイヤレスデバイス3202は、信号を処理する際に使用するためのデジタル信号プロセッサ(DSP)3220を含む場合もある。
【０１７８】
上記で開示したプロセスにおけるステップの特定の順序または階層は、例示的な手法の例であることを理解されたい。設計上の選好に基づいて、プロセスにおけるステップの特定の順序または階層が並べ替えられてもよいことを理解されたい。さらに、いくつかのステップは、組み合わされるか、または省略される場合がある。添付の方法クレームは、様々なステップの要素を見本的な順序で提示したものであり、提示された特定の順序または階層に限定されるものではない。
【０１７９】
上記で説明した方法の様々な動作は、対応する機能を実行することが可能な任意の適切な手段によって実行され得る。手段は、限定はしないが、回路、特定用途向け集積回路(ASIC)、またはプロセッサを含む、様々なハードウェアおよび/またはソフトウェア構成要素および/またはモジュールを含んでよい。
【０１８０】
たとえば、送信するための手段は、図2に示す送信機ユニット、図32に示すワイヤレスデバイスの送信機ユニット3210、または図31に示す送信機/受信機などの送信機を備え得る。受信するための手段は、図32に示すワイヤレスデバイスの受信機ユニット3212、または図31に示す送信機/受信機ユニットなどの受信機を備え得る。処理するための手段、決定するための手段、アラートするための手段、生成するための手段、訂正するための手段、および/またはチェックするための手段は、図31または図32に示す1つまたは複数のプロセッサを含み得る処理システムを備え得る。処理システムは、相関器を含むこともできる。
【０１８１】
さらに、場合によっては、実際にフレーム(または他の構造体)を送信するのではなく、エンティティ(たとえば、プロセッサ)は、送信のために、送信インターフェースを介して別のエンティティ(たとえば、RFフロントエンドまたはモデム)にそのような構造体を出力し得る。同様に、実際にサブフレーム(または他の構造体)を受信するのではなく、エンティティ(たとえば、プロセッサ)は、受信インターフェースを介して別のエンティティから(たとえば、RFフロントエンドまたはモデムから)そのような構造体を受信し得る。たとえば、受信インターフェースは、バスインターフェースまたは他のタイプのインターフェースを含み得る。
【０１８２】
本明細書で使用する「決定する」という用語は、多種多様なアクションを包含する。たとえば、「決定する」ことは、計算すること(calculating、computing)、処理すること、導出すること、調査すること、ルックアップすること(たとえば、テーブル、データベース、または別のデータ構造をルックアップすること)、確認することなどを含み得る。さらに、「決定する」ことは、受信すること(たとえば、情報を受信すること)、アクセスすること(たとえば、メモリ内のデータにアクセスすること)などを含み得る。さらに、「決定する」ことは、解決すること、選択すること、選ぶこと、確立することなどを含み得る。
【０１８３】
その上、「または」という用語は、排他的な「または」よりもむしろ包括的な「または」を意味するものとする。すなわち、別段に規定されていない限り、または、文脈から明らかでない限り、たとえば、「XはAまたはBを採用する」という句は、自然包括的並べ替えのいずれかを意味するものとする。すなわち、たとえば、「XはAまたはBを採用する」という句は、以下の例のいずれかによって満たされる。XはAを採用する。XはBを採用する。またはXはAとBの両方を採用する。加えて、本出願および添付の特許請求の範囲で使用する冠詞「a」および「an」は、別段に規定されていない限り、または単数形を対象とすることが文脈から明らかでない限り、概して「1つまたは複数」を意味するものと解釈すべきである。項目のリスト「のうちの少なくとも1つ」について言及する句は、単一のメンバーを含むそれらの項目の任意の組合せを指している。一例として、「a、bまたはcのうちの少なくとも1つ」は、a、b、c、a-b、a-c、b-c、およびa-b-c、ならびに、同じ要素の倍数との任意の組合せを包含するものとする。
【０１８４】
上記の説明は、本明細書で説明した様々な態様を当業者が実践できるようにするために与えられている。これらの態様に対する様々な変更形態は、当業者に容易に明らかになり、本明細書において規定される一般原理は、他の態様に適用される場合がある。したがって、特許請求の範囲は、本明細書で示す態様に限定されるものではなく、文言通りの特許請求の範囲と一致するすべての範囲を与えられるべきであり、単数形の要素への言及は、そのように明記されていない限り、「唯一無二の」ではなく、「1つまたは複数の」を意味するものとする。別段に明記されていない限り、「いくつかの」という用語は1つまたは複数を指している。当業者に知られているか、または後で当業者に知られることになる、本開示全体にわたって説明する様々な態様の要素のすべての構造的および機能的等価物は、参照により本明細書に明確に組み込まれ、特許請求の範囲によって包含されるものとする。その上、本明細書で開示するものは、そのような開示が特許請求の範囲において明示的に記載されているかどうかにかかわらず、公に供することは意図されていない。いかなるクレーム要素も、要素が「ための手段」という語句を使用して明確に記載されていない限り、ミーンズプラスファンクションとして解釈されるべきではない。
【符号の説明】
【０１８５】
100  環境
102  ベンダー
104  ユーザ、デバイス
106  ユーザ
108  エクスプレッション
110  モバイルデバイス、UE
202  ベンダー、PEP
204  サーバ、PEPサーバ
206  PEPデータベース
208  事業者PF
320  基地局
410  アップリンク(UL)LTEリソースの部分
700  発見フレームフォーマット、フォーマット、フレームフォーマット
710  フレームフォーマット
720  第1の例示的なリレー発見フレームフォーマット
730  ProSeプロトコルレイヤ
740  MACレイヤ
750  PHYレイヤ
760、770  発見フレームフォーマット
1004  カバレージエリア
1200  D2Dネットワーク
1300  発見フレーム
1302  メッセージタイプフィールド、Msgタイプフィールド
1304  PLMN識別情報(ID)フィールド
1306  一時的IDフィールド
1308  ProSeアプリケーション(アプリ)コード
1310  MIC
1312  時間パラメータ、UTCベースの時間パラメータ
1314  発見キー
1700  発見フレーム
1702、1704  リレー固有のフィールド、フィールド
1802、1804  リレー固有のフィールド
2002B  ProSeコード
2004B  時変一方向ハッシュ関数
2006A  一時的ID
2006B  告知される一時的ID
2008B  UTCベースの時間カウンタ
3100  システム
3110  送信機システム
3112、3136  データソース
3114、3138  送信(TX)データプロセッサ
3120  TX MIMOプロセッサ
3122  送信機、受信機
3122a〜3122t  送信機(TMTR)
3124、3124a〜3124t、3152、3152a〜3152r  アンテナ
3130、3170、3204  プロセッサ
3140  復調器
3142、3160  RXデータプロセッサ
3150  受信機システム
3154  受信機
3154a〜3154r  受信機(RCVR)、送信機
3180  変調器
3202  ワイヤレスデバイス
3206  メモリ
3208  ハウジング
3210  送信機、送信機ユニット
3212  受信機、受信機ユニット
3214  トランシーバ
3216  送信アンテナ
3218  信号検出器
3220  デジタル信号プロセッサ(DSP)
【図１】
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【図１Ａ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図７Ｅ】
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【図７Ｆ】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３１】
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【図３２】
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