(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転磁界を形成するｍ（ｍは３以上の整数）相の相巻線よりなるステータ巻線（１２）が巻装されたステータ（１０）、及び界磁束を形成する主界磁巻線（２５）が巻装されたロータ（２０）を有する界磁巻線型同期機（１）と、前記ステータ巻線に電流を供給して前記界磁巻線型同期機を駆動する駆動装置（４０）と、を備えた界磁巻線型同期機駆動システムにおいて、
前記ステータは、Ｎ（Ｎは２以上の整数）セットの前記ステータ巻線を有すると共に、
前記駆動装置は、Ｎセットの各前記ステータ巻線にそれぞれ電流を供給するＮセットのインバータ（４１ａ，４１ｂ）を有し、
各前記インバータは、基本波電流に前記基本波電流の周期よりも短い周期の時間高調波電流が重畳された電流を各前記ステータ巻線に供給し、
各前記インバータから各前記ステータ巻線に供給される電流は、それぞれ独立して制御され、各前記ステータ巻線に供給される前記時間高調波電流は、互いに高調波成分を弱める位相で制御される界磁巻線型同期機駆動システム。
【請求項２】
Ｎ＝２とされて、各前記ステータ巻線に供給される２種類の前記時間高調波電流が三角波の場合には、一方の基波に対して他方の打消し波が逆位相の位置から±９０度未満のずれ範囲に設定されている請求項１に記載の界磁巻線型同期機駆動システム。
【請求項３】
Ｎ＝２とされて、各前記ステータ巻線に供給される２種類の前記時間高調波電流が正弦波の場合には、一方の基波に対して他方の打消し波が逆位相の位置から±６０度未満のずれ範囲に設定されている請求項１に記載の界磁巻線型同期機駆動システム。
【請求項４】
回転磁界を形成するｍ（ｍは３以上の整数）相の相巻線よりなるステータ巻線（１２）が巻装されたステータ（１０）、及び界磁束を形成する主界磁巻線（２５）が巻装されたロータ（２０）を有する界磁巻線型同期機（１）と、前記ステータ巻線に電流を供給して前記界磁巻線型同期機を駆動する駆動装置（４０）と、を備えた界磁巻線型同期機駆動システムにおいて、
前記ステータは、Ｎ（Ｎは２以上の整数）セットの前記ステータ巻線を有すると共に、
前記駆動装置は、Ｎセットの各前記ステータ巻線にそれぞれ電流を供給するＮセットのインバータ（４１ａ，４１ｂ）を有し、
各前記インバータは、基本波電流に前記基本波電流の周期よりも短い周期の時間高調波電流が重畳された電流を各前記ステータ巻線に供給し、
Ｎセットの前記ステータ巻線に供給される時間高調波成分の電流の総和は、各前記ステータ巻線に供給される時間高調波成分の電流よりも低い界磁巻線型同期機駆動システム。
【請求項５】
前記ロータは、互いに所定の電気角ピッチ離れて前記ステータに向かって突出し前記ステータのステータコアに界磁束を流す複数の主極（２３）、及び前記主極に対して電気角で９０度を含む所定範囲の角度離れて前記ステータに向かって突出する複数の補助極（２４）を有するロータコア（２１）と、前記主極に巻装されて前記界磁束を形成する主界磁巻線（２５）と、前記補助極に巻装されて誘導電流を発生させる励磁巻線（２６）と、を備え、前記励磁巻線は、ブリッジ回路（３４）を介して前記主界磁巻線に接続されている請求項１〜４の何れか一項に記載の界磁巻線型同期機駆動システム。
【請求項６】
前記ブリッジ回路と前記主界磁巻線の間に、前記主界磁巻線と並列にコンデンサ（３７）が設けられている請求項５に記載の界磁巻線型同期機駆動システム。
【請求項７】
前記ブリッジ回路と前記主界磁巻線の間に、スイッチ（３６）が設けられている請求項６に記載の界磁巻線型同期機駆動システム。
【請求項８】
前記スイッチは、前記コンデンサの電圧が所定の電圧を超えた時にオンとなる請求項７に記載の界磁巻線型同期機駆動システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば車両に搭載されて電動機や発電機、発電電動機として使用される界磁巻線型同期機駆動システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両に搭載されて使用される同期機として、回転磁界を形成する複数の相巻線よりなるステータ巻線が巻装されたステータコアを有するステータと、該ステータの周面に電磁ギャップを隔てて対面しつつ回転するロータと、を備えたものが種々知られている。
【０００３】
この同期機の一種として、特許文献１には、複数の主極及び複数の補助極を有するロータコアと、主極に巻装された主界磁巻線と、補助極に巻装された励磁巻線と、を有するロータを備えた界磁巻線型同期機が開示されている。この界磁巻線型同期機では、ロータコアの主極に直接、励磁磁束を鎖交させて主界磁巻線に励磁を行うことでトルクを発生させている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−１５８４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記特許文献１に記載された界磁巻線型同期機では、ロータの主界磁巻線は、ステータ巻線に供給される電流に重畳された時間高調波と磁気回路に起因するステータ磁界の高調波成分により励磁され、その界磁電流とステータ電流とによりトルクを発生させる。そのため、高調波成分によりトルクリップルが発生するという問題があった。
【０００６】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、高調波成分に起因するトルクリップルを低減させ得るようにした界磁巻線型同期機駆動システムを提供することを解決すべき課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するためになされた本発明は、
回転磁界を形成するｍ（ｍは３以上の整数）相の相巻線よりなるステータ巻線（１２）が巻装されたステータ（１０）、及び界磁束を形成する主界磁巻線（２５）が巻装されたロータ（２０）を有する界磁巻線型同期機（１）と、前記ステータ巻線に電流を供給して前記界磁巻線型同期機を駆動する駆動装置（４０）と、を備えた界磁巻線型同期機駆動システムにおいて、
前記ステータは、Ｎ（Ｎは２以上の整数）セットの前記ステータ巻線を有すると共に、
前記駆動装置は、Ｎセットの各前記ステータ巻線にそれぞれ電流を供給するＮセットのインバータ（４１ａ，４１ｂ）を有し、
各前記インバータは、基本波電流に前記基本波電流の周期よりも短い周期の時間高調波電流が重畳された電流を各前記ステータ巻線に供給し、
各前記インバータから各前記ステータ巻線に供給される電流は、それぞれ独立して制御され、各前記ステータ巻線に供給される前記時間高調波電流は、互いに高調波成分を弱める位相で制御される。
また、上記課題を解決するためになされた本発明は、
回転磁界を形成するｍ（ｍは３以上の整数）相の相巻線よりなるステータ巻線（１２）が巻装されたステータ（１０）、及び界磁束を形成する主界磁巻線（２５）が巻装されたロータ（２０）を有する界磁巻線型同期機（１）と、前記ステータ巻線に電流を供給して前記界磁巻線型同期機を駆動する駆動装置（４０）と、を備えた界磁巻線型同期機駆動システムにおいて、
前記ステータは、Ｎ（Ｎは２以上の整数）セットの前記ステータ巻線を有すると共に、
前記駆動装置は、Ｎセットの各前記ステータ巻線にそれぞれ電流を供給するＮセットのインバータ（４１ａ，４１ｂ）を有し、
各前記インバータは、基本波電流に前記基本波電流の周期よりも短い周期の時間高調波電流が重畳された電流を各前記ステータ巻線に供給し、
Ｎセットの前記ステータ巻線に供給される時間高調波成分の電流の総和は、各前記ステータ巻線に供給される時間高調波成分の電流よりも低い。
【０００８】
この構成によれば、ステータは、Ｎセットのステータ巻線を有すると共に、駆動装置は、Ｎセットの各ステータ巻線にそれぞれ電流を供給するＮセットのインバータを有し、各インバータは、基本波電流と共に基本波電流の周期よりも短い周期の時間高調波電流が重畳された電流を各ステータ巻線に供給する。そのため、各ステータ巻線に重畳される高調波成分が位相差を持つように重畳することで、高調波成分が打ち消されるため、高調波成分に起因するトルクリップルを低減させることができる。
【０００９】
なお、この欄及び特許請求の範囲で記載された各部材や部位の後の括弧内の符号は、後述する実施形態に記載された具体的な部材や部位との対応関係を示すものであり、特許請求の範囲に記載された各請求項の構成に何ら影響を及ぼすものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】実施形態１に係る界磁巻線型同期機の軸方向に沿う断面図である。
【図２】実施形態１に係るステータ及びロータの１磁極分の軸直角方向に沿う断面図である。
【図３】実施形態１に係る界磁巻線型同期機駆動システムの回路図である。
【図４】実施形態１において第１ステータ巻線に通電される基本波とそれに重畳される時間高調波を示す波形図である。
【図５】実施形態１において第２ステータ巻線に通電される基本波とそれに重畳される時間高調波を示す波形図である。
【図６】実施形態１において第１ステータ巻線に通電される電流と第２ステータ巻線に通電される電流を合成した電流の波形図である。
【図７】実施形態１に係る界磁巻線型同期機が発生するトルクの波形図である。
【図８】実施形態１においてロータの励磁巻線を流れる励磁電流とその励磁電流をブリッジ回路を通じて一方向に整流されてロータの主界磁巻線を流れる励磁電流の波形図である。
【図９Ａ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が１８０度の場合の基波の波形図である。
【図９Ｂ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が１８０度の場合の打消し波の波形図である。
【図９Ｃ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が１８０度の場合の打消し後の波形図である。
【図１０Ａ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２１０度の場合の基波の波形図である。
【図１０Ｂ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２１０度の場合の打消し波の波形図である。
【図１０Ｃ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２１０度の場合の打消し後の波形図である。
【図１１Ａ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２４０度の場合の基波の波形図である。
【図１１Ｂ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２４０度の場合の打消し波の波形図である。
【図１１Ｃ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２４０度の場合の打消し後の波形図である。
【図１２Ａ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２７０度の場合の基波の波形図である。
【図１２Ｂ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２７０度の場合の打消し波の波形図である。
【図１２Ｃ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が三角波であって打消し位相が２７０度の場合の打消し後の波形図である。
【図１３Ａ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が１８０度の場合の基波の波形図である。
【図１３Ｂ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が１８０度の場合の打消し波の波形図である。
【図１３Ｃ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が１８０度の場合の打消し後の波形図である。
【図１４Ａ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２１０度の場合の基波の波形図である。
【図１４Ｂ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２１０度の場合の打消し波の波形図である。
【図１４Ｃ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２１０度の場合の打消し後の波形図である。
【図１５Ａ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２４０度の場合の基波の波形図である。
【図１５Ｂ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２４０度の場合の打消し波の波形図である。
【図１５Ｃ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２４０度の場合の打消し後の波形図である。
【図１６Ａ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２７０度の場合の基波の波形図である。
【図１６Ｂ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２７０度の場合の打消し波の波形図である。
【図１６Ｃ】ステータ巻線に重畳される時間高調波が正弦波であって打消し位相が２７０度の場合の打消し後の波形図である。
【図１７】実施形態２に係るステータ及びロータの１磁極分の軸直角方向に沿う断面図である。
【図１８】実施形態２に係る界磁巻線型同期機の界磁回路図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明に係る界磁巻線型同期機駆動システムの実施形態について、図面を参照して具体的に説明する。
【００１２】
〔実施形態１〕
実施形態１に係る界磁巻線型同期機駆動システムについて図１〜図８を参照して説明する。実施形態１の界磁巻線型同期機駆動システムは、本発明を車両用の発電電動機に適用した例である。なお、実施形態１では、車両として、バッテリ及びエンジンを走行駆動力とするハイブリッド車、バッテリ駆動型の電気自動車、燃料電池車等を対象としている。
【００１３】
実施形態１に係る界磁巻線型同期機駆動システムは、図１に示すように、ステータ巻線１２が巻装されたステータ１０及び主界磁巻線２５が巻装されたロータ２０を有する界磁巻線型同期機１と、ステータ巻線１２に電流を供給して界磁巻線型同期機１を駆動する駆動装置４０と、を備えている。
【００１４】
界磁巻線型同期機１は、ステータコア１１及びステータ巻線１２を有するステータ１０、ロータコア２１を有するロータ２０、ロータコア１１の主極２３及び補助極２４にそれぞれ巻装された主界磁巻線２５及び励磁巻線２６、ロータシャフト２０ａ、フレーム３１，３２、位置センサ３３等を備えている。
【００１５】
ステータ１０は、図２に示すように、周方向に配列された複数のスロット１３を有する円環状のステータコア１１と、ステータコア１１のスロット１３に分布巻きにて巻装されたステータ巻線１２と、を備える。このステータ１０は、円筒形状に形成されたフレーム３１，３２の内周面にステータコア１１の外周部が固定されてフレーム３１，３２内に収容されている。ステータコア１１のスロット１３は、ロータ２０の磁極数（実施形態１では８極）に対応して、ステータ巻線１２の一相当たり２個の割合で形成されており、スロット倍数が２とされている。
【００１６】
ステータ１０は、ｍ（ｍは３以上の整数）相の相巻線よりなるＮ（Ｎは２以上の整数）セットのステータ巻線１２を有する。実施形態１では、Ｎ＝２、ｍ＝３とされていることにより、ステータ巻線１２は、それぞれ３相（Ｕ相，Ｖ相，Ｗ相）の相巻線よりなる第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂにより構成されている。第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂは、それぞれの相巻線（Ｕ１，Ｕ２，Ｖ１，Ｖ２，Ｗ１，Ｗ２）が６スロットピッチ離れたスロット１３に収容されてステータコア１１に巻装されている。
【００１７】
ロータ２０は、ベアリング２０ｂを介してフレーム３１，３２に回転可能に支持されている。ロータコア２１は、図２に示すように、ステータ１０の内周面に対して所定の電磁ギャップを隔てて対面する状態でステータ１０と同軸状に配置されている。ロータコア２１は、ロータコア２１の外周面からステータ１０に向かって突出する複数対（実施形態１では４対）の主極２３と、複数対（実施形態１では４対）の補助極２４とを有する。
【００１８】
界磁極をなす主極２３は、互いに所定の電気角ピッチ離れてステータ１０に向かって突出しており、ステータコア１１と界磁束の授受を行う。補助極２４は、主極２３に対して電気角で９０度を含む所定範囲の角度離れた位置でステータ１０に向かって突出している。即ち、補助極２４は、周方向に隣接する２つの主極２３の間のｑ軸上に１つずつ設けられている。
【００１９】
実施形態１では、補助極２４の突出先端は、主極２３の突出先端よりもロータ回転軸Ｏ側に位置している。これにより、ステータ１０の内周面に対する補助極２４の電磁ギャップＧ１は、主極２３の電磁ギャップＧ２よりも大きくされている。即ち、補助極２４とステータ１０との間の電磁ギャップＧ１が大きくされていることにより、ステータ巻線１２のＡＴ（主電流）に起因する磁束（φ）がｑ軸磁路上に位置する補助極２４に流れ難くなるようにされている。これにより、補助極２４での磁束飽和が緩和されるようになっている。各主極２３には、直列接続された主界磁巻線２５がそれぞれ巻装され、各補助極２４には、直列接続された励磁巻線２６がそれぞれ巻装されている。
【００２０】
また、位置センサ３３は、ロータシャフト２０ａに固定されて周方向に一定ピッチで磁気突極が形成された磁性輪板の外周面に対面して配置されており、上記磁気突極の通過を検出することにより、ロータ２０の回転位置を検出する。
【００２１】
上記構成による界磁巻線型同期機１は、第１駆動部４０ａと第２駆動部４０ｂとを備えた駆動装置４０により制御されて駆動する。第１駆動部４０ａは、第１インバータ４１ａと第１コントローラ４２ａと第１電源４３ａとを有し、第１インバータ４１ａから分布巻きにて巻装された３相の相巻線なる第１ステータ巻線１２ａに電流を供給する。また、第２駆動部４０ｂは、第１駆動部４０ａと同様に、第２インバータ４１ｂと第２コントローラ４２ｂと第２電源４３ｂとを有し、第２インバータ４１ｂから分布巻きにて巻装された３相の相巻線なる第２ステータ巻線１２ｂに電流を供給する。即ち、実施形態１では、Ｎセット（Ｎ＝２から２セット）の第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂに対して、それぞれ電流を供給するＮセット（Ｎ＝２から２セット）の第１及び第２インバータ４１ａ，４１ｂを有する。
【００２２】
第１駆動部４０ａの第１インバータ４１ａは、第１ステータ巻線１２ａから所望の回転磁界が発生するように、位置センサ３３と第１コントローラ４２ａから出力された信号に基づいて、第１電源４３ａの電圧を第１ステータ巻線１２ａに印加する。また、第１コントローラ４２ａは、位置センサ３３から得られたロータ２０の回転位置に対応したステータ電流を第１ステータ巻線１２ａに通電するべく第１インバータ４１ａを断続制御する。このとき、第１インバータ４１ａは、基本波電流と共に基本波電流の周期よりも短い周期の時間高調波電流が重畳された電流を第１ステータ巻線１２ａに供給する。図４には、第１ステータ巻線１２ａの各相巻線（Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１）に通電される基本波とそれに重畳される時間高調波が示されている。
【００２３】
また、第２駆動部４０ｂの第２インバータ４１ｂは、第２ステータ巻線１２ｂから所望の回転磁界が発生するように、位置センサ３３と第２コントローラ４２ｂから出力された信号に基づいて、第２電源４３ｂの電圧を第２ステータ巻線１２ｂに印加する。また、第２コントローラ４２ｂは、位置センサ３３から得られたロータ２０の回転位置に対応したステータ電流を第２ステータ巻線１２ｂに通電するべく第２インバータ４１ｂを断続制御する。このとき、第２インバータ４１ｂは、基本波電流と共に基本波電流の周期よりも短い周期の時間高調波電流が重畳された電流を第２ステータ巻線１２ｂに供給する。図５には、第２ステータ巻線１２ｂの各相巻線（Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２）に通電される基本波とそれに重畳される時間高調波が示されている。
【００２４】
実施形態１の場合、各インバータ４１ａ，４１ｂから第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂにそれぞれ供給される電流は、それぞれ独立して制御され、第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂにそれぞれ重畳される時間高調波電流は、互いに高調波成分を弱める位相で制御される。即ち、第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂにそれぞれ重畳される時間高調波は、打消し位相１８０度（逆位相）の三角波とされている。
【００２５】
これにより、第１ステータ巻線１２ａに重畳される時間高調波成分と第２ステータ巻線１２ｂに重畳される時間高調波成分が互いに打ち消し合うことで、時間高調波成分に起因するトルクリップルの低減が可能となる。図６には、第１ステータ巻線１２ａの各相巻線（Ｕ１，Ｖ１，Ｗ１）に供給される電流と、第２ステータ巻線１２ｂの各相巻線（Ｕ２，Ｖ２，Ｗ２）に供給される電流の合成電流が示されており、トルクリップルの低減が達成されている。
【００２６】
次に、界磁巻線型同期機駆動システムの回路について図３を参照して説明する。３相の第１及び第２インバータ４１ａ，４１ｂは、合計３つの上アーム素子４１１と合計３つの下アーム素子４１１とをもち、各アーム素子４１１は、それぞれ絶縁ゲート型バイポーラトランジスタ（ＩＧＢＴ）４１１ａ及びフライホイルダイオード４１１ｂにより構成されている。もちろん、各アーム素子４１１をＭＯＳ電界効果型トランジスタ等、他のトランジスタに代替してもよい。
【００２７】
主界磁巻線２５に誘導された交流電流は、ダイオード（整流素子）２７により半波整流され、一対の主極２３の一方をＮ極に励磁し、他方をＳ極に励磁する。なお、半波整流された交流電流は、平滑コンデンサ２８により平滑されて脈動低減される。因みに、平滑コンデンサ４１２は、電源４３ａ，４３ｂ側の交流電流を平滑するためのものである。
【００２８】
界磁束を形成する界磁回路は、励磁巻線２６とブリッジ回路３４と主界磁巻線２５とからなり、ロータコア２１に固定乃至巻装されている。この場合、励磁巻線２６は、ブリッジ回路３４を介して主界磁巻線２５に接続されている。ブリッジ回路３４は、例えばロータシャフト２０ａに固定されたダイオード３５ａ〜３５ｄにより構成されている。
【００２９】
ブリッジ回路３４は、励磁巻線２６の誘導電流を全波整流する。補助極２４に巻装された励磁巻線２６は、ステータ巻線１２の基本波に重畳される時間高調波電流によるｑ軸高調波電流成分により生成されるｑ軸高調波磁束により誘導電流を発生する。ブリッジ回路３４により全波整流された直流電流は、主界磁巻線２５に印加される。即ち、ステータ巻線１２のｑ軸高調波電流成分は、励磁巻線２６に誘導電流を発生させ、この誘導電流は、全波整流されて主界磁巻線２５に界磁電流を流す。なお、全波整流するブリッジ回路３４の代わりに半波整流回路を用いてもよい。
【００３０】
そして、ブリッジ回路３４と主界磁巻線２５の間には、スイッチング素子（スイッチ）３６と平滑コンデンサ３７が設けられている。平滑コンデンサ３７は、スイッチング素子３６のブリッジ回路３４側に主界磁巻線２５と並列に設けられている。なお、ダイオード２７は、スイッチング素子３６の主界磁巻線２５側に設けられている。これにより、主界磁巻線２５を励磁するのに必要な電圧をスイッチング素子３６と平滑コンデンサ３７により発生させる。
【００３１】
即ち、実施形態１では、スイッチング素子３６をオフにして、平滑コンデンサ３７が所望の電圧を超えた時にスイッチング素子３６をオンにすることにより、主界磁巻線２５に流れる励磁電流の確保と安定化を図るようにしている。図７には、トルク波形が示され、図８には、励磁巻線２６に誘起された励磁電流と、それをブリッジ回路３４を通じて一方向に整流された主界磁巻線２５の界磁電流が示されている。なお、主界磁巻線２５には、Ｌ成分があり、短期間に電流を流し込むためには電圧が必要で、スイッチング素子３６を一旦オフにする事で平滑コンデンサ３７に電荷を蓄え、印加電圧を増加させる。これにより、主界磁巻線２５に対して印加できる電圧を効果的に増加させて励磁電流を増加させることができる。
【００３２】
なお、スイッチング素子３６は、絶縁ゲート型バイポーラトランジスタ（ＩＧＢＴ）３６ａ及びフライホイルダイオード３６ｂにより構成されている。もちろん、スイッチング素子３６を他のトランジスタに代替してもよい。このスイッチング素子３６のオン・オフは、平滑コンデンサ３７の電圧を検知して行うが、その励磁量は図示しないコントローラにより制御される。
【００３３】
以上のように、実施形態１の界磁巻線型同期機駆動システムによれば、駆動装置４０のＮセット（Ｎ＝２で２セット）の第１及び第２インバータ４１ａ，４１ｂは、基本波電流と共に基本波電流の周期よりも短い周期の時間高調波電流が重畳された電流を第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂに供給する。そのため、第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂにそれぞれ重畳される高調波成分が位相差を持つように重畳することで、高調波成分が打ち消されるため、高調波成分に起因するトルクリップルを低減させることができる。
【００３４】
また、実施形態１では、各インバータ４１ａ，４１ｂから第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂに供給される電流は、それぞれ独立して制御され、第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂに重畳される時間高調波電流は、互いに高調波成分を弱める位相で制御される。これにより、第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂの各相（Ｕ，Ｖ．Ｗ）の合成電流で発生するステータ界磁束は、リップル成分が弱められた合成界磁となりトルクリップルが低減される。
【００３５】
また、実施形態１では、ロータ２０は、複数の主極２３及び補助極２４を有するロータコア２１と、主極２３に巻装された主界磁巻線２５と、補助極２４に巻装された励磁巻線２６と、を備え、励磁巻線２６は、ブリッジ回路３４を介して主界磁巻線２５に接続されている。これにより、第１及び第２ステータ巻線１２，１２ｂに重畳された時間高調波により補助極２４の励磁巻線２６が励磁され、励磁巻線２６に設けられたブリッジ回路３４を通して主界磁巻線２５に一方向の電流が供給されるロータ２０において、ロータ２０に誘起される励磁電流のリップルを制限することが可能となり、トルクリップルを更に低減することができる。
【００３６】
また、実施形態１では、ブリッジ回路３４と主界磁巻線２５の間に、主界磁巻線２５と並列に平滑コンデンサ３７が設けられている。これにより、補助極２４の励磁巻線２６に励磁された電流をブリッジ回路３４と平滑コンデンサ３７により昇圧し、スイッチング素子３６により適宜な電圧で主界磁巻線２５に通電するロータ２０において、平滑コンデンサ３７でリップルを吸収することにより、リップルを低減することができる。
【００３７】
また、実施形態１では、ブリッジ回路３４と主界磁巻線２５の間に、スイッチング素子３６が設けられている。これにより、補助極２４の励磁巻線２６に励磁された電流をブリッジ回路３４と平滑コンデンサ３７により昇圧し、スイッチング素子３６により適宜な電圧で主界磁巻線２５に通電可能なロータ２０で、リップルを吸収することができる。
【００３８】
また、実施形態１では、スイッチング素子３６は、平滑コンデンサ３７の電圧が所定の電圧を超えた時にオンとなるようにされている。これにより、平滑コンデンサ３７の電圧の大きさによってスイッチング素子３６のオン・オフ制御を実施することで、更にリップルの吸収による低減が可能となる。
【００３９】
以下、実施形態１のように、Ｎ＝２とされた場合に、第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂに重畳される２種類の時間高調波電流が、互いに高調波成分を弱める位相の範囲について説明する。ここでは、時間高調波の内で最も採用され易い三角波及び正弦波を例にとり説明する。
【００４０】
｛三角波｝
＜打消し位相１８０度（逆位相）＞
図９Ａには、打消し位相１８０度（逆位相）の場合の基波の波形が示され、図９Ｂには、打消し位相１８０度（逆位相）の場合の打消し波の波形が示され、図９Ｃには、打消し位相１８０度（逆位相）の場合の打消し後の波形が示されている。この場合には、基波に対して、打消し後の波形の波高値が概ね０となる。なお、基波と打消し波の波高値は同じである。また、打消し後の波形の波高値は、各ステータ巻線１２ａ，１２ｂに重畳される時間高調波成分の電流の総和である。
【００４１】
＜打消し位相２１０度＞
図１０Ａには、打消し位相２１０度の場合の基波の波形が示され、図１０Ｂには、打消し位相２１０度の場合の打消し波の波形が示され、図１０Ｃには、打消し位相２１０度の場合の打消し後の波形が示されている。この場合には、基波に対して、打消し後の波形の波高値が小さくなる。
【００４２】
＜打消し位相２４０度＞
図１１Ａには、打消し位相２４０度の場合の基波の波形が示され、図１１Ｂには、打消し位相２４０度の場合の打消し波の波形が示され、図１１Ｃには、打消し位相２４０度の場合の打消し後の波形が示されている。この場合には、基波に対して、打消し後の波形の波高値が低下する。
【００４３】
＜打消し位相２７０度＞
図１２Ａには、打消し位相２７０度の場合の基波の波形が示され、図１２Ｂには、打消し位相２７０度の場合の打消し波の波形が示され、図１２Ｃには、打消し位相２７０度の場合の打消し後の波形が示されている。この場合には、基波に対して、打消し後の波形の波高値が同等となる。
【００４４】
以上のことから、基波に対して、打消し波の位相が１８０度（逆位相）から２７０度未満の範囲（１８０度＋９０度未満の範囲）において、基波に対し打消し後の波高値を低くできることが解る。
【００４５】
なお、打消し波の位相が１８０度から９０度を超える範囲（１８０度−９０度未満の範囲）では、図９Ａ〜図１２Ｃの波形図の基波と打消し波との相対関係が逆になる。例えば、打消し位相が９０度の場合には、打消し位相が２７０度の波形図（図１２Ａ〜図１２Ｃ）の基波と打消し波との相対関係が逆になる。よって、基波に対して、打消し波の位相が１８０度（逆位相）から９０度を超える範囲（１８０度−９０度未満の範囲）においても、基波に対し波高値を低減することができる。
【００４６】
したがって、三角波を重畳する場合には、打消し波の位相１８０度±９０度未満の範囲において、打消し後の波形（合成波形）の波高値を、基波及び打消し波よりも低くすることができる。即ち、上記の範囲において、第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂに重畳される時間高調波成分の電流の総和は、各ステータ巻線１２ａ，１２ｂに供給される時間高調波成分（基波及び打消し波）の電流よりも低くなる。
【００４７】
｛正弦波｝
＜打消し位相１８０度（逆位相）＞
図１３Ａには、打消し位相１８０度（逆位相）の場合の基波の波形が示され、図１３Ｂには、打消し位相１８０度（逆位相）の場合の打消し波の波形が示され、図１３Ｃには、打消し位相１８０度（逆位相）の場合の打消し後の波形が示されている。この場合には、基波に対して、打消し後の波形の波高値が概ね０となる。なお、基波と打消し波の波高値は同じである。また、打消し後の波形の波高値は、各ステータ巻線１２ａ，１２ｂに重畳される時間高調波成分の電流の総和である。
【００４８】
＜打消し位相２１０度＞
図１４Ａには、打消し位相２１０度の場合の基波の波形が示され、図１４Ｂには、打消し位相２１０度の場合の打消し波の波形が示され、図１４Ｃには、打消し位相２１０度の場合の打消し後の波形が示されている。この場合には、基波に対して、打消し後の波形の波高値が小さくなる。
【００４９】
＜打消し位相２４０度＞
図１５Ａには、打消し位相２４０度の場合の基波の波形が示され、図１５Ｂには、打消し位相２４０度の場合の打消し波の波形が示され、図１５Ｃには、打消し位相２４０度の場合の打消し後の波形が示されている。この場合には、基波に対して、打消し後の波形の波高値が同等となる。
【００５０】
＜打消し位相２７０度＞
図１６Ａには、打消し位相２７０度の場合の基波の波形が示され、図１６Ｂには、打消し位相２７０度の場合の打消し波の波形が示され、図１６Ｃには、打消し位相２７０度の場合の打消し後の波形が示されている。この場合には、基波に対して、打消し後の波形の波高値が大きくなる。
【００５１】
以上のことから、基波に対して、打消し波の位相が１８０度（逆位相）から２４０度未満の範囲（１８０度＋６０度未満の範囲）において、基波に対し打消し後の波高値を低くできることが解る。
【００５２】
なお、打消し波の位相が１８０度から１２０度を超える範囲（１８０度−６０度未満の範囲）では、図１３Ａ〜図１６Ｃの波形図の基波と打消し波との相対関係が逆になる。例えば、打消し位相が１２０度の場合には、打消し位相が２４０度の波形図（図１５Ａ〜図１５Ｃ）の基波と打消し波との相対関係が逆になる。よって、基波に対して、打消し波の位相が１８０度（逆位相）から１２０度を超える範囲（１８０度−６０度未満の範囲）においても、基波に対し波高値を低減することができる。
【００５３】
したがって、正弦波を重畳する場合には、打消し波の位相１８０度±６０度未満の範囲において、打消し後の波形（合成波形）の波高値を、基波及び打消し波よりも低くすることができる。即ち、上記の範囲において、第１及び第２ステータ巻線１２ａ，１２ｂに重畳される時間高調波成分の電流の総和は、各ステータ巻線１２ａ，１２ｂに供給される時間高調波成分（基波及び打消し波）の電流よりも低くなる。
【００５４】
〔実施形態２〕
実施形態２の界磁巻線型同期機駆動システムは、実施形態１のものと基本的構成が同じであるが、実施形態１のロータ２０に対して、補助極２４のロータ回転軸Ｏ側に励磁抵抗巻線１２５ａ，１２５ｂが付加されている点で実施形態１と異なる。その他の構成等は、実施形態１と同じであるので詳しい説明は省略し、異なる点及び重要な点について説明する。なお、実施形態１と共通する部材は同じ符号を用いる。
【００５５】
実施形態２のロータ２０は、図１７及び図１８に示すように、ロータコア２１の補助極２４のロータ回転軸Ｏ側に励磁抵抗巻線１２５ａ，１２５ｂが設けられている。この励磁抵抗巻線１２５ａ，１２５ｂは、主極２３から遅れ方向に電気角で概ね９０度（９０度を含む所定の角度範囲）ずれた位置で主極２３の極性と同一極性となるように配置されている。
【００５６】
この励磁抵抗巻線１２５ａ，１２５ｂは、主界磁巻線２５に直列に接続され、主界磁巻線２５に流れる電流が大きくなるに比例して、ステータ巻線１２のＡＴ（主電流）に起因する磁束（φ）の通り（図９参照）を妨げる向きに磁束が発生するように接続されている。即ち、一方の励磁抵抗巻線１２５ａは、主界磁巻線２５と同一の巻き方向に巻かれており、他方の励磁抵抗巻線１２５ｂは、主界磁巻線２５と反対の巻き方向に巻かれている。この励磁抵抗巻線１２５ａ，１２５ｂは、主界磁巻線２５よりも低いターン数で巻装されている。
【００５７】
以上のように構成された実施形態２の界磁巻線型同期機によれば、実施形態１の界磁巻線型同期機と同様の作用及び効果を奏する。さらに、実施形態２では、配置スペースを抑えつつ、主界磁巻線２５の励磁量が大きい高負荷時に補助極２４を通るステータ巻線１２のＡＴ（主電流）磁束を抑制し、励磁性を高めることができる。
【００５８】
〔他の実施形態〕
本発明は、上記の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更することが可能である。例えば、上記の実施形態では、ステータ巻線１２及びインバータ４１のセット数Ｎが、Ｎ＝２とされていたが、セット数Ｎを３以上に設定してもよく、その場合には下記の利点が得られる。
【００５９】
（１）セット数Ｎが増えることによって、時間高調波電流のよりきめ細かな制御が可能となる。
（２）セット数Ｎが増えることによって、インバータの各素子の容量を小さくすることができるので、各部品の歩留まりが向上し、低コスト化が可能となる。
（３）セット数Ｎが増えることによって、各部品の小型化が可能となり、製品を作り易くなるので生産性が向上する。
【符号の説明】
【００６０】
１…界磁巻線型同期機、  １０…ステータ、  １２…ステータ巻線、  １２ａ…第１ステータ巻線、  １２ｂ…第２ステータ巻線、  ２０…ロータ、  ２１…ロータコア、  ２３…主極、  ２４…補助極、  ２５…主界磁巻線、  ２６…励磁巻線、  ３４…ブリッジ回路、  ３６…スイッチング素子（スイッチ）、  ３７…平滑コンデンサ、  ４０…駆動装置、  ４１…インバータ、  ４１ａ…第１インバータ、  ４１ｂ…第２インバータ、  １２５ａ，１２５ｂ…励磁抵抗巻線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0006579379.tif 000008
【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
0006579379.tif 000014
【図１０Ｃ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
0006579379.tif 000020
【図１２Ｃ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１５Ｃ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７】
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【図１８】
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