(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像表示パネルの画像を投写面に投写する投写レンズであって、前記画像表示パネル及び前記投写レンズの一方を光軸に直交する方向にシフトさせて前記投写面での前記画像の投写位置を調節するプロジェクタに用いられる投写レンズにおいて、
前記画像表示パネルの前記画像を結像させる第１光学系と、
前記第１光学系で結像される前記画像を前記投写面に投写する第２光学系と、
前記第１光学系の光軸に直交する方向への前記画像表示パネル及び前記投写レンズの一方のシフトにより前記投写面での前記画像が欠け始める投写限界を投写表示するための警告指標部材と
を備える投写レンズ。
【請求項２】
前記警告指標部材は、前記第１光学系による結像面に設けられている請求項１記載の投写レンズ。
【請求項３】
前記警告指標部材は、前記画像の投写を規制する開口を有するマスクと、前記画像表示パネル及び前記投写レンズの一方のシフトにより前記画像が前記マスクに遮られる部位に形成される警告マークとを有する請求項１又は２記載の投写レンズ。
【請求項４】
前記第２光学系は、
一部のレンズを光軸方向に変位させて投写倍率を変更するズーミング機構と、
前記ズーミング機構による前記一部のレンズの光軸方向の変位に連動して、前記警告指標部材を前記光軸に直交する方向に変位させて、前記警告マークを、前記画像が前記マスクに遮られる部位に位置決めする連動機構とを
有する請求項３記載の投写レンズ。
【請求項５】
前記第１光学系は、
一部のレンズを光軸方向に変位させて投写倍率を変更するズーミング機構と、
前記ズーミング機構による前記一部のレンズの光軸方向の変位に連動して、前記警告指標部材を前記光軸に直交する方向に変位させて、前記警告マークを、前記画像が前記マスクに遮られる部位に位置決めする連動機構とを
有する請求項３記載の投写レンズ。
【請求項６】
前記第１光学系の第１光軸に対して傾いて配置され、前記第１光軸を反射させて第２光軸とする第１反射部材と、
前記第２光学系に設けられ、前記第２光軸に対して傾いて配置され、前記第２光軸を反射させて、前記第１光軸と前記第２光軸とを含む平面内において前記第１光軸と平行な第３光軸とする第２反射部材と、
前記第１光学系、前記第１反射部材、前記第２反射部材、前記第２光学系、及び前記警告指標部材を保持するレンズ鏡筒と
を有する請求項１から５いずれか１項記載の投写レンズ。
【請求項７】
請求項１から６いずれか１項記載の投写レンズと、
前記画像を表示する前記画像表示パネルと、
前記画像表示パネルを照明する光源と、
前記画像表示パネル及び前記投写レンズの一方を前記光軸に直交する方向にシフトさせるシフト機構と、
前記画像表示パネル、前記光源、及び前記シフト機構を収納する筐体と
を備えるプロジェクタ。
【請求項８】
前記投写レンズは前記筐体に着脱自在に取り付けられる請求項７記載のプロジェクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、投写レンズ及びプロジェクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
スクリーンに画像を投写するプロジェクタでは、スクリーンでの画像の投写位置を調節するレンズシフト機構を有するものが知られている（特許文献１〜３）。レンズシフト機構は、例えば、スクリーンに投射される画像を表示する画像表示パネルに対して投写レンズを光軸に直交する方向に移動させる。【０００３】
レンズシフト機構を有するプロジェクタでは、投写レンズをシフトした場合に、移動量が多いと投写レンズの一部が画像表示パネルの表示面から外れ、スクリーンの投写画面に欠落が生じるという問題がある。このため、特許文献１のプロジェクタでは、投写レンズが予め定めたスライド制限領域内にあるか否かをセンサで検出し、投写レンズのシフト量を制限している。また、特許文献２のプロジェクタでは、可動抵抗を用いて投写レンズの位置変動を電圧に変換し、この電圧変動に基づき投写レンズの移動を規制している。特許文献３のプロジェクタでは、投写レンズシフト後の画像表示パネルの全領域が有効画像表示領域の範囲内に収まるようにレンズシフト機構によるシフトを制御している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００５−３３１６４２号公報
【特許文献２】特開２００５−１７３４６０号公報
【特許文献３】特開２０１２−１７７８４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
投写レンズが交換可能なプロジェクタでは、プロジェクタ本体に投写レンズを着脱自在に取り付ける。このようなレンズ交換式プロジェクタにおけるレンズのシフト量はプロジェクタ本体のレンズシフト量で一律に規定される。従って、プロジェクタ本体のレンズシフト量を全てカバーするように、交換可能な各種投写レンズを構成すると、口径の大きな投写レンズが必要になり大型化してしまう。このため、レンズ交換式プロジェクタにおいては、レンズの小型化の目的で許容シフト量を制限する場合がある。この場合には、レンズ側の許容シフト量を超えてプロジェクタ本体側でレンズをシフトしてしまうオーバーシフトが発生し易くなり、スクリーンの投写画面に欠落が生じるという問題がある。【０００６】
また、レンズ交換式とは異なるものの、ズームレンズでワイド（広角）とテレ（望遠）とで許容シフト量が異なる投写レンズでも、同様にスクリーンの投写画面に欠落が生じてしまうという問題がある。【０００７】
上記各特許文献では、レンズのシフト量を何らかの手段で制限するものであるため、シフト量を検出するためのセンサを必要としたり、シフト量が適正範囲か否かを判定する制御部を必要としたりして、複雑な構成になっている。従って、投写画像の欠けを防止することが可能な簡単な構成が要望されていた。【０００８】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、投写レンズ及び画像表示パネルの相対的なシフトを簡単な構成で制限して、投写画像の欠けを防止することができる投写レンズ及びプロジェクタを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明の投写レンズは、画像表示パネルの画像を投写面に投写する投写レンズであって、画像表示パネル及び投写レンズの一方を光軸に直交する方向にシフトさせて投写面での画像の投写位置を調節するプロジェクタに用いられる。投写レンズは、第１光学系と、第２光学系と、警告指標部材とを備える。第１光学系は、画像表示パネルの画像を結像させる。第２光学系は、第１光学系で結像される画像を投写面に投写する。警告指標部材は、第１光学系の光軸に直交する方向への画像表示パネル及び投写レンズの一方のシフトにより投写面での画像が欠け始める投写限界を投写表示するためのものである。
【００１０】
警告指標部材は、第１光学系による結像面に設けられていることが好ましい。【００１１】
警告指標部材は、マスク及び警告マークを有することが好ましい。マスクは、画像の投写を規制する開口を有する。警告マークは、画像表示パネル及び投写レンズの一方のシフトにより画像がマスクに遮られる部位に形成される。【００１２】
第１光学系又は第２光学系は、ズーミング機構と連動機構とを有することが好ましい。ズーミング機構は、一部のレンズを光軸方向に変位させて投写倍率を変更する。連動機構は、ズーミング機構による一部のレンズの光軸方向の変位に連動して、警告指標部材を光軸に直交する方向に変位させて、警告マークを、画像がマスクに遮られる部位に位置決めする。【００１３】
投写レンズは、第１反射部材と第２反射部材とレンズ鏡筒とを有することが好ましい。第１反射部材は、第１光学系の第１光軸に対して傾いて配置され、第１光軸を反射させて第２光軸とする。第２反射部材は、第２光学系に設けられ、第２光軸に対して傾いて配置され、第２光軸を反射させて、第１光軸と第２光軸とを含む平面内において第１光軸と平行な第３光軸とする。レンズ鏡筒は、第１光学系、第１反射部材、第２反射部材、第２光学系、及び警告指標部材を保持する。【００１４】
本発明のプロジェクタは、上記の投写レンズと、画像表示パネルと、光源と、シフト機構と、筐体とを備える。画像表示パネルは、画像を表示する。光源は、画像表示パネルを照明する。シフト機構は、画像表示パネル及び投写レンズの一方を光軸に直交する方向にシフトさせる。筐体は、画像表示パネル、光源、及びシフト機構を収納する。なお、投写レンズは筐体に着脱自在に取り付けられることが好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、投写レンズ及び画像表示パネルの相対的なシフトを簡単な構成で制限して、投写画像の欠けを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明のプロジェクタを示す斜視図である。
【図２】シフト機構を第１光軸方向で画像表示パネル側から見た正面図である。
【図３】プロジェクタの縦断面図である。
【図４】図３の投写レンズのＵ字状光軸を直線状光軸に展開した概略図である。
【図５】警告指標部材を示す図３におけるＶ−Ｖ線に沿う断面図である。
【図６】スクリーンに投写される警告マーク画像を示す正面図である。
【図７】警告マーク画像の一部が投写された状態を示す正面図である。
【図８】警告マークに対向するマスク開口の長辺にも警告マークを有する警告指標部材の変形例１を示すもので、図３におけるＶ−Ｖ線相当の断面図である。
【図９】マスク開口の長辺に、帯状の警告マークを有する警告指標部材の変形例２を示すもので、図３におけるＶ−Ｖ線相当の断面図である。
【図１０】マスク開口の長辺に、１対の対向する三角形からなる警告マークを有する警告指標部材の変形例３を示すもので、図３におけるＶ−Ｖ線相当の断面図である。
【図１１】マスク開口の長辺に、多数の三角形を並べてなる警告マークを有する警告指標部材の変形例４を示すもので、図３におけるＶ−Ｖ線相当の断面図である。
【図１２】マスク開口の長辺に、進入禁止マークからなる警告マークを有する警告指標部材の変形例５を示すもので、図３におけるＶ−Ｖ線相当の断面図である。
【図１３】マスク開口の長辺に、三角形状の多数の突起を有してなる警告マークを有する警告指標部材の変形例６を示すもので、図３におけるＶ−Ｖ線相当の断面図である。
【図１４】ズーミング機構を有する第２実施形態の投写レンズを示す縦断面図である。
【図１５】第２実施形態におけるテレ側にセットされた警告指標部材を示す正面図である。
【図１６】第２実施形態におけるワイド側にセットされた警告指標部材を示す正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
［第１実施形態］
図１に示すように、本実施形態のプロジェクタ１０は、投写レンズ１１と、プロジェクタ本体１３とを備える。投写レンズ１１は、マウント１４，１５を介してプロジェクタ本体１３に着脱自在に取り付けられる。プロジェクタ本体１３は、略直方体をした筐体２０を備える。筐体２０内には、光源２１、画像表示パネル２２、制御部２３、及びシフト機構２４が収納されている。また、筐体２０の上面には、シフトダイヤル２６Ａおよびフォーカスダイヤル２６Ｂが設けられている。
【００１８】
画像表示パネル２２は、透過型液晶パネルから構成されており、画像を表示する。光源２１は、画像表示パネル２２の裏面、すなわち、画像表示パネル２２を基準として投写レンズ１１の逆側に配置される。光源２１は赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の３色を発光するＬＥＤ（light emitting diode）を用いており、画像表示パネル２２を照明する。なお、ＬＥＤに代えて、白色光を発光するキセノンランプ、ハロゲンランプ又は超高圧水銀ランプ等を用いてもよい。投写レンズ１１は、光源２１で照明された画像表示パネル２２からの照明光を、投写面、例えばスクリーン２５に投写する。
【００１９】
制御部２３は、光源２１を点灯するとともに、画像表示パネル２２の画像表示面２２ＡにＲＧＢ３色の画像を表示させる。制御部２３は、他に以下の処理も行う。例えばシフトダイヤル２６Ａの操作信号を受けると、シフト機構２４を作動させる。これにより、矢印Ａ１で示すように、マウント１４，１５を介して筐体２０に取り付けられた投写レンズ１１を、筐体２０に対して鉛直方向にシフトさせる。また、フォーカスダイヤル２６Ｂの操作信号を受けると、制御部２３は投写レンズ１１のピント調節機構（不図示）を作動させる。これにより、スクリーン２５に投写された投写画像５９のピントを調節する。
【００２０】
図２及び図３に示すように、シフト機構２４は、レンズ保持ブロック２７、ガイド枠２８、及び駆動部２９を有する。レンズ保持ブロック２７は、直方体状に形成されており、マウント１５を有する。マウント１５には投写レンズ１１のマウント１４が嵌合する。これによりレンズ保持ブロック２７と投写レンズ１１とが一体化される。ガイド枠２８はガイド溝２８Ａを有する。ガイド溝２８Ａにはレンズ保持ブロック２７が収納される。レンズ保持ブロック２７は、ガイド溝２８Ａによって、鉛直方向に摺動自在に保持される。駆動部２９は図示省略のモータを有し、モータの駆動によりレンズ保持ブロック２７を昇降させる。これにより、投写レンズ１１が第１光軸ＣＬ１に直交する鉛直方向に平行移動し、レンズシフトが可能になる。従って、プロジェクタ１０を固定した状態で、スクリーン２５での投写画像５９の投写位置を調節することができる。
【００２１】
図４は、図３に示す投写レンズ１１のＵ字状光軸を直線状光軸ＣＬ１０に展開した概略図である。投写レンズ１１と画像表示パネル２２との間の鉛直方向におけるシフト率が０．５の時に、投写レンズ１１の直線状光軸ＣＬ１０と投写画像５９の下辺とを一致させることができる。なお、シフト率とは、直線状光軸ＣＬ１０から画像表示パネル２２の中心までの距離をＹ、レンズシフト方向（鉛直方向）における画像表示パネル２２の長さをＨとした時に、距離Ｙを長さＨで除して求められる。本実施形態では、直線状光軸ＣＬ１０と投写画像５９の下辺との隙間を「０」とすることができる。従って、セット長さ分のスペース確保が不要になり、配置自由度が高くなる上に、配置スペースにおいて有利になる。
【００２２】
図３に示すように、投写レンズ１１は、第１光学系３１と、第２光学系３２と、第１反射部材としての第１ミラー３３と、第２反射部材としての第２ミラー３４と、警告指標部材３５と、レンズ鏡筒３６とを備える。
【００２３】
第１光学系３１は、第１レンズ４１と第２レンズ４２とで構成されている。これら第１レンズ４１及び第２レンズ４２は、図示を簡単にするために単体のレンズとして表示しているが、実際はレンズ群で構成されている。第１光学系３１は、画像表示パネル２２により形成された画像を中間像として結像面４３に結像させる。
【００２４】
第１ミラー３３は、第１光学系３１と、第１光学系３１による中間像の結像面４３との間で、第１光軸ＣＬ１に対して４５°傾いて配置されている。第１ミラー３３は、第１光学系３１の第１光軸ＣＬ１を９０°反射させ第２光軸ＣＬ２とする。
【００２５】
第２光学系３２は、第３レンズ４５と、第４レンズ４６と、第５レンズ４７と、第６レンズ４８とから構成されている。第４レンズ４６〜第６レンズ４８は、図示を簡単にするために単体のレンズとして表示しているが、実際はレンズ群で構成されている。第２光学系３２は、第１光学系３１により結像面４３に結像された中間像を拡大して、スクリーン２５に投写する。
【００２６】
第２ミラー３４は、第４レンズ４６と第５レンズ４７との間で第２光軸ＣＬ２に対して４５°傾いて配置されている。第２ミラー３４は、第２光軸ＣＬ２を９０°反射させ、第１光軸ＣＬ１と第２光軸ＣＬ２とを含む平面内において第１光軸ＣＬ１と平行な第３光軸ＣＬ３とする。なお、第１光軸ＣＬ１と第２光軸ＣＬ２とを含む平面は、例えば交差角度が１５°以下の略平面を含む。また、第１光軸ＣＬ１と第３光軸ＣＬ３とが平行とは、一方が他方に対して例えば傾斜角が１５°以下の略平行を含む。
【００２７】
レンズ鏡筒３６は、第１光学系３１、第１ミラー３３、警告指標部材３５、第２光学系３２及び第２ミラー３４を一体に保持する。レンズ鏡筒３６内には、第２光軸ＣＬ２と、第１光学系３１の入射側の第１光軸ＣＬ１と、第２光学系３２の出射側の第３光軸ＣＬ３とにより、Ｕ字状光軸が形成される。このため、レンズ鏡筒３６はＵ字状の鏡筒となり、全体をコンパクトに構成することができる。
【００２８】
図１に示すように、投写画像５９は、投写レンズ１１の第３光軸ＣＬ３に対して、上側でスクリーン２５に投写される。図３に示すように、画像表示パネル２２の中心は、投写レンズ１１の第１光軸ＣＬ１に対して、スクリーン２５に投写される投写画像５９の中央位置のずれる方向と逆の方向、すなわち、投写レンズ１１の第２光軸ＣＬ２の方向で、下側にシフトして固定される。
【００２９】
警告指標部材３５は、第１光学系３１による結像面４３に配されている。警告指標部材３５は、第１光学系３１の第１光軸ＣＬ１に直交する方向への投写レンズ１１又は画像表示パネル２２（本例においては投写レンズ１１）のシフトによる投写画像５９の投写範囲外を表示する。このため、図５に示すように、警告指標部材３５はマスク５１と警告マーク５２とを有する。
【００３０】
マスク５１は、第１ミラー３３の上方で、第１光学系３１による結像面４３と同一面に設けられている。マスク５１は、画像の投写を規制する開口５１Ａを有する。
【００３１】
警告マーク５２は、投写レンズ１１の鉛直方向へのシフトにより、中間像の画像枠４４がマスク５１に遮られる部位に形成されている。なお、マスク５１の設置箇所は、結像面４３と同一面の他に、スクリーン２５への警告マーク画像６０（図６参照）がぼけることなく鮮明であれば、結像面４３からずれた位置であってもよく、また結像面４３に対して傾斜角度を有する略平行な面であってもよい。
【００３２】
警告マーク５２は、ハッチングで示される赤色フィルタ５３をベースにして、「これより投写不可」の透過文字５４を形成してなる。第１光学系３１の第１光軸ＣＬ１に直交する鉛直方向へ投写レンズ１１がシフトされる時に、投写レンズ１１がオーバーシフトされた場合、中間像の画像枠４４、ひいては投写画像５９が警告マーク５２により遮られる。なお、透過文字５４に代えて、フィルタ５３のベースの色である赤色以外の各色にて透過文字５４を構成してもよく、また不透過文字で構成してもよい。
【００３３】
図６に示すように、投写レンズ１１がオーバーシフトされた場合には、スクリーン２５には、投写画像５９の例えば下側に、警告マーク画像６０が投写される。警告マーク画像６０は、警告マーク５２がスクリーン２５に投写されたもので、赤色フィルタ５３による赤色の地に、透過文字５４による「これより投写不可」の文字が浮き出たものである。ユーザーは、この警告マーク画像６０がスクリーン２５に表示されることにより、行き過ぎたレンズシフトによって画像が欠けてしまっていることを確実に知ることができる。これにより、レンズシフトにより投写画像が欠け始める投写限界をユーザーに警告することができる。一方、投写レンズ１１がオーバーシフトしていない場合には、警告マーク画像６０はスクリーン２５には投写されない。
【００３４】
投写限界を過ぎて投写レンズ１１がシフトされる場合であってシフト量が少ない場合には、図７に示すように、警告マーク５２の地色である赤い帯状の警告マーク画像６０が表示されることになる。この場合でも、赤い帯状の警告マーク画像６０の表示により、「これより投写不可」の文字が表示されていなくとも、投写レンズ１１のシフト量が投写限界を超えていることをユーザーは簡単に知ることができる。
【００３５】
使用に際しては、図１に示すように、プロジェクタ１０の背面側で上側に配置したスクリーン２５に対して、投写レンズ１１により、画像表示パネル２２（図１参照）の画像が拡大して投写される。シフト機構２４によって、レンズシフトが可能なため、プロジェクタ１０を固定した状態で投写位置を鉛直方向に変更することができる。
【００３６】
しかも、図４に示すように、シフト率（Ｙ／Ｈ）が０．５の時に、投写レンズ１１の直線状光軸ＣＬ１０と投写画像５９の下辺とを一致させることができる。
【００３７】
なお、第１実施形態では、図１に示すように、マウント１４，１５を介してプロジェクタ本体１３に投写レンズ１１を着脱自在に取り付けているが、マウント１４，１５による固定に代えて、第１光学系３１をプロジェクタ本体１３のシフト機構２４に直接に固定してもよい。また、投写レンズ１１を鉛直方向にシフトさせたが、これに代えて又は加えて水平方向に投写レンズ１１をシフトさせても良い。この場合には、鉛直方向の投写限界を示す警告マーク５２に代えて又は加えて、水平方向の投写限界を示す警告マークを設けることが好ましい。
【００３８】
図５に示すように、上記第１実施形態の警告指標部材３５ではマスク５１の開口５１Ａの一方の長辺部に警告マーク５２を設けたが、これに加えて、図８に示す変形例１のように、マスク５１の開口５１Ａの他方の長辺部に第２の警告マーク６５を設けてもよい。なお、各変形例や第２実施形態において、第１実施形態と同一構成部材には同一符号を付して重複した説明を省略している。
【００３９】
図９に示す変形例２では、警告用の透過文字５４（図５参照）がなく、例えば赤色の地の半透明部材からなる帯状の警告マーク６７を有する。図１０に示す変形例３では、図９の帯状の警告マーク６７に代えて、内側に頂角が向いた１対の二等辺三角形６８からなる警告マーク６９を有する。図１１に示す変形例４では、半透明で地色が例えば赤色の三角形７０を多数並べてなる警告マーク７１を有する。
【００４０】
図１２に示す変形例５では、図１０の二等辺三角形６８からなる警告マーク６９に代えて、例えば交通標識の進入禁止マーク７２からなる警告マーク７３を有する。図１３に示す変形例６では、図１１の赤色の半透明の三角形７０からなる警告マーク７１に代えて、三角形状の切欠き７４を多数形成して、三角形状の多数の突起７５Ａを有してなる警告マーク７５を有する。
【００４１】
なお、警告マーク５２，６５，６７，６９，７１，７３は赤色の半透明部材で形成しているが、用いる色は赤色に限らず、ユーザーに警告可能な各種の色を用いることができる。また、一色のパターンから警告マーク５２，６５，６７，６９，７１，７３を構成する代わりに、多数の色を組み合わせて例えばストライプ状、又は格子状等の各種パターンから警告マークを構成してもよい。変形例２〜６は、マスク開口５１Ａの一方の長辺に警告マークを形成しているが、変形例１の第２の警告マーク６５のように、マスク開口５１Ａの他方の長辺にのみ形成してもよい。更には両方の長辺に警告マークを形成してもよい。
【００４２】
本実施形態では、警告指標部材３５を用いるだけの簡単な構成で、投写レンズ１１のオーバーシフトを簡単に認識でき、投写画像の欠けを確実に防止することができる。従って、オーバーシフトが特に発生し易い、プロジェクタ本体１３のレンズシフト量よりもシフト量が小さい投写レンズ１１を使用する場合に有益となる。
【００４３】
［第２実施形態］
図１４〜図１６に示すように、第２実施形態は、ズーミング機構７８を有する投写レンズ７９に、本発明を適用したものである。ズーミング機構７８は、例えば第２光学系３２の可動レンズ８０をズームリング８１の回動によりカム溝８２，８３及びカムピン８４を介して光軸方向に変位させ、投写倍率を変更する。カム溝８２はズームリング８１の内周面に形成されている。カム溝８３は、鏡筒７７を貫通して形成されている。ズーム操作により投写倍率が変わると、警告指標部材８６の警告マーク５２がずれることがある。これを補正するために、連動機構８５を有する。
【００４４】
連動機構８５は、ズーム操作に連動させて警告指標部材８６の位置を補正する。より具体的には、連動機構８５は、ズーミング機構７８による可動レンズ８０の光軸ＣＬ１０方向の変位に連動して、警告指標部材８６を光軸ＣＬ１０に直交する方向に変位させ、警告マーク５２を投写限界に位置決めする。このため、連動機構８５はカム板８９とカム溝９０とカムピン９１とアーム９２と連結ネジ９３を有する。
【００４５】
カム板８９は直線状光軸ＣＬ１０に直交するように鏡筒７７内に配されている。鏡筒７７には周方向に適宜間隔で切欠き７７Ａが形成されている。切欠き７７Ａには、半径方向に連結ネジ９３が入れられる。連結ネジ９３は、ズームリング８１の取付孔に挿入されて、先端がカム板８９の外周面に固定される。この連結ネジ９３により、カム板８９がズームリング８１に連結される。鏡筒７７の周方向における切欠き７７Ａの長さは、ズームリング８１のズーム操作時の回動角度の６０°に合わせて、回動が可能な長さで形成されている。
【００４６】
カム板８９は、カム溝９０を有している。図１５に示すように、カム溝９０はカム板８９が例えば６０°回転する時にカムピン９１の移動量がＭ１となるように、カム板８９の半径に対して傾斜して形成されている。
【００４７】
カムピン９１はアーム９２の一端部から光軸方向に突出するように取り付けられている。アーム９２の他端部には警告指標部材８６が取り付けられている。カムピン９１はカム溝９０内に一部が収納されている。警告指標部材８６及びアーム９２は図示省略のガイド部材により、鉛直方向にのみ移動自在に保持されている。従って、カム溝９０がズームリング８１の回動により変位すると、カムピン９１は鉛直方向に変位する。
【００４８】
カムピン９１はアーム９２を介して警告指標部材８６と一体化しているため、ズームリング８１の回動変位に応じて、警告指標部材８６が鉛直方向に移動する。ズーミングによって投写画像５９の画角がずれてしまうと、それに伴い警告指標部材８６も投写限界を表す位置からずれてしまうが、第２実施形態では、連動機構８５によって、警告指標部材８６が投写限界を表す正しい位置に位置決めされる。
【００４９】
例えば、図１５に示すように、第２光学系３２がワイド側に設定されると、連動機構８５によって警告指標部材８６は外側に位置する。また、図１６に示すように、第２光学系３２がテレ側に設定されると、連動機構８５によって警告指標部材８６はワイド側の時よりも内側に位置する。
【００５０】
なお、連動機構８５はカム板８９とカム溝９０とカムピン９１とアーム９２と連結ネジ９３とから構成したが、ズーム操作に連動して警告指標部材８６を移動できるものであればよく、リンク機構やその他のシフト機構を用いてもよい。また、第２実施形態では、直線状光軸ＣＬ１０を有する投写レンズ７９を例示したが、第１実施形態のようなＵ字状光軸を有する投写レンズ１１であってもよい。この場合にも、ズーム機構と連動機構とを設け、ズーム操作に応じて警告指標部材８６の位置を補正する。
【００５１】
上記第２実施形態では、第２光学系にズーム機能を持たせたが、第１光学系にズーム機能を持たせてもよい。この場合にも、第２実施形態と同様にして、ズーム操作に連動して警告指標部材を移動させる。
【００５２】
上記各実施形態では、マウント１４，１５をシフト機構２４により鉛直方向にシフトさせたが、これに代えて光源２１及び画像表示パネル２２をシフト機構２４により鉛直方向にシフトさせてもよい。また、シフト機構２４による投写レンズ１１又は画像表示パネル２２のシフト方向は、鉛直方向の他に水平方向、又は鉛直方向及び水平方向の二次元方向でもよい。
【００５３】
上記各実施形態では、画像表示パネル２２として透過型の液晶パネルを用いたが、反射型の液晶パネルを用いてもよい。この場合には、画像表示パネル２２の前面側に光源２１を配置してＲＧＢの３色光を同時に投写したり、時分割発光させて投写したりする。また、画像表示パネル２２としてＤＭＤ（ Digital Micromirror Device）を用いる場合には、光源２１を画像表示パネル２２の前面側に配置し、ＤＭＤの３色画像の形成タイミングに同期させて、ＲＧＢ３色のＬＥＤを時分割発光させる。
【００５４】
プロジェクタ１０はテーブルに置いたり、天井などから吊り下げたりして使用することができる。スクリーン２５に画像を投写する例で説明したが、投写面はスクリーン２５に限定されず、様々な投写面に対して投写するプロジェクタとして用いることができる。
【符号の説明】
【００５５】
１０    プロジェクタ
１１    投写レンズ
１３    プロジェクタ本体
１４，１５    マウント
２０    筐体
２１    光源
２２    画像表示パネル
２２Ａ  画像表示面
２３    制御部
２４    シフト機構
２５    スクリーン
２６Ａ  シフトダイヤル
２６Ｂ  フォーカスダイヤル
２７  レンズ保持ブロック
２８    ガイド枠
２８Ａ  ガイド溝
２９    駆動部
３１    第１光学系
３２    第２光学系
３３    第１ミラー
３４    第２ミラー
３５    警告指標部材
３６    レンズ鏡筒
４１    第１レンズ
４２    第２レンズ
４３    結像面
４４    画像枠
４５    第３レンズ
４６    第４レンズ
４７    第５レンズ
４８    第６レンズ
５１    マスク
５１Ａ  開口
５２    警告マーク
５３    赤色フィルタ
５４    透過文字
５９    投写画像
６０    警告マーク画像
６５    第２の警告マーク
６７    警告マーク
６８    二等辺三角形
６９    警告マーク
７０    三角形
７１    警告マーク
７２    進入禁止マーク
７３    警告マーク
７４    切欠き
７５    警告マーク
７５Ａ  突起
７７    鏡筒
７７Ａ  切欠き
７８    ズーミング機構
７９    投写レンズ
８０    可動レンズ
８１    ズームリング
８２    カム溝
８３    カム溝
８４    カムピン
８５    連動機構
８６    警告指標部材
８９    カム板
９０    カム溝
９１    カムピン
９２    アーム
９３    連結ネジ
Ａ１    矢印
ＣＬ１  第１光軸
ＣＬ１０直線状光軸
ＣＬ２  第２光軸
ＣＬ３  第３光軸
Ｙ      距離
Ｈ      画像表示パネルの長さ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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