(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するモータであって、
前記巻線は、前記駆動電流によって互いに同一のタイミングで励磁され、かつ、直列接続された第１の巻線と第２の巻線とを備え、
前記ロータは、永久磁石を有する磁石磁極と、前記磁石磁極が前記第１の巻線と対向するロータの回転位置で前記第２の巻線と対向し、該第２の巻線での弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する磁束許容部とをそれぞれ備えた複数のロータ部が軸方向に並設されてなり、
前記各ロータ部の前記磁石磁極の数は互いに同数であって、前記各ロータ部の前記磁石磁極の位置が周方向に互いにずれていることを特徴とするモータ。
【請求項２】
請求項１に記載のモータにおいて、
前記各ロータ部において、周方向に隣接配置されたＮ極の前記磁石磁極とＳ極の前記磁石磁極とからなる磁極対が周方向等間隔に複数配置されていることを特徴とするモータ。
【請求項３】
請求項２に記載のモータにおいて、
軸方向に並設される前記ロータ部の個数をｍ、前記各ロータ部の前記磁極対の個数をｔとして、
前記各ロータ部は、軸方向一端のものから他端のものにかけて周方向一方に３６０／（ｍ×ｔ）（°）ずつずれていることを特徴とするモータ。
【請求項４】
ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するモータであって、
前記巻線は、前記駆動電流によって互いに同一のタイミングで励磁され、かつ、直列接続された第１の巻線と第２の巻線とを備え、
前記ロータは、複数のロータ部が軸方向に並設されてなり、
前記各ロータ部の磁極は、永久磁石を有する第１磁極部と、前記第１磁極部が前記第１の巻線と対向するロータの回転位置で前記第２の巻線と対向し、前記ステータ側に与える磁力が前記第１磁極部よりも弱い第２磁極部とを有し、
前記各ロータ部の磁極数は互いに同数であって、該各ロータ部の前記第１磁極部同士の磁極位置及び前記第２磁極部同士の磁極位置がそれぞれ周方向にずれていることを特徴とするモータ。
【請求項５】
請求項４に記載のモータにおいて、
前記各ロータ部において、周方向に隣接配置されたＮ極の前記第１磁極部及びＳ極の前記第１磁極部からなる第１磁極対と、周方向に隣接配置されたＮ極の前記第２磁極部及びＳ極の前記第２磁極部からなる第２磁極対とが互いに同数設けられ、かつ、周方向等間隔に交互に配置されていることを特徴とするモータ。
【請求項６】
請求項５に記載のモータにおいて、
軸方向に並設される前記ロータ部の個数をｍ、前記各ロータ部の前記第１磁極対の個数をｔとして、
前記各ロータ部は、軸方向一端のものから他端のものにかけて周方向一方に３６０／（ｍ×ｔ）（°）ずつずれていることを特徴とするモータ。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載のモータにおいて、
前記各ロータ部の間に非磁性層が介在されていることを特徴とするモータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、ブラシレスモータ等の永久磁石モータは、例えば特許文献１に示されるように、ステータコアに巻線が巻装されてなるステータと、該ステータと対向する永久磁石を磁極としたロータとを備え、ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１３５８５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のような永久磁石モータでは、ロータが高回転駆動になるほど、ロータの永久磁石による鎖交磁束の増加によってステータの巻線に発生する誘起電圧が大きくなり、この誘起電圧がモータ出力を低下させ、モータの高回転化の妨げとなっている。
【０００５】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであって、その目的は、高回転化を図ることができるモータを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するモータは、ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するモータであって、前記巻線は、前記駆動電流によって互いに同一のタイミングで励磁され、かつ、直列接続された第１の巻線と第２の巻線とを備え、前記ロータは、永久磁石を有する磁石磁極と、前記磁石磁極が前記第１の巻線と対向するロータの回転位置で前記第２の巻線と対向し、該第２の巻線での弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する磁束許容部とをそれぞれ備えた複数のロータ部が軸方向に並設されてなり、前記各ロータ部の前記磁石磁極の数は互いに同数であって、前記各ロータ部の前記磁石磁極の位置が周方向に互いにずれている。
【０００７】
この構成によれば、各ロータ部は、磁石磁極が第１の巻線と対向する回転位置で第２の巻線と対向する磁束許容部を備え、その磁束許容部は、第２の巻線での弱め界磁電流（ｄ軸電流）による鎖交磁束の発生を許容する。これにより、弱め界磁電流によって巻線に生じる鎖交磁束（弱め界磁磁束）が生じやすくなるため、該弱め界磁磁束による誘起電圧の低減効果をより得ることができ、その結果、モータの高回転化を図る点でより好適となる。
【０００８】
更に、上記のロータ部が軸方向に複数並設されてロータが構成され、該各ロータ部の磁石磁極の配置位置が互いに周方向にずれて構成される。これにより、各ロータ部が並設されたロータ全体に対して生じるラジアル力が周方向に分散されるため、ロータの振動を抑制できる。
【０００９】
上記モータの前記各ロータ部において、周方向に隣接配置されたＮ極の前記磁石磁極とＳ極の前記磁石磁極とからなる磁極対が周方向等間隔に複数配置されていることが好ましい。
【００１０】
この構成によれば、各ロータ部において、周方向に隣接配置されたＮ極の磁石磁極とＳ極の磁石磁極とを含む磁極対が周方向等間隔に複数配置されるため、各ロータ部を機械的にバランスの優れた構成とすることが可能となる。
【００１１】
上記モータにおいて、軸方向に並設される前記ロータ部の個数をｍ、前記各ロータ部の前記磁極対の個数をｔとして、前記各ロータ部は、軸方向一端のものから他端のものにかけて周方向一方に３６０／（ｍ×ｔ）（°）ずつずれていることが好ましい。
【００１２】
この構成によれば、ロータ全体として見たとき、磁極対が周方向等間隔に配置されるため、ロータに生じるラジアル力が周方向にバランス良く分散され、ロータの振動をより一層抑制できる。
【００１３】
上記課題を解決するモータは、ステータの巻線に駆動電流が供給されることで生じる回転磁界を受けてロータが回転するモータであって、前記巻線は、前記駆動電流によって互いに同一のタイミングで励磁され、かつ、直列接続された第１の巻線と第２の巻線とを備え、前記ロータは、複数のロータ部が軸方向に並設されてなり、前記各ロータ部の磁極は、永久磁石を有する第１磁極部と、前記第１磁極部が前記第１の巻線と対向するロータの回転位置で前記第２の巻線と対向し、前記ステータ側に与える磁力が前記第１磁極部よりも弱い第２磁極部とを有し、前記各ロータ部の磁極数は互いに同数であって、該各ロータ部の前記第１磁極部同士の磁極位置及び前記第２磁極部同士の磁極位置がそれぞれ周方向にずれている。
【００１４】
この構成によれば、各ロータ部の第１磁極部及び第２磁極部は、励磁タイミングが互いに同一となる第１の巻線及び第２の巻線に対して所定の回転位置でそれぞれ対向し、第２磁極部は、ステータ側に与える磁力が第１磁極部よりも弱く設定される。これにより、弱め界磁電流によって巻線に生じる鎖交磁束（弱め界磁磁束）が生じやすくなるため、該弱め界磁磁束による誘起電圧の低減効果をより得ることができ、その結果、モータの高回転化を図る点でより好適となる。
【００１５】
更に、上記のロータ部が軸方向に複数並設されてロータが構成され、該各ロータ部の第１磁極部同士の磁極位置及び第２磁極部同士の磁極位置がそれぞれ周方向にずれて構成される。これにより、各ロータ部が並設されたロータ全体に対して生じるラジアル力が周方向に分散されるため、ロータの振動を抑制できる。
【００１６】
上記モータの前記各ロータ部において、周方向に隣接配置されたＮ極の前記第１磁極部及びＳ極の前記第１磁極部からなる第１磁極対と、周方向に隣接配置されたＮ極の前記第２磁極部及びＳ極の前記第２磁極部からなる第２磁極対とが互いに同数設けられ、かつ、周方向等間隔に交互に配置されていることが好ましい。
【００１７】
この構成によれば、各ロータ部において、周方向に隣接配置されたＮ極の第１磁極部及びＳ極の第１磁極部からなる第１磁極対と、周方向に隣接配置されたＮ極の第２磁極部及びＳ極の第２磁極部からなる第２磁極対とが互いに同数設けられ、かつ、周方向等間隔に交互に配置される。このため、各ロータ部を機械的にバランスの優れた構成とすることが可能となる。
【００１８】
上記モータにおいて、軸方向に並設される前記ロータ部の個数をｍ、前記各ロータ部の前記第１磁極対の個数をｔとして、前記各ロータ部は、軸方向一端のものから他端のものにかけて周方向一方に３６０／（ｍ×ｔ）（°）ずつずれていることが好ましい。
【００１９】
上記モータにおいて、前記各ロータ部の間に非磁性層が介在されていることが好ましい。
この構成によれば、各ロータ部の間に非磁性層が介在されるため、非磁性層によって各ロータ部間での磁束の短絡を抑制でき、その結果、ロータの回転出力に寄与する有効磁束の低下を抑えることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明のモータによれば、高回転化を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】（ａ）は、実施形態のモータの平面図であり、（ｂ）は、同形態のロータの平面図である。
【図２】（ａ）は、同形態のロータの斜視図であり、（ｂ）は、同形態のロータの分解斜視図である。
【図３】同形態における巻線の結線態様を示す電気回路図である。
【図４】（ａ）は、別例のロータの斜視図であり、（ｂ）は、別例のロータの分解斜視図である。
【図５】別例のロータの分解斜視図である。
【図６】別例のロータ部の平面図である。
【図７】別例のロータ部の平面図である。
【図８】別例のロータ部の平面図である。
【図９】別例のロータ部の平面図である。
【図１０】別例のロータ部の平面図である。
【図１１】別例における巻線の結線態様を示す電気回路図である。
【図１２】別例のモータの平面図である。
【図１３】別例のロータ部の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、モータの一実施形態について説明する。
図１（ａ）に示すように、本実施形態のモータ１０は、ブラシレスモータとして構成され、円環状のステータ１１の内側にロータ２１が配置されて構成されている。
【００２３】
［ステータの構成］
ステータ１１は、ステータコア１２と、該ステータコア１２に巻装された巻線１３とを備えている。ステータコア１２は、磁性金属にて略円環状に形成され、その周方向の等角度間隔においてそれぞれ径方向内側に延びる１２個のティース１２ａを有している。
【００２４】
巻線１３は、ティース１２ａと同数の１２個備えられ、各ティース１２ａにそれぞれ集中巻きにて同一方向に巻装されている。つまり、巻線１３は、周方向等間隔（３０°間隔）に１２個設けられている。この巻線１３は、供給される３相の駆動電流（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）に応じて３相に分類され、図１（ａ）において反時計回り方向に順に、Ｕ１、Ｖ１、Ｗ１、Ｕ２、Ｖ２、Ｗ２、Ｕ３、Ｖ３、Ｗ３、Ｕ４、Ｖ４、Ｗ４とする。
【００２５】
各相で見ると、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４は周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。同様に、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４は、周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。また、同様に、Ｗ相巻線Ｗ１〜Ｗ４は、周方向等間隔（９０°間隔）に配置されている。
【００２６】
また、図３に示すように、巻線１３は各相毎に直列に接続されている。つまり、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４はそれぞれ直列回路を構成している。なお、本実施形態では、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の直列回路、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４の直列回路、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４の直列回路がスター結線されている。
【００２７】
［ロータの構成］
図２（ａ），（ｂ）に示すように、ロータ２１は、一対のロータ部（第１ロータ部２２ａ及び第２ロータ部２２ｂ）が軸方向に積層されてなる。各ロータ部２２ａ，２２ｂは、互いに同一形状、同一構成をなし、周方向位置が互いにずれるように積層される。
【００２８】
第１ロータ部２２ａの構成を図１（ｂ）に従って説明する。なお、第２ロータ部２２ｂは、第１ロータ部２２ａと同様の構成であるため、第１ロータ部２２ａの構成と同様の符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００２９】
図１（ｂ）に示すように、本実施形態のロータ部２２ａは、磁極を形成する永久磁石２３がロータコア２４に埋設された埋込磁石型構造（ＩＰＭ構造）をなす。なお、ロータコア２４は、円盤状の磁性金属よりなり、該ロータコア２４の中心部には、回転軸２５が挿入固定される固定孔２４ａが形成されている。
【００３０】
ロータ部２２ａは、ロータコア２４に埋設された永久磁石２３によって磁極となる部位と、永久磁石が配置されず磁極とならない部位（非磁極部２６）とを備えている。
具体的には、ロータ部２２ａは、永久磁石２３をそれぞれ有するＮ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓとを備えている。各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの永久磁石２３は、磁気配向が径方向を向くように形成されている。より詳しくは、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎが備える永久磁石２３は外周側にＮ極に現れるように磁化され、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓが備える永久磁石２３は外周側にＳ極に現れるように磁化されている。
【００３１】
また、各永久磁石２３は、例えば異方性の焼結磁石であり、例えばネオジム磁石、サマリウムコバルト（ＳｍＣｏ）磁石、ＳｍＦｅＮ系磁石、フェライト磁石、アルニコ磁石等で構成される。なお、本実施形態の各永久磁石２３は、軸方向視で長方形をなし、軸方向から見たときの長辺側の面（径方向内側面）がロータ２１の径方向に対して直交するように配置されている。
【００３２】
Ｎ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓとは、それらの周方向の磁極中心の間隔が４５°となるように隣接配置されており、その隣接配置されたＮ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓの対を磁極対Ｐとする。そして、本実施形態のロータ部２２ａでは、２つの磁極対Ｐが周方向の１８０°対向位置に設けられている。より詳しくは、一方の磁極対ＰのＮ極の磁石磁極Ｍｎと、他方の磁極対ＰのＮ極の磁石磁極Ｍｎとは互いに１８０°対向位置に配置され、同様に、一方の磁極対ＰのＳ極の磁石磁極Ｍｓと、他方の磁極対ＰのＳ極の磁石磁極Ｍｓとは互いに１８０°対向位置に配置されている。
【００３３】
また、ロータ部２２ａの周方向における各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの開角度（占有角度）は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数（永久磁石２３の総数）をｎ個として、（３６０／２ｎ）°に設定されている。本実施形態では、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数は４個であるため、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの開角度は４５°に設定されている。つまり、隣接配置された磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓからなる磁極対Ｐの開角度は９０°となっている。
【００３４】
上記のような構成のロータ部２２ａにおいて、ロータコア２４における各磁極対Ｐの周方向間の部位は、永久磁石が配置されず磁極とならない非磁極部２６となっている。つまり、ロータコア２４は、それぞれ２つの磁極対Ｐと非磁極部２６とを周方向の９０°毎に交互に有している。また、ロータコア２４の各非磁極部２６は、周方向一方でＮ極の磁石磁極Ｍｎと隣り合い、周方向他方でＳ極の磁石磁極Ｍｓと隣り合うように構成されている。
【００３５】
上記構成をそれぞれ有する第１及び第２ロータ部２２ａ，２２ｂは、図２（ａ），（ｂ）に示すように、周方向に互いに所定のずれ角θだけずらした態様で積層されている。この各ロータ部２２ａ，２２ｂ同士の周方向のずれ角θは、軸方向に並設されるロータ部２２ａ，２２ｂの個数をｍ、各ロータ部２２ａ，２２ｂにおける磁極対Ｐの個数をｔとして、θ＝３６０／（ｍ×ｔ）（°）となるように設定されている。本実施形態では、ロータ部２２ａ，２２ｂの個数、及び各ロータ部２２ａ，２２ｂにおける磁極対Ｐの個数が共に２つであるため、ずれ角θが９０°に設定されている。つまり、第１ロータ部２２ａにおける各磁極対Ｐの周方向中心（又は各非磁極部２６の周方向中心）と、第２ロータ部２２ｂにおける各磁極対Ｐの周方向中心（又は各非磁極部２６の周方向中心）とが、周方向に９０°ずれるように構成されている。
【００３６】
次に、本実施形態の作用について説明する。
図示しない駆動回路からそれぞれ１２０°の位相差を持つ３相の駆動電流（交流）がＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４にそれぞれ供給されると、各巻線Ｕ１〜Ｗ４が相毎に同一タイミングで励磁されてステータ１１に回転磁界が発生し、その回転磁界に基づいてロータ２１が回転する。このとき、３相の駆動電流の供給によってステータ１１側に形成される磁極は、各相の巻線Ｕ１〜Ｗ４毎で同極となる。なお、本実施形態のロータ２１の磁極の数（磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの数）は４つであるが、各相の巻線Ｕ１〜Ｗ４には、ロータ２１の極数（各ロータ部２２ａ，２２ｂの極数）を磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの数の２倍（本実施形態では８極）とみなして設定された駆動電流が供給される。
【００３７】
ロータ２１の高速回転時においては、巻線１３に弱め界磁電流（ｄ軸電流）を供給する弱め界磁制御が実行される。このロータ２１の高速回転時（弱め界磁制御時）において、例えば、図１（ａ）に示すように、第１ロータ部２２ａのＮ極の磁石磁極ＭｎがＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と径方向に対向するとき、第１ロータ部２２ａの一対の非磁極部２６は、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４とそれぞれ径方向に対向する。また、このとき、第２ロータ部２２ｂのＮ極の磁石磁極ＭｎはＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４と対向し、第２ロータ部２２ｂの一対の非磁極部２６は、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３とそれぞれ径方向に対向する。
【００３８】
ここで、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４には弱め界磁電流が供給されており、Ｕ相巻線Ｕ２，Ｕ４では、第１ロータ部２２ａの各非磁極部２６と径方向に対向することから、弱め界磁電流によってＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４に生じる鎖交磁束（弱め界磁磁束）がロータ２１側に通りやすくなる。また、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３では、第２ロータ部２２ｂの各非磁極部２６と径方向に対向することから、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ３に生じる弱め界磁磁束がロータ２１側に通りやすくなる。これらのことから、各Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４において弱め界磁磁束が生じやすくなるため、弱め界磁磁束による誘起電圧（逆起電圧）の低減効果をより得られる構成となっており、その結果、モータ１０の高回転化を図る点でより好適となる。
【００３９】
なお、上記の作用は、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓと対向する巻線においても同様に生じる。また、上記ではＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４の誘起電圧を例にとって説明したが、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４においても同様に、各ロータ部２２ａ，２２ｂに非磁極部２６を設けることによる誘起電圧の低減効果が得られる。
【００４０】
上記のように、各ロータ部２２ａ，２２ｂは、周方向において磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓと非磁極部２６とを備えている。
ここで、ロータの比較例として、例えばロータ部を１つのみを備えた構成（例えば上記第１ロータ部２２ａのみを備えた構成）では、磁束の強制力（誘導）のある磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓと、磁束の強制力のない非磁極部２６とが、ロータ周方向において混在することから、ロータに径方向に作用するラジアル力が周方向においてアンバランスとなり、そのことが振動の増大を招いてしまう。
【００４１】
その点、本実施形態のロータ２１は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ及び非磁極部２６をそれぞれ備えた第１及び第２ロータ部２２ａ，２２ｂが軸方向に並設された構成を有し、それら第１及び第２ロータ部２２ａ，２２ｂは、互いの磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓが周方向に互いにずれるように構成されている（図２（ａ），（ｂ）参照）。これにより、ロータ２１に生じるラジアル力が周方向に分散されるため、ロータ２１の振動を抑制できるようになっている。
【００４２】
更に、本実施形態では、各ロータ部２２ａ，２２ｂ同士の周方向のずれ角θが、ロータ部２２ａ，２２ｂの個数をｍ（本実施形態では２つ）、各ロータ部２２ａ，２２ｂにおける磁極対Ｐの個数をｔ（本実施形態では２つ）として、θ＝３６０／（ｍ×ｔ）＝９０（°）となるように設定されている。これにより、各ロータ部２２ａ，２２ｂを備えたロータ２１を全体として見たとき、磁極対Ｐが周方向等間隔に配置されるため、ロータ２１に生じるラジアル力が周方向にバランス良く分散され、ロータ２１の振動をより一層抑制できるようになっている。
【００４３】
次に、本実施形態の特徴的な効果を記載する。
（１）ステータ１１の巻線１３は、供給される３相の駆動電流に応じた、それぞれ４つのＵ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４からなり、各相の４つの巻線はそれぞれ直列接続されている。つまり、ステータ１１の巻線１３は、各相において、直列接続された少なくとも２つの巻線（第１の巻線及び第２の巻線）を備える。
【００４４】
一方、ロータ２１は、軸方向に積層された第１及び第２ロータ部２２ａ，２２ｂを備え、該各ロータ部２２ａ，２２ｂは、永久磁石２３をそれぞれ有する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓと、磁石磁極Ｍｎ（又は磁石磁極Ｍｓ）が例えばＵ相巻線Ｕ１，Ｕ３と対向する回転位置でＵ相巻線Ｕ２，Ｕ４と対向するロータコア２４の非磁極部２６（磁束許容部）とを備える。各ロータ部２２ａ，２２ｂにおいて、ロータコア２４の非磁極部２６は、対向する巻線１３での弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する。このため、各巻線１３で弱め界磁磁束が生じやすくなるため、弱め界磁磁束による誘起電圧の低減効果をより得ることができ、その結果、モータ１０の高回転化を図る点でより好適となる。
【００４５】
また、上記のように、各巻線１３で弱め界磁磁束が生じやすくなることで、巻線１３に供給する弱め界磁電流を小さく抑えることが可能となる。そして、弱め界磁電流を小さくできることで、弱め界磁制御時に永久磁石２３が減磁しづらくなり、また、巻線１３の銅損を抑えることができる。また、換言すると、同等の弱め界磁電流量で低減できる鎖交磁束量が増加するため、弱め界磁制御による高回転化をより効果的に得ることができる。
【００４６】
（２）ロータ２１は、第１及び第２ロータ部２２ａ，２２ｂが軸方向に複数並設されてなり、該各ロータ部２２ａ，２２ｂの磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの配置位置が互いに周方向にずれるように構成される。これにより、各ロータ部２２ａ，２２ｂが並設されたロータ２１全体に対して生じるラジアル力が周方向に分散されるため、ロータ２１の振動を抑制できる。
【００４７】
（３）各ロータ部２２ａ，２２ｂにおいて、周方向に隣接配置されたＮ極の磁石磁極ＭｎとＳ極の磁石磁極Ｍｓとからなる磁極対Ｐが、周方向等間隔に複数（２組）配置される。この構成によれば、各ロータ部２２ａ，２２ｂを機械的にバランスの優れた構成とすることが可能となる。
【００４８】
（４）軸方向に並設されるロータ部２２ａ，２２ｂの個数をｍ、各ロータ部２２ａ，２２ｂの磁極対Ｐの個数をｔとして、各ロータ部２２ａ，２２ｂ同士の周方向のずれ角θが、θ＝３６０／（ｍ×ｔ）（°）となるように設定される。この構成によれば、ロータ２１全体として見たとき、磁極対Ｐが周方向等間隔に配置されるため、ロータ２１に生じるラジアル力が周方向にバランス良く分散され、ロータ２１の振動をより一層抑制できる。
【００４９】
なお、上記実施形態は、以下のように変更してもよい。
・上記実施形態では、各ロータ部２２ａ，２２ｂ同士の周方向のずれ角θを９０°に設定したが、これに特に限定されるものではなく、該ずれ角θを９０°未満に設定してもよい。
【００５０】
・上記実施形態のロータ２１では、軸方向に並設されるロータ部２２ａ，２２ｂの個数を２つとしたが、これに特に限定されるものではなく、３つ以上としてもよい。
・上記実施形態では、第１ロータ部２２ａと第２ロータ部２２ｂとを軸方向に互いに当接するように積層したが、第１ロータ部２２ａと第２ロータ部２２ｂとの軸方向間に非磁性層を介在させてもよい。例えば、図４（ａ），（ｂ）に示す構成では、第１ロータ部２２ａと第２ロータ部２２ｂとの軸方向間に、例えば樹脂材料よりなる非磁性部材３１が非磁性層として介在されている。このような構成によれば、非磁性部材３１によって各ロータ部２２ａ，２２ｂ間での磁束の短絡を抑制でき、その結果、ロータ２１の回転出力に寄与する有効磁束の低下を抑えることができる。
【００５１】
なお、同図に示す例では、非磁性部材３１は円板状をなし、その外径は各ロータ部２２ａ，２２ｂの外径（ロータコア２４の外径）と等しく形成されているが、非磁性部材３１の形状等の構成は、これに特に限定されるものではない。また、非磁性層の形態は、非磁性部材３１に限らず、第１ロータ部２２ａと第２ロータ部２２ｂとの軸方向間に非磁性層としての空隙を設けてもよい。
【００５２】
・上記実施形態の各ロータ部２２ａ，２２ｂでは、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２３）は、同極同士で１８０°対向するように配置されたが、これに特に限定されるものではない。
【００５３】
例えば、図５に示すように、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２３）をロータコア２４の半周にＮ極・Ｓ極で交互に設け、ロータコア２４の残りの半周を非磁極部２６として構成してもよい。このような構成によっても、上記実施形態の効果（１）と同様の効果を得ることができる。また、同図に示すような各ロータ部２２ａ，２２ｂの場合、各ロータ部２２ａ，２２ｂ同士の周方向のずれ角を１８０°とすることで、ロータ２１全体として見たとき、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓが周方向等間隔に配置されるため、ロータ２１に生じるラジアル力が周方向にバランス良く分散され、ロータ２１の振動をより一層抑制できる。
【００５４】
・上記実施形態では、各ロータ部２２ａ，２２ｂを、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓを形成する永久磁石２３がロータコア２４に埋設された埋込磁石型構造（ＩＰＭ構造）としたが、例えば図６に示すように、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓをそれぞれ構成する複数の永久磁石３２がロータコア２４の外周面に固着された表面磁石型構造（ＳＰＭ構造）としてもよい。
【００５５】
同図に示す各ロータ部２２ａ，２２ｂでは、各永久磁石３２は、互いに同一形状であり、各永久磁石３２の外周面は、軸中心を中心とする円弧状をなしている。なお、この永久磁石３２をそれぞれ有する磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの配置は、上記実施形態の磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓと同様に構成されている。
【００５６】
また、各永久磁石３２の周方向の開角度は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数（永久磁石３２の個数）をｎ個として、（３６０／２ｎ）°に設定されている。同例では、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数は４個であるため、各永久磁石３２の開角度は４５°に設定されている。また、周方向に隣接配置された磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓからなる磁極対Ｐの開角度は永久磁石３２の２つ分で９０°となっている。
【００５７】
また、同例のロータコア２４には、上記実施形態の一対の非磁極部２６にそれぞれ対応する一対の突部３３が形成されている。ロータコア２４の各突部３３は、周方向における磁極対Ｐの間において径方向外側に突出形成されている。つまり、突部３３は、周方向の一方でＮ極の永久磁石３２と隣り合い、周方向の他方でＳ極の永久磁石３２と隣り合うように構成されている。また、各突部３３の外周面は、軸中心を中心とする円弧状をなし、該突部３３の外周面と永久磁石３２の外周面とは面一となるように構成されている。
【００５８】
また、各突部３３の周方向両端部において、隣り合う永久磁石３２との間に空隙Ｋが設けられている。各突部３３の周方向の開角度は、前記磁極対Ｐの開角度（９０°）に対し、空隙Ｋが設けられた分だけ小さく設定されている。
【００５９】
このような構成によっても、各ロータ部２２ａ，２２ｂにおいて、ロータコア２４の突部３３が上記実施形態の非磁極部２６と同様に磁束許容部として機能するため、上記実施形態と略同様の効果を得ることができる。そして、このような構成の各ロータ部２２ａ，２２ｂを互いに周方向にずらしつつ軸方向に並設することで、上記実施形態と同様にロータ２１の振動を抑制できる。
【００６０】
なお、図６に示す構成では、磁極対Ｐの周方向間においてロータコア２４から突出する突部３３を設けたが、同例のロータコア２４から突部３３を省略、つまり、ロータコア２４の外形を軸方向視で円形に形成してもよい。このような構成では、ロータコア２４の外周面における永久磁石３２が固着されていない部位（露出面）が磁束許容部として機能し、上記実施形態と略同様の効果を得ることができる。
【００６１】
・各ロータ部２２ａ，２２ｂにおいて、ロータコア２４に埋設される各永久磁石２３の形状等の構成は上記実施形態に限定されるものではなく、例えば、図７に示すような構成としてもよい。
【００６２】
同図に示す例では、各ロータ部２２ａ，２２ｂの各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて、ロータコア２４に形成された磁石収容孔４１に永久磁石４２が収容固定されている。磁石収容孔４１は、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて、径方向に３つ並んで形成され、それぞれに永久磁石４２が収容されている。これら各磁石収容孔４１は、軸方向から見てロータ軸中心に向かって凸となる湾曲形状をなしている。また、各磁石収容孔４１は、軸方向から見て、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向中心位置で最もロータ軸中心に接近する湾曲形状をなしている。また、各磁石収容孔４１内に設けられた各永久磁石４２も、該各磁石収容孔４１の形状に応じた湾曲形状をなし、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎにおける各永久磁石４２は、湾曲内側（ロータ径方向外側）がＮ極となるように磁化され、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓにおける各永久磁石４２は、湾曲内側（ロータ径方向外側）がＳ極となるように磁化されている。なお、同図に示す構成では、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて径方向に並設される磁石収容孔４１（永久磁石４２）の個数を３つとしているが、これに限らず、２つ又は４つ以上としてもよい。
【００６３】
このような構成によれば、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて、ロータコア２４の各磁石収容孔４１間の部位（孔間部位Ｒ１）がｑ軸磁路となるため、ｑ軸インダクタンスが十分大きくなる。また、ｄ軸磁路では、各磁石収容孔４１（及び永久磁石４２）が磁気抵抗となるため、ｄ軸インダクタンスが十分小さくなる。これにより、ｑ軸，ｄ軸インダクタンスの差（所謂、突極比）を大きくとることができることから、リラクタンストルクを増大でき、より一層の高トルク化に寄与できる。
【００６４】
なお、同図のような構成においても、各永久磁石４２は、例えばネオジム磁石、サマリウムコバルト（ＳｍＣｏ）磁石、ＳｍＦｅＮ系磁石、フェライト磁石、アルニコ磁石等で構成されることが好ましい。更に、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおいて径方向に並設される複数の永久磁石４２については、それらの磁気特性（保磁力や残留磁束密度）を互いに異ならせることが好ましい。例えば、外部磁界の影響を受けやすい外周側の永久磁石４２の保磁力を大きく設定することで減磁を抑制できる。一方、内周側の永久磁石４２では、外部磁界の影響を受けにくいことから大きな保磁力を必要としないため、保磁力を小さく（又は残留磁束密度を大きく）設定できる。従って、径方向に並設される複数の永久磁石４２について、外周側に位置するものほど保磁力を大きく設定することが好ましい。
【００６５】
なお、図７の例では、各磁石収容孔４１に永久磁石４２が１つずつ設けられたが、これ以外に例えば、各磁石収容孔４１に収容する永久磁石４２を周方向において複数に分割してもよい。この構成によれば、永久磁石４２の１つあたりのサイズを小さくできるため、各永久磁石４２の成形が容易となる。
【００６６】
・図８に示すように、ロータコア２４における磁極対Ｐの周方向間に位置する部位（磁束許容部２４ｂ）にスリット４３を形成し、該スリット４３の磁束整流作用により磁束許容部２４ｂが突極４４として作用するように構成してもよい。
【００６７】
同図に示す各ロータ部２２ａ，２２ｂでは、ロータコア２４の周方向において、一対の磁極対Ｐの占有角度は略１８０°であり、残りの範囲は磁石が配置されない磁束許容部２４ｂとして構成されている。つまり、ロータコア２４には、一対の磁極対Ｐと一対の磁束許容部２４ｂとが周方向において略９０°毎に交互に構成されている。なお、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの磁石配置構成は、図７に示す構成と同様である。
【００６８】
各磁束許容部２４ｂには、径方向に並ぶ複数（同図の例では３つ）のスリット４３からなるスリット群４３Ｈが一対形成されている。各スリット群４３Ｈの各スリット４３は、軸方向から見てロータ２１の中心（軸線Ｌ）に向かって凸となる湾曲形状をなしている。なお、同図に示す例では、各スリット群４３Ｈの各スリット４３は、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける各磁石収容孔４１と同形状をなしている。また、各スリット群４３Ｈは、各スリット４３の湾曲頂点部分（軸方向視において最も軸線Ｌに接近する部分）が径方向に沿って並ぶように構成されている。そして、各スリット群４３Ｈの周方向中心（湾曲頂点部分）と、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向中心とが周方向等間隔（同図の例では４５°等間隔）に位置するように構成されている。なお、同図に示す構成では、各スリット群４３Ｈにおけるスリット４３の個数を３つとしているが、これに限らず、２つ又は４つ以上としてもよい。
【００６９】
このような構成によれば、ロータコア２４における各スリット４３間の部位（スリット間部位Ｒ２）がｑ軸磁路となるため、ｑ軸インダクタンスが十分大きくなる。また、ｄ軸磁路では、各スリット４３が磁気抵抗となるため、ｄ軸インダクタンスが十分小さくなる。従って、ｑ軸，ｄ軸インダクタンスの差（所謂、突極比）を大きくとることができる。これにより、各磁束許容部２４ｂの周方向中心位置（つまり、周方向に隣り合うスリット群４３Ｈの間の中心位置）と、周方向に隣り合うスリット群４３Ｈと磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（磁石収容孔４１）との間の周方向中心位置とに突極４４が生じる。そして、これら各突極４４でリラクタンストルクを得ることができ、より一層の高トルク化に寄与できる。なお、突極４４は、ロータコア２４に形成された各スリット４３の磁束整流作用によって極となるものであって、永久磁石を有する磁石磁極ではないため、磁束許容部２４ｂが突極４４を有する場合であっても、該磁束許容部２４ｂが弱め界磁電流による鎖交磁束の発生を許容する機能を果たすようになっている。
【００７０】
なお、図８に示す例では、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓにおける磁石構成を図７に示す構成としたが、これに限らず、上記実施形態のような構成や、図６に示すような構成（ＳＰＭ構造）としてもよい。
【００７１】
・上記実施形態や図６及び図７等に示す構成の各ロータ部２２ａ，２２ｂでは、各非磁極部２６が周方向に隣り合う磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石２３）の磁界の影響をほぼ受けない（つまり、磁極とならない）構成としたが、これに特に限定されるものではない。
【００７２】
例えば、図９に示す構成は、図６に示す各ロータ部２２ａ，２２ｂのロータコア２４に対し、径方向に沿って延びる複数のスリット孔４５，４６を周方向等間隔（９０°間隔）に形成したものである。スリット孔４５は、周方向に隣り合う磁石磁極Ｍｎ，Ｍｎの境界部にそれぞれ設けられている。この各スリット孔４５は、ロータコア２４の固定孔２４ａの近傍位置から径方向に沿って永久磁石３２の近傍位置まで延びている。また、スリット孔４６は、各突部３３の周方向中央部に対応する位置に設けられている。この各スリット孔４６は、ロータコア２４の固定孔２４ａの近傍位置から径方向に沿って突部３３まで延びている。
【００７３】
このような構成の各ロータ部２２ａ，２２ｂでは、各突部３３においてスリット孔４６によって区画された周方向半分がＮ極の疑似磁極Ｆｎとして構成され、もう半分がＳ極の疑似磁極Ｆｓとして構成される。詳しくは、各突部３３の疑似磁極Ｆｎは、Ｓ極の磁石磁極Ｍｓ（外周側がＳ極の永久磁石３２）と隣り合い、そのＳ極の永久磁石３２の磁界によってＮ極の磁極として機能する。同様に、各突部３３の疑似磁極Ｆｓは、Ｎ極の磁石磁極Ｍｎ（外周側がＮ極の永久磁石３２）と隣り合い、そのＮ極の永久磁石３２の磁界によってＳ極の磁極として機能する。なお、一対のＮ極の疑似磁極Ｆｎは周方向において１８０°対向位置に配置され、一対のＳ極の疑似磁極Ｆｓも同様に周方向において１８０°対向位置に配置されている。そして、周方向に隣り合う磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓからなる第１磁極対と、周方向に隣り合う疑似磁極Ｆｎ，Ｆｓからなる第２磁極対とは、互いに同数設けられ、かつ、周方向等間隔（９０°毎）に交互に配置されている。このため、各ロータ部２２ａ，２２ｂが機械的にバランスの優れた構成となる。
【００７４】
また、これら各スリット孔４５，４６内は空隙であり、磁性金属のロータコア２４よりも磁気抵抗が大きいため、各スリット孔４５，４６によってロータコア２４内を通る各永久磁石３２の磁束が隣り合う疑似磁極Ｆｎ，Ｆｓに好適に誘導されるようになっている（図９の破線の矢印を参照）。
【００７５】
このような各ロータ部２２ａ，２２ｂの構成によれば、疑似磁極Ｆｎ，Ｆｓ（第２磁極部）ではステータ１１側に与える磁力が磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（第１磁極部）よりも弱くなる。このため、各巻線１３で弱め界磁磁束が生じやすくなるため、弱め界磁磁束による誘起電圧の低減効果をより得ることができ、その結果、モータ１０の高回転化を図る点でより好適となる。そして、このような構成の各ロータ部２２ａ，２２ｂを互いに周方向にずらしつつ軸方向に並設することで、上記実施形態と同様にロータ２１の振動を抑制できる。
【００７６】
なお、図９に示す構成の各ロータ部２２ａ，２２ｂにおいても、軸方向に並設されるロータ部２２ａ，２２ｂの個数をｍ、各ロータ部２２ａ，２２ｂにおける磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの対（前記第１磁極対）の個数をｔとして、各ロータ部２２ａ，２２ｂ同士の周方向のずれ角θが、θ＝３６０／（ｍ×ｔ）（°）となるように設定されることが好ましい。この構成によれば、上記実施形態の効果（４）と略同様の効果を得ることができる。また、同図に示す構成において、各スリット孔４６を突部３３の外周面まで延ばし、各突部３３を疑似磁極Ｆｎ，Ｆｓに対応して２つに分割する構成としてもよい。また、各スリット孔４５，４６の形状は、図９に示す例に限定されるものではなく、構成に応じて適宜変更してもよい。
【００７７】
また、図９に示す構成では、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓよりも磁力が弱い第２磁極部として、ロータコア２４の突部３３からなる疑似磁極Ｆｎ，Ｆｓを備えたが、これに特に限定されるものではない。例えば、図１０に示す構成の各ロータ部２２ａ，２２ｂは、図９に示す構成の各疑似磁極Ｆｎ，Ｆｓの代わりに、永久磁石３２よりも磁力の弱い永久磁石３２ａを有する第２磁石磁極Ｍｎ２，Ｍｓ２（第２磁極部）を備える。なお、図１０に示す構成では、永久磁石３２を有する磁石磁極を第１磁石磁極Ｍｎ１，Ｍｓ１（第１磁極部）とする。
【００７８】
同図に示すように、各第２磁石磁極Ｍｎ２，Ｍｓ２の永久磁石３２ａの径方向厚さＴ２は、各第１磁石磁極Ｍｎ１，Ｍｓ１の永久磁石３２の径方向厚さＴ１よりも薄く設定されている。これにより、ロータ部２２ａ，２２ｂ側からステータ１１側に与える磁力を第１磁石磁極Ｍｎ１，Ｍｓ１よりも第２磁石磁極Ｍｎ２，Ｍｓ２で弱くしている。このような構成によっても、弱め界磁磁束による誘起電圧の低減効果をより得ることができ、その結果、モータ１０の高回転化を図る点でより好適となる。
【００７９】
なお、図１０に示す構成では、永久磁石３２，３２ａの径方向厚さを異ならせることで、第２磁石磁極Ｍｎ２，Ｍｓ２の磁力を第１磁石磁極Ｍｎ１，Ｍｓ１よりも弱く構成したが、これに限定されるものではない。例えば、永久磁石３２ａの開角度を永久磁石３２の開角度よりも狭く設定することで、第２磁石磁極Ｍｎ２，Ｍｓ２の磁力を第１磁石磁極Ｍｎ１，Ｍｓ１よりも弱く構成してもよい。また、例えば、各永久磁石３２，３２ａを同一の磁石とするとともに、永久磁石３２ａを永久磁石３２よりも径方向内側に配置することで、第２磁石磁極Ｍｎ２，Ｍｓ２の磁力を第１磁石磁極Ｍｎ１，Ｍｓ１よりも弱く構成してもよい。また、例えば、永久磁石３２ａの残留磁束密度を永久磁石３２の残留磁束密度よりも小さく設定することで、第２磁石磁極Ｍｎ２，Ｍｓ２の磁力を第１磁石磁極Ｍｎ１，Ｍｓ１よりも弱く構成してもよい。
【００８０】
なお、上記では、第２磁極部（疑似磁極Ｆｎ，Ｆｓ及び第２磁石磁極Ｍｎ２，Ｍｓ２）を備える構成を、ＳＰＭ構造を例にとって説明したが、図１（ｂ）や図７、図８に示すようなＩＰＭ構造にも適用可能である。
【００８１】
・上記実施形態では、各相の巻線、つまり、Ｕ相巻線Ｕ１〜Ｕ４、Ｖ相巻線Ｖ１〜Ｖ４、及びＷ相巻線Ｗ１〜Ｗ４がそれぞれ直列接続されたが、これに特に限定されるものではなく、巻線態様は適宜変更してもよい。
【００８２】
例えば、図１１に示す例では、Ｕ相において、巻線Ｕ１，Ｕ２が直列接続され、また、巻線Ｕ３，Ｕ４が直列接続され、それら巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対と巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対とが並列接続されている。Ｖ相においても同様に、巻線Ｖ１，Ｖ２が直列接続され、また、巻線Ｖ３，Ｖ４が直列接続され、それら巻線Ｖ１，Ｖ２の直列対と巻線Ｖ３，Ｖ４の直列対とが並列接続されている。また、Ｗ相においても同様に、巻線Ｗ１，Ｗ２が直列接続され、また、巻線Ｗ３，Ｗ４が直列接続され、それら巻線Ｗ１，Ｗ２の直列対と巻線Ｗ３，Ｗ４の直列対とが並列接続されている。
【００８３】
なお、同図の例では、Ｕ相において、巻線Ｕ１，Ｕ２、及び巻線Ｕ３，Ｕ４をそれぞれ直列対としたが、巻線Ｕ１，Ｕ４、及び巻線Ｕ２，Ｕ３をそれぞれ直列対としてもよい。また、同図の例では、Ｕ相において、巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対と巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対とが並列接続されたが、これに特に限定されるものではなく、巻線Ｕ１，Ｕ２の直列対と巻線Ｕ３，Ｕ４の直列対とを分離し、その分離した直列対のそれぞれにＵ相の駆動電流を供給すべくインバータを一対設けてもよい。また、Ｖ相及びＷ相においても同様の変更が可能である。また、上記実施形態（図３参照）及び図１１に示す例では、巻線の結線態様をスター結線としたが、これに限らず、例えばデルタ結線としてもよい。
【００８４】
・上記実施形態では、各ロータ部２２ａ，２２ｂにおける磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数を４個とし、ステータ１１の巻線１３の個数（スロット数）を１２個としたが、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数は構成に応じて適宜変更可能である。例えば、各ロータ部２２ａ，２２ｂの磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係がｎ：３ｎ（ただし、ｎは２以上の整数）となるように、各ロータ部２２ａ，２２ｂの磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数を適宜変更してもよい。なお、上記実施形態のように、各ロータ部２２ａ，２２ｂにおいて、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数を偶数とすれば、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓを同数とすることができ、磁気的にバランスの良い構成とすることが可能となる。
【００８５】
また、各ロータ部２２ａ，２２ｂの磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係は必ずしもｎ：３ｎ（ただし、ｎは２以上の整数）である必要はなく、例えば、各ロータ部２２ａ，２２ｂの磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係を５：１２や７：１２等で構成してもよい。
【００８６】
図１２には、各ロータ部２２ａ，２２ｂの磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係を５：１２としたモータ１０ａの一例を示している。なお、図１２の例では、上記実施形態や上記の各変形例と同一の構成については同一の符号を付してその詳細な説明は省略し、相異する部分について詳細に説明する。
【００８７】
同図に示すモータ１０ａにおいて、ステータ１１の１２個の巻線１３は、供給される３相の駆動電流（Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相）に応じて分類され、図１２において反時計回り方向に順に、Ｕ１、バーＵ２、バーＶ１、Ｖ２、Ｗ１、バーＷ２、バーＵ１、Ｕ２、Ｖ１、バーＶ２、バーＷ１、Ｗ２とする。なお、正巻きで構成されるＵ相巻線Ｕ１，Ｕ２、Ｖ相巻線Ｖ１，Ｖ２、Ｗ相巻線Ｗ１，Ｗ２に対し、Ｕ相巻線バーＵ１，バーＵ２、Ｖ相巻線バーＶ１，バーＶ２、Ｗ相巻線バーＷ１，バーＷ２は逆巻きで構成される。また、Ｕ相巻線Ｕ１，バーＵ１は互いに１８０°対向位置にされ、同様に、Ｕ相巻線Ｕ２，バーＵ２は互いに１８０°対向位置にされる。これは他相（Ｖ相及びＷ相）においても同様である。
【００８８】
Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ２，バーＵ１，バーＵ２は直列に繋がって構成され、同様に、Ｖ相巻線Ｖ１，Ｖ２，バーＶ１，バーＶ２は直列に繋がって構成され、Ｗ相巻線Ｗ１，Ｗ２，バーＷ１，バーＷ２は直列に繋がって構成されている。そして、Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ２，バーＵ１，バーＵ２にはＵ相の駆動電流が供給される。これにより、正巻きのＵ相巻線Ｕ１，Ｕ２に対して逆巻きのＵ相巻線バーＵ１，バーＵ２は常に逆極性（逆位相）で励磁されることとなるが、励磁タイミングは同一である。このことは他相（Ｖ相及びＷ相）においても同様である。なお、各相の巻線には、ロータ２１の極数を磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの数の２倍（つまり、本例では１０極）とみなして設定された駆動電流が供給される。
【００８９】
モータ１０ａにおいて、第１ロータ部２２ａの外周部には、３つの磁石磁極Ｍｓと２つの磁石磁極Ｍｎとが周方向に交互に隣接配置された磁極組Ｐａと、ロータコア２４の突部３３とがそれぞれ１つ設けられている。
【００９０】
磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石３２）の開角度は、互いに等しく設定されている。また、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石３２）の開角度は、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数（永久磁石３２の個数）をｎ個として、（３６０／２ｎ）°に設定されている。本例では、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数は５個であるため、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ（永久磁石３２）の開角度は３６°に設定され、磁極組Ｐａの開角度は１８０°となっている。
【００９１】
つまり、本例では、ロータ２１の外周の半分に磁極組Ｐａが設けられ、もう半分に開角度が略１８０°に形成された突部３３が形成されている。これにより、ロータ２１は、各磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの１８０°反対側に突部３３が位置するように構成されている。なお、ロータコア２４の突部３３の開角度は、周方向に隣り合う磁石磁極Ｍｓ（永久磁石３２）との間の空隙Ｋの分だけ１８０°よりも小さくなっている。
【００９２】
同例のロータ２１は、このような構成の第１ロータ部２２ａと、該第１ロータ部２２ａと同様の構成を有する第２ロータ部２２ｂ（同図では図示略）とが軸方向に並設されて構成され、第１ロータ部２２ａと第２ロータ部２２ｂとの周方向のずれ角は１８０°に設定されている。つまり、同例のロータ２１では、第１ロータ部２２ａの磁極組Ｐａと第２ロータ部２２ｂの突部とが軸方向に並設され、第１ロータ部２２ａの突部３３と第２ロータ部２２ｂの磁極組とが軸方向に並設されている。
【００９３】
上記構成のモータ１０ａでは、ロータ２１の高速回転時（弱め界磁制御時）において、第１ロータ部２２ａの例えばＳ極の磁石磁極ＭｓがＵ相巻線Ｕ１と径方向に対向するとき、その周方向反対側において第１ロータ部２２ａの突部３３がＵ相巻線バーＵ１と径方向に対向する（図１２参照）。つまり、磁石磁極Ｍｓと突部３３とが、互いに逆位相（同一タイミング）で励磁されるＵ相巻線Ｕ１，バーＵ１とそれぞれ同時に対向する。また、このとき、第２ロータ部２２ｂでは、Ｓ極の磁石磁極がＵ相巻線バーＵ１と対向し、突部がＵ相巻線Ｕ１と対向する。
【００９４】
ここで、Ｕ相巻線Ｕ１，バーＵ１には弱め界磁電流が供給されており、Ｕ相巻線バーＵ１では、第１ロータ部２２ａの突部３３と径方向に対向することから、弱め界磁電流によってＵ相巻線バーＵ１に生じる鎖交磁束（弱め界磁磁束）がロータ２１側に通りやすくなる。また、Ｕ相巻線Ｕ１では、第２ロータ部２２ｂの突部と径方向に対向することから、Ｕ相巻線Ｕ１に生じる弱め界磁磁束がロータ２１側に通りやすくなる。これらのことから、Ｕ相巻線Ｕ１，バーＵ１において弱め界磁磁束が生じやすくなるため、弱め界磁磁束による誘起電圧（逆起電圧）の低減効果をより得られる構成となっている。そして、各相の巻線１３において同様の効果が得られるため、モータ１０ａの高回転化を図ることができる。
【００９５】
なお、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの各個数は、図１２に示す例に限られるものではなく、例えば、磁石磁極Ｍｎを３つ、磁石磁極Ｍｓを２つで構成してもよい。
また、各ロータ部２２ａ，２２ｂにおける磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓ及び突部３３の配置は、図１２に示す例に限定されるものではなく、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの周方向反対側に突部３３が位置する構成であれば、例えば、図１３に示す構成のように変更してもよい。
【００９６】
図１３に示す構成では、図１２に示す構成の磁極組Ｐａにおける中央の磁石磁極Ｍｓに代えて突部３３を形成するとともに、その周方向反対側に磁石磁極Ｍｎ（Ｎ極の永久磁石３２）を設けた構成である。この構成によれば、図１２に示す構成と同等の効果が得られ、更には、図１２に示す構成と比較して、各ロータ部２２ａ，２２ｂを磁気的に、また機械的にバランスの優れた構成とすることができる。
【００９７】
また、ステータ１１側において、各Ｕ相巻線Ｕ１，Ｕ２，バーＵ１，バーＵ２が全て直列に接続される必要はなく、巻線Ｕ１，バーＵ１、及び巻線Ｕ２，バーＵ２をそれぞれ別の直列対とした構成としてもよい。また、Ｖ相及びＷ相においても同様に変更可能である。
【００９８】
また、図１２には、磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数との関係を５：１２とした例を示したが、７：１２とした構成にも適用可能である。また、５：１２（又は７：１２）の磁石磁極Ｍｎ，Ｍｓの総数と巻線１３の個数をそれぞれ等倍した構成にも適用可能である。
【００９９】
・上記実施形態では、永久磁石２３を焼結磁石としたが、これ以外に例えば、ボンド磁石としてもよい。
・上記実施形態では、ロータ２１をステータ１１の内周側に配置したインナロータ型のモータ１０に具体化したが、これに特に限定されるものではなく、ロータをステータの外周側に配置したアウタロータ型のモータに具体化してもよい。
【０１００】
・上記実施形態では、ステータ１１とロータ２１とが径方向に対向するラジアルギャップ型のモータ１０に具体化したが、これに特に限定されるものではなく、ステータとロータとが軸方向に対向するアキシャルギャップ型のモータに適用してもよい。
【０１０１】
・上記した実施形態並びに各変形例は適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【０１０２】
１０，１０ａ…モータ、１１…ステータ、１２…ステータコア、１２ａ…ティース、１３…巻線、２１…ロータ、２２ａ…第１ロータ部、２２ｂ…第２ロータ部、２３…永久磁石、２４…ロータコア、２５…回転軸、２６…非磁極部（磁束許容部）、Ｍｎ，Ｍｓ…磁石磁極、Ｐ…磁極対、３１…非磁性部材（非磁性層）、３２，３２ａ…永久磁石、３３…突部（磁束許容部）、４２…永久磁石、２４ｂ…磁束許容部、Ｆｎ，Ｆｓ…疑似磁極（第２磁極部）、Ｍｎ１，Ｍｓ１…第１磁石磁極（第１磁極部）、Ｍｎ２，Ｍｓ２…第２磁石磁極（第２磁極部）、Ｕ１〜Ｕ４…Ｕ相巻線、Ｖ１〜Ｖ４…Ｖ相巻線、Ｗ１〜Ｗ４…Ｗ相巻線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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