(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油、粘度指数向上剤、モリブデン系摩擦調整剤、ホウ素含有分散剤、並びに硫黄系極圧剤、リン系極圧剤、及び硫黄−リン系極圧剤から選ばれる少なくとも二種の極圧剤、又は硫黄−リン系極圧剤を含み、
該基油が合成油のみからなり、
該基油の１００℃の動粘度が３ｍｍ２／ｓ以上１０ｍｍ２／ｓであり、
該粘度指数向上剤が数平均分子量（Ｍｎ）１，０００以上１０，０００以下の樹脂であり、
該ホウ素含有分散剤に含まれるホウ素原子（Ｂ）と該モリブデン系摩擦調整剤に含まれるモリブデン原子（Ｍｏ）との質量比［（Ｂ）／（Ｍｏ）］が１以上５以下であり、該極圧剤に含まれる硫黄原子（Ｓ）とリン原子（Ｐ）との質量比［（Ｓ）／（Ｐ）］が１０以上２０以下であることを特徴とする、潤滑油組成物。
【請求項２】
１００℃の動粘度が６ｍｍ２／ｓ以上１５ｍｍ２／ｓ以下である請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
ホウ素含有分散剤の組成物全量基準のホウ素原子換算の含有量が０．０１質量％以上０．１質量％以下である請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
モリブデン系摩擦調整剤の組成物全量基準のモリブデン原子換算の含有量が０．００５質量％以上０．１質量%以下である請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
硫黄原子の組成物全量基準の含有量が１．５質量％以上５質量％以下である請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
リン原子の組成物全量基準の含有量が０．１質量％以上０．５質量％以下である請求項１〜５のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
粘度指数向上剤がオレフィン系共重合体である請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
モリブデン系摩擦調整剤がジチオカルバミン酸モリブデン、ジチオリン酸モリブデン及びモリブデン酸のアミン塩から選ばれる少なくとも一種である請求項１〜７のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
ホウ素含有分散剤がホウ素含有コハク酸イミドである請求項１〜８のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項１０】
ギヤ油用である請求項１〜９のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
潤滑油組成物は様々な分野で用いられており、例えば、ガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、その他内燃機関に用いられる内燃機関用、あるいは歯車装置（ギヤ）用等の用途に用いられている。これらの用途に共通して要求される性能として省燃費性が挙げられ、摩擦係数あるいはトラクション係数を低くして向上させている。例えば、特許文献１には、基油にポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）を配合した、摩擦損失低減を達成し省燃費性に優れる潤滑油組成物が開示されている。
【０００３】
また、潤滑油組成物には、省燃費性という共通性能に加えて、更に、用途に応じた特有の性能が要求される。例えば、歯車装置用の潤滑油組成物は、さらに自動車その他高速高荷重歯車用、一般機械の比較的軽荷重歯車用、一般機械の比較的高荷重歯車用等の用途に分類され、歯車の損傷・焼付を防止するために用いられている。
このような歯車装置用の潤滑油組成物では、通常極圧性に優れることが要求される。例えば特許文献２及び３には、特定のエチレン−α−オレフィン共重合体を含有する極圧性に優れる潤滑油組成物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−１７４０００号公報
【特許文献２】特開昭６３−２８０７９６号公報
【特許文献３】特開平１１−３２３３７０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、省燃費性と極圧性とは相反する性能であり、これらの性能を両立することは困難である。省燃費性を向上する方法としては、例えば低粘度のギヤ油を用いて粘性抵抗を減らすことが考えられるが、この方法では油膜切れが生じ易くなり耐焼付き性が低下するため、極圧性の低下、またベアリングや歯車の疲労寿命悪化などの問題を新たに発生させる原因となるからである。さらに、油膜切れによって歯面同士の接触頻度が高まることで、摩擦による損失も大きくなる。
【０００６】
また、潤滑油組成物を歯車装置用途で用いる場合、省燃費性、極圧性に加えて、せん断安定性、酸化安定性、耐摩耗性が求められている。このように、省燃費性と極圧性とを両立し得る、さらには、優れたせん断安定性、酸化安定性、耐摩耗性を有する潤滑油組成物の技術開発が求められている。
【０００７】
本発明は上記事情に鑑みなされたもので、省燃費性と極圧性とを両立し、さらにはせん断安定性、酸化安定性、及び耐摩耗性を有する潤滑油組成物を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、特定の基油と特定の添加剤とを組み合わせることで、上記課題が解決することを見出した。本発明はかかる知見に基づいて完成したものである。
すなわち本発明は、基油、粘度指数向上剤、モリブデン系摩擦調整剤、ホウ素含有分散剤、並びに硫黄系極圧剤、リン系極圧剤、及び硫黄−リン系極圧剤から選ばれる少なくとも二種の極圧剤、又は硫黄−リン系極圧剤を含み、該基油が合成油のみからなり、該基油の１００℃の動粘度が３ｍｍ２／ｓ以上１０ｍｍ２／ｓであり、該粘度指数向上剤が数平均分子量（Ｍｎ）１，０００以上１０，０００以下の樹脂であり、該ホウ素含有分散剤に含まれるホウ素原子（Ｂ）と該モリブデン系摩擦調整剤に含まれるモリブデン原子（Ｍｏ）との質量比［（Ｂ）／（Ｍｏ）］が１以上５以下であり、該極圧剤に含まれる硫黄原子（Ｓ）とリン原子（Ｐ）との質量比［（Ｓ）／（Ｐ）］が１０以上２０以下であることを特徴とする、潤滑油組成物、を提供するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、省燃費性と極圧性とを両立し、さらにはせん断安定性、酸化安定性、及び耐摩耗性を有する潤滑油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の潤滑油組成物は、基油、粘度指数向上剤、モリブデン系摩擦調整剤、ホウ素含有分散剤、並びに硫黄系極圧剤、リン系極圧剤、及び硫黄−リン系極圧剤から選ばれる少なくとも二種の極圧剤、又は硫黄−リン系極圧剤を含み、該基油が合成油のみからなり、該基油の１００℃の動粘度が３ｍｍ２／ｓ以上１０ｍｍ２／ｓであり、該粘度指数向上剤が数平均分子量（Ｍｎ）１，０００以上１０，０００以下の樹脂であり、該ホウ素含有分散剤に含まれるホウ素原子（Ｂ）と該モリブデン系摩擦調整剤に含まれるモリブデン原子（Ｍｏ）との質量比［（Ｂ）／（Ｍｏ）］が１以上５以下であり、該極圧剤に含まれる硫黄原子（Ｓ）とリン原子（Ｐ）との質量比［（Ｓ）／（Ｐ）］が１０以上２０以下であることを特徴とするものである。
【００１１】
（基油）
本発明で用いられる基油は、合成油のみからなるものであり、鉱油は含まない。鉱油を含むとトラクション係数が大きくなり、結果として省燃費性が得られない。
合成油としては、例えば、ポリフェニルエーテル、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、エステル油、グリコール系又はポリオレフィン系合成油等が挙げられ、より具体的には、ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）、エチレン−α−オレフィン共重合体、ポリブデン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ポリアルキレングリコール、ポリフェニルエーテル、アルキル置換ジフェニルエーテル、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、炭酸エステル、シリコーン油、フッ素化油、ＧＴＬ（Ｇａｓ  ｔｏ  Ｌｉｑｕｉｄｓ）等が挙げられる。
【００１２】
本発明においては、上記の中でもポリα−オレフィン類、エステル油、ポリオレフィン系合成油が好ましく、ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）、エチレン−α−オレフィン共重合体、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、炭酸エステル、ＧＴＬ（Ｇａｓ  ｔｏ  Ｌｉｑｕｉｄｓ）がより好ましく、ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）が更に好ましい。また、本発明において基油は、上記の合成油を単独で、又は複数種を組み合わせて用いることができる。
【００１３】
本発明で基油として用いられる合成油は、１００℃の動粘度が３ｍｍ２／ｓ以上１０ｍｍ２／ｓ以下であることを要する。基油の動粘度が３ｍｍ２／ｓ未満であると酸化安定性が得られず、一方１０ｍｍ２／ｓを超えると動力損失が大きくなり、省燃費性が得られない。優れた省燃費性及び酸化安定性を得る観点から、３ｍｍ２／ｓ以上８ｍｍ２／ｓ以下が好ましく、３ｍｍ２／ｓ以上６ｍｍ２／ｓ以下が更に好ましい。
また、基油としては、省燃費性の観点から、粘度指数が１２０以上のものが好ましく、１２５以上のものがより好ましく、１３０以上のものが更に好ましい。ここで、潤滑油組成物の動粘度、及び粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３：２０００に準拠し、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定した値である。
【００１４】
基油の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは６０質量％以上、より好ましくは７０質量％以上、更に好ましくは７５質量％以上であり、また、好ましくは９９質量％以下、より好ましくは９５質量％以下である。
【００１５】
（粘度指数向上剤）
本発明の潤滑油組成物は、粘度指数向上剤として、数平均分子量（Ｍｎ）が１，０００以上１０，０００以下の樹脂を含む。樹脂としては、例えば、ポリ（メタ）アクリレート（分散型、非分散型）、オレフィン系共重合体（分散型、非分散型）、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン共重合体、スチレン−イソプレン共重合体など）等が挙げられる。本発明においては、せん断安定性の観点から、オレフィン系共重合体が好ましい。
【００１６】
オレフィン系共重合体としては、例えば、炭素数２〜２０、好ましくは２〜１６、より好ましくは２〜１４のオレフィンの共重合体が挙げられ、エチレンとα−オレフィンとの共重合体が好ましく挙げられる。エチレン−α−オレフィン共重合体としては、例えば、１５〜８０モル％のエチレンと、プロピレン、１−ブテン、１−デセンなどの炭素数３〜２０のα−オレフィンとの共重合体が挙げられ、ランダム体でもブロック体でもよい。
この共重合体は潤滑油に対して非分散型であるが、エチレン−α−オレフィン共重合体をマレイン酸、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルイミダゾール、グリシジルアクリレートなどでグラフト化した分散型のものも使用できる。
【００１７】
粘度指数向上剤は、数平均分子量（Ｍｎ）が１，０００以上１０，０００以下である。数平均分子量（Ｍｎ）が１，０００未満であると粘度指数向上効果（省燃費性）が十分に得られず、また、１０，０００を超えるとせん断安定性が得られない。粘度指数向上効果が得られ、かつせん断安定性を得る観点から、粘度指数向上剤の数平均分子量（Ｍｎ）は、１，０００以上８，０００以下が好ましく、１，３００以上６，０００以下がより好ましく、１，５００以上５，５００以下が更に好ましい。本発明では、数平均分子量（Ｍｎ）が上記範囲のような低分子量であって、かつオレフィン系共重合体であることが、省燃費性、せん断安定性の観点から特に好ましい。
【００１８】
粘度指数向上剤の含有量は、省燃費性、せん断安定性の観点から、潤滑油組成物の全量基準で０．５質量％以上１５質量％以下が好ましく、１質量％以上１０質量％以下がより好ましく、１．５質量％以上８質量％以下が更に好ましい。
【００１９】
（モリブデン系摩擦調整剤）
本発明の潤滑油組成物は、モリブデン系摩擦調整剤を含む。モリブデン系摩擦調整剤としては、内燃機関用潤滑油の摩擦調整剤として通常用いられる任意の化合物がいずれも使用可能であり、例えば、モリブデンアミン錯体及び／又は硫化オキシモリブデンジチオカーバーメート、三核モリブデン硫黄化合物、モリブデンジチオフォスフェートから選択される少なくとも一種が挙げられる。より具体的には、金属間摩擦係数を下げて優れた省燃費性を得る観点から、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）、ジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）及びモリブデン酸のアミン塩から選ばれる少なくとも一種を用いることが好ましい。本発明においては、特に、ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）が好ましい。
ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）としては、一般式（１）で示されるものが好ましく挙げられる。
【００２０】
【化１】
0006500271.tif 000002
【００２１】
上記一般式（１）中、Ｒ１〜Ｒ４は、各々独立に、炭素数５〜１８の炭化水素基を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。
Ｘ１〜Ｘ４は、各々独立に、酸素原子又は硫黄原子を示し、互いに同一であってもよく、異なっていてもよい。また、基油に対する溶解性を向上させる観点から、Ｘ１〜Ｘ４中の硫黄原子と酸素原子とのモル比〔硫黄原子／酸素原子〕は、１／３〜３／１が好ましく、１．５／２．５〜３／１がより好ましい。
【００２２】
Ｒ１〜Ｒ４の炭化水素基としては、例えば、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等の炭素数５〜１８のアルキル基；オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基等の炭素数５〜１８のアルケニル基；シクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘキシルメチル基、シクロヘキシルエチル基、プロピルシクロヘキシル基、ブチルシクロヘキシル基、ヘプチルシクロヘキシル基等の炭素数５〜１８のシクロアルキル基；フェニル基、ナフチル基、アントラセニル基、ビフェニル基、ターフェニル基等の炭素数６〜１８のアリール基；トリル基、ジメチルフェニル基、ブチルフェニル基、ノニルフェニル基、メチルベンジル基、ジメチルナフチル基等のアルキルアリール基；フェニルメチル基、フェニルエチル基、ジフェニルメチル基等の炭素数７〜１８のアリールアルキル基等が挙げられる。本発明においては、上記炭化水素基のなかでも、炭素数の上限は１６のものが好ましく、炭素数１２のものがより好ましい。
【００２３】
モリブデン系摩擦調整剤の含有量は、金属間摩擦係数を下げて優れた省燃費性を得る観点から、潤滑油組成物の全量基準で０．０５質量％以上５質量％以下が好ましく、０．１質量％以上３質量％以下がより好ましく、０．２質量％以上１．５質量％以下がより好ましい。また、モリブデン系摩擦調整剤のモリブデン原子換算の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で、０．００５質量％以上０．１質量％以下であることが好ましい。耐摩耗性を維持する観点から、０．００７質量％以上０．１質量％以下がより好ましく、０．０１質量％以上０．０８質量％以下が更に好ましい。
【００２４】
また、本発明においては、モリブデン系摩擦調整剤以外の摩擦調整剤を用いることもできる。モリブデン系摩擦調整剤以外の摩擦調整剤としては、例えば、炭素数６〜３０のアルキル基またはアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基または直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも１個有する、脂肪族アミン、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド、脂肪酸、脂肪族アルコール、及び脂肪族エーテル等の無灰摩擦調整剤が挙げられ、これらを単独で、又は複数種を組み合わせて用いることができる。
これらの摩擦調整剤の含有量は、潤滑油組成物の全量基準で０．０５質量％以上５質量％以下が好ましく、０．１質量％以上３質量％以下がより好ましく、０．２質量％以上１．５質量以下が更に好ましい。
【００２５】
（ホウ素含有分散剤）
本発明の潤滑油組成物は、ホウ素含有分散剤を含む。ホウ素含有分散剤としては、例えばホウ素含有イミド系分散剤が挙げられる。該ホウ素含有イミド系分散剤としては、ホウ素含有コハク酸イミドが好ましく挙げられる。ホウ素含有コハク酸イミドとしては、次の一般式（２）で示されるモノタイプ、及び（３）で示されるビスタイプのコハク酸イミドをホウ素化したものが挙げられる。
【００２６】
【化２】
0006500271.tif 000003
【００２７】
上記一般式（２）及び（３）において、Ｒ５、Ｒ７及びＲ８は、各々数平均分子量が５００以上４，０００以下のアルケニル基又はアルキル基で、Ｒ７及びＲ８は同一でも異なっていてもよい。Ｒ５、Ｒ７及びＲ８の数平均分子量は、好ましくは１，０００以上４，０００以下である。
上記Ｒ５、Ｒ７及びＲ８の数平均分子量が５００以上であれば、基油への溶解性が良好であり、４，０００以下であれば良好な分散性が得られ、優れた清浄性が得られる。
【００２８】
Ｒ６、Ｒ９及びＲ１０は、各々炭素数２〜５のアルキレン基で、Ｒ９及びＲ１０は同一でも異なっていてもよい。
ｍは１〜１０の整数であり、好ましくは２〜５の整数、より好ましくは３又は４である。ｍが１以上であると分散性が良好であり、１０以下であると基油に対する溶解性も良好であり、優れた清浄性が得られる。また、ｎは０〜１０の整数であり、好ましくは１〜４の整数、より好ましくは２又は３である。ｎが上記範囲内であれば、分散性及び基油に対する溶解性の点で好ましく、優れた清浄性が得られる。
【００２９】
ホウ素含有コハク酸イミドは、通常、ポリオレフィンと無水マレイン酸との反応で得られるアルケニルコハク酸無水物、又はそれを水添して得られるアルキルコハク酸無水物を、ポリアミン及びホウ素化合物と反応させることで製造することができる。また、モノタイプのホウ素含有コハク酸イミド化合物及びビスタイプのホウ素含有コハク酸イミド化合物は、アルケニルコハク酸無水物又はアルキルコハク酸無水物とポリアミンとの反応比率を変えることによって製造することができる。
【００３０】
ポリアミンとしては、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、ブチレンジアミン等の単一ジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジ（メチルエチレン）トリアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン等のポリアルキレンポリアミン、アミノエチルピペラジン等のピペラジン誘導体を挙げることができる。
また、ホウ素化合物としては、例えば、酸化ホウ素、ハロゲン化ホウ素、ホウ酸、ホウ酸無水物、ホウ酸エステル、ホウ酸のアンモニウム塩等が挙げられる。
【００３１】
なお、ホウ素含有コハク酸イミドにおけるホウ素含有量Ｂと窒素含有量Ｎとの質量比、Ｂ／Ｎは、通常０．１〜３が好ましく、０．２〜１であるものが好ましい。
【００３２】
ホウ素含有分散剤の含有量は、清浄性を考慮すると、潤滑油組成物の全量基準で０．１質量％以上１０質量％以下が好ましく、０．３質量％以上８質量％以下がより好ましく、０．５質量％以上５質量％以下が更に好ましく、またホウ素含有分散剤の潤滑油組成物全量基準のホウ素原子換算の含有量は、０．０１質量％以上０．１質量％以下が好ましく、０．０１５質量％以上０．０８質量％以下がより好ましい。
【００３３】
（極圧剤）
本発明の潤滑油組成物は、極圧剤として、硫黄系極圧剤、リン系極圧剤、及び硫黄−リン系極圧剤から選ばれる少なくとも二種の極圧剤、又は硫黄−リン系極圧剤を含む。これらの極圧剤は、本来の性能である極圧性の向上に寄与するものであるが、本発明の構成にあっては、耐摩耗性の向上にも寄与しうる。
すなわち、本発明においては、優れた極圧性と耐摩耗性とを得る観点から、極圧剤として硫黄を含む極圧剤とリンを含む極圧剤とを組み合わせて用いることが肝要であり、例えば、硫黄系極圧剤を用いる場合は、リン系極圧剤及び／又は硫黄−リン系極圧剤と組み合わせて用い、リン系極圧剤を用いる場合は、硫黄系極圧剤及び／又は硫黄−リン系極圧剤と組み合わせて用い、硫黄−リン系極圧剤を用いる場合は単独でもよいし、また硫黄系極圧剤及び／又はリン系極圧剤と組み合わせて用いる。
【００３４】
硫黄系極圧剤としては、例えば、硫化油脂、硫化脂肪酸、硫化エステル、硫化オレフィン、モノサルファイド、ポリサルファイド、ジヒドロカルビルポリサルファイド、チアジアゾール化合物、アルキルチオカルバモイル化合物、チオカーバメート化合物、チオテルペン化合物、ジアルキルチオジプロピオネート化合物等が挙げられ、これらを単独で、又は複数種を組み合わせて用いることができる。これらの中でも、極圧性及び耐摩耗性の観点から、例えば炭素数２〜１５のオレフィン（又はその２〜４量体）を、硫黄、塩化硫黄等の硫化剤と反応させることで得られる硫化オレフィン；ジブチルモノサルファイド、ジヘキシルモノサルファイド、ジヘプチルモノサルファイド、ジラウリルモノサルファイド、ジテトラデシルモノサルファイド等のジアルキルモノサルファイド等のモノサルファイド；該モノサルファイドに対応するポリサルファイド；またその他、例えば、ジベンジルポリサルファイド、ジフェニルポリサルファイド、ジシクロヘキシルポリサルファイド等のジヒドロカルビルポリサルファイド等、が好ましい。
【００３５】
リン系極圧剤としては、例えば、アリールホスフェート、アルキルホスフェート、アルケニルホスフェート、アルキルアリールホスフェート等のリン酸エステル；これに対応する酸性リン酸エステル；アリールハイドロゲンホスファイト、アルキルハイドロゲンホスファイト、アリールホスファイト、アルキルホスファイト、アリールアルキルホスファイト等の亜リン酸エステル；これに対応する酸性亜リン酸エステル、及びこれらのアミン塩等が挙げられ、これらを単独で、又は複数種を組み合わせて用いることができる。これらの中でも、極圧性及び耐摩耗性の向上の観点から、アリールホスフェート、アリールホスファイト、アリールアルキルホスファイト酸性アルキルホスファイトが好ましく、具体的には、トリクレジルホスフェート（ＴＣＰ）、トリ（ノニルフェニル）ホスファイト、ジオレイルハイドロゲンホスファイト、及び２−エチルヘキシルジフェニルホスファイトがより好ましく、特にトリクレジルホスフェート（ＴＣＰ）が好ましい。
【００３６】
また、硫黄−リン系極圧剤としては、モノチオリン酸エステル、ジチオリン酸エステル、トリチオリン酸エステル、モノチオリン酸エステルのアミン塩基、ジチオリン酸エステルのアミン塩、モノチオ亜リン酸エステル、ジチオ亜リン酸エステル、トリチオ亜リン酸エステルなどが挙げられ、これらを単独で、又は複数種を組み合わせて用いることができる。これらの中では、極圧性及び耐摩耗性の観点から、ジアルキルジチオリン酸やジアリールジチオリン酸、例えば、ジヘキシルジチオリン酸、ジオクチルジチオリン酸、ジ（オクチルチオエチル）ジチオリン酸、ジシクロヘキシルジチオリン酸、ジオレイルジチオリン酸、ジフェニルジチオリン酸、ジベンジルジチオリン酸等のジチオリン酸エステルが好ましい。
【００３７】
硫黄系極圧剤の含有量は、優れた極圧性と耐摩耗性とを得る観点から、潤滑油組成物の全量基準で０．５質量％以上１０質量％以下が好ましく、１質量％以上８質量％以下がより好ましく、２質量％以上７質量％以下が好ましい。
リン系極圧剤の含有量は、優れた極圧性と耐摩耗性とを得る観点から、潤滑油組成物の全量基準で０．１質量％以上１０質量％以下が好ましく、０．５質量％以上８質量％以下がより好ましく、０．５質量％以上３質量％以下が更に好ましい。
また、硫黄−リン系極圧剤の含有量は、優れた極圧性と耐摩耗性とを得る観点から、潤滑油組成物の全量基準で０．１質量％以上１０質量％以下が好ましく、０．５質量％以上８質量％以下がより好ましく、０．５質量％以上３質量％以下が更に好ましい。
【００３８】
（各種原子の質量比）
本発明の潤滑油組成物において、ホウ素含有分散剤に含まれるホウ素原子（Ｂ）とモリブデン系摩擦調整剤に含まれるモリブデン原子（Ｍｏ）との質量比［（Ｂ）／（Ｍｏ）］は、１以上５以下である。ホウ素原子（Ｂ）とモリブデン原子（Ｍｏ）との質量比［（Ｂ）／（Ｍｏ）］が上記範囲外であると、金属間摩擦係数が大きくなりすぎて、優れた省燃費性が得られない。優れた省燃費性を得る観点から、ホウ素原子（Ｂ）とモリブデン原子（Ｍｏ）との質量比［（Ｂ）／（Ｍｏ）］は１以上４．５以下が好ましく、１以上３以下がより好ましい。
【００３９】
本発明の潤滑油組成物において、極圧剤に含まれる硫黄原子（Ｓ）とリン原子（Ｐ）との質量比［（Ｓ）／（Ｐ）］は、１０以上２０以下である。硫黄原子（Ｓ）とリン原子（Ｐ）との質量比［（Ｓ）／（Ｐ）］が１０未満であると優れた極圧性が得られず、一方２０を超えると優れた耐摩耗性が得られない。優れた極圧性と耐摩耗性を得る観点から、硫黄原子（Ｓ）とリン原子（Ｐ）との質量比［（Ｓ）／（Ｐ）］は１０以上１８以下が好ましく、１０以上１７以下がより好ましい。
【００４０】
硫黄原子の潤滑油組成物の全量基準の含有量は、１．５質量％以上５．０質量％以下が好ましく、１．５質量％以上３．０質量％以下がより好ましく、１．７質量％以上２．５質量％以下が更に好ましい。硫黄原子の含有量が上記範囲内にあると、優れた極圧性が得られる。
また、リン原子の潤滑油組成物の全量基準の含有量は、０．１質量％以上０．５質量％以下が好ましく、０．１質量％以上０．３質量％以下がより好ましく、０．１質量％以上０．２質量％以下が更に好ましい。リン原子の含有量が上記範囲内にあると、優れた極圧性及び耐摩耗性が得られる。
【００４１】
（他の添加剤）
本発明の潤滑油組成物においては、本発明の目的に反しない範囲で、適宜その他の添加剤を配合することができる。そのような添加剤としては、例えば、酸化防止剤、無灰系分散剤、金属系清浄剤、流動点降下剤、金属不活性化剤、防錆剤、消泡剤などが挙げられる。
【００４２】
酸化防止剤としては、例えば、例えば、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、モリブデン系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、リン系酸化防止剤等が挙げられる。
としては、例えばジフェニルアミン、炭素数３〜２０のアルキル基を有するアルキル化ジフェニルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤；α−ナフチルアミン、炭素数３〜２０のアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤等が挙げられる。
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のモノフェノール系酸化防止剤；４，４'−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２'−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）等のジフェノール系酸化防止剤；ヒンダードフェノール系酸化防止剤等を挙げられる。
モリブデン系酸化防止剤としては、例えば、三酸化モリブデン及び／又はモリブデン酸とアミン化合物とを反応させてなるモリブデンアミン錯体等が挙げられる。
硫黄系酸化防止剤としては、例えば、フェノチアジン、ジオクタデシルサルファイド、ジラウリル−３，３'−チオジプロピオネート、２−メルカプトベンゾイミダゾール等が挙げられる。
リン系酸化防止剤としては、例えば、トリフェニルホスファイト、トリスノニルフェニルホスファイト、ジイソプロピルモノフェニルホスファイト、モノブチルジフェニルホスファイト等のホスファイト等が挙げられる。
これらの酸化防止剤は、単独で又は複数種を組み合わせて用いてもよく、通常複数種を組み合わせて使用するのが好ましい。
【００４３】
酸化防止剤は、一種を単独で用いてもよく、二種以上を混合して用いてもよい。例えば、酸化安定性の効果の観点から、フェノール系酸化防止剤一種又は二種以上とアミン系酸化防止剤一種又は二種以上との混合物が好ましい。
酸化防止剤の配合量は、潤滑油組成物の全量基準で、通常０．１質量％以上５質量％以下の範囲が好ましく、０．１質量％以上３質量％以下がより好ましい。
【００４４】
無灰系分散剤としては、上記のホウ素含有コハク酸イミド以外の無灰系分散剤、例えばホウ素非含有コハク酸イミド類、ベンジルアミン類、ホウ素含有ベンジルアミン類、コハク酸エステル類、脂肪酸あるいはコハク酸で代表される一価又は二価カルボン酸アミド類などが挙げられる。
また、金属系清浄剤としては、例えば、カルシウムなどのアルカリ土類金属の中性金属スルホネート、中性金属フェネート、中性金属サリチレート、中性金属ホスホネート、塩基性金属スルホネート、塩基性金属フェネート、塩基性金属サリチレート、過塩基性（例えば、全塩基価が２００〜７００ｍｇＫＯＨ／ｇ）金属スルホネート、過塩基性金属サリチレート、過塩基性金属フェネートなどが挙げられる。これらの無灰系分散剤や金属系清浄剤の配合量は、潤滑油組成物の全量基準で、通常０．１質量％以上２０質量％以下、好ましくは０．５質量％以上１０質量％以下である。
【００４５】
流動点降下剤としては、例えば、重量平均分子量が５，０００以上５０，０００以下程度のポリメタクリレートなどが挙げられる。
流動点降下剤の配合量は、配合効果の点から、潤滑油組成物の全量基準で、通常０．１質量％以上２質量％以下程度であり、好ましくは０．１質量％以上１質量％以下である。
【００４６】
金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、及びイミダゾール系化合物等が挙げられる。
金属不活性剤の配合量は、潤滑油組成物の全量基準で、通常０．０１質量％以上３質量％以下、好ましくは０．０１質量％以上１質量％以下である。
【００４７】
防錆剤としては、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
これら防錆剤の配合量は、配合効果の点から、潤滑油組成物の全量基準で、通常０．０１質量％以上１質量％以下であり、好ましくは０．０５質量％以上０．５質量％以下である。
消泡剤としては、シリコーン油、フルオロシリコーン油及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられ、消泡効果及び経済性のバランスなどの点から、潤滑油組成物の全量基準で、通常０．０００５質量％以上０．５質量％以下、好ましくは０．０１質量％以上０．２質量％以下である。
【００４８】
（潤滑油組成物の各種物性）
本発明の潤滑油組成物の４０℃における動粘度は、１０ｍｍ２／ｓ以上７０ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、２０ｍｍ２／ｓ以上６０ｍｍ２／ｓ以下であることがより好ましく、２５ｍｍ２／ｓ以上５０ｍｍ２／ｓ以下であることが更に好ましい。本発明の潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、６ｍｍ２／ｓ以上１５ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、６ｍｍ２／ｓ以上１２ｍｍ２／ｓ以下であることがより好ましく、６ｍｍ２／ｓ以上１１ｍｍ２／ｓ以下であることが更に好ましい。
また、本発明の潤滑油組成物の粘度指数は、１６０以上が好ましく、１７０以上がより好ましく、１８０以上が更に好ましい。
ここで、動粘度、及び粘度指数の測定方法は、上記の基油と同じである。
【実施例】
【００４９】
次に、本発明を実施例により更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によって何ら限定されるものではない。
【００５０】
実施例１〜５及び比較例１〜１０
第１表及び第２表に示す配合量（質量％）で潤滑油組成物を調製した。その性状を各々第１表及び第２表に示す。なお成分の詳細は以下のとおりである。
基油Ａ：ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）、１００℃動粘度：２ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１１７
基油Ｂ：ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）、１００℃動粘度：４ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１１７
基油Ｃ：ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）、１００℃動粘度：１００ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１１７
基油Ｄ：ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）、１００℃動粘度：１５０ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１１７
基油Ｅ：エステル基油、１００℃動粘度：４ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１３９
基油Ｆ：ＡＰＩ基油カテゴリーのグループＩＩＩに分類される鉱油、１００℃における動粘度：２ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１１６
基油Ｇ：ＡＰＩ基油カテゴリーのグループＩＩＩに分類される鉱油、１００℃における動粘度：１０ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１０７
粘度指数向上剤Ａ：ＯＣＰ（オレフィンコポリマー）：エチレンとプロピレンの共重合体、数平均分子量：２，６００
粘度指数向上剤Ｂ：ＯＣＰ（オレフィンコポリマー）：エチレンとプロピレンの共重合体、数平均分子量：３，７００
粘度指数向上剤Ｃ：ポリメタクリレート、数平均分子量：５０，０００
極圧剤Ａ：硫化オレフィンとポリサルファイド（ジ−ｔｅｒｔ−ブチルジサルファイト及びジ−ｔｅｒｔ−ブチルトリサルファイト）との混合物
極圧剤Ｂ：亜リン酸エステルとチオリン酸エステルとの混合物
極圧剤Ｃ：トリクレジルホスフェート
分散剤Ａ：ホウ素含有コハク酸イミド（ホウ素含有ポリブテニルコハク酸ビスイミド）、ポリブテニル基の数平均分子量：２，３００、窒素含有量１．７６質量％、ホウ素含有量１．４５質量％
分散剤Ｂ：ホウ素含有コハク酸イミド（ホウ素含有ポリブテニルコハク酸ビスイミド）、ポリブテニル基の数平均分子量：２，０００、窒素含有量１．４５質量％、ホウ素含有量１．３質量％
摩擦調整剤Ａ：無灰系調整剤（オレイン酸アミド）
摩擦調整剤Ｂ：ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）
その他添加剤：流動点降下剤、酸化防止剤、消泡剤等
【００５１】
合成油、鉱油、及び潤滑油組成物の性状の測定は以下の方法で行った。
（１）動粘度
ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３：２０００に準拠し、４０℃、１００℃における動粘度を測定した。
（２）粘度指数（ＶＩ）
ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３：２０００に準拠して測定した。
（３）ホウ素原子、モリブデン原子、硫黄原子、及びリン原子の含有量
ＪＩＳ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した。
（４）窒素原子の含有量
ＪＩＳ  Ｋ２６０９：１９９８に準拠して測定した。
【００５２】
第１表及び第２表に示す種類及び配合量の基油及び各種添加剤を配合して、各実施例及び比較例の潤滑油組成物をそれぞれ調製した。得られた潤滑油組成物について、以下の方法により各種試験を行い、その物性を評価した。評価結果を第１表及び第２表に示す。
【００５３】
〔せん断安定性試験〕
ＪＰＩ‐５Ｓ‐２９‐８８「超音波、Ａ法、６０分、３０ｍｌ」に準拠し、せん断後１００℃の動粘度の低下率（％）を測定した。低下率（％）が小さいほど、せん断安定性に優れているといえる。
【００５４】
〔トラクション係数〕
ＭＴＭトラクション計測器を用いて、トラクション係数を測定した。トラクション係数が小さいほど、省燃費性に優れているといえる。
測定条件は以下のとおりである。（負荷荷重：４５Ｎ、油温：２０℃、スライド・ロールレシオ：５０％、平均回転速度：１ｍ／ｓ）
【００５５】
〔金属間摩擦係数〕
ブロックオンリング試験機（ＬＦＷ−１）を用いて、ＪＡＳＯ  Ｍ３５８：２００５に準拠して、金属間摩擦係数を測定した。下記の試験条件で比較を行い、測定された摩擦係数が小さいほど、省燃費性に優れているといえる。
試験冶具
リング：Ｆａｌｅｘ  Ｓ−１０  Ｔｅｓｔ  Ｒｉｎｇ（ＳＡＥ４６２０Ｓｔｅｅｌ）
ブロック：Ｆａｌｅｘ  Ｈ−６０  Ｔｅｓｔ  Ｂｌｏｃｋ（ＳＡＥ０１Ｓｔｅｅｌ）
試験条件
温度：１１０℃
荷重：１１１２Ｎ
滑り速度：０．５ｍ／ｓ
【００５６】
〔ＩＳＯＴ試験〕
ＪＩＳ  Ｋ  ２５１４−１：２０１３に準拠し、各実施例及び比較例の潤滑油組成物に銅・鉄触媒を存在させて、試験温度１５０℃、試験時間１２０時間で該潤滑油組成物を劣化させ、劣化油の１００℃における動粘度を動粘度０とし、未劣化油の１００℃における動粘度を動粘度１としたとき、の粘度低下率（＝１００−（動粘度０−動粘度１）×１００／動粘度０）を算出した。粘度低下率が小さいほど、劣化しにくく、酸化安定性に優れているといえる。
【００５７】
〔シェル四球試験耐荷重性（ＥＰ）試験〕
ＡＳＴＭ  Ｄ２７８３−０３（２０１４）に準拠し、回転数１８００ｒｐｍ、室温の条件で行い、融着荷重ＷＬ（Ｎ）を測定した。この値が大きいほど、耐荷重性（極圧性）に優れているといえる。
【００５８】
〔シェル四球摩耗（ＷＥＡＲ）試験〕
ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２−９４（２０１０）に準拠し、１００℃、１８００ｒｐｍ、３９２Ｎ、６０分の条件で試験を行い、摩耗痕径（ｍｍ）を測定した。この値が小さいほど、耐摩耗性に優れているといえる。
【００５９】
【表１】
0006500271.tif 000004
【００６０】
【表２】
0006500271.tif 000005
【００６１】
註）表１及び表２中の＊１〜４は以下の通りである。
＊１，ホウ素（Ｂ）含有量は、ホウ素含有分散剤の組成物全量基準のホウ素原子換算の含有量（ホウ素含有分散剤に含まれるホウ素原子の含有量）である。
＊２，モリブデン（Ｍｏ）含有量は、モリブデン系摩擦調整剤の組成物全量基準のモリブデン原子換算の含有量（モリブデン系摩擦調整剤に含まれるモリブデン原子の含有量）である。
＊３，硫黄（Ｓ）含有量、及びリン（Ｐ）含有量は、使用する極圧剤に含まれる硫黄原子の合計含有量、及びリン原子の合計含有量である。
＊４，窒素（Ｎ）含有量は、分散剤と、その他添加剤中の酸化防止剤に含まれる窒素（Ｎ）分（０．０５２質量％）との合計量である。
【産業上の利用可能性】
【００６２】
本発明の潤滑油組成物は、省燃費性と極圧性とを両立し、さらにはせん断安定性、酸化安定性、及び耐摩耗性を有する潤滑油組成物であり、とりわけ、歯車装置（ギヤ）用、例えば自動車用ギヤ油、工業用ギヤ油等として好適に用いられるが、特に自動車のデファレンシャルギヤの潤滑に好適に用いられる。