(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ノイズ変調器及び処理システムを備える電磁ノイズ経路検出システムであって、
前記ノイズ変調器は疑わしいノイズ経路に結合されて、当該疑わしいノイズ経路を伝搬する電磁ノイズが存在する場合、当該電磁ノイズに変調信号を重畳させ、
前記処理システムは、ノイズ被害箇所における電磁ノイズに前記変調信号が影響を及ぼしているかどうかを判断し、前記疑わしいノイズ経路が実際のノイズ経路であるかどうかを識別する、
電磁ノイズ経路検出システム。
【請求項２】
前記ノイズ変調器と前記電磁ノイズのノイズ被害箇所との間の電磁結合が、前記ノイズ変調器による放射ノイズが前記ノイズ被害箇所で検出できないほど十分に低い、
請求項１に記載の電磁ノイズ経路検出システム。
【請求項３】
前記ノイズ変調器が磁気プローブ及びインピーダンス値を変調される負荷を備える、
請求項２に記載の電磁ノイズ経路検出システム。
【請求項４】
前記ノイズ被害箇所で前記電磁ノイズを検出する、
請求項２に記載の電磁ノイズ経路検出システム。
【請求項５】
さらに受信システムを備え、
前記受信システムが前記ノイズ被害箇所で前記電磁ノイズを検出し、それをデジタル形式で前記処理システムに送信し、
前記処理システムが前記検出された電磁ノイズに対する変調の量を決定する、
請求項２に記載の電磁ノイズ経路検出システム。
【請求項６】
複数の前記ノイズ変調器を備え、
複数の前記ノイズ変調器が、それぞれ前記疑わしいノイズ経路に電磁結合され、
前記ノイズ変調器のそれぞれが、それぞれの疑わしいノイズ経路での前記電磁ノイズに異なる変調を印加し、
前記ノイズ変調器と前記電磁ノイズのノイズ被害箇所との間の前記電磁結合が、前記ノイズ変調器による放射ノイズが前記ノイズ被害箇所で検出できないほど十分に低く、
前記処理システムが、前記電磁ノイズの前記ノイズ被害箇所で検出された前記電磁ノイズに対する前記変調の種類及び量に基づいて前記ノイズ経路を決定する、
請求項１に記載の電磁ノイズ経路検出システム。
【請求項７】
電磁ノイズ経路検出システムを有する鉄道車両であって、
前記電磁ノイズ経路検出システムがノイズ変調器及び処理システムを備え、
前記ノイズ変調器が、疑わしいノイズ経路に結合されて、当該疑わしいノイズ経路を伝搬する電磁ノイズが存在する場合、当該電磁ノイズに変調信号を重畳させ、
前記処理システムが、ノイズ被害箇所における電磁ノイズに前記変調信号が影響を及ぼしているかどうかを判断し、前記疑わしいノイズ経路が実際のノイズ経路であるかどうかを識別し、
前記ノイズ変調器が、前記疑わしいノイズ経路として、以下のケーブル及び接続要素
主変圧器と電力配分装置との間のケーブル
連続車体間の接続要素
電力配分装置と電車器具との間のケーブル
電車器具間のケーブル
電力配分装置内部のケーブル
の内の１つ又は複数に対して適用される、鉄道車両。
【請求項８】
前記電磁ノイズがノイズ被害箇所に影響を与え、
前記ノイズ被害箇所が１つ又は複数の以下の装置、
列車自動制御装置（ＡＴＣ）
センサ
アンテナ
電車器具
の内の１つ又は複数である、請求項７に記載の鉄道車両。
【請求項９】
複数の前記ノイズ変調器を備え、
複数の前記ノイズ変調器が、それぞれ前記疑わしいノイズ経路に結合され、
前記ノイズ変調器のそれぞれが、各疑わしいノイズ経路での前記電磁ノイズに異なる変調を印加し、
前記処理システムが、前記電磁ノイズのノイズ被害箇所で検出された前記電磁ノイズに対する前記変調の種類及び量に基づいて前記ノイズ経路を決定する、
請求項７に記載の鉄道車両。
【請求項１０】
変調された電磁ノイズが、前記電磁ノイズのノイズ被害箇所のセンサ又は前記ノイズ被害箇所から分離された受信システムによって検出され、
前記ノイズ変調器と、前記ノイズ被害箇所のセンサ又は受信システムとの間の電磁結合が、前記ノイズ変調器による放射ノイズが前記ノイズ被害箇所のセンサ又は前記受信システムによって検出できないほど十分に低い、
請求項７に記載の鉄道車両。
【請求項１１】
電磁ノイズがノイズ被害箇所で検出され、疑わしいノイズ経路の１つ又は複数が選択された後、電磁ノイズ経路を決定するための鉄道車両の検査方法であって、
第１のステップ：変調が前記疑わしいノイズ経路に印加され、
第２のステップ：前記ノイズ被害箇所で前記変調を検出しようとする試みがなされ、
第３のステップ：前記検出された変調の量に応じて、前記疑わしいノイズ経路が確認されたかどうかが決定される、
鉄道車両の検査方法。
【請求項１２】
前記第１のステップで、
前記変調が、それが、存在時の電磁ノイズに変調を印加するほど十分に強力に前記疑わしいノイズ経路に結合されるノイズ変調器によって印加され、
前記ノイズ変調器が磁気プローブ及びインピーダンス値を変調される負荷を備える、
請求項１１に記載の鉄道車両の検査方法。
【請求項１３】
前記第２のステップで、
前記変調が、前記ノイズ被害箇所のセンサ及び前記ノイズ被害箇所から分離される受信装置の内の少なくとも１つによって受信される前記電磁ノイズに基づいて検出される、
請求項１１に記載の鉄道車両の検査方法。
【請求項１４】
疑わしいノイズ経路の複数が選択された後、
前記第１のステップで、
それぞれの疑わしいノイズ経路で前記電磁ノイズに異なる変調を印加し、
前記第３のステップで、
前記検出された変調の種類及び前記量に基づいて実際のノイズ経路を決定する、
請求項１１に記載の鉄道車両の検査方法。
【請求項１５】
前記第１のステップで、
前記変調の変調周波数が前記電磁ノイズの変調周波数よりも小さい、
請求項１１に記載の鉄道車両の検査方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子装置の電磁互換性（ＥＭＣ）問題の原因を個別化するための測定システム及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子装置における電流及び電荷は、電子装置自体に又は他の電子装置に問題を引き起こすことがある電磁（ＥＭ）場を生成する。ＥＭＣ対策を設計するためには、ＥＭ放射線の源及びＥＭノイズの関係する放出経路を識別することが非常に重要である。
【０００３】
図１は、ＥＭ場を生成する電気システムの例として鉄道車両を示す。図１の鉄道車両では、ノイズの考えられる被害箇所の例は、列車自動制御装置（ＡＴＣ）、センサ、バリーズ伝送モジュール（ＢＴＭ）を含むアンテナ、及び例えばライト、空調装置及び他等の一般的な任意の電車器具である。考えられるノイズ源の例は、牽引インバータ、パンタグラフ、回路遮断器、及び架空線である。経路の例は、この装置に接続される任意のケーブルであるだろう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平０６‐２８８８７３号
【０００５】
【非特許文献１】Ｊ．Ｊ．‐Ｃ．Ｂｏｌｏｍｅｙ及びＦ．Ｅ．Ｇａｒｄｉｏｌ：「Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｅｄ  Ｓｃａｔｔｅｒｅｒ  ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ」、Ａｒｔｅｃｈ  Ｈｏｕｓｅ、２００１年、第２．１章、第２．２章、第３．４章
【非特許文献２】Ｒ．‐Ｒ．Ｌａｏら：「Ｈｉｇｈ−Ｓｅｎｓｉｔｉｖｉｔｙ  Ｏｐｔｉｃａｌｌｙ  Ｍｏｄｕｌａｔｅｄ  Ｓｃａｔｔｅｒｅｒ  ｆｏｒ  Ｅｌｅｃｔｒｏｍａｇｎｅｔｉｃ−Ｆｉｅｌｄ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ」、ＩＥＥＥ  Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎ  Ｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ、第５６巻、第２号、４８６〜４９０号、２００７年４月
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
図２は、ＥＭＣ問題を概略的に扱うときの共通の状況を示す。第１に、電子装置で誤動作が検出され、電子装置はノイズ被害箇所３０３と呼ぶ。多くの場合、実際のノイズ源は知られておらず、例えばノイズ源３０１及び３０２等の可能性のあるノイズ源が存在する。たとえ実際のノイズ源が既知であっても、多くの場合、ノイズ源３０２から被害箇所３０３までのいくつかの可能性がある経路３０４が存在する。
【０００７】
特許文献１は自動車内の障害場所を検出できる技術を開示するが、該技術はＥＭ放射線の源及びＥＭノイズの関係する放出経路を特定できない。
【０００８】
図１に示される鉄道車両の場合、なおいっそうの困難は大きい寸法に起因し、鉄道車両が移動中であり、したがって環境条件を変え、ＥＭＣ問題の再現性を小さくしている事実に起因する。この状況で、発明者は以下を検討した。
【０００９】
ノイズ経路を決定するために、電場又は磁場が考えられるノイズ経路のいくつかの場所で直接的に又はその関係する量、電圧、及び電流の形で測定される。電場又は磁場の大きい値が検出されるとき、これらの場所はより高い確率でノイズ経路に属していると疑われる。しかしながら、場のより高い値は、ノイズ源と考えられるノイズ経路との間の接続３０５が存在することを示すが、それは考えられるノイズ経路と被害箇所との間の接続３０６を確認できない。
【００１０】
より精密な技法は、より複雑な測定技法及び装置を使用し、被害箇所３０３で測定されたノイズと疑われているノイズ経路３０４で測定されたＥＭ場との間の相関を計算しようと試みる。しかしながら、たとえ１つしか接続３０６を通して被害箇所に接続されていなくても、２つの考えられるノイズ経路が同じノイズ源を有する場合にも高い相関が発生する可能性がある。したがって、この場合、ノイズ経路を見つける可能性が高くなるとしても、最終的にノイズ経路を確認することはできない。
【００１１】
最終的にノイズ経路を確認するために実際に行われていることは、フィルタ、ＥＭシールド、スイッチ、位置の変化等を使用して、及び被害箇所に対する影響を確かめることによって疑わしいノイズ経路を修正することである。その結果、被害箇所でのノイズが修正される場合でも、有力なノイズ経路の少なくとも１つを確認できる。
【００１２】
上記の方法での１つの問題は、少なくともこれらの２つのステップ、つまり、第１にＥＭ場を測定すること、及び第２に疑わしいノイズ経路を確認のために修正することを実施するために要する時間である。本発明の実施形態では、ノイズ経路は、以下で変調と呼ばれる既知の時間変動をノイズに印加することによって、及びノイズ被害箇所での印加された時間変動の存在を確認することによって単一の測定で検出される。
【００１３】
上記技法でのもう１つの問題は、測定結果に影響を及ぼすことがあり、閉じられた筐体を通して容易に結線できない、ＥＭ場を測定するために一般に使用されるケーブルに起因する。さらに、鉄道車両等の大型の装置の場合、ケーブル長は測定に実際的な制限を課し、全体的な構成を複雑にする。
【００１４】
本発明は、電磁ノイズ経路を正確に且つ効率的に検出するための測定システム及び方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の一つの態様は電磁ノイズ経路検出システムである。このシステムは、ノイズ変調器及び処理システムを含む。ノイズ変調器は、電磁ノイズが存在するとき、それに変調を印加するほど十分に強力に疑わしいノイズ経路に結合される。処理システムは、電磁ノイズに対する該変調の量を決定し、疑わしいノイズ経路が実際のノイズ経路であるのかどうかを特定する。
【００１６】
本発明の別の態様は、電磁ノイズ経路検出システムを有する鉄道車両である。ノイズ経路検出システムは、ノイズ変調器及び処理システムを含む。ノイズ変調器は、電磁ノイズが存在するときに、それに変調を印加するほど十分に強力に疑わしいノイズ経路に結合される。処理システムは、電磁ノイズに対する該変調の量を決定し、疑わしいノイズ経路が実際のノイズ経路であるのかどうかを特定する。ノイズ変調器は、該疑わしいノイズ経路として、以下のケーブル及び接続要素、つまり
主変圧器と電力配分装置との間のケーブル
連続車体間の接続要素
電力配分装置と電車機器との間のケーブル
電車機器の間のケーブル
電力配分装置の内部のケーブル
の１つ又は複数に適用される。
【００１７】
本発明の別の態様は、電磁ノイズがノイズ被害箇所で検出された、又は複数の疑わしいノイズ経路が選択された後、電磁ノイズ経路を決定する方法である。この方法は、３つのステップを含む。
第１のステップ：該疑わしいノイズ経路に変調が印加される。
第２のステップ：該ノイズ検出器の場所で該変調を検出する試みが行われる。
第３のステップ：検出された変調の量に応じて、疑わしいノイズ経路が確認されたかどうかが決定される。
【発明の効果】
【００１８】
本発明は、電子ノイズ経路を正確に且つ効率的に検出するための測定システム及び方法を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】鉄道車両の電気系統の概略表現を示す図である。
【図２】問題説明を示す図である。
【図３】本発明の動作原理を示す図である。
【図４】本発明の実施形態、つまりノイズ源変調技法を示す図である。
【図５】本発明の実施形態、つまりＮＳＭＴのための変調された負荷を有する磁気プローブを示す図である。
【図６】ノイズ変調器及び処理システムを示す図である。
【図７】ノイズ変調器のブロックモデルを示す図である。
【図８】変調された負荷インピーダンスの大きさの例を示す図である。
【図９】変調後のノイズ波長の簡略な例を示す図である。
【図１０】処理システムのブロック図である。
【図１１】処理アルゴリズムを示す図である。
【図１２】受信されたノイズ振幅のＦＦＴを示す図である。
【図１３】受信システムを含むノイズ源変調器システムを示す図である。
【図１４】受信システムの主要な機能のブロックモデルを示す図である。
【図１５】フィルタ及びダウンコンバータを有する受信システムの主要な機能のブロックモデルを示す図である。
【図１６】複数の変調器を有するノイズ変調器システムを示す図である。
【図１７】複数の変調器及び受信システムを有するノイズ変調器システムを示す図である。
【図１８】ノイズ経路を検出す方法を示す図である。
【図１９】主変圧器と電力配分装置との間のケーブル上の変調器を示す図である。
【図２０】車体間の接続上の変調器を示す図である。
【図２１】電力配分装置と電車機器との間の変調器を示す図である。
【図２２】電車機器間の変調器を示す図である。
【図２３】電力配分装置上の変調器を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
図３は、本実施形態の背後にある動作原理を示す。１つのノイズ変調器１０１は、既知の変調をノイズ経路３０４の１つに印加し、その影響は、受信システム及び処理システム４０１を用いてノイズ被害箇所３０３で観察される。複数のノイズ経路で分析を同時に実施するために、異なる変調が各ノイズ経路３０４に印加できる。被害箇所３０３でのノイズ変調の量に基づいて、ノイズ経路が決定できる。
【００２１】
ノイズ経路３０４を検出するために、以下の実施形態はノイズ変調器１０１並びに受信及び処理システム４０１を含む。ノイズ変調器１０１は、疑わしいノイズ経路３０４に変調を印加する。処理システムは、受信システムによって受信されるノイズを処理し、ノイズ変調の量を評価する。電磁ノイズ経路を検出するための方法は、変調が受信されたノイズに影響を及ぼしているかどうかを判断するために、変調器を使用する受信機でのノイズ変調の量及び変調器を使用しない受信機でのノイズ変調の量の比較を含む。受信されたノイズが変調によって影響を及ぼされるとき、ノイズ経路は確認される。
【００２２】
図４は、本発明の実施形態のための測定セットアップ（ノイズ源変調技法、つまりＮＳＭＴ）のブロック図を示す。未知のＥＭノイズはノイズ源３０１によって生成され、未知のノイズ経路３０４を通って伝搬した後、該ノイズはノイズ被害箇所３０３に接続された受信システム６０２によって検出される。疑わしいノイズ経路３０４は、放射部分及び伝導部分を含むことがあり、測定の目標は、疑わしいノイズ経路が有力なノイズ経路の１つであるかどうかを確認することである。これを行うために、変調は、ノイズ経路３０４との強力な結合６０１を有するノイズ変調器１０１によって疑わしいノイズ経路に印加される。ノイズ周波数よりもはるかに小さい変調周波数が使用されるとき、変調された後、ノイズは元の変調されていないノイズと同じ経路をたどる。
【００２３】
図５は、ノイズ変調器１０１を使用するための変調負荷８０３を有する磁気プローブ８００の例を示す。また、磁気プローブ８００はコイル８０１及びコイル内の磁心８０２も含む。磁気プローブ８００はノイズに変調を印加するために疑わしいノイズ経路３０４に十分に結合されなければならず、それはノイズが元の経路とは異なる経路をたどらないためにノイズ被害箇所３０３に弱く結合されるべきである。
【００２４】
例えば、疑わしいノイズ経路３０４が導電性ケーブルである場合、ケーブルはケーブルとの強力な結合のためにコイル８０１の中心を貫通する。他方、変調器はノイズ被害箇所から遠く位置するべきである。ノイズ変調器とノイズ被害箇所との間の電磁結合は、ノイズ変調器による放射ノイズが該ノイズ被害箇所で検出できないほど十分に低くあるべきであるため。
【実施例１】
【００２５】
図６は、実施形態の測定システム１００を示し、ノイズ変調器１０１及び処理システム１０２を含む。ノイズ変調器は疑わしいノイズ経路１０４に変調を、すなわちノイズが存在するときに既知の時間変動をノイズに印加する。処理システム１０２は、ノイズ被害箇所の受信システム１０３によって受信されたノイズを処理する。
【００２６】
図７は、ノイズ変調器１０１の簡略な実現のブロックモデルを示す。ノイズ変調器１０１は、変調された負荷９０１に接続されたプローブ９０２を含む。変調された負荷９０１は、時間とともに変化するインピーダンス値を有する。変調された負荷９０１（８０３）を有する磁気プローブ９０２（８００）の表現は、図５に示されていた。
【００２７】
図８は、経時的なインピーダンス値変動の例である。変調された負荷９０１の考えられる実現は、例えば非特許文献１及び２に説明され、電子的に、光学的に、又は機械的に変化する負荷であることがある。プローブ９０２は、変調器が効果的であるためにノイズ経路に対する強力な結合を提供しなければならない。例えば、ノイズ経路がケーブル上の共通モード電流である場合、考えられる現実化は、図５に示される負荷された磁気プローブを含むノイズ変調器８００であり、磁気プローブは磁心８０２の回りに、及び変調された負荷８０３に接続されたコイル８０１を含む。
【００２８】
ノイズ変調器１０１の効果をよりよく明確にするために、周波数ｆ０のノイズ高調波を含む簡略な例を検討できる。変調後、ノイズは、変調周波数△ｆの他の複数の高調波を加えた元の周波数でノイズ高調波の組合せを含む。ノイズ高調波の各側での第１の高調波だけを検討することにより、変調されたノイズは、方程式（１）を用いて表すことができる。
【００２９】
【数１】
0006538965.tif 000002
(1)
【００３０】
図９は、変調後のノイズ波形の簡略な例を示す。例えば、ノイズが周波数ｆ＝１  ＭＨｚを有する場合、変調周波数は△ｆ＝１００Ｈｚであり、第１の変調高調波Ａ１とノイズ高調波Ａ０との間の比率はＡ１／Ａ０＝０．３であり、基本ノイズ高調波Ａ０に正規化された結果として生じる変調済みの波形が図９に示される。図中の線が高密度のため、高周波発振信号は、方程式（２）の２つの包絡線の間の単一のブラックストリップのように見える。包絡線は、ｙが周波数ｆ０に中心が置かれた狭帯域受信機の出力を決定するため重要である。
【００３１】
【数２】
0006538965.tif 000003
（2）
【００３２】
図１０は、図６の処理システム１０２のブロック図を示し、入力インタフェース１２０１、処理装置１２０２、メモリ１２０３、及び出力インタフェース１２０４を含む。例えば、処理装置１２０２は、メモリ１２０３に記憶されるソフトウェアコードに基づいて図１１によって説明されるアルゴリズムを実行する。本実施形態では、ソフトウェアによる機能は、ＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）等のハードウェアで実現することもできる。
【００３３】
図１１は、処理装置１２０２によって実行されるアルゴリズムを示す。それぞれ変調があるノイズＩｎ１及び変調がないノイズＩｎ２の、２つの場合の受信ノイズは、それぞれアルゴリズムの入力である。高速フーリエ変換（ＦＦＴ）はステップＳ１で適用され、変調周波数の値はそれぞれステップＳ２及びＳ３で変数Ａ及びＢに割り当てられる。ステップＳ４の比率Ｃ＝Ａ／Ｂは、ノイズがどれほど多く変調によって影響を及ぼされたのかを示す。この比率がステップＳ５の事前に選択された閾値よりも大きい場合、ノイズ経路が確認されている（Ｏ１）。それ以外の場合（Ｏ２）それがノイズ経路ではなかったため、又は変調が十分ではなかったためのどちらかで、それは確認できない。
【００３４】
図１２は、１１５Ｈｚに近い周波数の方形波で変調された３０ＭＨｚノイズのＦＦＴの例を示す。ＦＦＴを適用する前に、ノイズは検出され、狭帯域受信機によってダウンコンバートされた。変調周波数は明らかに可視であり、この場合の疑わしいノイズ経路を確認する。
【実施例２】
【００３５】
図１３は、第２の実施形態の測定システム１５００を示す。測定システム１５００は変調器１０１、処理システム１０２、及び受信システム６０２を含む。これは、被害箇所３０３の誤動作が検出されたが、適切な受信システムが被害箇所に含まれていないそれらの場合に必要とされる。例えば、被害箇所がセンサである場合、センサは独力で変調されたノイズを有する所定の信号を検出できる。しかし、被害箇所がライト又は空調装置等の電車器具である場合、適切な受信システムが必要とされることがある。
【００３６】
図１４は、受信システム６０２の主要な機能ブロックの図を示し、入力インタフェース１６０１、アナログ／デジタル変換器１６０２、及び出力インタフェース１６０３を含む。入力インタフェース１６０１はノイズ被害箇所３０３に結合され、出力インタフェース１６０３はデジタル化されたデータを処理システム１０２に送達する。
【００３７】
図１５は、第２の実施形態の特別な場合を示し、フィルタ１７０１及びダウンコンバータ１７０２も含む。
【実施例３】
【００３８】
図１６及び図１７は、それぞれ２つの他の実施形態１８００及び１９００を示す。それらは、複数のノイズ変調器１８０１、１８０２を使用することによって第１の実施形態及び第２の実施形態から得られる。各変調器は、例えば異なる変調周波数等、異なるタイムスタンプを有する。処理システム１８０３は処理システム１０２に類似しているが、処理アルゴリズムはすべてのノイズ変調器１８０１、１８０２のために実行される。このようにして、複数の疑わしい試験経路を同時に試験できる。
【００３９】
また、本発明は、図１８に示されるノイズ経路を検出するための方法も含む。方法は、そのなんらかのノイズが被害箇所の場所ＭＩ１で検出され、その少なくとも１つの疑わしいノイズ経路が選択されたＭＩ２後に適用できる。ステップＭＳ２は、疑わしいノイズ経路に対する変調の印加を含む。ステップＭＳ２で被害箇所場所で印加された変調を検出する試みがなされ、ステップＭＳ３で結果が評価される。変調が検出される場合、疑わしいノイズ経路が確認される（ＭＯ１）。変調が検出できない場合、ノイズ経路は確認できない（ＭＯ２）。また、方法は、同時にいくつかのノイズ経路に適用することもできる。この場合、ノイズ経路ごとに別個の結論を得ることができる。
【００４０】
追加の実施形態は、図１に示されるもの等であるが、これに限定されるものではない鉄道車両に上記のものを適用することによって得ることができる。特定の設計に応じて、（例えばＡＴＣ、センサ、アンテナ、又は電車器具等の）ノイズ被害箇所は、最終的には上記と同様に実施形態に含まれなければならない、必要とされるシステムを含むこともあれば、含まないこともある。１つ又は複数のノイズ変調器を適用できるノイズ経路の例は、図１９〜図２３に説明される。
【００４１】
図１９では、ノイズ変調器１０１は主変圧器２１０２と電力配分装置２１０１との間のケーブル２１０３に変調を印加する。
【００４２】
図２０では、ノイズ変調器１０１は、２つの連続車体２２０１と２２０２との間の接続２２０３に変調を印加する。
【００４３】
図２１では、ノイズ変調器１０１は、電力配分装置２１０１と電車器具２３０１との間のケーブルに変調を印加する。
【００４４】
図２２では、ノイズ変調器１０１は、２つの電車器具２４０１と２４０２との間のケーブル２４０３に変調を印加する。
【００４５】
図２３では、ノイズ変調器１０１は、電力配分装置２１０１の内側のケーブルに変調を印加する。
【００４６】
上記に説明されたように、実施形態は、疑わしいノイズ経路でノイズを変調することによって電磁ノイズ経路を検出するための測定システム及び方法を含む。変調がノイズ被害箇所に接続された処理システムによって検出されるとき、ノイズ経路が決定される。より好ましくは、システムは、処理システムと、ノイズに変調を印加するほど十分に試験中の装置に結合され、変調器からの放射ノイズが受信機によって検出できないほど十分に受信機から切り離されるノイズ変調器とを含む。一実施形態では、本発明は特に鉄道車両のノイズ経路を検出するために使用される。
【００４７】
本発明の実施形態はノイズ経路を決定するために要する時間を削減する。異なるノイズ経路で異なる変調方式を使用することによって、いくつかのノイズ経路を同時に試験できる。変調器は受信機に接続されておらず、エンクロージャの内部でも受信機から大きい距離におくことができる。
【００４８】
これらの実施形態は、当業者が本発明を実施するほど十分に詳細に説明される。しかしながら、他の実施態様及び形式も可能であり、本発明の技術的な考えの範囲及び精神から逸脱することなく、構成及び構造の変更並びに多様な要素の交換も可能であることを理解することが必要である。したがって、上記説明は本明細書に制限されると解釈されるべきではない。
【産業上の利用可能性】
【００４９】
本発明は、多様な電子装置のための電磁互換性の原因を個別化するための測定システム及び方法に適用できる。
【符号の説明】
【００５０】
１００：測定システム
１０１：ノイズ変調器
１０２：処理システム
１０３：受信システムを有するノイズ被害箇所
１０４：疑わしいノイズ経路
３０１：ノイズ源１
３０２：ノイズ源２
３０３：ノイズ被害箇所
３０４：ノイズ経路
３０５：ノイズ源とノイズ経路との間の接続
３０６：ノイズ経路と被害箇所との間の接続
４０１：受信システム及び処理システム
６０１：強力な結合
６０２：受信システム
８００：変調された負荷を有する磁気プローブ
８０１：コイル
８０２：磁心
８０３：変調された負荷
９０１：変調された負荷
９０２：プローブ
１２０１：入力インタフェース
１２０２：処理装置
１２０３：メモリ
１２０４：出力インタフェース
１５００：受信システム及び処理システムを有するノイズ変調器
１６０１：入力インタフェース
１６０２：アナログ／デジタル変換器
１６０３：出力インタフェース
１７０１：フィルタ
１７０２：ダウンコンバータ
１８００：複数のノイズ変調器を有するノイズ検出器システム
１８０１：ノイズ変調器１
１８０２：ノイズ変調器Ｎ
１８０３：処理システム
１９００：受信機及び複数のノイズ変調器を有するノイズ検出器システム
２１０１：電力配分装置
２１０２：主変圧器
２１０３：ケーブル
２２０１：車体Ｎ
２２０２：車体Ｎ＋１
２２０３：車体接続
２３０１：電車器具
２３０２：ケーブル
２４０１：電車器具Ｎ
２４０２：電車器具Ｎ＋１
２４０３：ケーブル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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