(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のスピーカ機器と、該複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器と、を備えた音声無線伝送システムであって、
前記スピーカ機器は、音声出力に関わるエラーを検出するエラー検出部を有し、前記エラー検出部で検出されたエラーの情報であるエラー情報を前記ソース機器に無線通信で送信し、
前記ソース機器は、前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、前記エラー情報に応じた動作要求として動作停止要求又はミュート要求を無線通信で送信することを特徴とする音声無線伝送システム。
【請求項２】
前記スピーカ機器は、アナログ回路に電力を供給するアナログ電源部と、デジタル回路に電力を供給するデジタル電源部と、前記音声信号を受信する無線受信部と、制御部と、前記無線受信部で受信した前記音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤ／Ａコンバータと、該Ｄ／Ａコンバータから出力されたアナログ信号を増幅するアンプ部と、該アンプ部から出力されたアナログ信号の音声を出力するスピーカ部と、を有することを特徴とする請求項１に記載の音声無線伝送システム。
【請求項３】
前記エラー検出部は、前記アナログ電源部、前記デジタル電源部、前記無線受信部、前記制御部、前記Ｄ／Ａコンバータ、前記アンプ部、前記スピーカ部のうち、少なくとも１つについてエラーの検出処理を実行することを特徴とする請求項２に記載の音声無線伝送システム。
【請求項４】
前記アンプ部及び前記スピーカ部は、前記無線受信部と同じ筐体又は別の筐体に設けられていることを特徴とする請求項２又は３に記載の音声無線伝送システム。
【請求項５】
前記エラー情報は、過電流警告、電圧降下警告、過温度警告、電圧異常警告、電流オフセット警告、クロック異常警告、クロック停止警告、システム異常警告のうち、少なくとも１つの警告を示す情報を含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の音声無線伝送システム。
【請求項６】
前記ソース機器は、前記エラー情報を送信したスピーカ機器又は前記複数のスピーカ機器全てに対して、受信した前記エラー情報が示すエラーに関係する情報であるエラー関係情報の測定、検出を指示することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の音声無線伝送システム。
【請求項７】
前記エラー関係情報は、温度測定値、電圧測定値、クロック測定値、クロック動作の有無のうち、少なくとも１つの情報を含むことを特徴とする請求項６に記載の音声無線伝送システム。
【請求項８】
前記ソース機器は、前記エラー情報を受信した場合、エラーが発生した旨を示す情報を表示する表示部をさらに有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の音声無線伝送システム。
【請求項９】
複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器であって、
前記複数のスピーカ機器のいずれかのスピーカ機器から送信された、音声出力に関わるエラーの情報であるエラー情報を受信し、
前記複数のスピーカ機器のうちの前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、前記エラー情報に応じた動作要求として動作停止要求又はミュート要求を無線通信で送信することを特徴とするソース機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、音声信号を無線で伝送する音声無線伝送システム、そのシステムにおけるスピーカ機器、及びソース機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＡＶ（Audio Visual）機器において無線通信を活用する機器が増えており、音声についてもＷｉＦｉ（登録商標。以下同様。）、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標。以下同様。）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標。以下同様。）等によって無線伝送することがなされている。但し、現状の音声無線伝送は圧縮音声が対象となっている。【０００３】
上述のように現状の音声無線伝送は圧縮音声を対象としているため、音質についての評価を行うレベルではないが、無線によって音声機器を接続すると使い勝手が向上することから、高い音質が求められる高級なオーディオ機器に対しても無線化が進められている。例えば、ＷｉＳＡ（Wireless Speaker and Audio）  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎは、非圧縮のＰＣＭ（pulse code modulation）で音声信号を無線伝送する技術の規格化を進めている。【０００４】
一方で、特に高級なオーディオ機器では、ワット数が大きいことなどにより大きな電力を使用することになり、微妙な不具合によっても深刻なダメージを受ける可能性や、破壊してしまう可能性がある。よって、特に高級なオーディオ機器には過電流対策が必要である。【０００５】
例えば、特許文献１には、音声無線伝送システムにおける過電流対策のための技術が開示されている。特許文献１に記載の技術では、音声受信側の装置において、電力増幅するパワーアンプと、パワーアンプ駆動用の小型電池及び電気２重層コンデンサを並列にした電源回路とを設け、小型電池でも長時間動作を可能とすると共に、音声信号の急激な変化による過電流にも対応させている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００４−３２８６９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載の技術では、１台のソース機器に対して音声受信側のスピーカ機器を複数台設けた１対多の音声無線伝送システムについて想定しておらず、仮にこのようなシステムに特許文献１に記載の技術を適用したとしても、スピーカ機器は自身で発生した過電流に対応することしかできない。それに対し、このような１対多の音声無線伝送システムにおいて、或る１台のスピーカ機器で生じた過電流等の異常（エラー）は他のスピーカ機器でも生じる可能性を十分に秘めている。例えば、１台のスピーカ機器で所定温度以上となる場合には、環境温度の影響で他のスピーカも所定温度以上になる可能性がある。１台のスピーカ機器で減電となる場合には、同一のコンセントからＡＣ電源を取っている他のスピーカ機器も同じエラーとなる可能性がある。そのような場合、他のスピーカ機器も故障してしまうことになる。【０００８】
本発明は、上述のような実状に鑑みてなされたものであり、その目的は、１台のソース機器に対して音声受信側のスピーカ機器を複数台設けた１対多の音声無線伝送システムにおいて、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を低減することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するために、本発明の第１の技術手段は、複数のスピーカ機器と、該複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器と、を備えた音声無線伝送システムであって、前記スピーカ機器は、音声出力に関わるエラーを検出するエラー検出部を有し、前記エラー検出部で検出されたエラーの情報であるエラー情報を前記ソース機器に無線通信で送信し、前記ソース機器は、前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、前記エラー情報に応じた動作要求として動作停止要求又はミュート要求を無線通信で送信することを特徴としたものである。
【００１０】
本発明の第２の技術手段は、第１の技術手段において、前記スピーカ機器は、アナログ回路に電力を供給するアナログ電源部と、デジタル回路に電力を供給するデジタル電源部と、前記音声信号を受信する無線受信部と、制御部と、前記無線受信部で受信した前記音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤ／Ａコンバータと、該Ｄ／Ａコンバータから出力されたアナログ信号を増幅するアンプ部と、該アンプ部から出力されたアナログ信号の音声を出力するスピーカ部と、を有することを特徴としたものである。【００１１】
本発明の第３の技術手段は、第２の技術手段において、前記エラー検出部は、前記アナログ電源部、前記デジタル電源部、前記無線受信部、前記制御部、前記Ｄ／Ａコンバータ、前記アンプ部、前記スピーカ部のうち、少なくとも１つについてエラーの検出処理を実行することを特徴としたものである。【００１２】
本発明の第４の技術手段は、第２又は第３の技術手段において、前記アンプ部及び前記スピーカ部は、前記無線受信部と同じ筐体又は別の筐体に設けられていることを特徴としたものである。【００１３】
本発明の第５の技術手段は、第１〜第４のいずれか１の技術手段において、前記エラー情報は、過電流警告、電圧降下警告、過温度警告、電圧異常警告、電流オフセット警告、クロック異常警告、クロック停止警告、システム異常警告のうち、少なくとも１つの警告を示す情報を含むことを特徴としたものである。【００１４】
本発明の第６の技術手段は、第１〜第５のいずれか１の技術手段において、前記ソース機器は、前記エラー情報を送信したスピーカ機器又は前記複数のスピーカ機器の一部又は全てに対して、受信した前記エラー情報が示すエラーに関係する情報であるエラー関係情報の測定、検出を指示することを特徴としたものである。【００１５】
本発明の第７の技術手段は、第６の技術手段において、前記エラー関係情報は、温度測定値、電圧測定値、クロック測定値、クロック動作の有無のうち、少なくとも１つの情報を含むことを特徴としたものである。【００１６】
本発明の第８の技術手段は、第１〜第７のいずれか１の技術手段において、前記ソース機器は、前記エラー情報を受信した場合、エラーが発生した旨を示す情報を表示する表示部をさらに有することを特徴としたものである。【００１８】
本発明の第９の技術手段は、複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器であって、前記複数のスピーカ機器のいずれかのスピーカ機器から送信された、音声出力に関わるエラーの情報であるエラー情報を受信し、前記複数のスピーカ機器のうちの前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、前記エラー情報に応じた動作要求として動作停止要求又はミュート要求を無線通信で送信することを特徴としたものである。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、１台のソース機器に対して音声受信側のスピーカ機器を複数台設けた１対多の音声無線伝送システムにおいて、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を低減することができ、場合によっては同様のエラーを未然に防ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムの一構成例を示すブロック図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムの他の構成例を示すブロック図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムの他の構成例を示すブロック図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムの他の構成例を示すブロック図である。
【図５Ａ】本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてソース機器側でスピーカ機器側から受信する受信パラメータの一例を示す図である。
【図５Ｂ】図５Ａの受信パラメータのうちＤｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅの一例を示す図である。
【図５Ｃ】図５Ａの受信パラメータのうちＳｔａｔｕｓの一例を示す図である。
【図６Ａ】本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてソース機器側からスピーカ機器側に送信する送信パラメータの一例を示す図である。
【図６Ｂ】図６Ａの送信パラメータのうちＤｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅの一例を示す図である。
【図６Ｃ】図６Ａの送信パラメータのうちＣｏｍｍａｎｄの一例を示す図である。
【図７Ａ】本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてスピーカ機器側からソース機器側に送信する応答パラメータの一例を示す図である。
【図７Ｂ】図７Ａの応答パラメータのうちＤｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅの一例を示す図である。
【図７Ｃ】図７Ａの応答パラメータのうちＳｔａｔｕｓの一例を示す図である。
【図８】本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムにおける処理手順の一例を説明するためのシーケンス図である。
【図９】本発明の第２の実施形態に係る音声無線伝送システムにおいて過電流が検出された場合の処理手順の一例を説明するためのシーケンス図である。
【図１０】本発明の第３の実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてアンプ部の過温度が検出された場合の処理手順の一例を説明するためのシーケンス図である。
【図１１】本発明の第４の実施形態に係る音声無線伝送システムにおいて異常電圧が検出された場合の処理手順の一例を説明するためのシーケンス図である。
【図１２】本発明の第５の実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてクロック異常が検出された場合の処理手順の一例を説明するためのシーケンス図である。
【図１３】本発明の第６の実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてシステム異常が検出された場合の処理手順の一例を説明するためのシーケンス図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明に係る音声無線伝送システムは、ソース機器と複数のスピーカ機器とを備えたシステムであり、無線オーディオシステム、無線スピーカシステムなどとも言える。このソース機器としては、ＣＤ（Compact Disc）プレーヤ、ＳＡＣＤ（Super Audio CD）プレーヤ、ＢＤ（Blu-ray Disc；登録商標）プレーヤ、ＨＤＤ（Hard disk drive）プレーヤなどの各種音声再生装置や、テレビ装置、ＰＣ（Personal Computer）などが挙げられる。ここで、音声再生装置としては、ネットワーク上のサーバに格納された楽曲ファイルをネットワーク経由で受信し、スピーカ機器に無線伝送するようなネットワークプレーヤも挙げられる。また、いずれのソース機器においても、スピーカ機器の一部を内蔵してもよい（なお、内蔵したスピーカ機器については各種データの伝送を有線で行う構成とすることもできる）。例えば、テレビ装置にセンタースピーカを表示部の筐体に具備しておき、他のチャンネル用のスピーカを上記スピーカ機器として別筐体で配置することができる。以下、図面を参照しながら、本発明に係る音声無線伝送システムについて説明する。
【００２２】
（第１の実施形態）
図１は、本発明の第１の実施形態に係る音声無線伝送システムの一構成例を示すブロック図である。
図１で例示する音声無線伝送システムは、音声信号のソースとなるソース機器１と、音声信号の受信機側（再生側）であるスピーカ機器２ａ，２ｂとを備える。
【００２３】
本構成例の音声無線伝送システムでは、チャンネル毎に配置された２台のスピーカ機器２ａ，２ｂを含み、スピーカ機器２ａが左チャンネル（Ｌｃｈ）の音声信号を再生し、スピーカ機器２ｂが右チャンネル（Ｒｃｈ）の音声信号を再生することを前提として説明する。
【００２４】
但し、スピーカ機器の台数はこれに限ったものではなく、ソース機器とスピーカ機器が１対多の関係で設けられていれば、スピーカ機器が３台以上であっても同様に適用できる。例えば、５．１ｃｈの音声信号の再生に６台のスピーカ機器を音声無線伝送システムに含めることもできる。
【００２５】
ソース機器１は、その全体をバス経由で制御する制御部（主制御部と呼ぶ）１０を備えると共に、無線通信部１５を備える。主制御部１０は、例えばＣＰＵ（Central Processing Unit）等で構成される。無線通信部１５を備えることにより、ソース機器１を、スピーカ機器２ａ，２ｂに対して非圧縮の音声信号（原音のままの音声信号）を無線通信で送信する無線送信機として機能させることができる。
【００２６】
また、本構成例のソース機器１は、High-Definition Multimedia Interface（ＨＤＭＩ；登録商標。以下同様。）処理部１１を備えており、ＨＤＭＩ処理部１１に接続された図示しないＨＤＭＩ入力部、ＨＤＭＩ出力部も備えている。さらに、ソース機器１は、ＨＤＭＩ処理部１１から出力された音声信号に対して所定の信号処理を行う信号処理部１３を備える。信号処理部１３での所定の信号処理としては、例えば入力された音声信号に対し、ユーザ操作に応じて音質を変更する処理など、各チャンネルの音声信号を送信前に補正する補正処理が挙げられる。無論、信号処理部１３での信号処理は、後述する信号処理部２４での所定の信号処理とは異なる処理である。
【００２７】
ＨＤＭＩ処理部１１は、ＨＤＭＩ入力部で入力された信号から音声信号を取り出して、信号処理部１３に渡し、信号処理部１３又は主制御部１０が信号処理後の音声信号（Ｌｃｈの音声信号及びＲｃｈの音声信号）を無線通信部１５に指示して無線伝送させる。このように無線伝送されたＬｃｈの音声信号、Ｒｃｈの音声信号は、それぞれスピーカ機器２ａ，２ｂの無線通信部２１で受信して抽出され、後述の信号処理部２４に出力されることになる。
【００２８】
なお、ソース機器１において音声信号をＨＤＭＩ入力することを前提に説明しているが、これに限ったものではなく、別の入力モジュールによって入力してもよいし、若しくはソース機器１内に別途設けた記憶部に格納しておいた音声信号を読み出して信号処理部１３に渡すような構成を採用することもできる。
【００２９】
さらに、本構成例のソース機器１は、後述するメモリ１２と、各種情報を表示する表示部１４と、ユーザ操作を受け付けてその操作信号を主制御部１０に渡す操作部１６と、を備えている。操作部１６としては、ソース機器１の本体に設けられたボタン、リモートコントローラからの赤外線信号等の信号を受信する受信部、本体ボタン、タブレットやスマートフォンや携帯情報端末などの端末装置から無線通信により制御信号を受信する受信部などが挙げられる。
【００３０】
主制御部１０は、操作信号に応じた制御信号を無線通信部１５で無線搬送波に重畳し、スピーカ機器２ａ，２ｂ側に伝送することで、ソース機器１側からスピーカ機器２ａ，２ｂを制御することができる。
【００３１】
一方、スピーカ機器２ａ，２ｂはいずれも、その全体をバス経由で制御する制御部（主制御部と呼ぶ）２０を備えると共に、無線通信部２１を備え、主制御部２０及び無線通信部２１には他の部位への電源に比べて小電力の電源が供給されている。例示するスピーカ機器２ａ，２ｂはいずれも、この小電力の電源としてデジタル信号処理回路等のデジタル回路に電力を供給するデジタル電源部と、上記他の部位への電源としてアナログ信号処理回路等のアナログ回路に電力を供給するアナログ電源部と、を備える。
【００３２】
主制御部２０は、後述のＤ／Ａコンバータ（ＤＡＣ）２５ｔ，２５ｍ，２５ｗ及びアンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗを制御する制御部の一例であり、例えばＣＰＵ等で構成される。無線通信部２１を備えることにより、スピーカ機器２ａ，２ｂを、ソース機器１から無線通信で送信された音声信号を受信する無線受信機として機能させることができる。無線通信部２１は、音声信号を受信する無線受信部の一例である。
【００３３】
無線通信部１５、無線通信部２１としては、それぞれ例えばＷｉＳＡ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎで規格化を進めている送信側、受信側のモジュールが適用できる。なお、本実施形態に係る処理（後述のエラー処理）を行う構成は、より微妙なエラーも検出し対応するという意味でより高級なオーディオ機器にほど搭載しておくことが好ましいため、音声信号を非圧縮で無線伝送するように説明しているが、これに限らず、圧縮された音声信号を無線伝送の対象としてもよい。
【００３４】
また、スピーカ機器２ａ，２ｂはいずれも、ソース機器１から無線通信で受信した音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗと、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗから出力されたアナログ信号の音声を出力するスピーカ部２７ｔ，２７ｍ，２７ｗと、を有する。
【００３５】
スピーカ部２７ｔ，２７ｍ，２７ｗとＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗとは１対１に対応しており、スピーカ部２７ｔ，２７ｍ，２７ｗはそれぞれ、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗから出力されたアナログ信号の音声を出力する。ここで、スピーカ部２７ｔ，２７ｍ，２７ｗは、それぞれトゥイータ、ミッドレンジ、ウーファのスピーカを指しているが、スピーカ部の数や組み合わせはこれに限ったものではない。
【００３６】
また、スピーカ機器２ａ，２ｂはいずれも、無線通信部２１で受信した音声信号に対し、所定の信号処理を施し、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗに出力する信号処理部２４と、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗで変換後の音声信号を増幅し、それぞれスピーカ部２７ｔ，２７ｍ，２７ｗに出力するアンプ部（ＡＭＰ）２６ｔ，２６ｍ，２６ｗと、をさらに有する。
【００３７】
信号処理部２４は、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗのそれぞれに対して異なる音声信号（それぞれアンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗを経てスピーカ部２７ｔ，２７ｍ，２７ｗで出力するための音声信号）を出力し、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗは、信号処理部２４で処理後の音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換することになる。
【００３８】
信号処理部２４は、アンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗを調整することで、それぞれスピーカ部２７ｔ，２７ｍ，２７ｗから出力する音声の音量を調整する音量調整部２４ａを有する。信号処理部２４での上記所定の信号処理としては、このような音量調整処理の他に、例えば各種フィルタ処理等が挙げられる。これらの処理に必要なパラメータはメモリ２２に格納されており、必要に応じて読み出され、上記操作信号に応じた制御信号に基づき書き換えられることになる。
【００３９】
そして、本実施形態の主たる特徴として、スピーカ機器２ａ，２ｂはいずれも、音声出力に関わるエラーを検出するエラー検出部２３を有し、エラー検出部２３で検出されたエラーの情報であるエラー情報を、ソース機器１に無線通信で送信する。ここで説明している構成例では、エラー検出部２３は、アナログ電源部、デジタル電源部、無線通信部２１、主制御部２０、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗ、アンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗ、スピーカ部２７ｔ，２７ｍ，２７ｗのうち、少なくとも１つについてエラーの検出処理を実行すればよい。例えば、エラー検出部２３は、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗ及び／又はアンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗにおけるエラーの検出処理を実行するように構成することもできる。
【００４０】
スピーカ機器２ａでエラーが発生した場合で説明すると、スピーカ機器２ａの主制御部２０がエラー検出部２３からのエラー検出を受けて、検出されたエラーの情報であるエラー情報をソース機器１に対して無線通信部２１を介して送信する。なお、エラー検出時だけ送信してもよいし、エラーの状態を示す情報（ステータス情報）を定期的に送信してもよい。
【００４１】
なお、説明の便宜上、本構成例及び後述する他の構成例において、エラー検出部をＤＡＣ、信号処理部、アンプ部、主制御部に共通した部位として設けるように図示及び説明しているが、このような構成に限らず、実際には例えばＤＡＣ２５ｔにはＤＡＣ２５ｔ用のエラー検出部を設けるなど、構成要素毎にエラー検出部が設けられていてもよい。主制御部２０は、上述のように信号処理部２４、ＤＡＣ２５ｔ等、アンプ部２６ｔ等、並びにデジタル電源部やアナログ電源部を制御することになるが、その制御へのフィードバック情報として、エラーが発生していればそれぞれからエラー情報を受け取るように構成しておけばよい。また、エラー検出部２３における検出機能の一部は主制御部２０が担うようにしてもよい。
【００４２】
ソース機器１は、エラー情報を受信した場合、このエラー情報を送信したスピーカ機器２ａ以外のスピーカ機器２ｂに対し、そのエラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信する。より具体的には、主制御部１０が、他のスピーカ機器２ｂを制御するための制御信号の一種として、動作要求を示す信号を無線通信部１５から送信すればよい。この信号を受けたスピーカ機器２ｂは、主制御部２０がその動作要求に応じた処理を実行する。つまり、スピーカ機器２ｂは、上記のようなエラー情報を無線通信で送信可能な他のスピーカ機器２ａからエラー情報を受信したソース機器１が無線通信で送信した「エラー情報に応じた動作要求」を無線通信で受信し、その動作要求に応じた処理を実行する。
【００４３】
上述のようなエラー処理により、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に、他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を、ソース機器側からの制御により迅速に低減することができ、場合によっては（上記他のスピーカ機器で未だそのエラーが発生していない場合には）同様のエラーを未然に防ぐことができる。
【００４４】
例えば、上記動作要求として、スピーカ機器２ｂへの動作停止要求を採用することで、他のスピーカ機器２ｂでのエラー発生をより回避させることができる。その他、スピーカ機器２ａのＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗのいずれかでエラーが発生した場合には、スピーカ機器２ｂのＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗのうちの対応するＤＡＣへの動作停止要求、若しくは３つ全てのＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗに対する動作停止要求を、ソース機器１からスピーカ機器２ｂへ送信するようにしてもよい。
【００４５】
スピーカ機器２ｂでは、その動作停止要求に従い、対応するＤＡＣへの電力供給を遮断する（アナログ電源から電力が供給される部位の全てに対して電力供給を遮断してもよい）ことにより、ＤＡＣの動作を停止させる。
【００４６】
なお、エラー情報を送信したスピーカ機器２ａに対しても同様の制御信号を送信してもよい。但し、基本的に、スピーカ機器２ａではエラーが発生した状態であるため、自身でそのエラーに対する処理（動作停止処理等）を行うような機能をもたせておき、その処理を実行することで、より被害を少なくすることができる。
【００４７】
ここでは、エラー情報が無線通信部２１で送信されて無線通信部１５で受信され、動作要求信号が無線通信部１５で送信されて無線通信部２１で受信されることを前提として説明する。一方で、エラー情報の送信や動作要求信号の受信用にスピーカ機器２ａ，２ｂに別途無線通信部を設けておいてもよいし、エラー情報の受信や動作要求信号の送信用にソース機器１に別途無線通信部を設けてもよい。これら別途設けるエラー情報やそれに応じた動作要求信号を送受信するための無線通信部としては、上述したＷｉＦｉ、ＺｉｇＢｅｅ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ等の規格の無線通信部を採用することもできる。
【００４８】
また、本構成例のようにアンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗを備えた形態においては、エラー検出部２３は、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗにおけるエラーの検出処理と、アンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗにおけるエラーの検出処理の双方を行うことが好ましい。無論、本構成例のようにスピーカ部とアンプ部とＤＡＣのセットが複数設けられている場合には、各スピーカ部と各アンプ部と各ＤＡＣについてのエラーの検出処理を行えばよい。ソース機器１から送信されるスピーカ機器２ｂへの動作要求としては、例えばスピーカ機器２ａでエラーが検出された部位を少なくとも含むような動作停止要求が挙げられ、エラーに依ってはスピーカ部やアンプ部へのミュート要求も適用できる。これにより、ＤＡＣ又はアンプ部のいずれかのエラーだけでなく、双方のエラーにも対処することができる。
【００４９】
本構成例のように信号処理部２４を備えた形態においては、エラー検出部２３は、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗにおけるエラーの検出処理に加え、信号処理部２４におけるエラーの検出処理を行うことが好ましい。この場合にも、ソース機器１から送信されるスピーカ機器２ｂへの動作要求としては、例えばスピーカ機器２ａでエラーが検出された部位を少なくとも含むような動作停止要求が挙げられ、エラーに依ってはスピーカ部やアンプ部へのミュート要求も適用できる。これにより、ＤＡＣやアンプ部のエラーだけでなく、信号処理部のエラーにも対処することができる。
【００５０】
また、ソース機器１に内蔵されるメモリ１２には、エラー情報に応じて送信させる動作要求（動作要求信号）を記述したテーブル１２ａを格納しておくことが好ましい。これにより、主制御部１０がテーブル１２ａを参照するだけで済むため、エラー発生時の他のスピーカ機器への動作要求信号を直ぐに送信できる。
【００５１】
また、ソース機器１の主制御部１０は、エラー情報を受信した場合に、エラーが発生した旨を示す情報を表示部１４に表示させる制御を行うことが好ましい。これにより、１つのスピーカ機器で発生したエラーに対して、受信側のシステム全体を迅速に停止するなどの処理が可能になるだけでなく、そのエラーの内容をユーザに直ぐに知らせることができる。
【００５２】
また、本構成例のように主制御部２０を備えた形態においては、エラー検出部２３は、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗ及び／又はアンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗにおけるエラーの検出処理に加え、主制御部２０におけるエラー（内部エラー）の検出処理を行うことが好ましい。この場合にも、ソース機器１から送信されるスピーカ機器２ｂへの動作要求としては、例えばスピーカ機器２ａでエラーが検出された部位を少なくとも含むような動作停止要求が挙げられ、エラーに依っては主制御部２０への停止要求も適用できる。これにより、ＤＡＣやアンプ部のエラーだけでなく、ＤＡＣやアンプ部を制御する制御部のエラーにも対処することができる。無論、主制御部２０のエラーだけではなく、信号処理部２４のエラーにも対処するように構成することもできる。
【００５３】
以上、図１の構成例では、アンプ部及びスピーカ部が無線通信部２１と同じ筐体に設けられている。より具体的には、スピーカ機器２ａ，２ｂにそれぞれ複数台のＤＡＣ（ＤＡＣ２５ｔ等）やそれに対応するアンプ部及びスピーカ部が設けられており、且つスピーカ部（スピーカ部２７ｔ等）がＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗと同じ筐体に設けられている。なお、スピーカ部がＤＡＣと同じ筐体に設けられている場合には、スピーカ部の前段にあるアンプ部やＤＡＣと無線通信部２１の間にある信号処理部２４や、無線通信部２１も当然、スピーカ部と同じ筐体に設けられていることになる。
【００５４】
このように同じ筐体に設けられている例は、製品として流通する場合にスピーカ部とＤＡＣやアンプ部が破綻しないような整合された音声を出力するように設定されているため、音声無線伝送システムとしても良質の音声を出力できる利点がある。
【００５５】
本発明に係る音声無線伝送システムは、図１の構成例に限ったものではない。例えば、スピーカ機器２ａ，２ｂのそれぞれにＤＡＣやそれに対応するアンプ部及びスピーカ部が１セット設けられているだけでもよい。これにより、様々な関係の配置に対応することが可能になる。
【００５６】
その他の構成例について、図２〜図４を参照しながら説明する。以下の各構成例では、図１の構成例と異なる点のみを説明する。
【００５７】
図２で示す構成例では、ソース機器１に対し、Ｌｃｈ用のスピーカ機器として、受信機３ａ、アンプ部（ＡＭＰ）４ａ、及びスピーカ部５ａ（フルレンジのスピーカを想定）が設けられており、同様にＲｃｈ用のスピーカ機器として、受信機３ｂ、アンプ部４ｂ、及びスピーカ部５ｂも設けられている。受信機３ａ，３ｂにはそれぞれアンプ部４ａ，４ｂが接続されており、アンプ部４ａ，４ｂにはそれぞれスピーカ部５ａ，５ｂが接続されている。
【００５８】
受信機３ａ，３ｂはいずれも、主制御部３０、無線通信部３１、メモリ３２、エラー検出部３３、音量調整部３４ａを有する信号処理部３４、及び、それぞれアンプ部４ａ，４ｂを接続するＤＡＣ３５を備え、これらはそれぞれ図１の主制御部２０、無線通信部２１、メモリ２２、エラー検出部２３、信号処理部２４、及びＤＡＣ（例えばＤＡＣ２５ｍ）と基本的に同様の処理を行う。但し、例えば信号処理部３４は、１セットのアンプ部４ａ及びスピーカ部５ａに対して出力する音声信号について上記所定の信号処理を実行する。
【００５９】
信号処理部３４とスピーカ部５ａの関係、信号処理部３４とスピーカ部５ｂの関係のように、図２の構成例では、スピーカ機器にはＤＡＣとスピーカ部が１対１の関係で設けられている。また、上述のように、図２の構成例では、アンプ部及びスピーカ部が無線通信部３１と別の筐体に設けられている。
【００６０】
また、図２の構成例では、図１の構成例と異なり、スピーカ部５ａ，５ｂは、それぞれＤＡＣ３５と異なる筐体に設けられ、ＤＡＣ３５と有線で接続されている。本構成例のように信号処理部３４が設けられた受信機３ａ，３ｂでは、スピーカ部５ａ，５ｂは、受信機３ａ，３ｂの信号処理部３４と異なる筐体に設けられ、受信機３ａ，３ｂの信号処理部３４と有線で接続されていることになる。これにより、既にユーザが所有しているスピーカを受信機に接続するだけで、本実施形態の音声無線伝送システムを利用し、その効果を享受することができる。なお、この構成の場合、基本的にアンプ部もスピーカ部と同様に信号処理部と異なる筐体に設けられ、信号処理部と有線で接続されているが、アンプ部も信号処理部と同じ筐体に設けるような構成を採用することもできる。
【００６１】
図３で示す構成例では、ソース機器１に対し、Ｌｃｈ用のスピーカ機器として、受信機６ａ、アンプ部（ＡＭＰ）４ａｔ，４ａｍ，４ａｗ、及びスピーカ部５ａｔ，５ａｍ，５ａｗ（それぞれトゥイータ、ミッドレンジ、ウーファのスピーカを想定）が設けられており、同様にＲｃｈ用のスピーカ機器として、受信機６ｂ、アンプ部４ｂｔ，４ｂｍ，４ｂｗ、及びスピーカ部５ｂｔ，５ｂｍ，５ｂｗも設けられている。
【００６２】
受信機６ａにはそれぞれアンプ部４ａｔ，４ａｍ，４ａｗが接続されており、アンプ部４ａｔ，４ａｍ，４ａｗにはそれぞれスピーカ部５ａｔ，５ａｍ，５ａｗが接続されている。また、受信機６ｂにはそれぞれアンプ部４ｂｔ，４ｂｍ，４ｂｗが接続されており、アンプ部４ｂｔ，４ｂｍ，４ｂｗにはそれぞれスピーカ部５ｂｔ，５ｂｍ，５ｂｗが接続されている。
【００６３】
受信機６ａ，６ｂはいずれも、主制御部６０、無線通信部６１、メモリ６２、エラー検出部６３、音量調整部６４ａを有する信号処理部６４、及び、ＤＡＣ６５ｔ，６５ｍ，６５ｗを備え、これらはそれぞれ図１の主制御部２０、無線通信部２１、メモリ２２、エラー検出部２３、信号処理部２４、及びＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗと基本的に同様の処理を行う。受信機６ａのＤＡＣ６５ｔ，６５ｍ，６５ｗはそれぞれアンプ部４ａｔ，４ａｍ，４ａｗに接続されており、受信機６ｂのＤＡＣ６５ｔ，６５ｍ，６５ｗはそれぞれアンプ部４ｂｔ，４ｂｍ，４ｂｗに接続されている。
【００６４】
図３の構成例におけるスピーカ機器には、図１の構成例と同様に複数台のＤＡＣが設けられている。また、図３の構成例では、図２の構成例と同様に、スピーカ部５ａｔ，５ａｍ，５ａｗ、スピーカ部５ｂｔ，５ｂｍ，５ｂｗは、それぞれＤＡＣ６５ｔ，６５ｍ，６５ｗと異なる筐体に設けられ、ＤＡＣ６５ｔ，６５ｍ，６５ｗと有線で接続されている。このように、図３の構成例では、アンプ部及びスピーカ部が無線通信部６１と別の筐体に設けられている。
【００６５】
図４で示す構成例では、１つのチャンネルに対し、複数のスピーカ機器で再生するようにしている。まず、本構成例では、ソース機器１に対し、Ｌｃｈ用のスピーカ機器として、受信機７ｔ、アンプ部（ＡＭＰ）４ｔ、及びスピーカ部５ｔ（トゥイータのスピーカを想定）と、受信機７ｗ、アンプ部４ｗ、及びスピーカ部５ｗ（ウーファのスピーカを想定）と、が設けられている。ここで、受信機７ｔ，７ｗにはそれぞれアンプ部４ｔ，４ｗが接続されており、アンプ部４ｔ，４ｗにはそれぞれスピーカ部５ｔ，５ｗが接続されている。無論、音域を３つに分けてミッドレンジ用のセットをシステム構成に加えてもよい。
【００６６】
受信機７ｔ，７ｗはいずれも、主制御部７０、無線通信部７１、メモリ７２、エラー検出部７３、音量調整部７４ａを有する信号処理部７４、及び、それぞれアンプ部４ｔ，４ｗを接続するＤＡＣ７５を備え、これらはそれぞれ図２の主制御部３０、無線通信部３１、メモリ３２、エラー検出部３３、信号処理部３４、及びＤＡＣ３５と基本的に同様の処理を行う。
【００６７】
但し、例えば受信機７ｔでは、１セットのアンプ部４ｔ及びスピーカ部５ｔに対して出力する音声信号（トゥイータ用の音声信号）を生成するために、受信したＬｃｈ用の音声信号に対して信号処理部７４での上記所定の信号処理を実行する。同様に、受信機７ｗでは、１セットのアンプ部４ｗ及びスピーカ部５ｗに対して出力する音声信号（ウーファ用の音声信号）を生成するために、受信したＬｃｈ用の音声信号に対して信号処理部７４での上記所定の信号処理を実行する。
【００６８】
図４の構成例におけるスピーカ機器には、図２の構成例と同様に１台のＤＡＣが設けられている。また、図４の構成例では、図２の構成例と同様に、スピーカ部５ｔ，５ｗがＤＡＣ７５と異なる筐体に設けられ、ＤＡＣ７５と有線で接続されている。このように、図４の構成例では、アンプ部及びスピーカ部が無線通信部７１と別の筐体に設けられている。
【００６９】
但し、図４の構成例では、図２の構成例と異なり、２台のスピーカ機器で１つのチャンネル用の音声信号を受信して再生している。
さらに、本構成例では、図示しないが、同様にＲｃｈ用のスピーカ機器としてもＬｃｈ用のスピーカ機器と同様の構成を備えている。
【００７０】
また、図１〜図４で示した構成例は、適宜組み合わせることができる。様々な組み合わせが想定できるため、その一例だけを挙げる。例えば、図１の構成例において、左フロントチャンネル（Ｌｃｈ）用にスピーカ機器２ａを配置し、右フロントチャンネル（Ｒｃｈ）用にスピーカ機器２ｂを配置し、左リア（左サラウンド）チャンネル（ＬＳｃｈ）用と右リアチャンネル（ＲＳｃｈ）用にいずれも図２のスピーカ機器（例えば受信機３ａ、アンプ部４ｂ、及びスピーカ部５ａ）を配置するように構成することができる。この場合、例えば、センターチャンネル用のスピーカ機器は、ソース機器１と同じ筐体に設け、有線伝送するように構成してもよいし、図１のスピーカ機器２ａを採用してもよいし、他の構成を採用してもよい。
【００７１】
さらに、図１〜図４の構成例やそれらを組み合わせた構成例においてはいずれも、１つのアンプ部に対して複数のスピーカ部を有するような構成を採用することもできる。この構成の場合、アンプ部の出力先として、各スピーカ部の前段に対象となるスピーカ部用のＬＣフィルタ等のフィルタを設けておけば、つまりネットワークフィルタを設けておけば、各スピーカ部から異なる周波数帯域での出力が可能となる。
【００７２】
以下、図５Ａ〜図１３を参照しながら、上述した各構成例における上記のエラー情報や動作要求の具体例について説明する。無論、エラー情報や動作要求の例はこれに限ったものではなく、記述方式も以下の例に限ったものではない。
【００７３】
まず、図５Ａ〜図５Ｃを参照しながら、上記エラー情報として、スピーカ機器からソース機器へ送信されるパラメータ（つまりスピーカ機器が受信する受信パラメータ）の具体例を説明する。図５Ａは、本実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてソース機器側でスピーカ機器側から受信する受信パラメータの一例を示す図である。また、図５Ｂは図５Ａの受信パラメータのうちＤｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅの一例を示す図で、図５Ｃは図５Ａの受信パラメータのうちＳｔａｔｕｓの一例を示す図である。
【００７４】
受信パラメータとしては、図５Ａの表８１で示すような、その受信機内のデバイスの種類（Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅ）及びそのデバイスの状態（Ｓｔａｔｕｓ）を採用することができる。Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅとしては、図５Ｂの表８２で示すような主制御部、無線通信部（音声の受信機側であり受信部、つまり上記無線受信部に相当）、音量調整部、ＤＡＣ、ＡＭＰ、アナログ電源部、及びデジタル電源部などが挙げられる。
【００７５】
デバイスの状態であるＳｔａｔｕｓ（エラーステータス）としては、図５Ｃの表８３で示すように、例えば正常、過電流、減電（電圧降下）、過温度、異常電圧、電流オフセット、クロック異常、クロック停止、システム異常などが挙げられる。さらに、表８３で例示したように、これらの項目について警告段階であるのか、致命的な段階（致命的な状態）であるのかを分けてもよいし、別フラグで致命的か否かを分けてもよい。なお、個々のステータスについてはそれが生じた際の処理例と共に後述する。
【００７６】
このように、エラー情報に、過電流警告、電圧降下警告、過温度警告、電圧異常警告、電流オフセット警告、クロック異常警告、クロック停止警告、システム異常警告のうち、少なくとも１つの警告を示す情報を含むことにより、ソース機器１は、監視対象の警告をエラー情報として受信することができる。また、ソース機器１は、警告の段階で致命的な段階とは異なる処理を実行するような構成も採用できるようになる。
【００７７】
次に、上述の受信パラメータの具体例に対応してソース機器１から送信される送信パラメータの具体例について、図６Ａ〜図６Ｃを参照して説明する。図６Ａは、本実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてソース機器側からスピーカ機器側に送信する送信パラメータの一例を示す図である。また、図６Ｂは図６Ａの送信パラメータのうちＤｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅの一例を示す図で、図６Ｃは図６Ａの送信パラメータのうちＣｏｍｍａｎｄの一例を示す図である。
【００７８】
送信パラメータとしては、図６Ａの表９１で示すように、受信機内のデバイスの種類（Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅ）、動作要求の内容を示すコマンド（Ｃｏｍｍａｎｄ）、及びそのコマンドのパラメータ（Ｐａｒａｍｅｔｅｒ）を採用することができる。なお、このパラメータが不要なコマンドも存在する。Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅとしては、図６Ｂの表９２で示すような主制御部、無線通信部（音声の受信機側であり受信部、つまり上記無線受信部に相当）、音量調整部、ＤＡＣ、ＡＭＰ、図示しないアナログ電源部、及び図示しないデジタル電源部などが挙げられる。
【００７９】
Ｃｏｍｍａｎｄとしては、図６Ｃの表９３で示すように、復帰、電源供給停止、音量調整（この場合、Ｐａｒａｍｅｔｅｒとして音量値を設定しておく）、リセット、温度測定、電圧測定、クロック測定などが挙げられる。
【００８０】
次に、上述の送信パラメータの具体例に対応してスピーカ機器２ａ，２ｂ側からソース機器１側に送信されるパラメータ（応答パラメータと呼ぶ）の具体例について、図７Ａ〜図７Ｃを参照しながら説明する。図７Ａは、本実施形態に係る音声無線伝送システムにおいてスピーカ機器側からソース機器側に送信する応答パラメータの一例を示す図である。また、図７Ｂは図７Ａの応答パラメータのうちＤｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅの一例を示す図で、図７Ｃは図７Ａの応答パラメータのうちＳｔａｔｕｓの一例を示す図である。
【００８１】
応答パラメータとしては、図７Ａの表１０１で示すような、その受信機内のデバイスの種類（Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅ）、そのデバイスの状態（Ｓｔａｔｕｓ）、及びその状態を示すパラメータ（Ｐａｒａｍｅｔｅｒ）を採用することができる。このＰａｒａｍｅｔｅｒとしては測定値が記述されるが、このＰａｒａｍｅｔｅｒが不要なデバイス状態も存在する。Ｄｅｖｉｃｅ  Ｔｙｐｅとしては、図７Ｂの表１０２で示すような主制御部、無線通信部（音声の受信機側であり受信部、つまり上記無線受信部に相当）、音量調整部、ＤＡＣ、ＡＭＰ、図示しないアナログ電源部、及び図示しないデジタル電源部などが挙げられる。
【００８２】
デバイスの状態であるＳｔａｔｕｓとしては、図７Ｃの表１０３で示すように、例えば復帰、電源供給停止、現在の音量取得、リセット、温度測定、電圧測定、クロック測定などが挙げられる。ここでは、それぞれの項目について、完了したことを示すＳｔａｔｕｓと処理中であることを示すＳｔａｔｕｓが設けられている。つまり、動作が完了したか否かでＳｔａｔｕｓが変わるようになっている。そして、完了したことを示すＳｔａｔｕｓのうち少なくとも測定（又は検出）が伴うものについては、Ｐａｒａｍｅｔｅｒが設定される。現在の音量取得が完了した場合には音量値を設定し、温度、電圧、クロックの測定が完了した場合にはそれぞれ温度測定値、電圧測定値、クロック測定値を設定しておく。
【００８３】
次に、図１の構成例を例に挙げ、上述のようなパラメータのやり取りについて概略的に説明する。無論、他の構成例でも同様に適用できる。
【００８４】
まず、エラー検出部２３がＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗやアンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗ等の状態を監視しておき、温度や駆動状態などが変化した場合にエラーが発生したとして、エラー情報として主制御部２０にフィードバックする。また、主制御部２０は自身で発生したエラー（内部エラー）も監視する。スピーカ機器２ａでエラーが発生した際、そのスピーカ機器２ａの主制御部２０はそのエラー情報をソース機器１に送信する。なお、このような送信が不可能になるような種類の内部エラーが主制御部２０で発生した場合については、本実施形態の処理では対処できないが、より頻度の高いその以外のエラーについては対処できる。
【００８５】
また、以上の説明では、最初のエラーに関する上記のエラー情報は、スピーカ機器側から自発的に送信することを前提として説明した。しかし、ソース機器１側からスピーカ機器に上記エラー情報を要求することもできる。この処理について、図８を参照しながら説明する。図８は、本実施形態に係る音声無線伝送システムにおける処理手順の一例を説明するためのシーケンス図である。
【００８６】
まず、ソース機器１がスピーカ機器２ａに対し、エラー送信要求を送信し（ステップＳ１）、それに応答してスピーカ機器２ａがその時点でのエラー情報を送信する（ステップＳ２）。全て正常の場合、エラー情報（００，００）（０１，００）（０２，００）（０３，００）（０４，００）（０５，００）（０６，００）が送信される。ここでは、受信パラメータ（エラー情報）として、図５Ａ〜図５Ｃの例を挙げるが、便宜上、「０ｘ」の表記は省略している。
【００８７】
スピーカ機器２ａは、エラー送信要求を受けた時点でエラー検出処理を実行してエラー情報を返信してもよいし、それまで溜まっていたエラー情報を返信してもよい。前者の場合、このエラー送信要求は、エラー情報の測定、検出の指示に該当する。
【００８８】
また、スピーカ機器２ｂについてもステップＳ１，Ｓ２と同様の処理がなされる（ステップＳ３，Ｓ４）。ソース機器１がエラー送信要求を送信する順序はこれに限ったものではなく、予め決めておいた順序でよい。また、ブロードキャスト的若しくはマルチキャスト的な配信でエラー送信要求を無線伝送するようにしてもよい。また、エラー送信要求のタイミングは任意に決めておけばよく、例えば数秒間隔などとすればよい。これにより、スピーカ機器側から自発的にエラー情報を送信する必要がなくなり、エラー情報の収集も複数のスピーカ機器について同じタイミングで行うこともできる。
【００８９】
このようにしてソース機器１はエラー情報を受信する。そして、ソース機器１は、メモリ１２内のテーブル１２ａを参照し、その受信パラメータに応じたコマンドを読み出して送信パラメータを生成して（或いはその受信パラメータに対応した送信パラメータを読み出して）、他のスピーカ機器２ｂへ無線伝送する。
【００９０】
ここで、受信パラメータにはそのスピーカ機器を示すＩＤなどを付加し、送信パラメータには他のスピーカ機器を示すＩＤを付加する（予めメモリに格納されたＩＤの中から、受信パラメータに含まれるＩＤ以外のＩＤを検索して付加する）ようにすることで、他のスピーカ機器への動作要求信号として上記送信パラメータを送信することができる。無論、エラーが生じたスピーカ機器も含めた形で、単にブロードキャスト的若しくはマルチキャスト的な配信で無線伝送するようにしてもよい。
【００９１】
他のスピーカ機器２ｂの主制御部２０は、無線通信部２１で受信した上記送信パラメータがどのような制御信号であるのか（どのようなコマンドを含んでいるのか）を解析して、制御対象となる部位を制御してその送信パラメータが示す動作を実行させればよい。
【００９２】
例えば、或るスピーカ機器のアンプ部に何らかの障害によるエラーが検知された場合には、そのスピーカ機器の主制御部２０がアナログ電源部に対しアナログ電源をＯＦＦ（遮断）する制御を行うと同時に、上記受信パラメータをソース機器１に送信することで緊急停止用の通知を行う。
【００９３】
ソース機器１の主制御部１０はそれを受けて、障害が発生したスピーカ機器以外のスピーカ機器（受信機）に対して、直ちにアナログ電源をＯＦＦするような送信パラメータを送信することで停止要求を行う。各受信機はそれを受けて、アナログ電源を停止する。また、ソース機器１は、表示部１４に、問題が発生して音声出力を停止して各受信機のアナログ電源を停止させたことを表示してもよい。
【００９４】
また、上記送信パラメータとして送信されるコマンドはこれに限ったものではない。例えばコマンドが音量変更制御コマンドであった場合には、スピーカ機器２ｂの主制御部２０は、音量調整部２４ａに変更指示（ボリューム設定値など）を送り、音声ミュートＯＮ／ＯＦＦコマンドであった場合は、ＤＡＣ２５ｔ，２５ｍ，２５ｗ及びアンプ部２６ｔ，２６ｍ，２６ｗに対してＯＮ／ＯＦＦ信号を送る。
【００９５】
また、ＤＡＣでのエラー発生について上述したように、コマンド（動作要求）は他のスピーカ機器におけるエラー発生部位と同等の部位に対するものであってもよい。但し、上記組み合わせた構成例においては、図１の構成例におけるスピーカ機器２ａでエラーが発生した部位（例えばアンプ部２６ｔやアンプ部全て）だけを停止する動作要求を行っても、図２の構成例ではそれに対応するアンプ部が主制御部３０の制御対象とはなっていない。このようなシステム構成も想定されるため、主制御部３０では、そのような動作要求を受けた場合には、より安全な方向に制御するようにしておいてもよい。この例で言うと、アナログ電源を遮断してＤＡＣ３５を停止させるなどして、アンプ部４ａへの音声信号の出力を停止させればよい。
【００９６】
また、ソース機器１は、エラー情報を受信した場合、さらに詳細なエラー情報を得るために、エラーを検出したスピーカ機器（例えばスピーカ機器２ａ）に対して、受信したエラー情報が示すエラーに関係する情報であるエラー関係情報の測定、検出を指示してもよい。ここで、エラーを検出した以外のスピーカ機器（例えばスピーカ機器２ｂ）に対しても同じくエラー関係情報の測定、検出を指示してもよい。つまり、システム内のスピーカ機器の一部又は全てに対してエラー関係情報の測定、検出を指示してもよい。このような処理により、ソース機器１がスピーカ機器２ａ（及びスピーカ機器２ｂ）側からエラーの詳細情報を収集することができる。なお、エラー関係情報の例は次の処理例で説明する。
【００９７】
以下に、図５Ａ〜図７Ｃのようなパラメータを用いる具体的な処理例について、本発明の第２〜第６の実施形態としてそれぞれ図９〜図１３を併せて参照しながら説明する。図９、図１０、図１１、図１２、図１３は、それぞれ過電流、ＡＭＰの過温度、異常電圧、クロック異常、システム異常が検出された場合の処理手順の一例を説明するためのシーケンス図である。
【００９８】
ここでは、図１の構成例におけるスピーカ機器２ａが、過電流、減電、過温度、異常電圧、電流オフセット、クロック異常、クロック停止、システム異常で停止した場合など、スピーカ機器２ａのエラー検出部２３がエラーを検出した場合の処理例を挙げる。但し、スピーカ機器２ｂのエラー検出部２３がエラーを検出した場合は無論のこと、上述したように他の構成例でも同様に適用できる。無論、スピーカ機器の数が変わっても同様に適用できる。また、以下の説明では、受信パラメータ（エラー情報）、送信パラメータ、応答パラメータとして、図５Ａ〜図７Ｃの例を挙げるが、便宜上、「０ｘ」の表記は省略している。
【００９９】
（第２の実施形態）
（１）過電流を検出した場合：
図９に従って、スピーカ機器２ａでアナログ電源に過電流が生じた場合のシーケンスを示す。アナログ電源は、エラー検出部２３、信号処理部２４、各ＤＡＣ（ＤＡＣ２５ｔ等）、各ＡＭＰ（アンプ部２６ｔ等）等の電源である。ＡＭＰに接続されたスピーカを大出力で駆動するためには、アナログ電源の供給する電力も大出力にする必要がある。ＡＭＰの必要とする電力が、アナログ電源の規定の電力を越えるとアナログ電源が過電流状態になる。この状態が続くと、アナログ電源内の部品の劣化、破壊の可能性が増大する。
【０１００】
エラー検出部２３は、アナログ電源について過電流か否かを検出する（ステップＳ１１）。この検出は、例えば、回路内の電流監視用抵抗の電圧値を所定の時間積算した結果によって行う。エラー検出部２３は、アナログ電源の過電流を検出した場合、主制御部２０に通知する。この通知を受けた主制御部２０は、直ちに各ＡＭＰ及び各ＤＡＣの電源を停止する（ステップＳ１２）。過電流状態が持続するとＡＭＰ等の破壊の可能性があるからである。この時、アナログ電源全体を停止してもよい。
【０１０１】
ソース機器１からは、定期的にエラー送信要求が各スピーカ機器に送られる（ステップＳ１３）。エラー送信要求は、例えば１秒程度の間隔で行われる。各スピーカ機器内のエラー処理は、瞬時に行われるが、他の機器への情報通知は人の感覚から見て十分早ければよい。なお、図９ではスピーカ機器２ａに対するエラー送信要求のみを図示している。このようなエラー送信要求に対して、エラー情報（０５，０１）がスピーカ機器２ａからソース機器１に送られる（ステップＳ１４）。エラー情報の最初の二桁はデバイスの種類を表し、次の二桁はエラーの内容を表している。この例では、「０５」はデバイス種類がアナログ電源であることを意味し、「０１」はエラーの内容が過電流で警告レベルであることを意味している。エラーが無い時は、図８で例示したようにステータスとして各デバイスが正常であることを示す（００，００）（０１，００）（０２，００）（０３，００）（０４，００）（０５，００）（０６，００）が送られる。
【０１０２】
ソース機器１の主制御部１０は、無線通信部１５を介して、スピーカ機器２ａ以外のスピーカ機器２ｂ等に例えば、音量下げ指示を送信する（ステップＳ１５）。送信内容は、例えば（０２，０２，００１０）である。ここで、最初の二桁はデバイスの種類を表し、次の二桁はコマンドを表し、次の四桁がコマンドパラメータを表している。この例では、先頭の「０２」はデバイスの種類が音量調整部であることを意味し、次の「０２」はコマンドが音量調整であることを意味している。「００１０」は音量値の例である。また、ソース機器１の表示部１４に、エラー発生のため、ＡＭＰ、ＤＡＣが停止した旨を表示する（ステップＳ１６）。
【０１０３】
この一連の制御シーケンスによって、スピーカ機器２ａの破壊を防ぐと共に、他のスピーカ機器２ｂが鳴り続けるという中途半端な状態を回避することができ、ユーザに的確に異常を知らせることができる。また、異常について適切に表示することによって、ユーザに無用な不安感を与えずに済む。
【０１０４】
（２）減電を検出した場合：
減電を検出した場合を説明する。減電とは、電源電圧が規定された値よりも低下することである。機器の使用電力が大きくなると、ＡＣ電源のインピーダンスによっては電源電圧の低下につながる。電源電圧が規定された値よりも低下すると、音声出力レベルに直接影響が出るため、高品位の音声を維持できなくなる。
【０１０５】
減電は、例えば、アナログ電源の入力部分で検出される。減電が検出された場合、正常な電力供給ができなくなることからＤＡＣ、ＡＭＰ等が故障することも考えられる。そのため、ＡＭＰ及びＤＡＣを停止状態にする。ソース機器１は、減電が原因である旨を表示部１４で表示し、ユーザにスピーカ機器２ａの確認を行うように施す。また、減電が発生していない他のスピーカ機器２ｂについては、ステップＳ１５で説明したようなソース機器１からの動作要求により音量を下げる。この動作によって、ユーザは、異常による停止について直ぐに的確に認識できる。また、減電が原因であることを認識するので、ＡＣ電源の強化等の対応を的確に行うことができる。
【０１０６】
（第３の実施形態）
（３）過温度を検出した場合：
図１０に従って、スピーカ機器２ａでＡＭＰに過温度が生じた場合のシーケンスを示す。ＡＭＰは、大出力の音声を出せば出すほど、電力量が増える。そのため、ＡＭＰ自体が高温になりやすい。温度が規定のレベルを超えると構成する電子部品等に重大が影響を与え、劣化、故障の原因となる。
【０１０７】
エラー検出部２３は、ＡＭＰ内に内蔵された温度センサにより温度を逐次測定し、その測定値を検出結果として主制御部２０に送信する。主制御部２０は、検出された温度が規定の温度よりも高くなると過温度と判断する。スピーカ機器２ａの主制御部２０は、過温度を検出すると（ステップＳ２１）、無線通信部２１を介してソース機器１にエラー情報を送信する（ステップＳ２２）。送信内容は（０４，０３）である。ここで「０４」はデバイスの種類がＡＭＰであることを意味し、「０３」はエラーの内容が過温度で警告レベルであることを意味している。
【０１０８】
第２の実施形態では、ソース機器１からスピーカ機器２ａ，２ｂに定期的にエラー情報の送信要求を行い、エラーを検出したスピーカ機器２ａからエラー値をソース機器１に送っていたが、本実施形態のように、より緊急な対応が必要な場合はエラーを検出したスピーカ機器２ａが自発的にソース機器１にエラー情報を送信する。
【０１０９】
ソース機器１は、スピーカ機器２ａに対して温度測定指示を送信する（ステップＳ２３）。この温度測定指示は、上記エラー関係情報の一例である温度測定値を要求する指示であり、その送信内容は（０４，０４，００００）である。ここで、最初の二桁はデバイスの種類を表し、次の二桁はコマンドを表し、次の四桁がコマンドパラメータを表している。この例では、先頭の「０４」はデバイスの種類がＡＭＰであることを意味し、次の「０４」はコマンドが温度測定であることを意味している。最後の「００００」は、「このコマンドではコマンドパラメータが不要である」ことを意味しており、それをゼロで表現している。
【０１１０】
スピーカ機器２ａの主制御部２０は、無線通信部２１を介して上記温度測定指示を受け取り、エラー検出部２３に対して温度測定を指示する（ステップＳ２４）。温度測定結果は、エラー検出部２３から主制御部２０に送られ、主制御部２０でその測定結果を示す測定結果データが生成され、無線通信部２１を介してソース機器１に送信される（ステップＳ２５）。この例における測定結果データは、（０４，０４，００３Ｃ）である。ここで、最初の「０４」、次の「０４」、最後の「００３Ｃ」の意味するところは、それぞれＡＭＰ、温度測定結果、６０度である。図１０では、１回のやり取りが描かれているが、過温度が続く限り逐次測定を行う。
【０１１１】
温度が規定の温度以下になれば、過温度（警告）が解除され、温度測定は中止される。図１０の例は、さらに温度が上昇し、それを検出した場合である（ステップＳ２６）。その場合、スピーカ機器２ａの主制御部２０は、ＡＭＰの温度が致命的な値であると判断し、即時ＡＭＰを停止させる（ステップＳ２７）。次に、主制御部２０は、無線通信部２１を介してソース機器１にエラー情報を送信する（ステップＳ２８）。送信するエラー情報の内容は、ＡＭＰが致命的過温度であることを意味する（０４，１３）である。
【０１１２】
以降は上記（１），（２）の場合と同様に、ソース機器１が他のスピーカ機器２ｂに対し音量下げ指示（０２，０２，００１０）を送信する（ステップＳ２９）。ここで、最初の「０２」はデバイスの種類が音量調整部２４ａであることを意味し、次の「０２」はコマンドが音量調整の指示であることを意味し、最後の「００１０」は音量値を表わしている。停止せず、音量を下げているのは、スピーカ機器２ａのＡＭＰの温度が下がれば、音量を元に戻して演奏等を続行できる可能性があるからである。また、ソース機器１の表示部１４には、エラーで音量を下げた旨の表示を行う（ステップＳ３０）。
【０１１３】
このような処理によって、スピーカ機器内の温度上昇という比較的起こりやすいエラーに対して、温度上昇の状態によって、段階的な対応ができる。また、ユーザにスピーカ機器内の温度上昇を知らせると共に、温度を低下させれば復帰可能であることを知らしめることができるので、ユーザに無用な心配をかけることがない。
【０１１４】
（第４の実施形態）
（４）異常電圧を検出した場合：
図１１に従って、スピーカ機器２ａでアナログ電源が異常電圧になった場合の処理と異常が検出されなくなった場合の復帰処理のシーケンスを示す。スピーカ機器２ａのアナログ電源から各ブロックへ供給する電源電圧が正規の値から外れた場合である。原因は、例えば、ＡＣ電源の電圧変動を吸収しきれなかった場合、各ブロックの負荷が急激に変化した場合等がある。いずれにしても、長時間異常電圧が続くと回路の故障につながるので迅速な対応が必要である。
【０１１５】
エラー検出部２３は、アナログ電源から各ブロックへの電源電圧の値を逐次測定し、測定した値を検出結果として主制御部２０に送信する。主制御部２０は、検出した電圧が既定の電圧値に対して、例えば±１０％を超える変動が検出された場合に異常電圧と判断する。
【０１１６】
主制御部２０は、異常電圧を検出すると、直ちにＡＭＰに音量下げを指示する（ステップＳ４１）。例えば、最小の音量に絞るように指示する。次に、スピーカ機器２ａの主制御部２０は、無線通信部２１を介してソース機器１にエラー情報を送信する（ステップＳ４２）。送信内容は（０５，０４）である。ここで、最初の「０５」はデバイスの種類がアナログ電源であることを意味し、次の「０４」はエラーの内容が異常電圧で警告レベルであることを意味している。
【０１１７】
このエラー情報を受信したソース機器１は、他のスピーカ機器２ｂに対して音量下げ指示を送信する（ステップＳ４３）。送信内容は（０２，０２，００１０）であり、その意味するところはステップＳ２９について説明した通りである。停止せず、音量を下げているのは、スピーカ機器２ａのアナログ電圧の出力電圧が規定以内に戻れば、音量を元に戻して演奏等を続行できる可能性があるからである。また、ソース機器１の表示部１４には、エラーで音量を下げた旨の表示を行う（ステップＳ４４）。
【０１１８】
スピーカ機器２ａは、アナログ電圧の電圧を継続的に検出し、異常電圧で無くなってから一定時間経過したか否かを確認する（ステップＳ４５）。スピーカ機器２ａの主制御部２０は、異常電圧のエラーが解消したと判断し、ソース機器１に対して無線通信部２１を介してエラー情報を送信する（ステップＳ４６）。送信内容は（０５，００）である。ここで、最初の「０５」はデバイスの種類がアナログ電源であることを意味し、次の「００」は正常であることを意味している。
【０１１９】
これを受信したソース機器１は、スピーカ機器２ａが正常復帰したと判断して、他のスピーカ機器２ｂに音量を上げる指示（音量を戻す指示）を送信する（ステップＳ４７）。送信内容は（０２，０２，００９０）である。ここで、最初の「０２」はデバイスの種類が音量調整部２４ａであることを意味し、次の「０２」はコマンドが音量調整の指示であることを意味し、最後の「００９０」は音量値を表わしている。この指示を受信したスピーカ機器２ｂは、主制御部２０が音量調整部２４ａに音量値を「９０」にするように指示する。
【０１２０】
なお、スピーカ機器２ａは、復帰シーケンスに音量を元に戻す処理を行うように構成しておけばよい。但し、何度も同じエラーが繰り返される場合には音量を下げたままの状態に保てばよい。また、ステップＳ４７において、ソース機器１が正常復帰したスピーカ機器２ａに対しても同じ音量を上げる指示を送信するようにしてもよい。
【０１２１】
このような処理によって、スピーカ機器の異常に対して、迅速に他のスピーカ機器の状態を対応させるだけでなく、スピーカ機器のエラー復帰後も速やかに、他のスピーカ機器の音量も復帰させることができるので、ユーザに無用な不安を与えることなく、利便性に供するものである。
【０１２２】
（５）電流オフセットを検出した場合（音声信号に直流成分が存在した場合）：
上記（４）と同様に、スピーカ部を破壊する恐れがあるため、音量を下げる。その後の処理は上記（４）と同様である。
【０１２３】
（第５の実施形態）
（６）クロック異常を検出した場合：
図１２に従って、スピーカ機器２ａでＤＡＣ制御のためのクロックが異常となった場合のシーケンスを示す。クロック異常とは、主制御部２０からＤＡＣに供給されるクロックが時間的変動を持つ、或いは間欠的な発振となる状態である。経年劣化で配線抵抗が増加する場合やノイズや誘導によって変動する場合もある。小さな時間変動であれば、視聴時の違和感程度であるが、大きな変動、間欠的な発振であると、ＤＡＣの出力が破綻し、ＡＭＰ、スピーカ部の破壊につながる。
【０１２４】
エラー検出部２３は、スピーカ機器２ａのＤＡＣ用クロックの変動を逐次測定し、測定した値を検出結果として主制御部２０に送信する。主制御部２０は、検出したクロックの変動値であるジッタ値が、例えば±１％を超える変動が検出された場合にクロック異常と判断する。
【０１２５】
主制御部２０は、クロック異常を検出すると、直ちにＤＡＣの電源を停止する（ステップＳ５１）。次に、スピーカ機器２ａの主制御部２０は、無線通信部２１を介してソース機器１にエラー情報を送信する（ステップＳ５２）。送信内容は（００，０６）である。ここで、最初の「００」はデバイスの種類が主制御部２０であることを意味し、次の「０６」はエラーの内容がクロック電圧で警告レベルであることを意味している。
【０１２６】
このエラー情報を受信したソース機器１は、スピーカ機器２ａに対して、クロック測定指示を送信する（ステップＳ５４）。送信内容は（００，０６，００００）である。ここで、最初の「００」はデバイスの種類が主制御部２０であることを意味し、次の「０６」はコマンドがクロック測定の指示であることを意味し、最後の「００００」は「このコマンドではコマンドパラメータが不要である」ことを意味している。なお、クロック測定指示の代わりに、単にクロックの有無だけを要求する指示を行ってもよい。このクロック測定値やクロックの有無は上記エラー関係情報の一例である。
【０１２７】
また、ステップＳ５４に先立ち又はその後、ソース機器１はスピーカ機器２ａに対して音量をゼロにする要求、つまり音量ゼロ指示を送信する（ステップＳ５３）。音量ゼロ指示の送信内容は（０２，０２，００００）である。ここで、最初の「０２」はデバイスの種類が音量調整部２４ａであることを意味し、次の「０２」はコマンドが音量調整の指示であることを意味し、最後の「００００」は音量値がゼロであることを意味している。また、ソース機器１は、他の受信機（つまりスピーカ機器２ｂ）に対しても同様の指示を行う（ステップＳ５５）。ステップＳ５３，Ｓ５５に関し、クロック異常は、音声に対して致命的なエラーとなる可能性があるので、音は完全にミュート（無音）と指示する。
【０１２８】
また、ステップＳ５４の処理に先立ち又はその後、ソース機器１は、クロック異常であるため正常に戻るまで待って欲しい（或いはスピーカ機器２ａの確認を行って欲しい）旨を、表示部１４に表示することで、ユーザに現状を通知する（ステップＳ５６）。
【０１２９】
上記クロック測定指示を受信したスピーカ機器２ａは、適宜クロック測定結果をソース機器１に返すことになる。そのクロック測定結果が正常に戻った場合、ソース機器１はスピーカ機器２ａに対してＤＡＣへの電力供給を再開させる。再開させてから一定期間後、全ての受信機（つまりスピーカ機器２ａ，２ｂ）に対して音量を元に戻すように指示する。このとき、ステップＳ５６で通知した内容は消去すればよく、この消去に併せて表示部１４に正常に戻った旨を一定期間表示させてもよい。
【０１３０】
このように、本実施形態では、クロック異常という音声に対して致命的なエラーになりやすいエラーに対して緊急に対応すると共に、ユーザにその旨を通知することによって、ユーザは、適切な対応をとることができ、ユーザの利便性に供する。
【０１３１】
（７）クロック停止を検出した場合（主制御部２０のクロックが停止した場合）：
上記（６）と同様の処理を行う。
【０１３２】
（第６の実施形態）
（８）システム異常を検出した場合（スピーカ機器２ａのシステム全体の異常が発生した場合）：
スピーカ機器２ａの主制御部２０で、システム異常と判断した場合には、それに応じてリセット等を行うが、主制御部２０がハングアップしてしまった場合などには、エラー送信要求に対して応答ができなくなる。そのような場合のシーケンスについて、図１３に従って説明する。
【０１３３】
スピーカ機器２ａがシステム異常を検出した場合（ステップＳ６１）、ソース機器１からそのスピーカ機器２ａに対してエラー送信要求を送信しても、応答が無い。ソース機器１は、所定の回数、応答が無かった場合、応答が無かったスピーカ機器２ａがシステム異常を起こしていると判断して、そのスピーカ機器２ａに対してリセット要求、つまりリセット指示を送信する（ステップＳ６４）。図１３の例では、ステップＳ６２，Ｓ６３においてエラー送信要求を合計２回行っても応答が無い場合に、システム異常と判定している。
【０１３４】
ステップＳ６４での送信内容は（００，０３，００００）である。ここで、最初の「００」はデバイスの種類が主制御部２０であることを意味し、次の「０３」はコマンドがリセットの指示であることを意味し、最後の「００００」は「このコマンドではコマンドパラメータが不要である」ことを意味している。
【０１３５】
さらに、ソース機器１は、他の受信機（つまりスピーカ機器２ｂ）との同期を図るため、全ての受信機に対する音声供給を停止すると共に、上記他の受信機に対して音量ゼロ指示及びリセット指示を送信する（ステップＳ６５，Ｓ６６）。
【０１３６】
スピーカ機器２ａ，２ｂ内では、リセット要求に対して、無線通信部２１が主制御部２０を含む他の回路にリセットを行う機能を持つ。よって、ステップＳ６４，Ｓ６６のリセット指示を受けたスピーカ機器２ａ，２ｂはこの機能によりリセットを実行する。リセットは、アナログ電源を遮断し、デジタル電源も遮断して再起動させる。
【０１３７】
その後、ソース機器１は、全ての受信機に対し、エラー送信要求を送信し（ステップＳ６７，Ｓ６９）、全ての受信機からステータスとして正常状態であることを示すエラー情報（００，００）・・・（０６，００）を受信した場合（ステップＳ６８，Ｓ７０）、システムが復帰したと判断し、音声出力を再開する。
【０１３８】
以上のように、上記エラー関係情報は、温度測定値、電圧測定値、クロック測定値、クロック動作の有無のうち少なくとも１つの情報を含むことで、致命的なエラーを回避できる。なお、クロック動作の有無はクロック測定値を要求することにより得ることができるが、単に有無だけを要求してもよい。上記エラー関係情報としてこのような情報を要求することにより、ソース機器１は、エラーに関して必要な詳細情報を得ることができる。
【０１３９】
（その他）
以上、本発明に係るシステムについて説明したが、このシステムはＷｉＳＡで前提としている技術を採用しないこともできる。例えば、ＷｉＳＡでは、スピーカの１つ１つに無線で音声信号を受信できるＩＣ（Integrated Circuit）チップを搭載しているが、１つのスピーカ機器に複数の信号処理部を設けてもよい。
【０１４０】
また、図１〜図４で例示したソース機器やスピーカ機器におけるスピーカ部以外の部位はそれぞれ、例えばマイクロプロセッサ（又はＤＳＰ：Digital Signal Processor）、メモリ、バス、インターフェイス、リモコン等の周辺装置などのハードウェアと、これらのハードウェア上にて実行可能なソフトウェアとにより実現できる。上記ハードウェアの一部は集積回路／ＩＣチップセットとして搭載することができ、その場合、上記ソフトウェアはこのメモリに記憶しておければよい。また、本発明の各構成要素の全てをハードウェアで構成してもよく、その場合についても同様に、そのハードウェアの一部を集積回路／ＩＣチップセットとして搭載することも可能である。
【０１４１】
また、上述した様々な構成例における機能を実現するためのソフトウェアのプログラムコードを記録した記録媒体を、ソース機器や受信機に供給し、各装置内のマイクロプロセッサ又はＤＳＰによりプログラムコードが実行されることによっても、本発明の目的が達成される。この場合、ソフトウェアのプログラムコード自体が上述した様々な構成例の機能を実現することになり、このプログラムコード自体や、プログラムコードを記録した記録媒体（外部記録媒体や内部記憶装置）であっても、そのコードを制御側が読み出して実行することで、本発明を構成することができる。外部記録媒体としては、例えばＣＤ−ＲＯＭ又はＤＶＤ−ＲＯＭなどの光ディスクやメモリカード等の不揮発性の半導体メモリなど、様々なものが挙げられる。内部記憶装置としては、ハードディスクや半導体メモリなど様々なものが挙げられる。また、プログラムコードはインターネットからダウンロードして実行することや、放送波から受信して実行することもできる。
【０１４２】
以上、本発明に係る音声無線伝送システムについて説明したが、その処理の手順を説明したように、本発明は、複数のスピーカ機器と、該複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器と、を備えた音声無線伝送システムにおける音声無線伝送方法としての形態も採り得る。以下に示す以外の応用例や効果については、音声無線伝送システムについて説明した通りであり、その説明を省略する。
【０１４３】
本発明の一実施形態に係る音声無線伝送方法は、上記スピーカ機器のエラー検出部が、音声出力に関わるエラーを検出する検出ステップと、上記スピーカ機器が、上記検出ステップで検出されたエラーの情報であるエラー情報をソース機器に無線通信で送信するステップと、上記ソース機器が、上記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、上記エラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信するステップと、を有する。
【０１４４】
本発明の他の実施形態に係る音声無線伝送方法は、スピーカ機器のＤ／Ａコンバータが、ソース機器から無線通信で受信した音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換する変換ステップと、スピーカ機器のアンプ部が、Ｄ／Ａコンバータから出力されたアナログ信号を増幅する増幅ステップと、スピーカ機器のスピーカ部が、アンプ部から出力されたアナログ信号の音声を出力する出力ステップと、スピーカ機器のエラー検出部が、Ｄ／Ａコンバータ及び／又はアンプ部におけるエラーの検出処理を実行するエラー検出ステップと、スピーカ機器の送信部が、エラー検出ステップでエラーを検出した場合にソース機器に無線通信でエラー情報を送信するステップと、ソース機器の受信部が、エラー情報を受信した場合、ソース機器の送信部が、エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、そのエラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信するステップと、を有する。
【０１４５】
なお、上記プログラムコード自体は、換言すると、本発明の一実施形態や他の実施形態に係る音声無線伝送方法を、ソース機器側のコンピュータとスピーカ機器側のコンピュータとに実行させるためのプログラムである。以下に示す以外の応用例や効果については、音声無線伝送システムについて説明した通りであり、その説明を省略する。
【０１４６】
本発明の一実施形態に係る音声無線伝送方法を実行させるためのプログラムは、スピーカ機器側のコンピュータに、音声出力に関わるエラーを検出する検出ステップと、上記検出ステップで検出されたエラーの情報であるエラー情報をソース機器に無線通信で送信するステップと、上記エラー情報を無線通信で送信可能な他のスピーカ機器から上記エラー情報を受信した上記ソース機器が無線通信で送信した、上記エラー情報に応じた動作要求を、無線通信で受信するステップと、を実行させるための受信側プログラムを含む。また、上記のプログラムは、ソース機器側のコンピュータに、上記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、上記エラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信するステップを実行させるための送信側プログラムを含む。
【０１４７】
本発明の他の実施形態に係る音声無線伝送方法を実行させるためのプログラムは、スピーカ機器側のコンピュータに、Ｄ／Ａコンバータに指示することで、ソース機器から無線通信で受信した音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換させる変換ステップと、アンプ部に指示することで、Ｄ／Ａコンバータから出力されたアナログ信号を増幅させる増幅ステップと、アンプ部から出力されたアナログ信号の音声を、スピーカ部から出力する出力ステップと、Ｄ／Ａコンバータ及び／又はアンプ部におけるエラーの検出処理を実行するエラー検出ステップと、エラー検出ステップでエラーを検出した場合にソース機器に無線通信でエラー情報を送信するステップと、を実行させるための受信側プログラムを含む。また、上記のプログラムは、ソース機器側のコンピュータに、エラー情報を受信した場合、エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、そのエラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信するステップ、を実行させるための送信側プログラムを含む。
【０１４８】
以上のように、本発明の一実施形態に係る音声無線伝送システムは、複数のスピーカ機器と、該複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器と、を備えた音声無線伝送システムであって、前記スピーカ機器は、音声出力に関わるエラーを検出するエラー検出部を有し、前記エラー検出部で検出されたエラーの情報であるエラー情報を前記ソース機器に無線通信で送信し、前記ソース機器は、前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、前記エラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信することを特徴としたものである。これにより、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に、他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を、ソース機器側からの制御により迅速に低減することができ、場合によっては同様のエラーを未然に防ぐことができるといった効果が得られる。
【０１４９】
また、前記スピーカ機器は、アナログ回路に電力を供給するアナログ電源部と、デジタル回路に電力を供給するデジタル電源部と、前記音声信号を受信する無線受信部と、制御部と、前記無線受信部で受信した前記音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤ／Ａコンバータと、該Ｄ／Ａコンバータから出力されたアナログ信号を増幅するアンプ部と、該アンプ部から出力されたアナログ信号の音声を出力するスピーカ部と、を有することを特徴としたものである。これにより、このような構成のスピーカ機器を備えた音声無線伝送システムにおいて、上記効果を得ることができる。
ここで、前記エラー検出部は、前記アナログ電源部、前記デジタル電源部、前記無線受信部、前記制御部、前記Ｄ／Ａコンバータ、前記アンプ部、前記スピーカ部のうち、少なくとも１つについてエラーの検出処理を実行するようにすればよい。これにより、このような構成のスピーカ機器を備えた音声無線伝送システムにおいて、上記効果を得ることができる。
【０１５０】
また、前記アンプ部及び前記スピーカ部は、前記無線受信部と同じ筐体又は別の筐体に設けられていることが好ましい。これにより、様々な関係の配置に対応することが可能になる。
【０１５１】
また、前記エラー情報は、過電流警告、電圧降下警告、過温度警告、電圧異常警告、電流オフセット警告、クロック異常警告、クロック停止警告、システム異常警告のうち、少なくとも１つの警告を示す情報を含むようにしてもよい。これにより、ソース機器は、監視対象の警告をエラー情報として受信することができる。
【０１５２】
また、前記ソース機器は、前記エラー情報を送信したスピーカ機器又は前記複数のスピーカ機器の一部又は全てに対して、受信した前記エラー情報が示すエラーに関係する情報であるエラー関係情報の測定、検出を指示することが好ましい。これにより、ソース機器がエラーの詳細情報を得ることができる。
【０１５３】
また、前記エラー関係情報は、温度測定値、電圧測定値、クロック測定値、クロック動作の有無のうち、少なくとも１つの情報を含むようにしてもよい。これにより、ソース機器は、エラーに関して必要な詳細情報を得ることができ、致命的なエラーを回避できる。
【０１５４】
また、前記ソース機器は、前記エラー情報を受信した場合、エラーが発生した旨を示す情報を表示する表示部をさらに有することが好ましい。これにより、１つのスピーカ機器で発生したエラーに対して、受信側のシステム全体を迅速に停止するなどの処理が可能になるだけでなく、そのエラーの内容をユーザに直ぐに知らせることができる。
【０１５５】
本発明の他の実施形態に係る音声無線伝送システムは、複数のスピーカ機器と、該複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器と、を備えた音声無線伝送システムであって、前記スピーカ機器は、前記ソース機器から無線通信で受信した音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤ／Ａコンバータと、該Ｄ／Ａコンバータから出力されたアナログ信号を増幅するアンプ部と、該アンプ部から出力されたアナログ信号の音声を出力するスピーカ部と、前記Ｄ／Ａコンバータ及び／又は前記アンプ部におけるエラーの検出処理を実行するエラー検出部と、を有し、該エラー検出部で検出されたエラーの情報であるエラー情報を前記ソース機器に無線通信で送信し、前記ソース機器は、前記エラー情報を受信した場合、前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、前記エラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信することを特徴としたものである。これにより、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に、他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を、ソース機器側からの制御により迅速に低減することができ、場合によっては同様のエラーを未然に防ぐことができる。
【０１５６】
また、前記ソース機器は、前記エラー情報に応じて送信させる動作要求を記述したテーブルを有するようにしてもよい。これにより、エラー発生時の他のスピーカ機器への動作要求信号を直ぐに送信できる。
【０１５７】
また、前記ソース機器は、前記エラー情報を受信した場合、前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、動作停止要求を無線通信で送信するようにしてもよい。これにより、他のスピーカ機器でのエラー発生をより回避させることができる。
【０１５８】
また、前記ソース機器は、前記エラー情報を受信した場合、エラーが発生した旨を示す情報を表示する表示部をさらに有するようにしてもよい。これにより、１つのスピーカ機器で発生したエラーに対して、受信側のシステム全体を迅速に停止するなどの処理が可能になるだけでなく、そのエラーの内容をユーザに直ぐに知らせることができる。
【０１５９】
また、前記スピーカ機器は、前記Ｄ／Ａコンバータ及び前記アンプ部を制御する制御部を有し、前記エラー検出部は、前記Ｄ／Ａコンバータ及び／又は前記アンプ部におけるエラーの検出処理に加え、前記制御部におけるエラーの検出処理を行うようにしてもよい。これにより、Ｄ／Ａコンバータやアンプ部のエラーだけでなく、Ｄ／Ａコンバータやアンプ部を制御する制御部のエラーにも対処することができる。
【０１６０】
また、前記スピーカ機器は、前記ソース機器から無線通信で受信した音声信号に対し、所定の信号処理を施す信号処理部をさらに有し、前記Ｄ／Ａコンバータは、前記信号処理部で処理後の音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換し、前記エラー検出部は、前記Ｄ／Ａコンバータ及び／又は前記アンプ部におけるエラーの検出処理に加え、前記信号処理部におけるエラーの検出処理を行うようにしてもよい。これにより、Ｄ／Ａコンバータやアンプ部のエラーだけでなく、信号処理部のエラーにも対処することができる。
【０１６１】
また、前記スピーカ機器には、前記Ｄ／Ａコンバータが１又は複数台設けられている。これにより、様々な関係の配置に対応することが可能になる。
【０１６２】
また、前記スピーカ部は、前記Ｄ／Ａコンバータと同じ筐体に設けられていることが好ましい。これにより、製品として流通する場合にスピーカ部とＤ／Ａコンバータやアンプ部が破綻しないような整合された音声を出力するように設定されているため、音声無線伝送システムとしても良質の音声を出力できる。
【０１６３】
若しくは、前記スピーカ部は、前記Ｄ／Ａコンバータと異なる筐体に設けられ、前記Ｄ／Ａコンバータと有線で接続されているようにしてもよい。これにより、既にユーザが所有しているスピーカを受信機に接続するだけで、本発明の音声無線伝送システムを利用し、その効果を享受することができる。
【０１６４】
また、本発明は、次のように、前記音声無線伝送システムにおける前記スピーカ機器としての形態や前記ソース機器としての形態も採り得る。以下に示す以外の応用例については、音声無線伝送システムについて説明した通りであり、その説明を省略する。
【０１６５】
本発明の一実施形態に係るスピーカ機器は、ソース機器から無線通信で送信された音声信号を受信する無線受信部を有するスピーカ機器であって、音声出力に関わるエラーを検出するエラー検出部を有し、前記エラー検出部で検出されたエラーの情報であるエラー情報を前記ソース機器に無線通信で送信し、前記エラー情報を無線通信で送信可能な他のスピーカ機器から前記エラー情報を受信した前記ソース機器が無線通信で送信した、前記エラー情報に応じた動作要求を、無線通信で受信することを特徴としたものである。これにより、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に、他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を、ソース機器側からの制御により迅速に低減することができ、場合によっては同様のエラーを未然に防ぐことができる。
【０１６６】
本発明の他の実施形態に係るスピーカ機器は、ソース機器から無線通信で送信された音声信号を受信するスピーカ機器であって、前記ソース機器から無線通信で受信した音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤ／Ａコンバータと、該Ｄ／Ａコンバータから出力されたアナログ信号を増幅するアンプ部と、該アンプ部から出力されたアナログ信号の音声を出力するスピーカ部と、前記Ｄ／Ａコンバータ及び／又は前記アンプ部におけるエラーの検出処理を実行するエラー検出部と、を有し、該エラー検出部で検出されたエラーの情報であるエラー情報を前記ソース機器に無線通信で送信し、前記エラー情報を無線通信で送信可能な他のスピーカ機器から前記エラー情報を受信した前記ソース機器が無線通信で送信した、前記エラー情報に応じた動作要求を、無線通信で受信することを特徴としたものである。これにより、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に、他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を、ソース機器側からの制御により迅速に低減することができ、場合によっては同様のエラーを未然に防ぐことができる。
【０１６７】
本発明の一実施形態に係るソース機器は、複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器であって、前記スピーカ機器は、音声出力に関わるエラーを検出するエラー検出部を有し、前記エラー検出部で検出されたエラーの情報であるエラー情報を前記ソース機器に無線通信で送信し、前記ソース機器は、前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、前記エラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信することを特徴としたものである。これにより、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に、他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を、ソース機器側からの制御により迅速に低減することができ、場合によっては同様のエラーを未然に防ぐことができる。
【０１６８】
本発明の他の実施形態に係るソース機器は、複数のスピーカ機器に対して音声信号を無線通信で送信するソース機器であって、前記スピーカ機器は、前記ソース機器から無線通信で受信した音声信号をデジタル信号からアナログ信号に変換するＤ／Ａコンバータと、該Ｄ／Ａコンバータから出力されたアナログ信号を増幅するアンプ部と、該アンプ部から出力されたアナログ信号の音声を出力するスピーカ部と、前記Ｄ／Ａコンバータ及び／又は前記アンプ部におけるエラーの検出処理を実行するエラー検出部と、を有し、該エラー検出部で検出されたエラーの情報であるエラー情報を前記ソース機器に無線通信で送信し、前記ソース機器は、前記ソース機器に無線通信で送信された前記エラー情報を受信した場合、前記エラー情報を送信したスピーカ機器以外のスピーカ機器に対し、前記エラー情報に応じた動作要求を無線通信で送信することを特徴としたものである。これにより、或る１台のスピーカ機器でエラーが発生した場合に、他のスピーカ機器で同様のエラーが生じる可能性を、ソース機器側からの制御により迅速に低減することができ、場合によっては同様のエラーを未然に防ぐことができる。
【符号の説明】
【０１６９】
１…ソース機器、２ａ，２ｂ…スピーカ機器、１０…ソース機器の主制御部、１１…ＨＤＭＩ処理部、１２…ソース機器のメモリ、１２ａ…テーブル、１３…ソース機器の信号処理部、１４…表示部、１５…ソース機器の無線通信部、１６…操作部、２０…主制御部、２１…無線通信部、２２…メモリ、２４…信号処理部、２４ａ…音量調整部、２５ｔ，２５ｍ，２５ｗ…ＤＡＣ、２６ｔ，２６ｍ，２６ｗ…アンプ部、２７ｔ，２７ｍ，２７ｗ…スピーカ部。
【図１】
0006545101.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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