(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
前後方向に延びる左右一対のフレームの間に座部を架け渡して支持するキャスター付き作業用椅子において、
少なくとも前記座部の前端縁よりも前方に突出し取っ手としても機能する衝撃緩衝部材を備えることを特徴とする作業用椅子。
【請求項２】
前記衝撃緩衝部材は前記座部の前方に垂れ下がる弓形を成していることを特徴とする請求項１記載の作業用椅子。
【請求項３】
前記衝撃緩衝部材は前記左右一対のフレームの先端から前方へ突出しているものである請求項１または２記載の作業用椅子。
【請求項４】
前記衝撃緩衝部材は前記フレームに対し着脱可能であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１つに記載の作業用椅子。
【請求項５】
前記衝撃緩衝部材は前記フレームと一体成形の芯材を有し、前記芯材を衝撃吸収材料で覆うものであることを特徴とする請求項１から３のいずれか１つに記載の椅子。
【請求項６】
さらに前記座部の後方に前記座部の後端縁よりも後方に突出し取っ手としても機能する衝撃緩衝部材あるいは前記座部の側方のいずれか一方若しくは双方に前記座部の側縁よりも側方に突出し取っ手としても機能する衝撃緩衝部材が備えられていることを特徴とする請求項１から５のいずれか１つに記載の椅子。
【請求項７】
前記衝撃緩衝部材には、前記座部との間に手が入る空間を形成していることを特徴とする請求項１から６のいずれか１つに記載の作業用椅子。
【請求項８】
前記座部の後端には少なくとも腰部を支える腰部サポート部を備え、該腰部サポート部の上部には、前記腰部サポート部との間に手が入る空間を形成して取っ手としても機能する拡張フレーム部を備えることを特徴とする請求項１から７のいずれか１つに記載の作業用椅子。
【請求項９】
前記座部は骨盤を立てて座の奥深くに着座したときに臀部と臀溝附近の大腿部の一部を支える長さでかつ仙骨座りしたときに大腿部の支えが不十分な長さとなる奥行き長さＬを有し、主に臀部を支える領域を腰部サポート部の直前の領域に限り、着座者の座骨結節を立体的に支持するものであることを特徴とする請求項１から８のいずれか１つに記載の作業用椅子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は作業用椅子に関する。さらに詳述すると、本発明は、水平移動を可能とするキャスターを備え且つ座並びに背もたれが自由に旋回する作業用椅子に関する。
【背景技術】
【０００２】
作業用椅子では、狭い環境下で使用するのに適したものとするため、無駄なスペースを最大限無くして必要最小限の大きさの座とされることが望まれる。また、多くの作業用椅子は、作業が効率的に行われるように配慮されているものの座り心地に対して特に配慮されておらず、例えば単なる円盤状の硬い座に形成されているだけである（特許文献１〜３）。このため、局所的に圧力がかかってしまい、長時間座り続けるとお尻が痛くなり、集中力を欠けさせる要因ともなりかねない。
【０００３】
この問題を改善するため、本発明者等は、狭い環境下で使用するのに適した作業用椅子として、前後方向に延びる左右一対のフレームの間にメッシュ張地あるいは樹脂製シェルなどの弾性構造物を架け渡し、それらの左右両側縁（のみ）を拘束することによって身体支持面の張力が維持される座や腰部サポートなどの身体支持構造物を構成するキャスター付き作業用椅子を開発するに至った。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実開平０３−３３６２８号公報
【特許文献２】実開平０６−６３０３１号公報
【特許文献３】特開平１０−２７２１６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、左右のフレーム間にメッシュ張地あるいは樹脂製シェルからなる可撓性のある身体支持面から成る座や腰部サポートを構成する回転椅子の場合、フレームの端部が座や腰部サポートの端部の一角を構成し、角張った形状を作り出す。この角張った端部は、座の回転時に最も回転半径が大きくなる部位となるので、椅子あるいは周辺の設備や機器などの移動や椅子の座を回転させる際に、周囲の設備や機器あるいは人等に衝突し易く、椅子自体または衝突した相手の設備や機器等の機能や外観などを損なう、又はダメージなどを与える虞がある。しかも、角張っているが故に衝突力が大きく、周りの設備などに傷をつけたり、周りの人に痛い思いをさせることが考えられる。
【０００６】
例えば、手術室での利用などが可能なキャスター付き作業用椅子を使用する環境において、着座している状態又は着座していない状態で椅子を移動させることは一般的に行われると同時に、同じ環境にある周囲の設備や機器、人等の移動も行われる。そして、移動の際に、椅子の一部が周辺の設備や機器、壁、人等にぶつかったり、又は反対に移動する設備や機器、人等が椅子にぶつかることで、椅子又はぶつかった設備や機器などを損傷させ、機能や外観などを損なったり、また周囲の人に痛い思いやダメージを与えることがある。
【０００７】
本発明は、椅子の周囲の設備や機器、壁、人等に衝突しても双方に与える影響を少なくすることができるキャスター付き作業用椅子を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる目的を達成するため、請求項１記載にかかる発明は、前後方向に延びる左右一対のフレームの間に座部を架け渡して支持するキャスター付き作業用椅子において、少なくとも座部の前端縁よりも前方に突出し取っ手としても機能する衝撃緩衝部材を備えるようにしている。
【０００９】
また、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子において、衝撃緩衝部材は、座部の前方に垂れ下がる弓形を成し、座部の前端縁との間に手が入る空間を形成していることが好ましい。
【００１０】
また、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子において、衝撃緩衝部材は、左右一対のフレームの先端から前方へ突出していることが好ましい。
【００１１】
また、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子において、衝撃緩衝部材は、フレームに対し着脱可能であることが好ましい。  
【００１２】
また、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子において、衝撃緩衝部材は、フレームと一体成形の芯材を有し、その周りを衝撃緩衝材料で覆うものであることが好ましい。
【００１３】
また、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子は、さらに座部の後方に座部の後端縁よりも後方に突出し取っ手としても機能する衝撃緩衝部材あるいは座部の側方のいずれか一方若しくは双方に座部の側縁よりも側方に突出し取っ手としても機能する衝撃緩衝部材が備えられていることが好ましい。
【００１４】
また、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子において、衝撃緩衝部材には、座部との間に手が入る１または２以上の空間を形成していることが好ましい。
【００１５】
また、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子において、座部の後端には少なくとも腰部を支える腰部サポート部を備え、該腰部サポート部の上部には、腰部サポートとの間に手が入る空間を形成して取っ手としても機能する拡張フレーム部を備えることが好ましい。
【００１６】
さらに、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子において、座部は骨盤を立てて座の奥深くに着座したときに臀部と臀溝附近の大腿部の一部を支える長さでかつ仙骨座りしたときに大腿部の支えが不十分な長さとなる奥行き長さＬを有し、主に臀部を支える領域を腰部サポートの直前の領域に限り、着座者の座骨結節を立体的に支持するものであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１記載の発明によれば、座部の前端縁よりも前方に突出する衝撃緩衝部材を備えているので、この衝撃緩衝部材部分が座面回転時に最も回転半径が大きくなる（回転時もっともぶつかりやすい箇所となること）ことで、座の前端の角張った両隅が周囲の設備や人等にぶつかるよりも前に、椅子の周囲の設備や機器類、壁、人等に衝撃緩衝部材が衝突して衝撃を緩和することができる。これによって、椅子自体は勿論のこと、椅子の周囲の設備や機器、壁、人等にも与える衝突の影響を少なくすることができる。
【００１８】
しかも、衝撃緩衝部材が取っ手としても機能するので、座面前側にフレームのないキャスター付き作業用椅子でも、衝撃緩衝部材を掴むことで椅子の前方を安定にコントロールでき、椅子を移動させたり回転させる際の椅子の姿勢の不安定さを軽減して移動や運搬時の安定度、安心感を増させることができる。また、衝撃緩衝部材の取っ手として機能する部分が把持し易い形状や場所に設定できることから、より把持し易いものにできる。
【００１９】
また、請求項２記載の発明にかかる作業用椅子によれば、衝撃緩衝部材を取り付けても、座面よりも下側で垂れ下がるように前方へ突出するので、前に出される着座者の脚との干渉は少なく、衝撃緩衝部材を備えないキャスター付き作業用椅子と変わりなく使用できる。しかも、衝撃緩衝部材が取っ手としても機能するので、作業用椅子を水平移動させたり、持ち運ぶ際に、衝撃緩衝部材を掴んで椅子を動かすことが容易にできる。
【００２０】
また、請求項３記載の発明にかかる作業用椅子によれば、衝撃緩衝部材が左右一対のフレームの先端から前方へ突出しているので、足を動かすことが多いキャスター付き作業用椅子において、大腿部の後側がフレーム先端に当たっても、衝撃緩衝部材が在ることで衝撃が緩和され、痛みを感じることが少ない。特に、座の前後長が短く、左右にフレームのある作業用椅子において効果的である。
【００２１】
また、請求項４記載の発明にかかる作業用椅子によれば、衝撃緩衝部材を簡単に交換できるので、衝撃緩衝部材が破損した際に椅子全体を交換するよりも費用の負担が少ない。また、衝撃緩衝部材が着脱自在に取り付けられているので、使用者の好みや使用環境に合わせて形状や大きさ、色の異なる衝撃緩衝部材に交換したり、衝撃緩衝部材以外の部材を取り付けることで、作業用椅子に他の機能を追加することができ使用者の利便性が向上する。さらに、負荷（着座者の体重）がかかる座のフレームなどの身体支持構造物とは別部材になるため、身体支持構造物とは関係なく設計できる。
【００２２】
また、請求項５記載の発明にかかるキャスター付き作業用椅子によれば、椅子本体側のフレームと同様の支持剛性を芯材が有し、該芯材を衝撃吸収材料で衝撃を緩和できるので、衝撃緩和機能を保ちながら取っ手としての機能を高めることができる。しかも、フレームと一体成形することで製造工程並びに組み立て工程が省力化でき、コストを下げることができる。
【００２３】
また、請求項６記載の発明にかかるキャスター付き作業用椅子によれば、さらに座の後方あるいは側方のいずれかあるいは双方に衝撃緩衝部材を設けているので、衝撃緩和機能を後方及び／または側方を含めることによって全方位に拡げることができると共に、椅子を移動させたり回転させる際に前方に限らず、後方あるいは側方のいずれにおいても衝撃緩衝部材を掴むことが可能となり、持ちやすい姿勢で椅子を動かすことができる。
【００２４】
また、請求項７記載の発明にかかるキャスター付き作業用椅子によれば、座と衝撃緩衝部材との間の空間（開口部）に椅子と共に移動する機器類や設備のケーブル等を通すことで、ケーブル等を椅子と共に移動させることを可能とするので、移動の際にキャスターがケーブルを乗り越える必要がなくなり、作業効率が上がる。また、椅子に着座したまま移動する際の制約が少なくなり、作業性も改善される。
【００２５】
さらに、衝撃緩衝部材と座面との間の空間には、使用する機器や衣類等を引っ掛けることができるので、これらを置く台などが不要になる。特に、手術室で用いられる作業用椅子の場合には、腰部サポート部に滅菌覆い布が被せられる際に、座部の後方に突出する衝撃緩衝部材と座面との間の空間に滅菌覆い布の端部を差し込むことで、覆い布の端部を纏めることができるので、別途拘束具を用いなくとも落下を防止できる。
【００２６】
また、請求項８記載の発明にかかるキャスター付き作業用椅子によれば、腰部サポート部の上に設けられて腰部サポート部との間に手が入る空間を形成する拡張フレームは、腰部サポート部よりも上に位置する設備や機器、壁あるいは人等から着座者を保護するものとして機能するが、同時に取っ手としても機能するので、この部分を掴むことで椅子を容易に移動させたり持ち運ぶことを可能とする。また、拡張フレームあるいはその内側の空間には、着座者が使用する機器や衣類を引っ掛けることを可能とするため、これらを置く台などが不要になる。
【００２７】
また、請求項９記載の発明にかかるキャスター付き作業用椅子によれば、座面の奥行きが短いので、踏ん反り返った姿勢では座れない。結果的に、骨盤が立つことで、脊椎も湾曲せずに直立した状態に保たれ、頭部も前傾せずに真っ直ぐに脊椎の上にあるので、姿勢良く座ることができ、長時間すわっていても疲れにくい。つまり、座るときに骨盤を立てるように姿勢良く着座せざるを得ないので、頭部重量が一直線上に脊椎の上に載った適正な姿勢に導くことがし易いので、疲労も少なくなる。したがって、長時間の作業例えば数時間から２０数時間にも及ぶ顕微鏡手術などでの使用に適する。また、座面の奥行きが短かく、臀溝附近の大腿部の一部を支えて膝側寄りの大腿部が支えられないことから、長時間座っていても、脚が痺れることがないし、足が自由となるので、足での操作例えばペダル操作のようなものがし易いものとなる。これによって、手術中の顕微鏡などの機器の操作例えば顕微鏡の焦点合わせやスイッチ操作、昇降操作などは全てペダル操作によって足で行われることから、これら操作が正確かつ楽にできる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明にかかるキャスター付き作業用椅子を手術用椅子に適用した一実施形態を示す正面右上から観た斜視図である。
【図２】同椅子の右側面図である。
【図３】同椅子の正面図である。
【図４】同椅子の背後左上から観た斜視図である。
【図５】メッシュ張地を支持する左右のサブフレームの一実施形態を示す正面右上から観た斜視図で、（Ａ）は左フレーム、（Ｂ）は右フレームである。
【図６】図５の左右のサブフレームを支持するベースフレームの一実施形態を示す正面右上から観た斜視図である。
【図７】衝撃緩衝部材の一実施形態を示す斜視図で、（Ａ）は座の前方に配置される前方衝撃緩衝部材、（Ｂ）は座の後方に配置される後方衝撃緩衝部材である。
【図８】同椅子の身体支持面を構成する部材たるメッシュ張地を取り除いて示す座支持フレームと腰部サポート支持フレーム及び前後の衝撃緩衝部材との関係を示す分解斜視図である。
【図９】同椅子の身体支持構造物の他の実施形態を示す平面図であり、身体支持面を構成する部材たるメッシュ張地を取り除いて示す。
【図１０】図９の身体支持構造物の座支持フレームの構成をサブフレームとベースフレームとで分解して示す斜視図である。
【図１１】本発明にかかるキャスター付き作業用椅子の身体支持フレームの他の実施形態を示す斜視図で、座部と腰部サポート部のみを示す。
【図１２】図１１の椅子の身体支持面を構成する部材たるメッシュ張地を取り除いてベースフレームと腰部サポートフレームとを示す斜視図である。
【図１３】図１１の椅子のサブフレームを示す斜視図である。
【図１４】本発明にかかる手術用椅子の座部の他の実施形態を示す平面図である。
【図１５】身体支持面を構成する部材として樹脂製シェルを用いた実施形態にかかる手術用椅子の座部と腰部サポート部とを示す斜視図である。
【図１６】身体支持面を構成する部材としてメッシュ張地を用いた場合の他の実施形態を示す座の平面図である。
【図１７】編み組織(編み方)を途中で変化させることによりメッシュ張地の伸縮のし難い領域(低伸縮領域)とこれよりも伸縮のし易い領域(高伸縮領域)とを構成した座面の拡大図であり、さらに（Ａ）は高伸縮領域、（Ｂ）は境界付近、（Ｃ）は低伸縮領域を拡大して示す。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明の構成を図面に示す実施形態に基づいて詳細に説明する。尚、本明細書において、上下（高さ）、前後（奥行き）、左右（幅）の各方向は着座者を基準に定め、互いに直交する奥行き方向（Ｙ軸）、幅方向（Ｘ軸）並びに高さ方向（Ｚ軸）の３軸方向は各身体支持構造物の身体支持面をＸＹ平面とすることを基準に定め、奥行き方向は椅子の前後方向と一致するものとして定義される。
【００３０】
図１〜図４に、本発明にかかるキャスター付き作業用椅子の一実施形態として手術中に執刀医が座る手術用椅子に適用した一例を示す。この手術用椅子は、メッシュ張地１によって執刀医（着座者）の身体を支持する身体支持面を形成する座部２及び腰部サポート部３を備えるキャスター付き回転椅子である。本実施形態において、座部２及び腰部サポート部３は、身体支持面を構成する部材たるメッシュ張地１によって一体的に連続的に形成されている。尚、脚部の支柱に内臓される昇降装置（ガスシリンダ）は、底部に備える環状操作板６を足で踏みつけることで、ガスシリンダのバルブを操作して座部２及び腰部サポート部３を任意に昇降させ得るように設けられている。
【００３１】
座部２は、臀部と膝の裏側近くまでの大腿部を支えるに十分な奥行き寸法を有する従来の一般的な座と比べて奥行き方向長さが短く、骨盤を立てて座の奥深くに着座したときに臀部と臀溝附近の大腿部の一部を支える長さでかつ仙骨座りしたときに大腿部の支えを失うあるいは不十分となる長さとされている。換言すれば、着座者が腰部サポート部３に腰部を当てて骨盤を立てるように座の奥深くに着座したときに、骨盤近傍の大腿部を座面で支えて膝裏寄りの大腿部の前方部分が自由に動けるようにサポートできる長さとされている。一般に、椅子推奨寸法（一般社団法人人間生活工学研究センター発行「日本人の人体寸法  データブック２００４−２００６）によれば、座面の奥行寸法は、３６０ｍｍ〜４６０ｍｍの範囲が好ましいものであり、その中でも４１０ｍｍ前後がより好ましいものであるとされている。しかし、本実施形態の椅子によれば、座部２の奥行寸法を敢えて短く設定することにより、適正な姿勢に導き易い座面を実現できることを知見したものであり、かかる知見に基づいて本発明は成されたものである。つまり、本実施形態の座部２は、前述の椅子推奨寸法よりも短い座面奥行寸法（背もたれ点から前端までの長さ）としたものであり、例えば、座面奥行寸法は１５０ｍｍ〜３５０ｍｍの範囲であり、好ましくは２５０ｍｍ〜３５０ｍｍの範囲にすることであり、より好ましく３００ｍｍ程度とするものである。このように、敢えて座面の奥行寸法を短くすることにより、仙骨座りではなく骨盤を立てて座の奥深くに着座した方が着座姿勢が正される為、長時間の着座によっても疲れにくい。特に、手術等長時間の着座姿勢を採る作業においては、疲労を軽減する椅子は必要である。日本人は、欧米人に比べて骨盤が倒れ重心が前にあることから、お尻全体で浅くことかけてしまう傾向にあり、背当てを使用した椅子では体幹が後方に傾斜する傾向にある。このため、意識して骨盤を立てるように座らなければ、つい骨盤が倒れて腰椎が湾曲し、脊椎も湾曲して頭部も前傾した状態となり易いので、いつの間にか姿勢が崩れて所謂仙骨座りとなっていることがある。この仙骨座りは、骨盤が後傾し、脊椎が湾曲して円背となり、結果として頭部が前傾して筋肉に大きな負担をかけるため、筋肉の疲労が溜まり、疲労を感じることから長時間座っていられない原因となる。そこで、仙骨座りの姿勢を採る事ができず、姿勢を正した状態でなければ適切に着座ができない椅子の奥行寸法をあえて設定した椅子である。もっとも、上述の仙骨座りを防いで骨盤を立て座骨結節で座る姿勢に導き易い特異な座面形状の座部２は、キャスターを備えないその他の椅子やその他の固定的な椅子においても有用である。
【００３２】
ここで、座部２の身体支持面（所謂座面）は、全面あるいは一部において滑り難い構造とされることが好ましい。そして、座面の一部は、着座者の臀部周辺(座面後部)でも着座者の大腿部周辺(座面の前方)でも構わない。さらに、腰部のみでの滑り止めの構造でも良い。座面に滑り止め機能を備えて滑り難い構造とすれば、座るときに骨盤を立てるように姿勢良く着座すれば、座骨結節が前方へ滑って骨盤が後傾することがない。したがって、骨盤全体を座面と腰部サポート面とでしっかりサポートし、座骨結節が前ずれしないように立体的に支持することができることから、背骨の上に頭部が乗る姿勢を保つことができ、疲労が溜まらず、長時間座って作業しても疲れにくい。しかも、常に意識して骨盤を立てるように座らなくとも、いつの間にか姿勢が崩れて所謂仙骨座りとなることがない。つまり、座面の奥行が短い椅子であっても着座者が滑りにくい構造を備えていれば、前滑りを起こすことがないので、骨盤を立てて座骨結節で座った姿勢を保持できる。尚、本明細書において、滑らない構造とは、形状的な配慮によって、あるいは張地自体に滑らない素材を用いることによって（これには通常素材の張地やシェルの上に摩擦係数の高いものを配する場合も含む。）、若しくは伸びる張地と伸びない張地の組み合わせの他、突起物による滑り止め、ゴムなど摩擦係数の高いものによる滑り止め等を含めたものである。
【００３３】
例えば、本実施形態における座面（座の身体支持面）は、図１及び図２に示すように、側方視において、着座者の骨盤から大腿への移行部分であって水平方向の臀部のひだの形態の比較的丸い境界線（臀溝と呼ばれる）付近に頂点７を有し、該頂点７から座面後方に向けて僅かに後下がりに傾斜する主に臀部を支える領域（以下、後部領域と呼ぶ）９と、頂点７よりも前方で前下がりに傾斜または湾曲する臀溝附近の大腿部の一部を支える領域（以下、前部領域と呼ぶ）８とを備える波形に形成するので、臀溝附近の大腿部の裏を圧迫しないように支持しながら後部領域９では前滑りを妨げる機能を奏するようにしている。即ち、本実施形態の座部２は、全体に上向きに凸に湾曲した、奥行き長さＬを臀部と臀溝附近の大腿部の一部を支える短い長さの座とし、後部領域９を腰部サポート部３の直前の領域に限定し大腿部の支持は座骨に連結されている付近に限るようにしているので、着座者は必然的に座るときに骨盤を立てるように姿勢良く着座することとなる。しかも、後傾する後部領域９では前滑りを妨げる機能を有するので、座骨結節が前方へ滑って骨盤が後傾することがない。つまり、いつの間にか姿勢が崩れて所謂仙骨座りとなることがない。したがって、骨盤全体を座面と腰部サポート面とでしっかりサポートし、座骨結節が前ずれしないように立体的に支持することができる。尚、頂点７の位置は、背もたれ点の位置（垂線上の位置）から約２００ｍｍに設定されている。本実施形態の場合では、座面奥行寸法は背もたれ点から約３００ｍｍの長さであるため、約３分の２の位置に頂点７が存在する。ちなみに、座位基準点は、背もたれ点の位置（垂線上の位置）から約１００ｍｍの位置にあり、頂点７と背もたれ点のほぼ中間点に位置する。そのため、座位基準点は、メッシュ張地１が一番伸びやすい位置にあるといえる。ここで、座位基準点とは、椅子の座面の高さを決める基準となる点であり、左右の座骨結節部（骨盤の下方に突き出た部分で、座位で体重を支えるところ）の中央の点である。そして、一般に床面から座位基準点までの垂直距離を座面高とする。本実施形態の椅子の座位基準点は背もたれ点から例えば１００〜１５０ｍｍの範囲に設定され、座面高さは、通常位置が床面から４００ｍｍの高さであり、上方に向かって１５０ｍｍの範囲で調整が可能とされていることが好ましい。
【００３４】
また、本実施形態では、頂点７よりも後方の後部領域９の座面に前後方向に展開する襞１０を形成するように張ることによって、さらに効果的に座面に滑り止め機能と座骨結節を立体的に保持する機能を与えるようにしている。例えば、図２、図５、図１３及び図１０に示すように、メッシュ張地１の両側縁を支えるサブフレーム１２の張地掛け面（上面）１８に波形の凹凸１９を形成することにより、これら両フレーム１２間に張られるメッシュ張地１に張地掛け面１８の波形の凹凸１９に沿った前後方向に波形の凹凸からなる襞１０を形成する（波形張りと呼ぶ）ようにしている。メッシュ張地１に襞１０が設けられたところでは、横（幅）方向の張りは同じであるが、奥行き（前後）方向には襞１０が展開して伸びるため、平坦な座面部分と比べて前後方向の伸び量が大きくなる。したがって、同じ体重が襞１０を有する座面部分と無襞座面部分とに同時にかかると、襞１０を有する座面部分の方がより沈み込むこととなる。つまり、座骨を支持して積極的に沈み込み易い後部領域９を腰部サポート部３の直前に設けて骨盤を立てて座らせることを誘導するようにしている。同時に座部後方に比べて比較的伸び量が小さい座面前方の前部領域８が歯止めとなって臀部の前滑りを防ぐことができる。このため、座骨結節を立体的にホールドすると共に前ずれを防ぐことができ、所謂仙骨座りとなることを防いで、長時間座っていても適正な姿勢に導くことがし易いものとなる。さらに、座面部分がメッシュ張地１で構成されているので、座としての通気性が確保され、座っている状態での蒸れが無くなる。このため、長時間の手術にも耐えうる座り心地が得られる。着座者である執刀医の座面と接触する部分全面で体重を分散させて支持するため座面の硬さを感じず長時間の着座でも痛くないし、高い通気性が得られることから、座り心地の良い快適な身体支持面を実現できる。
【００３５】
座部２の後端には少なくとも腰部を支える腰部サポート部３を備える。本実施形態では、腰部サポート部３は、腰部サポートフレーム２３と、該腰部サポートフレーム２３の前面側を覆うように張り渡されるメッシュ張地１とで構成され、腰部サポートフレーム２３の外側面に形成された張地取付け用溝２１にメッシュ張地１の周縁に縫い付けた係止部材２４ともどもメッシュ張地１の縁を折り返して嵌め込むことでテンションを与えながら固定するように設けられている。この腰部サポート部３は、座の幅よりも狭く形成され、着座者・執刀医の滅菌領域である肘を後ろに動かしたときに当たらない大きさに設けられていることが好ましい。この場合、執刀医の肘・滅菌域が触れて滅菌状態が喪失されることがない。具体的には、例えば、腰部サポート部３の幅は３５０ｍｍ以内であることが好ましい。
【００３６】
また、腰部サポート部３の腰部支持高さ（座面から背もたれ点までの高さ）は、２００ｍｍ上方に設定されることが好ましく、さらに、腰部サポート高さ（座面から腰部サポート部３上端までの高さ）は、背もたれ点を支持できさえすれば良く、その高さ寸法にあまり拘らない。したがって、本実施形態の場合には、座面より３００ｍｍの高さに設定されているが、場合によってはもう少し高くあるいは低く設定しても問題ない。腰部サポート部３は骨盤をサポートするため、骨盤の後傾、腰椎の後弯を防いで、臀部を支える部分の沈み込みによる前ずれ防止と相俟って仙骨座りを防ぐことができる。腰部を支えない座では姿勢が定まり難いため、腰椎の湾曲のばらつきが大きいものとなるが、腰部を支えることで骨盤の後方の位置が規制されると共に座面の奥行きが短いために浅く腰かけられないので座骨を立てて座らざるを得ないこととなる。したがって、姿勢良く座ることができ、疲れにくいものとなる。尚、腰部サポート部３は、図２及び図１０に示すように、高さ方向における中央部分が最も前方へ突出するような湾曲面を形成し、骨盤座りをした執刀医の骨盤と腰椎とを保持する曲面を構成する。この場合、腰部サポート部３はＹ軸方向において前方へ僅かに湾曲し、Ｘ軸方向においては直線的に成形されている。
【００３７】
腰部サポート部３の上部には、腰部サポート部３との間に手が入る空間５０を形成して取っ手（把手）としても機能させる拡張フレーム部３６が必要に応じて備えられる。本実施形態の場合、拡張フレーム部３６は、腰部サポート部３の腰部サポートフレーム２３（左右のフレーム２３ａ）と一体成形されることによって、要部サポート部３のメッシュ張地１が張られた部分（腰部サポート面）よりも上に囲われた空間５０を伴う、身体支持構造物としての剛性を有する強固な取っ手を構成する。この拡張フレーム部３６は、場合によっては独立した取っ手部品をビス止めなどで腰部サポートフレーム２３に取り付けるようにしても良い。また、この拡張フレーム部３６は、腰部サポート部３の上端附近に迫り出した壁や設備などと当接する際の衝撃を緩和させるため、場合によってはナイロン（ポリアミド合成繊維）やポリプロピレン（ＰＰ）、エラストマー樹脂等の弾力性に富むプラスチック素材又はゴムで形成することにより衝撃緩衝機能を与えるようにしても良い。いずれにしても、材質上の衝撃緩衝機能の有無に関係なく、拡張フレーム部３６の存在は、腰部サポート部３よりも上に位置する設備や機器、壁あるいは人等から着座者を保護するものとして機能することとなる。
【００３８】
他方、座部２の周囲には、少なくとも座部２よりも外側へ突出し、取っ手としても機能する衝撃緩衝部材が備えられている。例えば、本実施形態では、衝撃緩衝部材は、座のフレーム先端よりも前方あるいはフレーム後端より後方へ突出していることが必要であり、図１及び図２などに示すように、座部２の前方へ突出する衝撃緩衝部材（以下、前方衝撃緩衝部材と呼ぶ）３４と、後方へ突出する衝撃緩衝部材（以下、後方衝撃緩衝部材と呼ぶ）３５とが備えられている。ここで、衝撃緩衝部材は、着座者が着座状態で足を動かすことが多い作業用椅子においては、大腿部の後側がフレーム先端に当たっても衝撃を緩和して痛みを感じることを少なくするため、少なくとも座部２の前方に配置される（前方衝撃緩衝部材３４）ることが好ましく、より好ましくは前方と後方（前方衝撃緩衝部材３４と後方衝撃緩衝部材３５）にそれぞれ配置することであり、あるいは図示していないが場合によっては後方衝撃緩衝部材３５に代えて若しくはそれに加えて側方へ突出する衝撃緩衝部材（以下、側方衝撃緩衝部材と呼ぶ）を備えるようにしても良い。
【００３９】
この衝撃緩衝部材３４，３５は、椅子本体・フレーム構造が周囲の設備や装置並びに人とぶつかる前に衝突することにより、双方に加わる衝突のダメージなどを緩和させることを目的としているので、椅子本体特に座部２よりも外側に大きく突出していることが好ましいが、その反面、狭い環境下で使用するのに適した必要最小限の大きさの座としたい要望並びに周囲の設備や装置並びに人との無用の緩衝を回避する観点からはその突出量を少なくすることが好ましい。即ち、十分な衝撃緩和機能を発揮し得る必要最小限の突出量とすることが好ましい。特に、本実施形態の作業用椅子は、座部２の奥行寸法を敢えて短く設定することにより、適正な姿勢に導き易い座面を実現しようとするものであることから、その形状的特徴を損なわないようにするため、座の前方側に設置される衝撃緩衝部材３４は、着座者の脚部と干渉せずに、可能な限り張地の前端縁から突出させることが望ましい。そこで、本実施形態の前方衝撃緩衝部材３４は、図２、図７（Ａ）及び図８に示すように、フレーム構造への両端の取り付け箇所から離れ中程に向かう過程で急激に垂れ下がった弓形、即ち上から見て弓形を成す共に側方から見て中央部が垂れ下がった形状に形成され、座面の前端縁よりも前に大きく突出させていながらも着座者の脚部と干渉しないように配慮されている。同時に、前方衝撃緩衝部材３４は、中程が最も座部２から離れて大きな空間４２を形成するようにして握り易い取っ手形状とされている。他方、後方衝撃緩衝部材３５は、座部２の背後に配置され着座者の脚部と干渉することはないので、ほぼ水平に後方へ向けて突出する弓形に形成されているが、この形状に特に限定されるものではない。後方衝撃緩衝部材３５は、腰部サポートフレーム２３の支桿２３ｃの周りを包囲し且つ腰部サポート部３の上端と同じ位置あるいはそれよりも僅かに後方へ突出することが好ましく、本実施形態の場合には、上から見た正射影において拡張フレーム部３６よりも僅かに後方衝撃緩衝部材３５が後方へはみ出る形状とされている。
【００４０】
前方衝撃緩衝部材３４及び後方衝撃緩衝部材３５は、メッシュ張地１を支持するサブフレーム１２に締結用ビス３９などを用いて着脱可能に固定されている。例えば、前方及び後方の各衝撃緩衝部材３４，３５の両端部分には、図５及び図７に示すように、サブフレーム１２の前端及び後端から各々前後方向に突出する突片３７を嵌合させて収納する凹部３８が設けられている。サブフレーム１２の突片３７には、一部六角形を成す孔４０が開けられ、該孔４０にナット（図示省略）が嵌合されて回転不能に収容されている。このサブフレーム１２の突片３７と衝撃緩衝部材３４，３５の端部の凹部３８とを嵌合（印籠継ぎ）させ、側面の孔４１からビス３９をねじ込んで突片３７のナットと締結することで、衝撃緩衝部材３４，３５とサブフレーム１２の突片３７とが固定されている。勿論、突片３７と凹部３８との関係は逆であっても良く、衝撃緩衝部材３４，３５側に突片３７を備える一方、サブフレーム１２側に凹部３８を形成するようにしても良い。また、場合によっては、ビス３９と図示していないナットによる締結に限られず、圧入によって両者を固定するようにしても良い。例えば、サブフレーム１２の前後端あるいは衝撃緩衝部材３４，３５の端部のいずれか一方に凹部３８を形成すると共に、他方に前述の凹部３８よりも僅かに大きく締め代を持たせる関係となる突片３７を設け、該突片３７を凹部３８に圧入することにより固定させるようにしても良い。更には、図示していないが、サブフレーム１２の端部あるいは衝撃緩衝部材３４，３５の端部のいずれか一方に爪を有する突片を形成すると共に、衝撃緩衝部材３４，３５の端部あるいはサブフレーム１２の端部のいずれか他方に前述の突片を嵌合させ尚且つ爪を引っ掛ける孔若しくは凹みを備え、突片を孔に挿入して爪を引っ掛けることにより固定させるようにしても良い。尚、本実施形態では、前後の衝撃緩衝部材３４，３５はサブフレーム１２の前端及び後端にそれぞれ取り付けられているが、これに特に限られず、必要に応じてベースフレーム１１に直接取り付けるようにしても良い。
【００４１】
衝撃緩衝部材３４，３５は、座の端部の一角を構成する左右のサブフレーム１２の端部から前方あるいは後方へ突き出させることが好ましい。即ち、座が旋回するときには、角の部分が最大半径部分となるので、その部分が衝撃緩衝部材３４，３５で直接保護されていることが望ましい。特に、前方衝撃緩衝部材３４の場合、サブフレーム１２の前端から直接に前方へ向けて突出させられていることが好ましく、この場合には大腿部の後側がサブフレーム１２の先端に当たっても、衝撃緩衝部材３４が在ることで痛みを感じることが少ないという効果がある。このことは、座の前後長が短く、左右にフレームのある、足を動かすことが多い作業用椅子において特に有用である。
【００４２】
本実施形態における衝撃緩衝部材３４，３５は、ナイロン（ポリアミド合成繊維）やポリプロピレン（ＰＰ）、エラストマー樹脂等の弾力性に富むプラスチック素材又はゴムあるいはガラス繊維入り樹脂や金属などの十分な機械的剛性を備える素材で成形された例えば弓形の部材であり、その両端を座部２のメッシュ張地１を支持する剛性の高いフレーム構造に着脱可能に取り付けられている。ここで、衝撃緩衝部材の椅子本体への固定方式は、上述のねじ式に限られず、その他の締結手法を採用しても良いし、固定方法は全ての箇所で同じにしても良いし、又は取り付け箇所を間違えないように寸法や形状を取り付け箇所毎に変更しても良い。さらには、衝撃緩衝部材はフレーム上の全ての箇所に取り付けられるようにしても良い。尚、ガラス繊維入り樹脂や金属などの十分な機械的剛性を備える素材で衝撃緩衝部材３４，３５が形成される場合には、例えばウレタン系エラストマー、オレフィン系エラストマー、スチレン系エラストマー、ポリエステル系エラストマー及び軟質塩化ビニルなどの柔軟性を有する樹脂あるいはそれらの発泡プラスチックなどの衝撃吸収材料（図示省略）で覆うことで衝撃緩和機能を備えることが好ましい。衝撃吸収材料としては、必ずしも上述の素材等に限定されるものではなく、衝撃を吸収可能な各種弾性体などを各種用いることができる。例えば、軟質ウレタンフォームの一種で、弾性を抑えて粘性を向上させた低反発弾性フォームの使用が好ましい。低反発弾性フォームは、ヒステリシスロス率（ＪＩＳ  Ｋ  ６４００−２）の大きい衝撃吸収性フォームとしての特性も有している。気泡が連通し、圧縮した後に外力を取り除いた際に、ゆっくりと元に戻る性質があり、一般フォームと比較して、反発弾性率が１５％程度以下（ＪＩＳ  Ｋ  ６４００−３）と非常に小さい特徴を有している。また、場合によっては、局部的に機械的剛性に劣る箇所やばね構造領域を採用するなど、構造的に衝撃を緩和するようにしても良い。また、ガラス繊維入り樹脂や金属などの十分な機械的剛性を備える素材で衝撃緩衝部材３４，３５を成形する場合においても、それが曲面を成していれば、周辺の機器類や人、あるいは着座者に損傷を与えることがないので、必ずしも衝撃吸収材料で覆わなければならないということはない。
【００４３】
また、衝撃緩衝部材３４，３５は、図示していないが、場合によってはサブフレーム１２と一体成形するようにしても良い。この場合、サブフレーム１２にはメッシュ張地１を支持する構造物としての剛性を必要とされることから、例えばガラス繊維入り樹脂や金属などの剛性を備える材質で構成されることから、これを芯材として上述の衝撃吸収材料で覆うこと、例えば発泡ウレタンなどの鞘部材を被せたり、二色成形や発泡性樹脂を塗布して発泡させるなどによって、衝撃緩衝性を確保することができる。即ち、衝撃緩衝部材は、それ自体が弾力性に富む材質で全体が形成される必要はなく、場合によってはフレームと一体あるいは後付け（接合のみならず、接着されるなどの分離不能に連結する場合が含まれる）された剛性材の外側に発泡性の被覆例えばウレタンフォームの鞘のようなものを被せたり、あるいは表面にそのような発泡層を形成することもある。また、上述した別部品として、ガラス繊維入り樹脂や金属などの十分な機械的剛性を備える素材で衝撃緩衝部材３４，３５を成形する場合と同様に、それが曲面を成していれば、周辺の機器類や人、あるいは着座者に損傷を与えることがないので、必ずしも衝撃吸収材料で覆わなければならないということはない。
【００４４】
また、後方衝撃緩衝部材３５は、腰部サポート部３の下方で腰部サポート部３よりも先に周囲の設備や人等に当たるように僅かに突出していることが好ましい。例えば、手術用いすの場合、執刀医は肘が背もたれにあたるのを嫌がる。肘は患者の上を通過したりするので、滅菌状態を保持することが必要だからである。そこで、椅子の腰部サポート部３には、滅菌布を被せて背を覆うことが望まれるが、一般的な矩形の滅菌布を用いる場合にはその端末処理が必要となる。即ち、布の端末を邪魔にならないように束ねて椅子に固定する必要がある。そこで、滅菌布を後方衝撃緩衝部材３５の空間・開口部４２を利用して纏めて保持することが可能となる。
【００４５】
また、衝撃緩衝部材３４，３５は、少なくとも椅子側構造部材例えば座部２のフレーム１２よりも外側に突出していれば足りるが、十分な衝撃緩衝性を確保し尚且つ取っ手として機能させたり、上述の滅菌布を纏めるクリップ等として機能させるためには、衝撃緩衝部材３４，３５と椅子本体側部材との間に空間（開口のみならず切れ込み等も含むものであり、以下、単に空間と呼ぶ）４２を形成することが好ましい。具体的には、衝撃緩衝部材３４，３５の場合、座部２の前端縁あるいは座部２と腰部サポート部３との境界附近のメッシュ張地１との間に少なくとも手が入る空間４２が形成され、衝撃緩衝部材３４，３５が取っ手として利用できるように設けられている。衝撃緩衝部材３４，３５は、必ずしも椅子本体側との間に隙間４２を空けなくとも緩衝機能を発揮することはできるが、空間４２を設ける方が衝撃緩衝部材３４，３５そのものの変形を容易にして衝撃緩衝機能を増大させる上に、取っ手としての利用も可能とするので好ましい。また、本実施形態の場合、衝撃緩衝部材３４，３５はアーチ状を成し、１つの空間・開口部４２を形成するようにしているが、場合によっては途中に支柱などを設けて複数の開口部や切れ込みを形成するようにしても良い。即ち、図示するようなアーチ状の衝撃緩衝部材でなくとも、部分的に取っ手となる空間４２を少なくとも１つ以上備える衝撃緩衝部材にしても良い。
【００４６】
以上のように構成されたフレーム（サブフレーム１２及びベースフレーム１１）へのメッシュ張地１の取り付けは、例えば、メッシュ張地１の縁を係止部材２４ともども折り返してサブフレーム１２の外側面に形成された張地取付け用溝２１に嵌め込んだ状態（図４拡大図部分参照）で左右のサブフレーム１２を互いに逆方向に機械的に引っ張りながらベースフレーム１１の溝部４５にサブフレーム１２の脚４８を嵌め込んで、係止爪４３，４４にサブフレーム１２側の凹部４６や脚４８を引っ掛けてからねじ止めすることによって行われる（図８参照）。ねじ（図示省略）は、ばか孔４７を通してベースフレーム１１側の爪４３のねじ孔４９にねじ込まれて、サブフレーム１２とベースフレーム１１とをメッシュ張地１にテンションをかけた状態で固定する。この張り構造の場合、メッシュ張地１を引っ張った状態でベースフレーム１１にサブフレーム１２を嵌め込む必要があるので、専用治具などを必要とするが、それを用いることによって容易に初期状態のテンションを付与することができる。その後、サブフレーム１２の前後端の突片３７に前方衝撃緩衝部材３４及び後方衝撃緩衝部材３５の各々の凹部３８部分をそれぞれ嵌め込んでビス３９で固定する。
【００４７】
上述のメッシュ張地１のフレームへの張り込みは、別途設備や治具を用いて行っているが、これに特に限られるものではなく、例えば椅子本体のフレーム側にテンション付与構造を備えることによって、椅子のユーザーによって簡単にメッシュ張地の取り替えが必要に応じて行えるようにしても良い。例えば、身体支持面を構成する部材１としてメッシュ張地を用いる本実施形態では、図９〜図１３に示すように、フレーム構造の幅方向への拡張によってメッシュ張地１にテンションをかけると同時に椅子本体に取り付ける構造としても良い。尚、サブフレーム１２の前後端には前方衝撃緩衝部材３４及び後方衝撃緩衝部材３５を嵌め込んで固定するための突片３７が備えられている。
【００４８】
具体的には、メッシュ張り込み構造は、脚柱５のガススプリング（図示省略）に支持されるベースフレーム（固定フレーム）１１と、メッシュ張地１の縁を折り返して係止部材２４と共に嵌入する溝２１を側面に有する左右一対のサブフレーム（可動フレーム）１２と、ベースフレーム１１に対してサブフレーム１２をメッシュ張地１の張り方向へ移動可能に支持し且つ連結させる締結手段１３とを備え、メッシュ張地１の縁を係止部材２４ごと折り返してサブフレーム１２の溝２１に嵌入することによってメッシュ張地１を左右のサブフレーム１２間に着脱自在に取り付けるようにしている。このメッシュ張り込み構造は、サブフレーム１２をベースフレーム１１に対し連結したときに、左右のサブフレーム１２の間隔が拡張してサブフレーム１２の側面の溝２１に嵌め込まれたメッシュ張地１にテンションがかかってメッシュ張地１が溝から抜け外れないように固定し、所望の弾力を発揮する身体支持面を構成するように設けられたものである。尚、係止部材２４は、メッシュ張地１の縁部に取り付けられ、フレームの外側の張地取付用溝２１に嵌め込まれたときにメッシュ張地１の張力によって張地取付用溝２１に引っかかって抜け止めとして機能することによって張地を腰部サポートフレーム２３に固定させるものである。係止部材２４としては、ある程度の硬さがあって尚且つ曲がる可塑性を有する素材であれば使用可能であるが、なかでも一般に市販されており比較的安価に入手し易く使いやすい樹脂コード、例えばポリプロピレンなどによって形成された樹脂製コードを用いることが好ましい。また、場合によっては、係止部材２４を用いずに、メッシュ張地１の縁を折り返しただけのものを張地取付用溝２１に嵌め込んで固定することもある。
【００４９】
ここで、サブフレーム１２は、メッシュ張地１の縁を嵌め込む溝を有する張地掛け部１４と、この張地掛け部１４を支えてボックス状のベースフレーム１１に水平移動可能に搭載される支持アーム部１５とで構成され、張地掛け部１４をベースフレーム１１の外に張り出すように配置した状態で座の幅方向に摺動可能に支持される。支持アーム部１５の基端部には、ベースフレーム１１の上面と摺接するスライダ部１６と、ベースフレーム１１の上面に開口されたガイド用孔２０に挿入されるナット部１７とを備え、スライダ部１６の裏面に突する２箇所のナット部１７をベースフレーム１１の上面に開口された２カ所のガイド用孔２０内に挿入し、ベースフレーム１１の側壁の貫通孔２２を貫通する締結用ねじ１３とそれぞれ螺合させるようにしてベースフレーム１１に連結される。ベースフレーム１１のガイド用孔２０は、サブフレームのスライダ部１６のナット部１７を挿入しナット部１７の回転規制を図ると共に移動範囲を規制するものであり、このガイド用孔２０の長さの範囲でサブフレームは移動可能となる。したがって、締結用ねじ１３を締め付けると、ベースフレーム１１の摺動用孔内に挿入したサブフレームのスライダ部１６の裏面に突出させたナット部１７を相対的に回転させて、ベースフレーム１１の側壁に向けて移動させる（引き寄せる）。そして、締結用ねじ１３とナット部１７とでベースフレーム１１の側壁を挟持することでサブフレーム１２とベースフレーム１１との締結を完了すると同時にメッシュ張地１のテンション付与も完了させるようにしている。即ち、締結用ねじ１３をねじ送り機構の送りねじとして利用しながら、ベースフレーム１１とサブフレーム１２とを連結するようにしている。このとき、サブフレーム１２は、座の幅方向の内側から外側へ締結用ねじ１３で引き付けられるため、左右のサブフレーム１２の張地掛け部１４の間隔は拡張される方向に変位する。したがって、両サブフレーム１２の溝２１に両縁が嵌め込まれたメッシュ張地１は、幅方向外側に引っ張られてテンションがかけられることとなる。
【００５０】
左右のサブフレーム１２は互いに独立し、それぞれのスライダ部１６がベースフレーム１１上に摺動可能に搭載されている。そして、サブフレーム１２の前縁部分には、メッシュ張地１を支持するためのフレーム構造は設けられていない。つまり、メッシュ張地１の前縁には補強部材がなく、メッシュ張地１の前縁は弛緩しあるいは伸縮可能な状態にある。この場合、メッシュ張地１の前縁において大腿部が圧迫感を受けることが少ない。したがって、メッシュ張地１の前縁によって大腿部裏側が圧迫されることに起因する、脚の痺れがさらに起こり難く、足の動きも自由となる。尚、本実施形態ではサブフレーム１２の正面側の端面にもメッシュ張地１の縁を折り返して嵌入する溝を設けて、正面側にもメッシュ張地１の縁を折り返して嵌入することで、メッシュ張地１のずり上がりを阻止するストッパ機能を与えるようにしている。
【００５１】
上述のメッシュ張り構造によれば、サブフレーム１２の溝２１にメッシュ張地１の縁を折り返して嵌入した状態で締結用ねじ１３を回してサブフレーム１２を張り方向に移動させるだけの簡単な作業でメッシュ張地１にテンションをかけてサブフレーム１２に取り付けることができる。他方、締結用ねじ１３を弛めれば、サブフレーム１２が移動すると共にメッシュ張地１にかかるテンションが解除されるため、メッシュ張地１の縁はサブフレーム１２の溝２１から簡単に離脱させ得るので、メッシュ張地１をサブフレーム１２から容易に取り外せる。つまり、メッシュ張り込み設備やヒートセット設備などの大型の工場設備を用いずに、病院内などの現場において完全に人手だけでメッシュの張り込み、取り外しを完了させ得る。しかも、メッシュ張地１にテンションを付与するための力は締結用ねじ１３の回転によって得られるので、女性などの比較的非力な人でも簡単に張ることができる。したがって、簡単にメッシュ張地１（座部２並びに腰部サポート部３の身体支持面を構成する部材）の張り替えが可能となり、患者の血液などの体液が付着しても、取り外して洗濯、滅菌処理などが行えるので衛生的であると共に、手術毎にあるいは必要に応じてメッシュ張地１の張り替えをユーザの手によって行うこともできる。依って、医療用の椅子として求められる衛生面の維持を簡易に実現することができる。
【００５２】
また、メッシュ張り構造は上述の実施形態に特に限られるものでは無く、例えば図１１〜図１３に示すように、サブフレーム１２をベースフレーム１１の内側に配置し、外側に配置されたベースフレーム１１にメッシュ張地１の張り方向に配置された締結用ねじ１３を使って引き付けることにより、メッシュ張地１に張りを与えると同時にメッシュ張地１の縁をベースフレーム１１との間で挟持するようにしても良い。この場合には、メッシュ張地１に体重がかかったときに、係止部材（図示省略）を縫い付けたメッシュ張地１の縁が溝２１に引っ掛かって固定されると同時にサブフレーム１２とベースフレーム１１との間で引っ張り方向と直交する方向の全域において挟持されるので、メッシュ張地１の支持がより堅固なものとなる。ここで、サブフレーム１２は、図１０に示す実施形態のサブフレーム１２の張地掛け部１４と基本的に同じ形態を成す。即ち、サブフレーム１２は、着座者の臀溝付近に頂点７を有し、該頂点７から座面後方に向けて僅かに後下がりに傾斜する後部領域９と、頂点７よりも前方で前下がりに傾斜または湾曲する前部領域８とを備える、上向きに凸に湾曲したメッシュ張地掛け面１８を有し、外側の側面にはメッシュ張地１の縁と係止部材とを折り返して嵌め込む溝２１を有する。また、サブフレーム１２の張地掛け面（上面）１８の頂点７から後方に向けて僅かに後下がりに傾斜する部分には波形の凹凸１９を形成することにより、これら両フレーム間に張られるメッシュ張地１の後部領域９に張地掛け面１８の波形の凹凸１９に沿った襞１０を形成するようにしている。また、ベースフレーム１１は、サブフレーム１２と側面視の輪郭形状はほぼ同じ（波形の凹凸は有していない）で、弓形の支持アーム２６によって下方から受け支えられ、腰部サポートフレーム２３と溶接などで一体化されてから脚柱５のガススプリングに連結されている。尚、図中の符号２７は、ガススプリングに嵌合させるブッシュを溶接付けした受け部である。また、符号２８はベースフレーム１１に開けられたねじ孔、２５はサブフレーム１２の貫通孔である。また、サブフレーム１２の前後端には前方衝撃緩衝部材３４及び後方衝撃緩衝部材３５を嵌め込んで固定するための突片３７が備えられている。
【００５３】
他方、腰部サポートフレーム２３は、図１０あるいは図１２に示すように、腰部形状に沿って前後方向に湾曲した左右両側の縦辺部２３ａと、これらを連結する上下に配置される横辺部２３ｂとで構成される概略矩形状の環状を成し、脚柱に支持されているベースフレーム１１に支桿２３ｃを介して取り付けられている。そして、腰部サポートフレーム２３の左右両側の縦辺部２３ａには、腰部サポート面に沿って腰部サポート面と平行に開放された外向きの溝、即ち張地５の縁部を嵌め込み固定するための張地取付用溝２１がほぼ全長に亘って設けられている。この張地取付用溝２１には、人手によって付与できる程度の張力がかけられた状態の張地５の縁が係止部材と共に折り返されて嵌め込まれることによって、腰部サポートフレーム２３の前面側の曲線形状に沿ってメッシュ張地１が張設される。
【００５４】
ここで、各フレーム１１，１２，２３を構成する部材は、特定の素材に限定されるものではなく合成樹脂でもアルミニウムやステンレススチールなどの金属でも構成可能であるが、好ましくポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）等のポリエステル、ポリプロピレン（ＰＰ）等のオレフィン系樹脂などの熱可塑性合成樹脂あるいは熱硬化性合成樹脂によって、それ自体でメッシュ張地１２の張力を保持できる剛性を有しているものとして上述の形状に成形されている。例えば、ガラス繊維入り樹脂として必要な剛性を確保するようにしている。
【００５５】
また、座面は、図１、図１１に示すように、同じ幅で構成するようにしても良いが、後方から前方に向かって（後方に比べて前方が）幅広な形状とすることもある。例えば、図１４に示すように、座面のトップから前下がりに湾曲している骨盤近傍の主に前部領域８が前方に向かうに従って幅広に形成される。この場合には、骨盤近傍の大腿部が圧迫されずに軽く支持されるので、足下でのペダル操作等を行う際の脚の動きが容易であると共に疲れ難くなる。例えば、図１４に示す実施形態の座部２においては、後端幅４３０ｍｍに対して前端幅が４５０ｍｍに設定されている。この場合には、骨盤近傍での大腿部の支持領域が広がることで足下での作業例えばペダル操作などを行い易い。
【００５６】
本実施形態の場合、腰部サポート部３と座部２とは１枚のメッシュ張地１で身体支持面が連続的に形成されている。このため、座面にかかる力（体重）が腰部サポート面が着座者の腰部をサポートする力としても作用するため、立った骨盤を立体的に保持する良好なホールド感が得られる。勿論、座部２と腰部サポート部３とを分断されたメッシュ張地１で不連続に形成しても良いが、この場合には、座面を構成するメッシュ張地１の上端を何らかの手段で前後方向に移動しないように図示しないフレームなどで固定しておけば、腰部サポート部３と座部２とを一体に成形する場合と同様のホールド感が得られる。ここで、座部２と腰部サポート部３とは１枚のメッシュ張地１で連続的な一つの身体支持面を形成しているが、場合によっては複数のメッシュ張地１あるいは樹脂シェルを縫合、または接合することによって一体化した場合も含まれる。
【００５７】
尚、本明細書において、メッシュ張地１と称するものは、椅子の座部２あるいは腰部サポート部３などの身体支持構造物として必要とされる強度、弾力性を発揮させる張力を生じる柔軟性を有するエラストマー素材によって構成される全てのメッシュ状の張地あるいは構造的に弾力性等を発揮させるものを含むものであり、例えば織物、編物、織物あるいは編物から成るメッシュ、不織布等のいずれの形態をとるものであっても使用可能であるが、好ましくはポリエステル糸やナイロン糸などの熱可塑性樹脂繊維による織物あるいは編物、さらには織物あるいは編物から成るメッシュ（本明細書ではこれらを総称して単にメッシュと呼ぶ）を用いることである。メッシュ張地１によって構成された身体支持面特に座面によれば、着座者である執刀医の座面と接触する部分全面で体重を分散させて支持するため座面の硬さを感じないし、高い通気性が得られることから、手術などの長時間の座り作業における着座者の疲労を軽減する椅子を提供することができる。
【００５８】
上述の実施形態の場合、メッシュ張地１を張るフレームの一部の形状、即ち後部領域９のメッシュ張地１に波形の凹凸からなる襞１０を設けることによって、後部領域９の身体支持面のメッシュ張地１の前後方向の伸び量を増やして、沈み込み易い状況を作っているが、これに特に限られるものではない。例えば、座面前方の前部領域８と後方の後部領域９とで編み方を変えることによって後部領域９の伸びを前部領域８の伸びよりも大きくしたり、エラストマー糸の配置や挿入本数などを変更してテンションを帯状に部分的に変更したり、伸びるメッシュ張地と伸びないメッシュ張地とを組み合わせたり、あるいはメッシュ張地１の織り込み密度あるいは編み込み密度を敢えて均一にせずに、メッシュの目の粗い低密度部と、メッシュの目の細かい高密度部とを有するものを用いることにより、前部領域８に比べて後部領域９の伸び量が大きくなるように構成するようにしても良い。
【００５９】
例えば、図１６に示すメッシュ張地１は、編成の途中の任意の位置及び領域に該当する部分では、織り方あるいは編み方を変更することによりメッシュの編み組織あるいは織り組織を部分的あるいは一定区間で変更することにより、伸縮のし難い前部領域(低伸縮領域)８とこれよりも伸縮のし易い後部領域(高伸縮領域)９との少なくとも２つの領域を形成し、かつ両領域９，８の境界３３を非直線的に形成するようにしている。例えば編み物として製作する場合には、ニットループを形成する編緯糸２９と、ニットループを形成することなく編み込まれて編緯糸のニットループに係止される挿入糸（テンションを強くするために編み込まれる補強糸）３０との少なくとも２種類の糸によって丸編みによって編成されている。具体的には、例えば、本実施形態におけるメッシュ張地１は、横方向（Ｘ軸方向）に、モノフィラメントから成るエラストマ性ポリエステル糸（以下、単にエラストマー糸とも呼ぶ）２８がニットループを形成することなく編み込まれる挿入糸として横方向に配置され、該挿入糸２８に絡むようにポリエステル糸を撚り合わせて成る複数本のストランド（以下、単にポリエステル糸とも呼ぶ）から成る編緯糸２９が編まれてニットループを構成し、弾性緯編地が編成される。この弾性緯編地は、加熱処理により横方向即ち挿入糸の方向により強い張力を付与するように設けられる。尚、挿入糸（エラストマー糸）３０の使用はメッシュ張地１全体のテンションを高めるために好ましいが、必ずしも編み込まなくとも良く、編緯糸２９だけで身体支持構造物として必要とされる強度、弾力性を発揮させる張力を生じる柔軟性を発揮させられる場合には弾性緯編地だけで構成されることもある。因みに、編物の場合は、挿入糸・エラストマー糸３０は横あるいは縦のいずれか一方にしか入れられないが、その種類は何種類でも必要に応じて入れることができる。
【００６０】
ここで、編み組織(編み方)を途中で変化させることにより前部領域８は後部領域９に比べて密度をアップさせる手法としては、例えば、メッシュ張地１は丸編み（緯編み）であり、後部領域９は天竺編みで、前部領域８はタック編みに切り替えて編成し、両領域の境界３３においては一コース（編地を形成する方向：よこ方向）のループの途中で部分的にあるいは全域で編み方を切り替え、ウェール方向（ループを連綴させる方向：たて方向）に切り替える箇所を段階的にずらすことで非直線状に形成することができる。つまり、横方向へ一段（１コース）編む間に編み方を切り替え、切り替える箇所をコース毎に段階的にずらすことで編み組織(編み方)を変化させることにより、非直線状の境界を形成している。図１７の拡大図に明らかなように、後部領域９では編緯糸２９がエラストマー糸挿入糸３０に絡むように単純に横に走っているが、前部領域８では斜め方向に走る糸が多くなって編緯糸２９の量も増えている。したがって、前部領域８では透け難くなり、相対的に後部領域９よりも濃く見える。また、後部領域９については、編緯糸２９が移動しやすく伸縮しやすいのに対して、前部領域８については斜め方向に走る糸が邪魔をして伸縮しにくい構造となっている。また、前部領域８と後部領域９とを区分けする境界３３も、編み組織(編み方)の切り替える箇所が段階的にずらされることで非直線状に形成されている。尚、メッシュ張地１は熱収縮性の経糸と緯糸で織られた織物（以下、弾性織地と呼ぶ）で構成しても良い。
【００６１】
ここで、伸び易さ即ち張りの強さが異なる複数の領域の間の境界３３に関して、非直線状とは、本明細書においては、左右幅方向の並びに上下方向あるいは前後方向に直線的に形成されないという程度のことを意味する用語として使われており、主に曲線を指すものであるが、場合によっては細かく方向が変化する直線の集合から成る線や多角形状などの閉領域を含むものである。また、メッシュ張地１の伸縮のし易さあるいはし難さと、メッシュ張地１の編み込み密度あるいはエラストマー糸の数とは比例するものではない。「高密度・低密度」、「メッシュ張地自体の硬さ・柔らかさ」、「挿入糸の多さ・少なさ」はメッシュ張地の伸縮性とは必ずしも一致しない。換言すると、低伸縮領域であっても、低密度や張地自体が柔らかい場合もある。
【００６２】
このメッシュ張地１の場合にも、前部領域８よりも後部領域９の方が伸縮し易く沈み込むこととなる。このため、座骨結節をホールドして、前ずれを防ぐことができる。また、伸縮のし難い前部領域８と伸縮のし易い後部領域９との境界３３を非直線的に形成することにより、着座者が受けるサポート力の変化を段階的なものとできるので、段差感を緩和させることができる。したがって、境界での段差（弾性支持力の差）が局部的でかつ強い当たりとなって着座者の身体に作用することを低減させることができ、圧迫感や違和感を与えることが少なく、メッシュ張地１の臀部を支える後部領域９が沈み込み易くなるようにできる。即ち、着座者をしっかりと支持したい領域と柔らかく支持したい領域と間のサポートの強弱を維持しつつ、両領域の境界での段差を感じ難くして着座時の当たりの違和感を少なくし、座り心地の良い椅子とすることができる。また、メッシュ張地１は編み方あるいは織り方を途中で部分的に変更して編み組織あるいは織り組織そのものを変更することにより、伸縮のし難い領域とこれよりも伸縮のし易い領域との少なくとも２つの領域を形成しているので、滑り止め効果を発揮する。即ち、編み組織あるいは織り組織を部分的に変化させることで感触が変化するので、滑り止め効果が得られる。これによっても、メッシュ張地１上での臀部及びまたは臀部附近の大腿部の前滑りを防いで、仙骨座りを未然に防ぎ、安定した着座姿勢を保たせることができる。
【００６３】
また、１枚のメッシュ張地１において伸縮し難い部分と伸縮し易い部分とを形成することは、エラストマー糸・挿入糸の配置密度を身体支持構造物の部位に応じて異ならせることによっても実現できる。つまり、伸縮性に富むメッシュ生地に挿入するエラストマー糸の配置密度を高くした部位の反発力を増すことができ、逆に配置密度を低くした部位の反発力を減らして撓み易くすることができる。これによって、後部領域９を主に大腿部を支える領域よりも伸縮し易く沈み込むものとすることができる。これにより、座骨結節をホールドして、前ずれを防ぐことができる。
【００６４】
また、本実施形態では、熱収縮性の弾性糸を使用してメッシュ張地を編むあるいは織るようにしているが、これに特に限られるものではなく、非弾性糸によってメッシュ張地を編むあるいは織るようにしても良い。この場合においても、挿入糸としてエラストマー糸が使用されていれば、メッシュ張地全体としての弾力性を発揮させることができる。
【００６５】
ここで、座部２と腰部サポート部３とは１枚のメッシュ張地１（あるいは合成樹脂製シェル）によってあるいは縫合や接合によって、連続的な一つの身体支持面を形成していることが好ましい。この場合には、腰部サポート部３のメッシュ張地１も後部領域９の座面にかかる張力を負担するため、臀部支持面と腰部サポート面とが連係して骨盤全体を包み込むようにホールドするため、良好なホールド感が与えられると共に安定姿勢が保たれる。
【００６６】
また、身体支持面を構成する部材は、必ずしもメッシュ張地１に限られない。通気性を有するものであれば、例えば、図１５に示すようなプラスチック成形品である樹脂製シェル３１で構成するようにしても良い。この場合においても、座部２と腰部サポート部３とを互いに独立した別部材として構成しても良いが、一体的に連続形成することが好ましい。この場合には、座面にかかる力（体重）が腰部サポート面にも影響を与えて着座者の腰部をサポートする力として作用するため、立った骨盤を立体的に保持する良好なホールド感が得られる。また、樹脂製シェル３１で構成される座部２及び腰部サポート部３は、例えば、その裏面の前端縁付近と後端縁付近とに椅子本体側の左右のフレーム（図示省略）に跨るように配置される前後の取付け用プレート（図示省略）などを備えてビスなどで止めつけられることによって簡単に着脱可能に組み立てられる。
【００６７】
樹脂製シェル３１によって構成される座部２は少なくとも着座者の身体が触れる部分には孔３２が分散配置されることにより、通気性と、全体として座として要求される弾力性と構造的強度を併せ持つ構造と、部分的な座面の沈み込みが確保される。ここで、孔３２は、前部領域８と後部領域９とでその配置数、あるいは孔径若しくはピッチ（密度）を異ならせることで後部領域９の伸び量を大きくすることによって、前部領域８よりも後部領域９の方が沈み込み易くすることができる。同時に、前部領域８は張りがあるため、これが歯止めとなって着座者の前滑りを防ぐことができる。即ち、着座者の座骨結節をホールドして前ずれを防ぐことができるため、所謂仙骨座りとなることを防いで、より疲労が少なく、長時間座っていても適正な姿勢に導くことがし易いものとなる。具体的には、後部領域９の孔の数を前部領域８の孔の数よりも多くして伸縮量を高め（撓み易くし）、座位基準点付近が頂点７よりも前方の前部領域８よりも沈み込み易くすることが好ましい。孔は、均等に分散させても良いが、局部的に集中させたりしても良い。また、孔の数だけでなく、その配置密度や孔径などを変化させることによっても、座位基準点付近が頂点７よりも前方の前部領域８よりも沈み込み易くすることができる。勿論、メッシュ張地１による身体支持面の場合と同様に、さらにシェル素材そのものを摩擦係数の高い滑らない素材としたり、通常使用される素材のシェルの上に摩擦係数の高い材料例えばゴムなど摩擦係数の高いものを部分的にあるいは全面的に被覆させたり、突起物による滑り止めを形成したりして、滑らない構造とすることは前滑りを防ぐ上で好ましい。そして、滑らない構造は座面全面でも、座面の一部でも構わない。そして、前述の座面の一部は、座者の臀部周辺(座面後部)でも座者の大腿部周辺(座面の前方)でも構わない。さらに、腰部のみでの滑り止めの構造でも良い。つまり、座面の奥行が短い椅子であっても着座者が滑りにくい構造を備えていれば、前ずれを防いで所謂仙骨座りとなるのを防ぎ、骨盤を立てた正しい姿勢を保持できる。また、上述のように、身体支持面を構成する部材（座部２及び要部サポート部３）が合成樹脂製シェルによって構成される場合においても、通気性が確保されるため、蒸れが少なくなるし、患者の血液などの体液が付着しても、プラスチック成形品であるため簡単に拭い取り去り、かつアルコール消毒などが実施できるので、衛生的である。
【００６８】
以上のように構成された手術用椅子によれば、正しい姿勢が保たれあるいは正しい姿勢に導かれるので、手術などの長時間の座り作業における着座者の疲労を軽減することができる。即ち、座面の奥行きが短いので、踏ん反り返った姿勢では座れない。結果的に、骨盤が立つことで、脊椎も湾曲せずに直立した状態に保たれ、頭部も前傾せずに真っ直ぐに脊椎の上にあるので、姿勢良く座ることができ、長時間座っていても疲れにくい。つまり、座るときに骨盤を立てるように姿勢良く着座せざるを得ないので、頭部重量が一直線上に脊椎の上に載った適正な姿勢に導くことがし易いので、疲労も少なくなる。しかも、座面が弾力性と通気性を有するので、長時間座っていてもお尻が痛く成り難いし、蒸れ難い。したがって、数時間から２０数時間にも及ぶ顕微鏡手術などでの使用に適する。
【００６９】
また、座面の奥行きが短かく、臀溝附近の大腿部の一部を支えて膝側寄りの大腿部が支えられないことから、長時間座っていても、脚が痺れることがないし、足が自由となるので、ペダル操作がし易いものとなる。手術中の顕微鏡などの機器の操作例えば顕微鏡の焦点合わせやスイッチ操作、昇降操作などは全てペダル操作によって足で行われることから、これら操作が正確かつ楽にできる。
【００７０】
さらに、座の端部の一角を構成する左右のフレーム１２の前端よりも前方に突出する衝撃緩衝部材３４が座面回転時に最も回転半径が大きな部位となることで、座の回転時に最もぶつかりやすい箇所となる。即ち、前方衝撃緩衝部材３４が剛性の高い構造用フレームに先立って周囲の設備や装置、人等とぶつかるので、衝撃を緩和することができる。このことは、椅子を水平移動（前方へ水平移動）させる場合においても同様であり、まず、前方衝撃緩衝部材３４が先立って周囲の設備や装置、人等とぶつかるので、衝撃を緩和することができる。依って、椅子の周囲の設備や機器、壁、人等に衝突しても双方に与える影響を少なくすることができる。勿論、この衝撃緩和機能は、座の前方に配置される前方衝撃緩衝部材３４に限らず、後方衝撃緩衝部材３５あるいは図示していない側方衝撃緩衝部材においても同様に発揮される。
【００７１】
また、本実施形態にかかる手術用椅子は、左右のサブフレーム１２でメッシュ張地１を張架する構造であるため、メッシュ張地１の前端縁には支えとなるフレームを有していない。このため、椅子を持ち上げる際にメッシュ張地１の前縁部分を持ち上げようとすると、メッシュ張地１が延びて支持が不安定となる。しかしながら、前方衝撃緩衝部材３４を取っ手として持ち上げれば、椅子の支持が安定する。しかも、着座状態のままあるいは椅子だけを左右へ移動させたり持ち運びする際の運搬においても効果的である。さらに、後方衝撃緩衝部材３５を備える場合には、前方衝撃緩衝部材３４と後方衝撃緩衝部材３５の双方を両手で持ち上げることで椅子を容易に持ち運ぶことができる。勿論、前方衝撃緩衝部材３４と拡張フレーム部３６を有する場合にも、これらを両手で持ち上げることで椅子を容易に持ち運ぶことができる。
【００７２】
また、座部２と衝撃緩衝部材３４，３５との間に空間４２を形成する場合、前後左右方向からの衝撃に対する緩衝や、あるいは前後左右方向への椅子の周辺の設備・装置や人などへの衝突時の衝撃緩和に効果的である。
【００７３】
また、座の後方に突出する衝撃緩衝部材３５は、後方へあるいは後方から加わる衝撃に対する衝撃緩和機能や取っ手機能だけでなく、滅菌布を束ねて保持するものとしても利用できる。例えば、腰部サポート部３を覆うように懸けられた滅菌布の端末を束ねてから後方衝撃緩衝部材３５の空洞４２に押し込むことにより、簡易に椅子に固定することができる。このため、一般的な矩形の滅菌布を用いて腰部サポート部３を簡単に覆うことが可能となる。
【００７４】
なお、上述の実施形態は本発明の好適な実施の一例ではあるがこれに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々変形実施可能である。例えば上述の実施形態では、手術中に執刀医が座る手術用椅子に適用した一例を挙げて主に説明したが、これに特に限られるものでは無く、椅子の周囲の設備や機器、壁、人等に衝突するなどの問題は他の作業空間、特に狭い作業空間で起こりうる問題なので、手術室内で執刀医以外の医師あるいは医療従事者が座る椅子としては勿論、あるいはその他の狭い空間内での作業において作業員が座る椅子として、さらには椅子を含めてその周辺の設備・装置や人の移動が多い作業場、研究所、工場などにおいて作業員等が座る作業用椅子あるいは看護用椅子等の作業用椅子全般に適用して好適なものである。
【００７５】
また、上述の実施形態において、衝撃緩衝部材３４，３５は、座部２との間に手が差し込める空間４２を形成して取っ手としても機能させるようにしているが、これに特に限定されるものではなく、図示していないが、例えば窪み（非貫通孔）や段差あるいは手が差し込めないほどのスリットなどを設けることにより、指先などを引っ掛けて取っ手としての機能を満足させるようにしても良い。  
【００７６】
また、本発明において、上述の実施形態で主に説明された手術用椅子における座面形状や奥行き寸法、背の高さなどについての制約は必ずしも受けるものではない。作業用椅子としての座の形状や奥行き寸法、要部サポートの幅、高さなどについては様々な作業形態においてそれぞれ必要に応じて定められるものであり、その場合においても少なくとも前方衝撃緩衝部材３４あるいは後方衝撃緩衝部材３５などを備えることの利点を損なうものではない。さらには、上述のような座構造に限られず、ウレタンフォームや木質座板などで座を構成する場合においても、あるいは円弧状の座面であっても、衝撃緩衝部材を前方に突出させて設けることは好ましい。
【００７７】
また、座部２の周りに配置される衝撃緩衝部材としては、図示していないが、場合によっては座部２の側方に突出させる側方衝撃緩衝部材を備えることで、衝撃緩和機能を全方位に拡げるようにしても良い。この場合においても、左右側方向からの衝撃に対する緩衝や、あるいは左右方向への椅子の周辺の設備・装置や人などへの衝突時の衝撃緩和に効果的であると同時に、側方に配置される衝撃緩衝部材を取っ手として活用して着座状態のまま左右へ移動させたり、あるいは側方に配置される衝撃緩衝部材を持って左右へ移動させたり持ち上げて運搬するのに効果的である。勿論、側方に配置される衝撃緩衝部材は、左右のフレームに固定されるだけでなく、脚支柱に固定されるフレームあるいは脚支柱など直に固定されるようにしても良い。また、側方に配置される衝撃緩衝部材は、座面に対し常に同じ高さ位置になるように設けることが好ましい。
【００７８】
更に、座部２の周りに配置される衝撃緩衝部材は、前方衝撃緩衝部材３４、後方衝撃緩衝部材３５あるいは側方衝撃緩衝部材としてそれぞれ独立して設けられるばかりで無く、それらが１つの部材として相互に連結されたもの、例えば環状の衝撃緩衝部材として座の周りの全周に亘って構成されても良い。この環状の衝撃緩衝部材の場合にも、サイドフレームあるいはベースフレームなどの座フレームあるいは脚柱に対して空間をあけるように配置して取り付けられるようにしても良い。また、例えば、側方衝撃緩衝部材の端部を座部の前方側に回り込むように延長させることにより、あるいは座部の後方側に回り込むように延長させることにより、側方衝撃緩衝部材の一部を前方衝撃緩衝部材あるいは後方衝撃緩衝部材としても機能させるようにしても良いし、逆に前方衝撃緩衝部材あるいは後方衝撃緩衝部材の両端部を側方に回り込むように延長させることにより、前方衝撃緩衝部材あるいは後方衝撃緩衝部材の一部を側方衝撃緩衝部材として機能させるようにしても良い。即ち、本明細書において、少なくとも座部の前端縁よりも前方に突出し取っ手としても機能する衝撃緩衝部材を備えるとは、座部の前方に突出する衝撃緩衝部材が存在するということを意味し、座フレーム特に左右のサブフレームの前端に両端が取り付けられてそこから前方に突出する衝撃緩衝部材に限定されるということを意味しているものではない。
【００７９】
さらに、上述の実施形態においては、前方及び後方の衝撃緩衝部材３４，３５はボルトで左右のフレームに固定されることによって、着脱自在に取り付けられている。したがって、衝撃緩衝部材３４，３５を取り外した後に、その取り付け部位・構造を利用して衝撃緩和以外の別の機能の部材を取り付け、他の機能を追加することができる。例えば、            などを取り付けるようにしても良い。
【００８０】
また、上述の実施形態において、メッシュ張地１は、フレーム構造の幅方向への拡張によってテンションをかけると同時にメインフレームに取り付ける構造としているが、これに特に限られるものではなく、エラストマー素材によって構成されるメッシュ張地１を予め一定のテンションをかけた状態でフレームに固定・一体化した身体支持構造物（特開平１１−２９０１５３号、特開２００１−７８８５２号公報参照）で作製された座部２及び腰部サポート部３の一体構造物あるいは互いに独立した座部２と腰部サポート部３をベースフレーム１１に着脱可能に装着するようにしても良い。つまり、本明細書において、少なくとも着座部を構成する身体支持面を構成する部材１が着脱自在であるということは、図示するフレーム間隔の拡張機構によるメッシュ張地１の張り構造に限らないという意味である。この場合においても、メッシュ張地１は製造段階でフレームと一体化されているので、椅子本体側のフレームに対し着脱可能にメッシュ張地１の囲りのフレームを連結する取付け構造を椅子本体側に採用することにより、身体支持面を構成する部材即ちメッシュ張地１をフレーム毎取り替えることができる。しかして、医療用の椅子として求められる清潔性を実現することができる。
【００８１】
また、上述の実施形態においては、身体支持面を構成する座部及び腰部サポート部３の双方を通気性を有する構造とした例について説明したが、これに特に限られるものではなく、少なくとも座において通気性を有する構造とすれば着座者の臀部や大腿部における蒸れに対しては十分な効果が得られる。
【符号の説明】
【００８２】
１  身体支持面を構成する部材（メッシュ張地）
２  座部
３  腰部サポート部
１１  ベースフレーム
１２  サブフレーム
３４  前方衝撃緩衝部材
３５  後方衝撃緩衝部材
３６  拡張フレーム部
４２  衝撃緩衝部材とフレームとの間の空間（開口部）
【図１】
0006545522.tif 000002
【図２】
0006545522.tif 000003
【図３】
0006545522.tif 000004
【図４】
0006545522.tif 000005
【図５】
0006545522.tif 000006
【図６】
0006545522.tif 000007
【図７】
0006545522.tif 000008
【図８】
0006545522.tif 000009
【図９】
0006545522.tif 000010
【図１０】
0006545522.tif 000011
【図１１】
0006545522.tif 000012
【図１２】
0006545522.tif 000013
【図１３】
0006545522.tif 000014
【図１４】
0006545522.tif 000015
【図１５】
0006545522.tif 000016
【図１６】
0006545522.tif 000017
【図１７】
0006545522.tif 000018