(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の断面形状の複数の鋼製部材を材軸方向に連結させる縦継施工方法であって、
複数の鋼製部材で互いに対向する各々の材軸方向の端部を連結させる縦継工程を備え、
前記縦継工程では、先行の鋼製部材となる先行鋼製部材に対して後行の鋼製部材となる後行鋼製部材を壁幅方向に移動させて、前記後行鋼製部材の端部となる後行側端部と前記先行鋼製部材の端部となる先行側端部とを壁幅方向に位置合わせさせながら、前記後行側端部と前記先行側端部とを材軸方向に連結させるとともに、前記後行鋼製部材の壁幅方向の移動を拘束部材で拘束すること
を特徴とする縦継施工方法。
【請求項２】
前記先行鋼製部材及び前記後行鋼製部材に鋼矢板が用いられるとともに、
前記縦継工程では、前記先行鋼製部材となる先行鋼矢板の継手部に前記拘束部材となる継手状部材を嵌合させてから、前記後行鋼製部材となる後行鋼矢板の継手部を前記継手状部材に嵌合させて、前記後行鋼製部材の壁幅方向の移動を前記継手状部材で拘束すること
を特徴とする請求項１記載の縦継施工方法。
【請求項３】
前記縦継工程では、前記後行側端部と前記先行側端部とを壁幅方向に位置合わせさせて、前記先行側端部及び前記後行側端部の何れか一方又は両方に形成された母材側突起部に、前記後行側端部から前記先行側端部まで架設される連結部材に形成された連結側突起部が係止した状態として、前記後行側端部と前記先行側端部とを材軸方向に連結させること
を特徴とする請求項１又は２記載の縦継施工方法。
【請求項４】
前記縦継工程では、前記連結側突起部と前記母材側突起部とが互いに係止された状態で取り囲まれる枠部材、及び、前記連結部材から前記母材側突起部まで架設される板部材の何れか一方又は両方が、前記拘束部材として前記連結部材に設けられること
を特徴とする請求項３記載の縦継施工方法。
【請求項５】
前記縦継工程では、前記連結部材から連続して前記母材側突起部まで貫通させた軸部材、及び、前記連結側突起部と前記母材側突起部とに形成された切欠溝に嵌装させた閂部材の何れか一方又は両方が、前記拘束部材として前記連結部材に設けられること
を特徴とする請求項３又は４記載の縦継施工方法。
【請求項６】
複数の鋼矢板を材軸方向に連結させるための拘束部材であって、
先行の鋼矢板となる先行鋼矢板の継手部及び後行の鋼矢板となる後行鋼矢板の継手部に嵌合される継手状部材を備え、
前記継手状部材は、前記後行鋼矢板の端部となる後行側端部と前記先行鋼矢板の端部となる先行側端部とが材軸方向で互いに対向した状態で、前記先行鋼矢板の継手部から前記後行鋼矢板の継手部まで連続して設けられること
を特徴とする拘束部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所定の断面形状の複数の鋼製部材を材軸方向に連結させる縦継施工方法、及び、複数の鋼矢板を材軸方向に連結させるための拘束部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、縦継ぎ部の止水性や剛性、耐力を確保しつつ、安価かつ簡便に施工して工期やコストを削減できるものとして、例えば、特許文献１に開示された鋼矢板の継手構造が提案されている。また、Ｈ形鋼同士の端部を突合せ接合するときに高い曲げ耐力等を発揮できるものとして、例えば、特許文献２に開示された接合構造が提案されている。
【０００３】
特許文献１に開示された鋼矢板の継手構造は、下側鋼矢板の上端縁と上側鋼矢板の下端縁とが当接された状態で、下側鋼矢板の上端部におけるウェブ及びフランジから突出した下側継手部材と、上側鋼矢板の下端部におけるウェブ及びフランジから突出した上側継手部材とが、複数のボルトによりボルト結合されていることを特徴とする。
【０００４】
特許文献２に開示された接合構造は、Ｈ形鋼のウェブとフランジとの両面に接するＬ字形断面の柱状部材が、両方のＨ形鋼の端部に跨ってウェブの表裏各面に配設されて、柱状部材とせん断補強板とが重なり合った状態で、柱状部材とＨ形鋼のウェブとせん断補強板とが、複数のボルトによりボルト結合されていることを特徴とする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１１−３８２８８号公報
【特許文献２】特開２００７−２９１６８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ここで、複数の鋼矢板を現場溶接で縦継ぎさせると、近年の大断面化が進む鋼矢板では、鋼矢板の断面積が大きく溶接量が多くなるため、縦継部１箇所あたりの溶接時間が長く、縦継箇所が多い場合に工期が長期化する。また、複数の鋼矢板を高力ボルト摩擦接合で縦継ぎさせると、十分な強度を確保するために多数の高力ボルトを接合させる必要があるため、縦継部１箇所あたりの接合時間が長く、縦継箇所が多い場合に工期が長期化する。
【０００７】
このため、縦継部１箇所あたりの溶接時間、接合時間を短縮させるために、特許文献１に開示された鋼矢板の継手構造が提案されており、また、複数のＨ形鋼を縦継ぎするものとして、特許文献２に開示された接合構造が提案されている。しかし、特許文献１に開示された鋼矢板の継手構造、及び、特許文献２に開示された接合構造の何れにも、これらを縦継ぎするときに壁幅方向の移動を拘束するための拘束手段が何ら開示されていない。
【０００８】
そこで、本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであって、その目的とするところは、鋼製部材の壁幅方向の移動を拘束しながら、複数の鋼製部材を材軸方向で互いに簡易、迅速に連結できる縦継施工方法及び拘束部材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１発明に係る縦継施工方法は、所定の断面形状の複数の鋼製部材を材軸方向に連結させる縦継施工方法であって、複数の鋼製部材で互いに対向する各々の材軸方向の端部を連結させる縦継工程を備え、前記縦継工程では、先行の鋼製部材となる先行鋼製部材に対して後行の鋼製部材となる後行鋼製部材を壁幅方向に移動させて、前記後行鋼製部材の端部となる後行側端部と前記先行鋼製部材の端部となる先行側端部とを壁幅方向に位置合わせさせながら、前記後行側端部と前記先行側端部とを材軸方向に連結させるとともに、前記後行鋼製部材の壁幅方向の移動を拘束部材で拘束することを特徴とする。
【００１０】
第２発明に係る縦継施工方法は、第１発明において、前記先行鋼製部材及び前記後行鋼製部材に鋼矢板が用いられるとともに、前記縦継工程では、前記先行鋼製部材となる先行鋼矢板の継手部に前記拘束部材となる継手状部材を嵌合させてから、前記後行鋼製部材となる後行鋼矢板の継手部を前記継手状部材に嵌合させて、前記後行鋼製部材の壁幅方向の移動を前記継手状部材で拘束することを特徴とする。
【００１１】
第３発明に係る縦継施工方法は、第１発明又は第２発明において、前記縦継工程では、前記後行側端部と前記先行側端部とを壁幅方向に位置合わせさせて、前記先行側端部及び前記後行側端部の何れか一方又は両方に形成された母材側突起部に、前記後行側端部から前記先行側端部まで架設される連結部材に形成された連結側突起部が係止した状態として、前記後行側端部と前記先行側端部とを材軸方向に連結させることを特徴とする。
【００１２】
第４発明に係る縦継施工方法は、第３発明において、前記縦継工程では、前記連結側突起部と前記母材側突起部とが互いに係止された状態で取り囲まれる枠部材、及び、前記連結部材から前記母材側突起部まで架設される板部材の何れか一方又は両方が、前記拘束部材として前記連結部材に設けられることを特徴とする。
【００１３】
第５発明に係る縦継施工方法は、第３発明又は第４発明において、前記縦継工程では、前記連結部材から連続して前記母材側突起部まで貫通させた軸部材、及び、前記連結側突起部と前記母材側突起部とに形成された切欠溝に嵌装させた閂部材の何れか一方又は両方が、前記拘束部材として前記連結部材に設けられることを特徴とする。
【００１４】
第６発明に係る拘束部材は、複数の鋼矢板を材軸方向に連結させるための拘束部材であって、先行の鋼矢板となる先行鋼矢板の継手部及び後行の鋼矢板となる後行鋼矢板の継手部に嵌合される継手状部材を備え、前記継手状部材は、前記後行鋼矢板の端部となる後行側端部と前記先行鋼矢板の端部となる先行側端部とが材軸方向で互いに対向した状態で、前記先行鋼矢板の継手部から前記後行鋼矢板の継手部まで連続して設けられることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
第１発明〜第６発明によれば、後行鋼矢板の壁幅方向の移動を拘束部材で拘束することができるため、隣接する連結鋼製部材の継手部まで後行鋼矢板の継手部を円滑に嵌合させて、複数の鋼製部材を材軸方向で互いに簡易、迅速に連結させることが可能となる。
【００１６】
特に、第２発明、第４発明〜第６発明によれば、隣接する連結鋼製部材の継手部まで後行鋼矢板の継手部を嵌合させた後に、継手状部材又は枠部材等の拘束部材を撤去して再利用することができるため、拘束部材として設けられる継手状部材等の材料コストの増大を抑制することが可能となる。
【００１７】
特に、第３発明によれば、複数の鋼製部材を連結部材で連結することで、複数の鋼製部材が連結される箇所で、十分な曲げ剛性を確保して構造的弱点とならないものとして、複数の鋼製部材が材軸方向に連結された連結鋼製部材全体の曲げ性能の低下を回避することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明を適用した縦継施工方法で構築される鋼製壁を示す斜視図である。
【図２】本発明を適用した縦継施工方法で連結される複数の鋼矢板の端部を示す正面図である。
【図３】本発明を適用した縦継施工方法で連結されるハット形鋼矢板を示す平面図である。
【図４】本発明を適用した縦継施工方法で連結されるＵ形鋼矢板を示す平面図である。
【図５】本発明を適用した縦継施工方法で連結されるＺ形鋼矢板を示す平面図である。
【図６】本発明を適用した縦継施工方法でＲ部が形成されて互いに係止される連結側突起部及び母材側突起部を示す側面図である。
【図７】本発明を適用した縦継施工方法でＲ部が形成されて互いに係止される連結側突起部及び母材側突起部の変形例を示す側面図である。
【図８】本発明を適用した縦継施工方法でＲ部が形成されない連結側突起部及び母材側突起部を示す側面図である。
【図９】（ａ）は、本発明を適用した縦継施工方法の縦継工程で先行鋼矢板を地盤内に打設する過程を示す斜視図であり、（ｂ）は、先行鋼矢板の継手部に継手状部材を嵌合させる過程を示す斜視図である。
【図１０】（ａ）は、本発明を適用した縦継施工方法の縦継工程で後行鋼矢板を壁幅方向に移動させる過程を示す斜視図であり、（ｂ）は、後行側端部と先行側端部とを壁幅方向に位置合わせさせる過程を示す斜視図である。
【図１１】（ａ）は、本発明を適用した縦継施工方法の縦継工程で先行鋼矢板から後行鋼矢板まで連続して継手部に嵌合された継手状部材を示す斜視図であり、（ｂ）は、後行鋼矢板の壁幅方向の移動を継手状部材で拘束した状態を示す斜視図である。
【図１２】（ａ）は、本発明を適用した縦継施工方法の打設工程で先行鋼矢板とともに後行鋼矢板を地盤内にさらに打設する過程を示す斜視図であり、（ｂ）は、後行鋼矢板の上端側で継手状部材を引き抜いて撤去する過程を示す斜視図である。
【図１３】本発明を適用した拘束部材となる継手状部材を示す平面図である。
【図１４】本発明を適用した縦継施工方法で後行鋼矢板及び先行鋼矢板に設けられた母材側突起部に連結側突起部が係止される状態を示す斜視図である。
【図１５】（ａ）は、本発明を適用した縦継施工方法でスライド移動する連結部材を示す斜視図であり、（ｂ）は、連結部材に取り付けられる枠部材を示す斜視図であり、（ｃ）は、枠部材の横枠部で挟み込んだ状態を示す斜視図である。
【図１６】（ａ）は、本発明を適用した縦継施工方法でスライド移動する連結部材を示す斜視図であり、（ｂ）は、連結部材に取り付けられる板部材を示す斜視図であり、（ｃ）は、板部材が架設された状態を示す斜視図である。
【図１７】（ａ）は、本発明を適用した縦継施工方法でスライド移動する連結部材を示す斜視図であり、（ｂ）は、連結部材に取り付けられる軸部材を示す斜視図であり、（ｃ）は、軸部材を貫通させた状態を示す斜視図である。
【図１８】（ａ）は、本発明を適用した縦継施工方法でスライド移動する連結部材を示す斜視図であり、（ｂ）は、連結部材に取り付けられる閂部材を示す斜視図であり、（ｃ）は、切欠溝に嵌装された閂部材を示す斜視図である。
【図１９】本発明を適用した鋼製部材の縦継構造で鋼製部材として用いられるＨ形鋼、角形鋼管及び円形鋼管を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明を適用した縦継施工方法及び拘束部材１を実施するための形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２０】
本発明を適用した縦継施工方法は、図１に示すように、例えば、長尺の鋼矢板２を施工できない狭隘地等の現場において、地盤内８の下方及び上方に埋め込まれる短尺の鋼矢板２を、複数の鋼製部材として材軸方向Ｙで互いに連結させるために用いられる。
【００２１】
本発明を適用した縦継施工方法では、複数の鋼製部材が材軸方向Ｙに連結されることで、長尺の連結鋼製部材７０が形成される。本発明を適用した縦継施工方法では、材軸方向Ｙに連結された複数の鋼製部材を１個の長尺の連結鋼製部材７０として、複数の連結鋼製部材７０を壁幅方向Ｚに連設させることで、鋼製壁７が地盤内８等に構築される。
【００２２】
本発明を適用した縦継施工方法では、地盤内８に埋め込まれる複数の短尺の鋼矢板２等のうち、例えば、地盤内８に先行して埋め込まれる先行の鋼製部材を先行鋼製部材とするとともに、地盤内８に後行で埋め込まれる後行の鋼製部材を後行鋼製部材とする。
【００２３】
本発明を適用した縦継施工方法では、図２に示すように、先行鋼製部材の上端側に配置される材軸方向Ｙの端部が先行側端部３０となるとともに、後行鋼製部材の下端側に配置される材軸方向Ｙの端部が後行側端部４０となる。
【００２４】
本発明を適用した縦継施工方法では、複数の鋼製部材における各々の材軸方向Ｙの端部を、先行鋼製部材の先行側端部３０及び後行鋼製部材の後行側端部４０として、材軸方向Ｙで互いに対向させて連結させるものとなる。
【００２５】
本発明を適用した縦継施工方法では、先行鋼製部材及び後行鋼製部材として鋼矢板２が用いられる場合に、主に、ハット形鋼矢板２１等の鋼矢板２が用いられて、先行鋼製部材が先行鋼矢板３となるとともに、後行鋼製部材が後行鋼矢板４となる。
【００２６】
本発明を適用した縦継施工方法では、例えば、後行側端部４０から先行側端部３０まで鋼製等の連結部材５が架設される。このとき、本発明を適用した縦継施工方法では、後行側端部４０と先行側端部３０とに跨って、連結部材５が材軸方向Ｙに連続して架設されることで、複数の鋼矢板２の各々の端部が材軸方向Ｙに連結される。
【００２７】
鋼矢板２は、図３に示すように、ハット形鋼矢板２１が用いられる場合に、フランジ部２ａ、一対のウェブ部２ｂ、一対のアーム部２ｃ、及び、一対の継手部２ｄが形成されて、フランジ部２ａ及び一対のウェブ部２ｂに取り囲まれて溝部Ｓが形成される。
【００２８】
鋼矢板２は、壁幅方向Ｚに延びてフランジ部２ａが形成されるとともに、壁幅方向Ｚでフランジ部２ａの両端の各々から、各々のウェブ部２ｂが傾斜させて形成される。鋼矢板２は、各々のウェブ部２ｂの片端から、各々のアーム部２ｃが形成されるとともに、各々のアーム部２ｃの先端に、各々の継手部２ｄが形成される。
【００２９】
鋼矢板２は、フランジ部２ａ、ウェブ部２ｂ及びアーム部２ｃの各々の側面が略平坦状に形成されることで、略平坦状に形成された平坦面２０を有する。鋼矢板２は、壁幅方向Ｚに並べられた複数の鋼矢板２が、各々の継手部２ｄを互いに嵌合させて連結されることで、壁幅方向Ｚに連設されるものとなる。
【００３０】
鋼矢板２は、フランジ部２ａの平坦面２０で連結部材５が架設される。また、鋼矢板２は、ウェブ部２ｂ及びアーム部２ｃ何れか一方又は両方の平坦面２０で連結部材５が架設されてもよい。鋼矢板２は、ハット形鋼矢板２１が用いられるだけでなく、例えば、図４、図５に示すように、Ｕ形鋼矢板２２又はＺ形鋼矢板２３等が用いられてもよい。
【００３１】
鋼矢板２は、図４に示すように、Ｕ形鋼矢板２２が用いられる場合に、フランジ部２ａ、一対のウェブ部２ｂ、及び、一対の継手部２ｄが形成されて、フランジ部２ａ及びウェブ部２ｂの側面が平坦面２０となる。また、鋼矢板２は、図５に示すように、Ｚ形鋼矢板２３が用いられる場合に、ウェブ部２ｂ、一対のアーム部２ｃ、及び、一対の継手部２ｄが形成されて、ウェブ部２ｂ及びアーム部２ｃの側面が平坦面２０となる。
【００３２】
連結部材５は、図６に示すように、鋼板等が用いられた平板部５１に、平板部５１から材軸直交方向Ｘに突出させた連結側突起部５０が形成される。連結部材５は、壁幅方向Ｚに連続して延びる連結側突起部５０が、熱間圧延又は冷間圧延の圧延加工等により平板部５１と一体的に形成されるものとなる。
【００３３】
連結部材５は、これに限らず、厚板鋼板を切削加工等とすることで、平板部５１と連結側突起部５０とが機械加工により一体的に形成されてもよい。また、連結部材５は、平鋼等が連結側突起部５０として用いられて、平板部５１の側面に平鋼等を溶接接合することで、平板部５１と連結側突起部５０とが一体的に形成されてもよい。
【００３４】
連結部材５は、後行側端部４０から先行側端部３０まで材軸方向Ｙに連続させて平板部５１が形成されて、平板部５１から後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方又は両方に向けて突出させて、１又は複数の連結側突起部５０が形成される。
【００３５】
連結側突起部５０は、材軸方向Ｙで平板部５１の上部及び下部の何れか一方又は両方に形成されて、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方又は両方に形成された母材側突起部５５に、材軸方向Ｙで互いに係止される。
【００３６】
連結側突起部５０は、例えば、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方のみに母材側突起部５５が設けられる場合に、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方で、母材側突起部５５に材軸方向Ｙに係止される。
【００３７】
平板部５１は、略矩形状等に形成されて、複数の鋼矢板２の各々の平坦面２０に沿って架設される。平板部５１は、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方のみに母材側突起部５５が設けられる場合に、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか他方に、連結側突起部５０が形成されない部分を当接させて直接溶接等により取り付けられる。
【００３８】
母材側突起部５５は、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方又は両方に母材鋼板５４等が溶接等により取り付けられて、母材鋼板５４から連結部材５の平板部５１に向けて材軸直交方向Ｘに突出させて形成される。母材側突起部５５は、壁幅方向Ｚに連続して延びる母材側突起部５５が、熱間圧延又は冷間圧延の圧延加工等により母材鋼板５４と一体的に形成されるものとなる。
【００３９】
母材鋼板５４は、これに限らず、厚板鋼板を切削加工等とすることで、母材鋼板５４と母材側突起部５５とが機械加工により一体的に形成されてもよい。また、母材鋼板５４は、平鋼等が母材側突起部５５として用いられて、母材鋼板５４の側面に平鋼等を溶接接合することで、母材鋼板５４と母材側突起部５５とが一体的に形成されてもよい。
【００４０】
母材側突起部５５は、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方又は両方に母材鋼板５４が取り付けられることで設けられる。母材側突起部５５は、これに限らず、図７（ａ）、図７（ｂ）に示すように、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方に、母材側突起部５５となる平鋼等が、直接溶接等により取り付けられて設けられてもよい。
【００４１】
母材側突起部５５は、図６、図７（ａ）に示すように、後行側端部４０及び先行側端部３０の何れか一方のみに設けられる。母材側突起部５５は、これに限らず、図７（ｂ）、図７（ｃ）に示すように、後行側端部４０及び先行側端部３０に設けられて、後行側端部４０及び先行側端部３０の両方で、連結側突起部５０が材軸方向Ｙに係止されてもよい。
【００４２】
連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、特に、熱間圧延又は冷間圧延の圧延加工等により形成される場合に、図６、図７に示すように、容易な押出加工により加工性を向上させるものとして、各々の角部にＲ部が形成されることが望ましい。
【００４３】
連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、材軸直交方向Ｘでテーパ状に傾斜して形成されて、例えば、図６（ａ）に示すように、材軸方向Ｙで対向する各々の片側面が、互いに略平行に形成されることが望ましい。また、連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、図６（ｂ）、図６（ｃ）に示すように、断面略台形状に形成されてもよい。
【００４４】
さらに、連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、図８（ａ）に示すように、各々の角部にＲ部が形成されることなく、断面略台形状に形成されてもよく、また、図８（ｂ）に示すように、断面略Ｔ形状に形成されてもよい。そして、連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、図８（ｃ）に示すように、断面略矩形状に形成されてもよい。
【００４５】
連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、各々の片端面が互いに当接されて材軸方向Ｙに係止されることで、複数の鋼矢板２に作用する引張力に抵抗するものとなり、複数の鋼矢板２が材軸方向Ｙで互いに離間しないように拘束される。
【００４６】
連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、図６、図７、図８（ａ）に示すように、テーパ状に傾斜した片側面が互いに当接されて、又は、図８（ｂ）に示すように、断面略Ｔ形状に形成されて、材軸直交方向Ｘで互いに係止される。このとき、連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、連結部材５を材軸直交方向Ｘに離間しないように拘束する。
【００４７】
連結側突起部５０及び母材側突起部５５は、図８（ｃ）に示すように、断面略矩形状に形成される場合に、材軸直交方向Ｘで互いに係止され難くなる。このとき、連結部材５は、特に、ボルト等の軸部材６２を材軸直交方向Ｘに貫通させて、締結ナット、溶接ナット又は雌ネジ加工部に螺合させることで、材軸直交方向Ｘに拘束されるものとなる。
【００４８】
本発明を適用した縦継施工方法は、図９〜図１２に示すように、複数の鋼製部材で互いに対向する各々の材軸方向Ｙの端部を連結させる縦継工程を備え、必要に応じて、互いに連結された複数の鋼製部材を地盤内８に打設する打設工程をさらに備える。
【００４９】
本発明を適用した縦継施工方法は、複数の鋼製部材を縦継工程で材軸方向Ｙに連結することで連結鋼製部材７０を形成して、この連結鋼製部材７０を打設工程で地盤内８に打設する。そして、本発明を適用した縦継施工方法は、複数の連結鋼製部材７０を壁幅方向Ｚに順次打設して連設させることで、鋼製壁７が地盤内８に構築されるものとなる。
【００５０】
本発明を適用した縦継施工方法は、第１実施形態において、図１３に示すように、先行鋼矢板３の継手部２ｄ及び後行鋼矢板４の継手部２ｄに嵌合される継手状部材６が、複数の鋼矢板２を材軸方向Ｙに連結させるための拘束部材１として用いられる。
【００５１】
縦継工程では、最初に、図９（ａ）に示すように、壁幅方向Ｚに隣接する連結鋼製部材７０が打設された状態で、先行鋼製部材となる先行鋼矢板３を地盤内８に打設する。このとき、先行鋼矢板３の継手部２ｄは、隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄと互いに嵌合された状態で、先行鋼矢板３がバイブロハンマ等で地盤内８に打設される。
【００５２】
縦継工程では、次に、図９（ｂ）に示すように、連結鋼製部材７０の上端部７０ａから上方に、先行鋼矢板３の先行側端部３０を突出させた部分で、先行鋼矢板３の継手部２ｄに継手状部材６を嵌合させる。このとき、継手状部材６は、図１３に示すように、鋼矢板２の継手部２ｄと略同一形状の爪部６ａが、鋼矢板２の継手部２ｄに嵌合される。
【００５３】
ここで、継手状部材６は、例えば、爪部６ａから壁幅方向Ｚに延伸させて延伸部６ｂが形成されて、爪部６ａと延伸部６ｂとが材軸方向Ｙに連続して形成される。継手状部材６は、必要に応じて、略平板状等の挟持板６ｃと延伸部６ｂとが、架設部６ｄで連結されることで、爪部６ａから材軸直交方向Ｘに離間させた位置に挟持板６ｃが配置される。
【００５４】
継手状部材６は、鋼矢板２の継手部２ｄに爪部６ａを嵌合させることで、挟持板６ｃと爪部６ａとの間に鋼矢板２の継手部２ｄが配置される。継手状部材６は、必要に応じて、挟持板６ｃから鋼矢板２の継手部２ｄまで延びるボルト等の軸部材６２を締め込むことで、この軸部材６２の先端と爪部６ａとで鋼矢板２の継手部２ｄが挟持されて固定される。
【００５５】
縦継工程では、次に、図１０（ａ）に示すように、先行鋼矢板３の継手部２ｄに継手状部材６を嵌合させた状態で、後行鋼製部材となる後行鋼矢板４を壁幅方向Ｚに移動させる。このとき、後行鋼矢板４は、後行側端部４０に連結部材５が取り付けられて、連結部材５を先行側端部３０の母材側突起部５５に向けて壁幅方向Ｚに移動させるものとなる。
【００５６】
縦継工程では、次に、連結部材５が壁幅方向Ｚに移動することで、複数の母材側突起部５５の間に連結側突起部５０がスライド挿入されて、図１０（ｂ）に示すように、後行側端部４０と先行側端部３０とを壁幅方向Ｚに位置合わせさせる。このとき、連結部材５は、図６〜図８に示すように、連結側突起部５０及び母材側突起部５５がテーパ状に傾斜等して形成されることで、連結側突起部５０と母材側突起部５５とが材軸直交方向Ｘで互いに係止されて、連結部材５が材軸直交方向Ｘに拘束される。
【００５７】
縦継工程では、次に、図１１（ａ）に示すように、後行側端部４０と先行側端部３０とが材軸方向Ｙで互いに対向した状態で、先行鋼矢板３の継手部２ｄに継手状部材６を嵌合させたまま上方にスライド移動させる。このとき、継手状部材６は、先行鋼矢板３の継手部２ｄから後行鋼矢板４の継手部２ｄまで連続して嵌合させた状態で設けられて、必要に応じて、図１３に示す軸部材６２で材軸方向Ｙに移動しないように固定される。
【００５８】
縦継工程では、図１０（ｂ）に示すように、後行側端部４０と先行側端部３０とを壁幅方向Ｚに位置合わせさせながら、後行側端部４０と先行側端部３０とを連結部材５で材軸方向Ｙに連結させる。このとき、後行鋼矢板４は、後行側端部４０と先行側端部３０とが連結されるとともに、図１１（ａ）に示すように、継手状部材６が先行鋼矢板３から後行鋼矢板４まで連続して継手部２ｄに嵌合されることで、壁幅方向Ｚの移動が拘束される。
【００５９】
縦継工程では、図６〜図８に示すように、母材側突起部５５に連結側突起部５０を材軸方向Ｙに係止させた状態として、後行側端部４０と先行側端部３０とを材軸方向Ｙに連結させる。縦継工程では、最後に、図１１（ｂ）に示すように、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動を継手状部材６で拘束した状態で、複数の鋼製部材が連結された連結鋼製部材７０の打設工程に移行する。
【００６０】
打設工程では、最初に、先行鋼矢板３とともに後行鋼矢板４をバイブロハンマ等で地盤内８に打設する。このとき、継手状部材６は、後行鋼矢板４の継手部２ｄから先行鋼矢板３の継手部２ｄまで連続して嵌合させた状態で、壁幅方向Ｚに隣接する連結鋼製部材７０の上端部７０ａに接触するまで、後行鋼矢板４が地盤内８に打設される。そして、継手状部材６は、隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄまで連続して配置されるものとなる。
【００６１】
打設工程では、次に、図１３に示す軸部材６２を緩めるとともに、図１２（ａ）に示すように、先行鋼矢板３とともに後行鋼矢板４をバイブロハンマ等で地盤内８にさらに打設する。このとき、後行鋼矢板４の継手部２ｄは、継手状部材６から隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄまで連続して下方にスライド移動して、継手状部材６に嵌合させた状態から隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄに嵌合させた状態まで移動する。
【００６２】
打設工程では、最後に、図１２（ｂ）に示すように、後行鋼矢板４を地盤内８にさらに打設して、後行鋼矢板４の上端側で継手状部材６を引き抜いて撤去することで、壁幅方向Ｚで互いに隣接する複数の連結鋼製部材７０の打設を完了させる。このとき、複数の連結鋼製部材７０は、縦継工程と打設工程とを繰り返して、壁幅方向Ｚで互いに隣接して連設されることで、図１に示す鋼製壁７が構築されるものとなる。
【００６３】
本発明を適用した縦継施工方法は、第１実施形態において、継手状部材６が拘束部材１として用いられる。このとき、本発明を適用した縦継施工方法は、図１１、図１２に示すように、隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄに後行鋼矢板４の継手部２ｄが嵌合するまでの間、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動を継手状部材６で一時的に拘束できる。
【００６４】
本発明を適用した縦継施工方法は、主に、図１０（ａ）に示すように、後行鋼矢板４及び先行鋼矢板３の何れか一方のみに母材側突起部５５が設けられるとともに、後行鋼矢板４及び先行鋼矢板３の何れか他方に連結部材５が直接取り付けられた場合に用いられる。
【００６５】
このとき、本発明を適用した縦継施工方法は、連結部材５を後行鋼矢板４ごと壁幅方向Ｚに移動させることで、複数の母材側突起部５５の間に連結側突起部５０をスライド挿入して、後行側端部４０と先行側端部３０とを位置合わせさせながら、連結部材５で後行側端部４０と先行側端部３０とを材軸方向Ｙに連結させることが必要となる。
【００６６】
このため、本発明を適用した縦継施工方法は、図１１（ａ）に示すように、後行鋼矢板４の継手部２ｄを隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄに嵌合させる前の段階で、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動が継手状部材６で拘束されることで、隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄに後行鋼矢板４の継手部２ｄを嵌合させるまでの間、後行側端部４０と先行側端部３０とを位置合わせさせた状態を維持することができる。
【００６７】
これにより、本発明を適用した縦継施工方法は、バイブロハンマ等による打設時の衝撃又は振動によって、後行鋼矢板４の位置がずれ易くなるにもかかわらず、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動を継手状部材６で拘束することで、後行側端部４０と先行側端部３０とを位置合わせさせた状態が維持されるため、隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄまで後行鋼矢板４の継手部２ｄを円滑に嵌合させることが可能となる。
【００６８】
また、本発明を適用した縦継施工方法は、図１４に示すように、後行鋼矢板４及び先行鋼矢板３の両方に母材側突起部５５が設けられた場合にも用いることができる。このとき、本発明を適用した縦継施工方法では、施工現場の状況によっては、図１０に示すように、後行鋼矢板４の継手部２ｄを隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄに嵌合させる前の段階で、後行側端部４０と先行側端部３０とを位置合わせさせながら、後行側端部４０と先行側端部３０とを図１４に示す連結部材５で連結させることが必要となる。
【００６９】
本発明を適用した縦継施工方法は、このような場合でも、拘束部材１となる継手状部材６で後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動を一時的に拘束することで、後行側端部４０と先行側端部３０とを位置合わせさせた状態が維持されて、隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄまで後行鋼矢板４の継手部２ｄを円滑に嵌合させることが可能となる。なお、本発明を適用した縦継施工方法は、現場溶接、高力ボルト摩擦接合又は特許文献１の継手構造等の方法で、後行鋼矢板４と先行鋼矢板３とを連結する場合であっても、拘束部材１となる継手状部材６で後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動を拘束することで、バイブロハンマ等の振動等に起因する溶接箇所の損傷、高力ボルト等の緩みを軽減させることが可能となる。
【００７０】
本発明を適用した縦継施工方法では、第２実施形態において、図１５に示す枠部材６０、図１６に示す板部材６１、図１７に示す軸部材６２、又は、図１８に示す閂部材６３の何れか一部又は全部が、拘束部材１として連結部材５に設けられる。なお、枠部材６０等の拘束部材１は、後行側端部４０及び先行側端部３０の一方又は両方に母材側突起部５５が設けられた場合に用いることができる。
【００７１】
このとき、縦継工程では、複数の母材側突起部５５の間に連結側突起部５０をスライド挿入して、後行側端部４０と先行側端部３０とを位置合わせさせながら、後行側端部４０と先行側端部３０とを連結部材５で連結させて、これら枠部材６０等が拘束部材１として連結部材５に設けられるものとなる。
【００７２】
縦継工程では、図１５に示すように、拘束部材１として枠部材６０が設けられる場合に、母材側突起部５５と連結側突起部５０とが互いに係止された状態で、母材側突起部５５と連結側突起部５０とを取り囲むようにして、連結部材５に枠部材６０が取り付けられる。縦継工程では、連結側突起部５０と母材側突起部５５とが枠部材６０の横枠部６０ａで挟み込まれることで、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動が枠部材６０で拘束される。
【００７３】
枠部材６０は、先行側端部３０に母材側突起部５５が設けられた場合に用いてもよいが、特に、後行側端部４０に母材側突起部５５が設けられた場合に用いることが望ましい。このとき、枠部材６０は、必要に応じて、連結部材５の上端面５ｂに形成された係止溝５２に、枠部材６０の上枠部６０ｂが嵌め込まれることで、枠部材６０が材軸直交方向Ｘに拘束されて、枠部材６０の脱落を防止することができる。
【００７４】
縦継工程では、図１６に示すように、拘束部材１として板部材６１が設けられる場合に、母材側突起部５５と連結側突起部５０とが互いに係止された状態で、板部材６１が連結部材５から母材側突起部５５まで架設されて、板部材６１の両端がネジ止め等で連結部材５及び母材側突起部５５に固定される。縦継工程では、連結部材５から母材側突起部５５まで平鋼等の板部材６１が架設されることで、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動が板部材６１で拘束される。
【００７５】
縦継工程では、図１７に示すように、拘束部材１として軸部材６２が設けられる場合に、母材側突起部５５と連結側突起部５０とが互いに係止された状態で、軸部材６２が連結部材５から連続して母材側突起部５５まで貫通させて設けられる。縦継工程では、ボルト等の軸部材６２が連結部材５から母材側突起部５５まで連続して設けられることで、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動が軸部材６２で拘束される。
【００７６】
縦継工程では、図１８に示すように、拘束部材１として閂部材６３が設けられる場合に、連結側突起部５０及び母材側突起部５５が壁幅方向Ｚで部分的に切り欠かれて、連結側突起部５０及び母材側突起部５５に切欠溝６３ａが形成されるものとする。縦継工程では、母材側突起部５５と連結側突起部５０とが互いに係止された状態で、母材側突起部５５及び連結側突起部５０に形成された切欠溝６３ａに、材軸方向Ｙに連続して延びる断面略矩形状等の閂部材６３を嵌装させて、連結部材５に閂部材６３が取り付けられる。
【００７７】
縦継工程では、連結側突起部５０及び母材側突起部５５が閂部材６３に係止されることで、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動が閂部材６３で拘束される。閂部材６３は、先行側端部３０に母材側突起部５５が設けられた場合に用いてもよいが、特に、後行側端部４０に母材側突起部５５が設けられた場合に用いることで、切欠溝６３ａに嵌装された閂部材６３の自重による脱落を防止することができる。
【００７８】
本発明を適用した縦継施工方法では、第１実施形態及び第２実施形態の何れにおいても、後行鋼矢板４の壁幅方向Ｚの移動を拘束部材１で拘束することができる。これにより、本発明を適用した縦継施工方法では、図９〜図１１に示すように、隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄまで後行鋼矢板４の継手部２ｄを円滑に嵌合させて、複数の鋼製部材を材軸方向Ｙで互いに簡易、迅速に連結させることが可能となる。なお、本発明を適用した縦継施工方法では、第１実施形態の継手状部材６と第２実施形態の枠部材６０等とを組み合わせて用いることもできる。
【００７９】
また、本発明を適用した縦継施工方法では、第１実施形態で継手状部材６が拘束部材１として設けられて、又は、第２実施形態で図１５〜図１８に示す枠部材６０等が拘束部材１として設けられることで、隣接する連結鋼製部材７０の継手部２ｄまで後行鋼矢板４の継手部２ｄを嵌合させた後に、継手状部材６又は枠部材６０等の拘束部材１を撤去して再利用することができる。これにより、本発明を適用した縦継施工方法では、拘束部材１として設けられる継手状部材６等の材料コストの増大を抑制することが可能となる。
【００８０】
さらに、本発明を適用した縦継施工方法では、複数の鋼製部材を連結部材５で連結することで、複数の鋼製部材が連結される箇所で、十分な曲げ剛性が確保されて構造的弱点とならないものとなり、複数の鋼製部材が材軸方向Ｙに連結された連結鋼製部材７０全体の曲げ性能の低下を回避することが可能となる。
【００８１】
本発明を適用した縦継施工方法は、所定の断面形状の複数の鋼製部材を、材軸方向Ｙで互いに連結させるために用いられて、主に、図３〜図５に示すように、複数の鋼矢板２を連結部材５で連結させるものとなる。本発明を適用した縦継施工方法は、特に、第２実施形態において、図１９（ａ）に示す断面略Ｈ形状のＨ形鋼２４、図１９（ｂ）に示す断面略矩形状の角形鋼管２５、又は、図１９（ｃ）に示す断面略円形状の円形鋼管２６等を、所定の断面形状の複数の鋼製部材として連結部材５で連結させることもできる。
【００８２】
以上、本発明の実施形態の例について詳細に説明したが、上述した実施形態は、何れも本発明を実施するにあたっての具体化の例を示したものに過ぎず、これらによって本発明の技術的範囲が限定的に解釈されてはならない。
【符号の説明】
【００８３】
１      ：拘束部材
２      ：鋼矢板
２ａ    ：フランジ部
２ｂ    ：ウェブ部
２ｃ    ：アーム部
２ｄ    ：継手部
２０    ：平坦面
２１    ：ハット形鋼矢板
２２    ：Ｕ形鋼矢板
２３    ：Ｚ形鋼矢板
２４    ：Ｈ形鋼
２５    ：角形鋼管
２６    ：円形鋼管
３      ：先行鋼矢板
３０    ：先行側端部
４      ：後行鋼矢板
４０    ：後行側端部
５      ：連結部材
５ａ    ：下端面
５ｂ    ：上端面
５０    ：連結側突起部
５１    ：平板部
５２    ：係止溝
５４    ：母材鋼板
５５    ：母材側突起部
６      ：継手状部材
６ａ    ：爪部
６ｂ    ：延伸部
６ｃ    ：挟持板
６ｄ    ：架設部
６０    ：枠部材
６０ａ  ：横枠部
６０ｂ  ：上枠部
６１    ：板部材
６２    ：軸部材
６３    ：閂部材
６３ａ  ：切欠溝
７      ：鋼製壁
７０    ：連結鋼製部材
７０ａ  ：上端部
８      ：地盤内
Ｘ      ：材軸直交方向
Ｙ      ：材軸方向
Ｚ      ：壁幅方向
【図１】
0006601298.tif 000002
【図２】
0006601298.tif 000003
【図３】
0006601298.tif 000004
【図４】
0006601298.tif 000005
【図５】
0006601298.tif 000006
【図６】
0006601298.tif 000007
【図７】
0006601298.tif 000008
【図８】
0006601298.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0006601298.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0006601298.tif 000014
【図１４】
0006601298.tif 000015
【図１５】
0006601298.tif 000016
【図１６】
0006601298.tif 000017
【図１７】
0006601298.tif 000018
【図１８】
0006601298.tif 000019
【図１９】
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