(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両用窓ガラスの上縁部近傍に設けられ、２種類の周波数帯を受信する車両用ガラスアンテナであって、
当該ガラスアンテナは、給電部と、第１のアンテナ導体と、第２のアンテナ導体とを備えており、
前記第１のアンテナ導体は、
一端が前記給電部に接続され、該給電部から上方に延在する給電接続用縦エレメント、
一端が前記給電部又は前記給電接続用縦エレメントに接続され、前記給電部から離れる方向に向かって略水平に延在する、第１の横エレメント、及び
前記第１の横エレメントの上方に位置し、一端が前記給電接続用縦エレメントに接続され、前記第１の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、第２の横エレメントを備えており、
前記第２のアンテナ導体は、
一端が前記給電部又は前記給電接続用縦エレメントに接続され、前記第１の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、給電接続用横エレメント、
一端が前記給電接続用横エレメントの他端に接続され、上方に延在する、接続用縦エレメント、
一端が前記接続用縦エレメントに接続され、前記給電部へ近づく方向に向かって略水平に延在する、第３の横エレメント、
前記第３の横エレメントの上方に位置し、一端が前記接続用縦エレメントに接続され、前記第３の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、第４の横エレメント、
一端が前記接続用縦エレメントの他端又は前記第４の横エレメントに接続され、上方に延在する、上方縦エレメント、及び
一端が前記上方縦エレメントに接続され、前記第３の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、上方横エレメントを備え、
前記第１の横エレメントと前記第３の横エレメントとは相互に近接して容量結合して第１の容量結合部が構成されており、
前記第２の横エレメントと前記第４の横エレメントとは相互に近接して容量結合して第２の容量結合部が構成されており、
前記上方横エレメントは、前記第２の容量結合部よりも上方に位置する、
車両用ガラスアンテナ。
【請求項２】
前記第１の容量結合部を構成する、前記第１の横エレメントの前記給電部から離れた他端は開放端であり、前記第３の横エレメントの前記給電部の側にある他端は開放端であり、
前記第２の容量結合部を構成する、前記第２の横エレメントの前記給電部から離れた他端は開放端であり、前記第４の横エレメントの前記給電部の側にある他端は開放端である、
請求項１に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項３】
前記上方横エレメントは、前記第３の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在後、折り返して、前記第１の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、
請求項１又は２に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項４】
前記２種類の周波数帯のうちの一方の周波数帯の中心周波数における空気中の波長をλ、ガラス波長短縮率をｋ、λｇ＝λ・ｋ、ｎを整数としたとき、前記給電部から順に、前記給電接続用横エレメント、前記接続用縦エレメント、前記上方縦エレメント、及び前記上方横エレメントの先端までのルート長、又は該ルート長に前記上方横エレメントの折り返しの終端までのエレメント長を加えた合計長が、（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲である、
請求項１から３のいずれか一項に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項５】
前記第２のアンテナ導体は、
一端が前記給電接続用横エレメントに接続され、下方へ延在する、第１の下方縦エレメントと、
前記第１の下方縦エレメントの他端へ接続され、前記第３の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、下方横エレメントと、を備える、
請求項１から４のいずれか一項に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項６】
前記下方横エレメントは、前記第３の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在後、折り返して、前記第１の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、
請求項５に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項７】
前記第２のアンテナ導体は、一端が前記下方横エレメントの他端と接続され、他端が前記給電接続用横エレメントに接続される、第２の下方縦エレメントを備え、
前記給電接続用横エレメント、前記第１の下方縦エレメント、前記下方横エレメント、及び前記第２の下方縦エレメントで下方ループを形成する、
請求項５又は６に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項８】
前記２種類の周波数帯のうちの一方の周波数帯の中心周波数における空気中の波長をλ、ガラス波長短縮率をｋ、λｇ＝λ・ｋとしたとき、前記給電部から順に、前記給電接続用横エレメント、前記第１の下方縦エレメント、及び前記下方横エレメントの先端までのルート長、あるいは、該ルート長に、前記下方横エレメントの折り返しのエレメント長、又は下方ループの終端までのエレメント長を加えた合計長が、０．５７λｇ〜０．６２λｇの範囲である、
請求項５から７のいずれか一項に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項９】
当該ガラスアンテナは、
前記給電接続用横エレメントと、前記第１の横エレメントとに接続される、第１のループ形成エレメント、及び
前記第１の横エレメントと前記第２の横エレメントとに接続される、第２のループ形成エレメント、の少なくとも一つを有する、
請求項１から８のいずれか一項に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１０】
前記第２のアンテナ導体は、一端が前記接続用縦エレメントに接続され、前記第１の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、調整用エレメントを備える、
請求項１から９のいずれか一項に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１１】
当該車両用ガラスアンテナは、５３０ｋＨｚ〜１６０５ｋＨｚの低周波数帯と、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの高周波数帯とを受信する、
請求項１から１０のいずれか一項に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１２】
前記給電部は第１の給電部と第２の給電部とを含み、
前記給電接続用縦エレメントは前記第１の給電部に接続され、
前記給電接続用横エレメントは前記第２の給電部に接続されている、
請求項１から１１のいずれか一項に記載の車両用ガラスアンテナ。
【請求項１３】
請求項１から１２のいずれか一項に記載の車両用ガラスアンテナを備えた後部窓ガラス。
【請求項１４】
前記車両用ガラスアンテナは、５３０ｋＨｚ〜１６０５ｋＨｚの低周波数帯と、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの高周波数帯とを受信し、
前記高周波数帯よりも高い周波数帯を受信する、異種アンテナが設けられており、
前記車両用ガラスアンテナは前記異種アンテナの受信特性を調整する、
請求項１３に記載の後部窓ガラス。
【請求項１５】
当該後部窓ガラスには、前記２種類の周波数帯のうち少なくとも一方の周波数帯と同じ帯域を受信する補助アンテナが設けられており、
前記ガラスアンテナと前記補助アンテナと協働してダイバーシティ受信を行う、
請求項１３又は１４に記載の後部窓ガラス。
【請求項１６】
通電加熱式のデフォッガが当該後部窓ガラスに設けられており、
前記デフォッガは、前記後部窓ガラスの水平方向に沿って延在する複数のヒーター線と、前記後部窓ガラスの左右両端部側において上下方向に延在し、前記複数のヒーター線に給電する複数のバスバとを有し、
前記車両用ガラスアンテナは、前記デフォッガよりも上部に、３０ｍｍ以上離れて設けられる、
請求項１３から１５のいずれか一項に記載の後部窓ガラス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両の窓ガラスに設けられる車両用ガラスアンテナ及び該車両用ガラスアンテナを備える後部窓ガラスに関する。
【背景技術】
【０００２】
車両に搭載される車両用ガラスアンテナは、国によって必要な条件が異なる（周波数帯域、偏波、共存メディアなど）ため、それぞれの地域に合わせて、アンテナ性能を調整している。ＦＭラジオ及びＡＭラジオの両方を受信するために、図１のようなガラスアンテナが提案されている（特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第５，０２４，０２６号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の特許文献１では、デフォッガが後部窓ガラス６０に設けられ、デフォッガ４０より上側の、後部窓ガラスの余白領域に、ＡＭに対応する周波数帯とＦＭに対応する周波数帯用との両方を受信可能なガラスアンテナが提案されている。この例では、アンテナエレメント５１ａとアンテナエレメント５２ａとは容量結合され、アンテナエレメント５１ｂとアンテナエレメント５２ｂとは容量結合されている。
【０００５】
上記構成では、例えば、日本向け、欧州向けなど夫々の国や地域に仕向けに特化して、アンテナ長を調整するなどの設計を行っていたため、どうしても設計工数や品番管理工数が増えてしまうおそれがあった。
【０００６】
これらの工数を減らしていくためには、各国で使用する、ガラスアンテナの構成であるアンテナパターンの共通化が必要である。
【０００７】
そこで、本発明は上記事情に鑑み、世界共通で使用可能な広帯域な電波で受信できる車両用ガラスアンテナの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、本発明の一態様の車両用ガラスアンテナは、車両用窓ガラスの上縁部近傍に設けられ、２種類の周波数帯を受信し、給電部と、第１のアンテナ導体と、第２のアンテナ導体とを備える。前記第１のアンテナ導体は、一端が前記給電部に接続され、該給電部から上方に延在する給電接続用縦エレメント；一端が前記給電部又は前記給電接続用縦エレメントに接続され、前記給電部から離れる方向に向かって略水平に延在する、第１の横エレメント；及び前記第１の横エレメントの上方に位置し、一端が前記給電接続用縦エレメントに接続され、前記第１の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、第２の横エレメント；を備えている。前記第２のアンテナ導体は、一端が前記給電部又は前記給電接続用縦エレメントに接続され、前記第１の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、給電接続用横エレメント；一端が前記給電接続用横エレメントの他端に接続され、上方に延在する、接続用縦エレメント；一端が前記接続用縦エレメントに接続され、前記給電部へ近づく方向に向かって略水平に延在する、第３の横エレメント；前記第３の横エレメントの上方に位置し、一端が前記接続用縦エレメントに接続され、前記第３の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、第４の横エレメント；一端が前記接続用縦エレメントの他端又は前記第４の横エレメントに接続され、上方に延在する、上方縦エレメント；及び一端が前記上方縦エレメントに接続され、前記第３の横エレメントの延在方向と同じ方向に延在する、上方横エレメント；を備えている。前記第１の横エレメントと前記第３の横エレメントとは相互に近接して容量結合して第１の容量結合部が構成されており、前記第２の横エレメントと前記第４の横エレメントとは相互に近接して容量結合して第２の容量結合部が構成されており、前記上方横エレメントは、前記第２の容量結合部よりも上方に位置する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の一態様によれば、車両用ガラスアンテナは、世界共通で使用可能な広帯域な電波で受信できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】従来のガラスアンテナが設置されたリヤガラスの全体平面図。
【図２】本発明の第１実施形態に係るガラスアンテナが設置されたリヤガラスの全体平面図。
【図３】本発明の第１実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図４】本発明の第２実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図５】本発明の第３実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図６】本発明の第４実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図７】本発明の第５実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図８】本発明の第６実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図９】本発明の第７実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図１０】本発明の第８実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図１１】本発明の第９実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図１２】本発明の第１０実施形態に係るガラスアンテナの平面図。
【図１３】上方エレメントを有する図３の構成で、図１０に示す方向に上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における水平偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図１４】上方エレメントを有する図３の構成で、図１０に示す方向に上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図１５】上方エレメントを有する図３の構成で、図１１に示す方向に上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における水平偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図１６】上方エレメントを有する図３の構成で、図１１に示す方向に上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図１７】上方エレメントの起点が異なる図１２の構成で、上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における水平偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図１８】上方エレメントの起点が異なる図１２の構成で、上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図１９】図４の構成で下方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における水平偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２０】図４の構成で下方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２１】上方エレメント及び下方エレメントを有する図５の構成で、上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における、水平偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２２】上方エレメント及び下方エレメントを有する図５の構成で、上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における、垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２３】図３に示す上方エレメントを有する構成と比較例とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２４】図３に示す上方エレメントを有する構成と比較例とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２５】図４に示す下方エレメントを有する構成と比較例とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２６】図４に示す下方エレメントを有する構成と比較例とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２７】図５に示す上方エレメント及び下方エレメントを有する構成と図４に示す下方エレメントを有する構成とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２８】図５に示す上方エレメント及び下方エレメントを有する構成と図４に示す下方エレメントを有する構成とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図２９】図７に示す下方エレメント及びループ形成エレメントを有する構成と図４に示す下方エレメントを有する構成と比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図３０】図７に示す下方エレメント及びループ形成エレメントを有する構成と図４に示す下方エレメントを有する構成とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図３１】図８に示す上方エレメント、下方エレメント及びループ形成エレメントを有する構成と比較例とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【図３２】図８に示す上方エレメント、下方エレメント及びループ形成エレメントを有する構成と比較例とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフ。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、図面を参照して、本発明を実施するための最良の形態の説明を行う。なお、形態を説明するための図面において、方向について特に記載しない場合には図面上での方向をいうものとする。また、それらの図面は、窓ガラスの面を対向して見たときの図であって、窓ガラスが車両に取り付けられた状態での車内視（又は、車外視）の図であり、図面上での左右方向（横方向）が水平方向に相当し、上下方向が垂直方向に相当する。しかし、車外視の図として参照してもよい。
【００１２】
例えば、窓ガラスが車両の後部に取り付けられるリヤガラスである場合、図面上での左右方向が車幅方向に相当する。また、本発明に係る窓ガラスは、主に、車両の後部に取り付けられるリヤガラス（後部窓ガラス）である。また、平行、直角などの方向は、本発明の効果を損なわない程度のズレを許容するものである。
【００１３】
また、本発明において、窓ガラスは車両ボディの開口部を覆う一例である。窓ガラスは板状部材であって、素材はガラスに限られず、樹脂、フィルム等であってもよい。後部窓ガラス６０（車両用窓ガラス又はリヤガラスともいう。）は、車両筺体のフランジによって形成される筺体開口部（開口部ともいう）に取り付けられている。
【００１４】
なお、窓の車体開口縁とは窓ガラス（板）がはめ込まれる車体の開口部の周縁であって車体アースとなるべきものをいい、例えば、金属等の導電性材料で構成されている。
【００１５】
＜窓の全体構成＞
図２は、本発明の一実施形態であるガラスアンテナ（車両用ガラスアンテナ、車両用アンテナともいう）１を備える後部窓ガラスの全体平面図である。
【００１６】
後部窓ガラス（リヤガラス）６０は、外側の車体ボディに形成されたフランジ（あるいは樹脂製のパネル）に取り付けられる外周縁６１を有する窓ガラスである。車体ボディの車体開口縁（フランジ）は後部窓ガラスがはめ込まれる車体の開口部の周縁であって車体アースとなる。フランジは、金属等の導電性材料で構成されている。
【００１７】
本発明の実施形態では、後部窓ガラス６０の外周縁と、車体ボディ側のフランジの内周縁（開口縁）とは等しい位置に設けられるものとして、符号６１で示す。しかし、車体ボディ側のフランジと後部窓ガラス６０の外周縁の近傍が重なっていてもよい。
【００１８】
図２において、ガラスアンテナ（窓ガラスにプリント、埋め込み、貼り付け等により組み込まれたアンテナ）は、車両用の後部窓ガラス６０に平面的な導体パターンとして設けられる給電部及びアンテナ導体１０，２０を含んで構成される。
【００１９】
第１実施形態〜第１０実施形態が適用される後部窓ガラス６０には、複数本のヒーター線４２と該ヒーター線４２に給電する複数のバスバ４１ａ，４１ｂとを有する通電加熱式のデフォッガ４０が設けられている。
【００２０】
詳しくは、図２に示すデフォッガ４０の例では、帯状のバスバ４１ａ，４１ｂは、後部窓ガラス６０の左側領域及び右側領域に（左右両端部側に）それぞれ少なくとも１本ずつ設けられている。また、バスバ４１ａ，４１ｂは後部窓ガラス６０の縦方向又は略縦方向に伸長されている（延伸している、延在している）。
【００２１】
一例として、バスバ４１ａは車体アースに接続され、バスバ４１ｂはスイッチ３１を介して直流電源３０の陽極に接続されている。
【００２２】
複数本のヒーター線４２は水平方向又は略水平方向、広義には横方向又は略横方向に延在している。一例として、一般の自動車では、視野確保の点から、デフォッガ４０の横幅、即ち、バスバ４１ａと４１ｂとの間は、間隔（Ｄｗ）が９００ｍｍ〜１２００ｍｍであることが好ましい。
【００２３】
本発明において、デフォッガの形状は限定されない。すなわち、バスバは２つに限定されない。しかし、これに限定されず、バスバは２つ又は３つ以上であってもよい。バスバは後部窓ガラス６０の縦方向又は略縦方向に延在していなくてもよく、例えば、横方向又は略横方向に延在していてもよい。
【００２４】
ここで、複数本のヒーター線４２のバスバ４１ａ，４１以外の部分を短絡線４３，４４により短絡されていてもよい。詳しくは、図２に示す例では、短絡線として、第１の短絡線４３と第２の短絡線４４の２本の短絡線が設けられ、それぞれ後部窓ガラス６０の縦方向又は略縦方向に延在している。
【００２５】
第１の短絡線４３は、後部窓ガラス６０の左右中央を境として左側に配されており、第２の短絡線４４は、後部窓ガラス６０の左右中央を境として右側に配されている。さらに、第１の短絡線４３及び第２の短絡線４４は、該左右中央から左右４０ｍｍ〜３００ｍｍの領域にそれぞれ設けられている。
【００２６】
図２に示すように、デフォッガ４０より上側の、後部窓ガラス６０の余白領域であって、後部窓ガラス６０の上縁部周辺に、本発明のガラスアンテナが設けられている。ここで、周波数帯Ｈ及びＬでのアンテナ利得の向上のため、デフォッガ４０のガラスアンテナ１との間の最短間隔、即ち最上部にあるヒーター線４２ｕと後述する給電接続用横エレメント２１との距離が、２０ｍｍ〜１００ｍｍであることが好ましい。
【００２７】
本発明のガラスアンテナは、周波数帯Ｌ、及び、周波数帯Ｌより高い周波数帯Ｈの２種類の周波数帯を良好に受信する。周波数帯Ｌ（低周波数帯）としては、例えば、ＡＭ放送帯（５３０ｋＨｚ〜１６０５ｋＨｚ）が挙げられ、周波数帯Ｈ（高周波数帯）としては、例えば、日本のＦＭ放送帯（７６ＭＨｚ〜９５ＭＨｚ）及び欧州のＦＭラジオ８８ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚが挙げられる。本発明では、日本のＦＭ放送帯（７６ＭＨｚ〜９５ＭＨｚ）及び欧州のＦＭラジオ８８ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの両方に対応する広帯域のＦＭ放送帯（７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）を、周波数帯Ｈとする。
【００２８】
本発明の、第１実施形態〜第６実施形態及び第８実施形態〜第１０実施形態では、周波数帯Ｌと周波数帯Ｈとの給電を共用する、１つの給電部（給電点）５を有する。第７実施形態では、周波数帯Ｈ用の第１の給電部６と、周波数帯Ｈ用及び周波数帯Ｌ用の第２の給電部７とをそれぞれ有する。
【００２９】
なお、以後の説明において、文を簡略化するために、アンテナエレメントを単にエレメントという。また、車両用ガラスアンテナを単にガラスアンテナという。
【００３０】
＜第１実施形態＞
図３は、本発明の第１実施形態に係るガラスアンテナ１の平面図である。
【００３１】
ガラスアンテナ１は、第１のアンテナ導体１０と、第２のアンテナ導体と、給電部５とを備える。給電部５は第１のアンテナ導体１０と第２のアンテナ導体２０とに接続されている。
【００３２】
第１のアンテナ導体１０は、給電接続用縦エレメント１１、第１の横エレメント１２、及び第２の横エレメント１３を備えている。第１のアンテナ導体１０は、全体が周波数帯Ｈ用のアンテナ導体として機能し、給電接続用縦エレメント１１、第１の横エレメント１２、及び第２の横エレメント１３はＨ用のアンテナエレメントとして機能する。
【００３３】
第２のアンテナ導体２０が、給電接続用横エレメント２１、接続用縦エレメント２２、第３の横エレメント２３、第４の横エレメント２４、上方縦エレメント２５、上方横エレメント２６、及び調整用エレメント２９を備えている。第２のアンテナ導体２０は、Ｌ用のアンテナ導体及びＨ用のアンテナ導体の両方として機能する。
【００３４】
具体的には、給電接続用横エレメント２１、第３の横エレメント２３、及び第４の横エレメント２４はＬ用のアンテナエレメントとして機能する。上方横エレメント２６は、Ｈ用のアンテナエレメントとして機能する。調整用エレメント２９は、Ｈ用のアンテナエレメントを調整するエレメントとして機能する。接続用縦エレメント２２及び上方縦エレメント２５は、指向性を調整するエレメントとして機能する。
【００３５】
第１のアンテナ導体１０において、給電接続用縦エレメント１１は給電部５から縦方向又は略縦方向、特には、垂直方向又は略垂直方向に延在している。
【００３６】
給電接続用縦エレメント１１には、第１の横エレメント１２及び第２の横エレメント１３が接続されている。本実施形態では、第１の横エレメント１２の上方に位置した、第２の横エレメント１３の一端が、給電接続用縦エレメント１１の終端と接続されている。しかし、構成はこれに限定されず、略垂直方向において、給電接続用縦エレメント１１の上端が、第２の横エレメント１３の一端から突出していてもよい。
【００３７】
給電接続用縦エレメント１１に接続される、第１の横エレメント１２及び第２の横エレメント１３は、ともに給電部側から離れる方向に向かって延在している。なお、構成はこれに限定されず、水平方向において、第１の横エレメント１２及び第２の横エレメント１３の端部は、給電接続用縦エレメント１１をよりも突出していてもよい。
【００３８】
第２のアンテナ導体２０において、給電接続用横エレメント２１は給電部５から横方向又は略横方向、特には、水平方向又は略水平方向に延在している。給電接続用横エレメント２１は、Ｌ用のアンテナエレメントとして機能するが、この構成により、周波数帯Ｈのアンテナ利得を向上させることもできる。
【００３９】
また、図２に示す例では、車内側又は車外側から見て、後部窓ガラス６０の余白領域の左側領域に１つの給電部５が設けられており、給電部５に給電接続用横エレメント２１が直接接続されている。しかし、接続関係はこれに限定されず、図３の拡大図（平面図）で示すように、給電接続用横エレメント２１は、第１のアンテナ導体１０の給電接続用縦エレメント１１（の接続部１９）を介して給電部５に接続されていてもよい。すなわち、給電接続用横エレメント２１は直接、又は間接的に、電気的に給電部５に接続されていればよい。
【００４０】
給電接続用横エレメント２１の終端（図３の右側）には、接続用縦エレメント２２が接続されている。接続用縦エレメント２２は、指向性を調整するエレメントであって、その位置が変化することにより、周波数帯Ｈの指向性に影響を与える。
【００４１】
なお、図３に示す構成では、給電接続用横エレメント２１の端部（他端）に接続用縦エレメント２２が接続されている。しかし、接続はこれに限定されず、給電接続用横エレメント２１のいずれかの位置に接続用縦エレメント２２が接続されていればよい。
【００４２】
同様に、接続用縦エレメント２２の端部（下端）に調整用エレメント２９が接続されている。しかし、これに限定されず、接続用縦エレメント２２のいずれの部分に、調整用エレメント２９が接続されればよい。
【００４３】
本実施形態には、接続用縦エレメント２２には、第３の横エレメント２３、及び第４のエレメント２４、上方縦エレメント２５、及び調整用エレメント２９が接続されている。
【００４４】
接続用縦エレメント２２に接続される、第３の横エレメント２３、第４のエレメント２４、及び上方縦エレメント２５に接続される上方横エレメント２６が、略水平方向であって、ともに接続用縦エレメント２２から給電部５に近づく方向に延在している。
【００４５】
第１のアンテナ導体１０の第１の横エレメント１２と、第２のアンテナ導体２０の第３の横エレメント２３とは相互に近接して容量結合されている。第１のアンテナ導体１０の第２の横エレメント１３と、第２のアンテナ導体２０の第４の横エレメント２４とは相互に近接して容量結合されている。
【００４６】
このように、２つの容量結合部を設けていることによって、１つの容量結合部を設けている場合と比較して、周波数帯Ｈを受信する際のアンテナ利得が飛躍的に向上する。
【００４７】
また、本実施形態において、第２のアンテナ導体２０には、第４の横エレメント２４の上方に、上方横エレメント２６が設けられていることで、容量結合を形成するエレメントに加えて、別の線条エレメントを備えることになる。上方横エレメント２６は、高周波数帯Ｈの利得向上及び受信可能な帯域の拡張に用いられる。
【００４８】
図２では、上方縦エレメント２５は接続用縦エレメント２２と接続され、一体化して延在している。このように、本構成では、上方縦エレメント２５は接続用縦エレメント２２の上端と接続されているが、上方エレメントの構成はこれに限定されない。
【００４９】
例えば、上方縦エレメント２５と接続用縦エレメント２２とが連接せず、上方縦エレメント２５が、第４の横エレメント２４のいずれかの部分と接続され、上方に延在していてもよい。この場合、上方縦エレメント２５に接続された上方横エレメント２６は、接続用縦エレメント２２の位置から水平方向で異なる位置を起点として、給電部５の側に向かうように、第４の横エレメント２４と同一の方向に延在する。
【００５０】
第１の容量結合部において、第３の横エレメント２３及び第１の横エレメント１２がともに水平方向又は略水平方向、広義には横方向又は略横方向に延在しており、第３の横エレメント２３と第１の横エレメント１２とが相互に平行又は略平行である。本実施形態では、第１の横エレメント１２が第３の横エレメント２３よりも上側に配されている。
【００５１】
同様に、第２の容量結合部において、第４の横エレメント２４及び第２の横エレメント１３がともに水平方向又は略水平方向に延在し、相互に平行又は略平行である。本実施形態では、第４の横エレメント２４が第２の横エレメント１３より上側に配されている。
【００５２】
上述のように、本実施形態では、第２の容量結合部の上には、さらに、上方横エレメント２６を設けている。従って、上記のように容量結合部で配置することで、給電部５側から上方横エレメント２６側へ、交互に互い違いに線条エレメントが配置されるようになり、アンテナ利得が向上する。
【００５３】
ここで、容量結合を形成する、第３の横エレメント２３、第１の横エレメント１２、第２の横エレメント１３、及び第４の横エレメント２４は、夫々、何らか接続されない端部が開放端である。
【００５４】
ここで、周波数帯Ｈとして、日本のＦＭ放送帯、米国・欧州のＦＭ放送帯及びテレビＶＨＦ帯のＬｏｗ帯に含まれる全ての帯域（７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）に対応させるため、下側に位置する第１の容量結合部の長さが２００ｍｍ〜８００ｍｍ、特には、３００ｍｍ〜７３２ｍｍであると好適である。また、上側に位置する第２の容量結合部の長さが２３０ｍｍ〜４３０ｍｍ、特には、２６４ｍｍ〜３４４ｍｍであると好適である。
【００５５】
また、第１の容量結合部及び第２の容量結合部において、容量結合を形成するエレメント間の間隔が、５ｍｍ〜３０ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜２０ｍｍであると好適である。
【００５６】
本発明の実施形態に係る図２〜図７及び図１０〜図１２に示す例では、車内側又は車外側から見て、接続用縦エレメント２２より左側に、第１の容量結合部、第２の容量結合部、給電接続用横エレメント２１、及び上方横エレメント２６が配されている。
【００５７】
よって、指向性調整のための接続用縦エレメント２２を境として、調整用エレメント２９は第１の容量結合部、第２の容量結合部とは反対側に配されている。このように、容量結合と調整用エレメント２９を離して配置することにより、２つの容量結合部の長さ及び給電接続用横エレメント２１の長さ、及び上方横エレメント２６を必要な程度に確保することができる。略水平に延在する横エレメント２１，２３，２４，２６の長さを確保することで、周波数帯Ｌのアンテナ利得を確保し、周波数帯Ｈのアンテナ利得が向上させることができる。
【００５８】
ここで、周波数帯Ｈの中心周波数における空気中の波長をλ、ガラス波長短縮率をｋ、ｋ＝０．６４とし、λｇ＝λ・ｋとする。
【００５９】
具体的には、接続用縦エレメント２２の位置については、後部窓ガラス６０の左右中央から０．１３λｇ以下の範囲に配されることが、周波数帯Ｈを受信する際に無指向性となるので好ましい。この位置のより好ましい範囲は、後部窓ガラス６０の左右中央から０．０４λｇ〜０．１λｇ以下の範囲である。
【００６０】
ここで、第２のアンテナ導体２０において、指向性調整用の接続用縦エレメント２２は後部窓ガラス６０の縦方向又は略縦方向に延在している。しかし、これに限定されず、少なくとも、接続用縦エレメント２２と上方縦エレメント２５との合計の導体長（合計長）の５０％以上が後部窓ガラス６０の縦方向又は略縦方向に延在していれば、指向調整用のアンテナエレメントとして使用できる。
【００６１】
接続用縦エレメント２２の、縦方向又は略縦方向に延在している部分の導体長が、（λｇ／５３）〜６００ｍｍであることが好ましい。この部分の導体長が（λｇ／５３）以上である場合には、（λｇ／５３）未満である場合と比較して周波数帯Ｈ用のアンテナ利得が向上し、好ましい。
【００６２】
詳しくは、本発明における周波数帯Ｈの帯域（７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）に対応させるため、接続用縦エレメント２２及び上方縦エレメント２５の合計長の、縦方向又は略縦方向に延在している部分の導体長が、４０ｍｍ〜６００ｍｍであると好適である。この部分の導体長のより好ましい範囲は、５０ｍｍ〜５００ｍｍであり、特に好ましい範囲は、６０ｍｍ〜４００ｍｍである。
【００６３】
また、接続用縦エレメント２２と上方縦エレメント２５の合計長が６００ｍｍ以下である場合には、６００ｍｍ超である場合と比較してコンパクト化が達成でき好ましい。この部分の導体長のより好ましい範囲は（λｇ／４１．７）〜５００ｍｍであり、特に好ましい範囲は、（λｇ／３４．８）〜４００ｍｍである。
【００６４】
本発明において、第１の容量結合部の組と、第２の容量結合部の組との間の間隔、即ち、第１の横エレメント１２と第４の横エレメント２４との間の平均間隔が、１０ｍｍ〜３０ｍｍ、特には、１５ｍｍ〜２０ｍｍであると好適である。
【００６５】
詳しくは、この平均間隔が１０ｍｍ以上である場合には、１０ｍｍ未満である場合と比較してアンテナ利得を向上させられ、好ましい。この平均間隔が３０ｍｍ以下である場合には、３０ｍｍ超である場合と比較して、無指向性に近づき、好ましい。
【００６６】
上方エレメント（２５＋２６）は、所定の長さで設ける場合に、アンテナ利得を向上させる効果がある。そのため、下記ルート長（合計長）を考慮して、上方エレメントの夫々適切な導体長を設けるものとする。
【００６７】
例えば、給電部を含まないものとして、給電部から順に、接続部１９、給電接続用横エレメント２１、接続用縦エレメント２２、上方縦エレメント２５、上方横エレメント２６までのルートのルート長が、ｎを整数としたとき、（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲であると好適である。詳細は実施例とともに後述する。
【００６８】
なお、上方横エレメント２６の先端は、開放端である構成に限られず、曲げられたり折り返されたりしていてもよい。例えば、図６に示すように、上方横エレメント２６の先端が折り返されている、即ち、上方横エレメント２６は第３の横エレメント２３の延在方向と同じ方向に延在後、上方折り曲げ縦エレメント２６１及び上方折り返し横エレメント２６２により、折り返して、第１の横エレメント１２の延在方向と同じ方向に延在してもよい。
【００６９】
この場合、上記エレメント（接続部）１９⇒２１⇒２２⇒２５⇒２６のルート長に加えて、上方折り曲げ縦エレメント２６１と上方折り返し横エレメント２６２の長さ（エレメント長）も加えて、上記（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲になるように、合計長を設定すると、好適である。
【００７０】
＜第２実施形態＞
図４は、本発明の第２実施形態に係るガラスアンテナ１Ａの平面図である。
本実施形態は、図３に示す第１実施形態と比較して、第２のアンテナ導体２０Ａに、上方エレメント２５，２６が設けられておらず、代わりに、下方エレメント２７，２８が設けられている点が異なる。
【００７１】
詳しくは、本実施形態では、給電接続用横エレメント２１の下側に、下方エレメントとして、下方縦エレメント２７と下方横エレメント２８が設けられている。
【００７２】
ここで、車内側又は車外側から見て、後部窓ガラス６０の左右中央を境として、右側の領域には、下方縦エレメント２７が設けられている。下方縦エレメント２７は縦方向又は略縦方向に延在している。下方縦エレメント（第１の下方縦エレメント）２７の端部に、下方横エレメント２８が接続されている。
【００７３】
なお、図４では、給電接続用横エレメント２１の下方に配置される下方横エレメント２８が一本配置される例を説明するが、窓ガラスの余白部分の大きさに応じて、本実施形態の変形例として、下方横エレメントを複数本配置してもよい。
【００７４】
この場合、上述の周波数帯Ｈの帯域（７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）においてアンテナ利得を向上させるために、複数方並んだ下方エレメントの間隔が、５ｍｍ〜２５ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜２０ｍｍであることが周波数帯Ｈのアンテナ利得を向上させられ、好ましい。
【００７５】
さらに、図４で点線に示すように、下方エレメントの構成要素として、給電接続用横エレメント２１に接続されてループを作成するための第２の下方縦エレメント２８１をさらに設けてもよい。詳しくは、一端が下方横エレメント２８の他端と接続され、他端が給電接続用横エレメント２１に接続される、第２の下方縦エレメント２８１が設けられている。この構成では、給電接続用横エレメント２１、下方縦エレメント２７、下方横エレメント２８、及び第２の下方縦エレメント２８１で下方ループを形成する。下方ループを形成することで、周波数帯Ｈのアンテナ利得が向上する。
【００７６】
下方エレメント（２７＋２８）は、所定の長さで設ける場合に、アンテナ利得を向上させる効果がある。そのため、下記ルート長を考慮して、下方エレメントの夫々適切な導体長を設けるものとする。
【００７７】
例えば、給電部を含まないものとして、給電部から順に、接続部１９、給電接続用横エレメント２１、下方縦エレメント２７、及び下方横エレメント２８までのルートのルート長が、０．５７λｇ〜０．６２λｇの範囲であると好適である。詳細は実施例とともに後述する。
【００７８】
なお、下方横エレメント２８の先端は、開放端である構成に限られず、上記のようにループが形成されている場合、上記エレメント１９⇒２１⇒２７⇒２８までのルート長に加えて、第２の下方縦エレメント２８１の長さ（エレメント長）も加えて、上記０．５７λｇ〜０．６２λｇの範囲になるように、合計長を設定すると、好適である。
【００７９】
あるいは、図７に示すように、先端が折り返されている、即ち、下方横エレメント２８は第３の横エレメント２３の延在方向と同じ方向に延在後、下方折り曲げ縦エレメント２８１及び下方折り返し横エレメント２８２により、折り返して、第１の横エレメント１２の延在方向と同じ方向に延在してもよい。
【００８０】
この場合、上記エレメント１９⇒２１⇒２７⇒２８までのルート長に加えて、折り曲げエレメントである、下方折り曲げ縦エレメント２８１と下方折り返し横エレメント２８２の長さも加えて、上記０．５７λｇ〜０．６２λｇの範囲になるように、合計長を設定すると、好適である。
【００８１】
＜第３実施形態＞
図５は、本発明の第３実施形態に係るガラスアンテナ１Ｂの平面図である。
本実施形態は、図３に示す第１実施形態及び図４に示す第２実施形態と比較して、第２のアンテナ導体２０Ｂに、上方エレメント２５，２６と、下方エレメント２７，２８との両方が設けられている点が異なる。
【００８２】
本実施形態では、第１実施形態において上方エレメント２５，２６を設けることで得られる利点と、第２実施形態において下方エレメント２７，２８を設けることで得られる利点の両方の利点を享受し得る。
【００８３】
なお、後述の実施例で説明するように、上方エレメント（２５＋２６）と下方エレメント（２７＋２８）の相互に与える影響により、周期的に変化するアンテナ利得が向上するように、上方エレメント及び下方エレメントを夫々適切な導体長に設けるものとする。
【００８４】
例えば、下方エレメント（２７＋２８）を４４０ｍｍで固定したとき、給電部を含まないものとして、給電部から順に、接続部１９、給電接続用横エレメント２１、接続用縦エレメント２２、上方縦エレメント２５、上方横エレメント２６までのルートのルート長が、ｎを整数としたとき、（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲であると好適である。詳細は実施例とともに後述する。
【００８５】
なお、本実施形態においても、上方横エレメント２６の先端は、開放端である構成に限られず、折り返されていてもよい。例えば、図６に示すように、先端が折り返されている場合、下方エレメント（２７＋２８）を４４０ｍｍで固定し、上記エレメント１９⇒２１⇒２２⇒２５⇒２６のルート長に加えて、上方折り曲げ縦エレメント２６１と上方折り返し横エレメント２６２の長さも加えて、上記（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲になるように、合計長を設定すると、好適である。
【００８６】
＜第４実施形態＞
図６は、本発明の第４実施形態に係るガラスアンテナ１Ｃの平面図である。
本実施形態は、図３に示す第１実施形態に対して、第１のアンテナ導体１０Ｃと、第２のアンテナ導体２０Ｃとに接続される（短絡する）ループ形成エレメント８，９がさらに設けられている点が異なる。
【００８７】
即ち、図６に示すように、本実施形態に係るガラスアンテナ１Ｃは、上方エレメント２５，２６及びループ形成エレメント８，９を有している。
【００８８】
なお、図６では、２つのループ形成エレメント８，９が配されている。ただし、給電接続用横エレメント２１と第１の横エレメント２３とを短絡させる第１のループ形成エレメント８、及び第１の横エレメント２３と第２の横エレメント２４と短絡させる第２のループ形成エレメント９の両方を備えなくてもよく、少なくとも一つを有していてもよい。
【００８９】
ここで、ループ形成エレメント８，９は略垂直に延在するため、ループ形成エレメント８，９のエレメント長は、略水平に延在する、給電接続用横エレメント２１と第１の横エレメント１２との間隔、第１の横エレメント１２と第２の横エレメント１３との間隔に該当する。
【００９０】
従って、上述のように周波数帯Ｈ（７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）の指向性の向上のために、ループ形成エレメント８，９のエレメント長は、５ｍｍ〜６０ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜４０ｍｍであることが、好ましい。
【００９１】
＜第５実施形態＞
図７は、本発明の第５実施形態に係るガラスアンテナ１Ｄの平面図である。
本実施形態は、図４に示す第２実施形態と比較して、第１のアンテナ導体１０Ｄと、第２のアンテナ導体２０Ｄとに接続される（短絡する）ループ形成エレメント８，９がさらに設けられている点が異なる。ループ形成エレメント８，９の構成は、図６に示す第４実施形態と同様である。
【００９２】
即ち、図７に示すように、本実施形態に係るガラスアンテナ１Ｄは、下方エレメント２７，２８及びループ形成エレメント８，９を有している。
【００９３】
＜第６実施形態＞
図８は、本発明の第６実施形態に係るガラスアンテナ１Ｅの平面図である。
本実施形態は、図５に示す第３実施形態と比較して、第１のアンテナ導体１０Ｅと、第２のアンテナ導体２０Ｅとに接続される（短絡する）ループ形成エレメント８，９がさらに設けられている点が異なる。ループ形成エレメント８，９の構成は、図６に示す第４実施形態と同様である。
【００９４】
即ち、図８に示すように、本実施形態に係るガラスアンテナ１Ｅは、上方エレメント２５，２６、下方エレメント２７，２８、及びループ形成エレメント８，９を有している。
【００９５】
＜第７実施形態＞
図９は、本発明の第７実施形態に係るガラスアンテナ１Ｆの平面図である。
本実施形態は、図２、図３に示す第１実施形態と比較して、給電部が、周波数帯Ｌより高い周波数帯Ｈ用の第１の給電部６と、周波数帯Ｌ用に主に用いる、第２の給電部７に分かれている点が主に異なる。
【００９６】
詳しくは、本実施形態では、第１のアンテナ導体１０Ｆの給電接続用縦エレメント１１Ｆは第１の給電部６に接続されている。また、第２のアンテナ導体２０Ｆの給電接続用横エレメント２１Ｆは、給電接続用縦エレメント１１Ｆとは接続されず、第２の給電部７に直接接続されている。
【００９７】
第１の給電部６と第２の給電部７との間の最短間隔Ｄ６７は、０．１ｍｍ〜２００ｍｍが好ましい。この最短間隔が０．１ｍｍ以上である場合には、０．１ｍｍ未満である場合と比較して製造が容易で好ましい。この最短間隔が２００ｍｍ以下であると、２００ｍｍ超である場合と比較して実装上の便宜のために好ましい。この最短間隔のより好ましい範囲は、１ｍｍ〜１００ｍｍであり、特に好ましい範囲は、２ｍｍ〜５０ｍｍである。
【００９８】
なお、図９に示す例では、給電接続用横エレメント２１Ｆは第２の給電部７に直接接続されている。しかし、これに限定されず、給電接続用横エレメント２１Ｆは、何らかの接続エレメント（例えば、第１のアンテナ導体１０とは接触しないエレメント）を介して第２の給電部７に接続されていてもよい。すなわち、給電接続用横エレメント２１Ｆは電気的に第２の給電部７に接続されていればよい。
【００９９】
また、第１〜第６実施形態では、接続用縦エレメント２２の端部（下端）に調整用エレメント２９が接続されていたが、図８に示す本実施形態では、接続用縦エレメント２２Ｆの端部以外の部分に調整用エレメント２９Ｆが接続されている。
【０１００】
また、第７実施形態において、上方エレメント（２５＋２６）は、所定の長さで設ける場合に、アンテナ利得を向上させる効果がある。そのため、下記ルート長を考慮して、上方エレメントの夫々適切な導体長を設けるものとする。
【０１０１】
例えば、給電部を含まないものとして、給電部から順に、接続部１９、給電接続用横エレメント２１Ｆ、接続用縦エレメント２２Ｆ、上方縦エレメント２５、上方横エレメント２６までのルートのルート長が、ｎを整数としたとき、（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲であると好適である。
【０１０２】
なお、上方横エレメント２６の先端に折り返しを形成する場合の合計長は、第１の実施形態と同様に、折り返しの部分を含めて、上記範囲になるように設定すると好適である。
【０１０３】
＜第８実施形態＞
図１０は、本発明の第８実施形態に係るガラスアンテナ１Ｇの平面図である。本実施形態は、図２、図３に示す第１実施形態と比較して、上方横エレメント２６Ｇの先端は、開放端ではなく、下方に折り返されている点が異なる。
【０１０４】
図１０に示すように、上方横エレメント２６Ｇの先端が上方に折り返されている、即ち、上方横エレメント２６Ｇは第３の横エレメント２３の延在方向と同じ方向に延在後、上方上折り曲げ縦エレメント２６１及び上方上折り返し横エレメント２６２により、上方にお折り返して、第１の横エレメント１２の延在方向と同じ方向に延在している。
【０１０５】
この場合、上記エレメント（接続部）１９⇒２１⇒２２⇒２５⇒２６Ｇ⇒２６１⇒２６２のルート長が、上記（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲になるように、合計長を設定すると、好適である。
【０１０６】
また、上述の周波数帯Ｈの帯域（７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）においてアンテナ利得を向上させるために、上方上折り返し横エレメント２６２と上方横エレメント２６Ｇとの間隔であって、上方上折り曲げエレメント２６１の長さは、５ｍｍ〜２５ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜２０ｍｍであることが周波数帯Ｈのアンテナ利得を向上させられ、好ましい。
【０１０７】
同様に、上方横エレメント２６Ｇと第１のアンテナ導体１０の第２の横エレメント１３との間隔は、５ｍｍ〜２５ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜２０ｍｍであることが周波数帯Ｈのアンテナ利得を向上させられ、好ましい。
【０１０８】
なお、図１０では、上方横エレメント２６Ｇが給電部５及び給電接続用縦エレメント１１の上方の位置まで延在後に、上方上折り曲げ縦エレメント２６１により下方向へ延在させているが、図６に示すように、手前で折り曲げてもよい。また、上方上折り返し横エレメント２６２を設けなくてもよい。
【０１０９】
＜第９実施形態＞
図１１は、本発明の第９実施形態に係るガラスアンテナ１Ｈの平面図である。本実施形態は、図２、図３に示す第１実施形態と比較して、上方横エレメント２６Ｈの先端は、開放端ではなく、上方に折り返されている点が異なる。
【０１１０】
図１１に示すように、上方横エレメント２６Ｈの先端が下方に折り返されている、即ち、上方横エレメント２６Ｈは第３の横エレメント２３の延在方向と同じ方向に延在後、上方下折り曲げ縦エレメント２６３及び上方下折り返し横エレメント２６４により、下方に折り返して、第１の横エレメント１２の延在方向と同じ方向に延在している。
【０１１１】
この場合、上記エレメント（接続部）１９⇒２１⇒２２⇒２５Ｈ⇒２６Ｈ⇒２６３⇒２６４のルート長が、上記（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲になるように、合計長を設定すると、好適である。
【０１１２】
また、上述の周波数帯Ｈの帯域（７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）においてアンテナ利得を向上させるために、上方横エレメント２６Ｈと上方下折り返し横エレメント２６４との間隔であって、上方下折り曲げエレメント２６３の長さは、５ｍｍ〜２５ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜２０ｍｍであることが周波数帯Ｈのアンテナ利得を向上させられ、好ましい。
【０１１３】
同様に、上方下折り返し横エレメント２６４と第１のアンテナ導体１０の第２の横エレメント１３との間隔は、５ｍｍ〜２５ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜２０ｍｍであることが周波数帯Ｈのアンテナ利得を向上させられ、好ましい。
【０１１４】
なお、図１１では、上方横エレメント２６Ｈが給電部５及び給電接続用縦エレメント１１の上方の位置まで延在後に、上方下折り曲げ縦エレメント２６３により上方向へ延在させているが、手前で折り曲げてもよい。また、上方下折り返し横エレメント２６４を設けなくてもよい。
【０１１５】
＜第１０実施形態＞
図１２は、本発明の第１０実施形態に係るガラスアンテナ１Ｉの平面図である。本実施形態は、図１０に示す第８実施形態と比較して、上方縦エレメント２５Ｉの下端が、接続用縦エレメント２２の他端ではなく、第４の横エレメント２４に接続されている点が異なる。
【０１１６】
図１２に示すように、上方縦エレメント２５Ｉは、第４の横エレメント２４に接続されて上方に延在し、上方横エレメント２６Ｉの一端は、このように構成された上方縦エレメント２５Ｉの上端に接続され、第４の横エレメント２４の途中の上方に位置している。そして、上方横エレメント２６Ｉは、その位置から、第３の横エレメント２３の延在方向と同じ方向に延在後、上方上折り曲げ縦エレメント２６５及び上方上折り返し横エレメント２６６により、上方に折り返して、第１の横エレメント１２の延在方向と同じ方向に延在している。
【０１１７】
この場合、アンテナエレメントの給電部からの最長のルート長さには、接続用縦エレメント２２の上端から上方縦エレメント２５Ｉの下端までの第４の横エレメント２４上の長さ（距離Ｄ２５）も含まれる。ここで、上記エレメント（接続部）１９⇒２１⇒２２⇒Ｄ２５⇒２５Ｉ⇒２６Ｉ⇒２６５⇒２６６のルート長が、上記（０．１５＋０．５ｎ）λｇ〜（０．４５＋０．５ｎ）λｇの範囲になるように、合計長を設定すると、好適である。
【０１１８】
また、上述の周波数帯Ｈの帯域（７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）においてアンテナ利得を向上させるために、上方上折り返し横エレメント２６６と上方横エレメント２６Ｉとの間隔であって、上方上折り曲げエレメント２６５の長さは、５ｍｍ〜２５ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜２０ｍｍであることが周波数帯Ｈのアンテナ利得を向上させられ、好ましい。
【０１１９】
同様に、上方横エレメント２６Ｉと第１のアンテナ導体１０の第２の横エレメント１３との間隔は、５ｍｍ〜２５ｍｍ、特には、１０ｍｍ〜２０ｍｍであることが周波数帯Ｈのアンテナ利得を向上させられ、好ましい。
【０１２０】
なお、図１２では、上方横エレメント２６Ｇが給電部５及び給電接続用縦エレメント１１の上方の位置まで延在後に、上方上折り曲げ縦エレメント２６１により下方向へ延在させているが、図６に示すように、手前で折り曲げてもよい。また、上方上折り返し横エレメント２６６を設けなくてもよい。
【０１２１】
また、上方縦エレメント２５Ｉは、接続用縦エレメント２２の上端から起点（下端）が異なっているが、上方縦エレメント２５Ｉの起点が移動できる範囲（離れる距離Ｄ２５）は、上方縦エレメント２５Ｉが、第２の横エレメント１３と接触しない範囲であって、特に、上方縦エレメント２５Ｉが第２の横エレメント１３の端部から５ｍｍ以上離間する位置に設けると好ましい。
【０１２２】
＜全体の変形例＞
第１のアンテナ導体１０、第２のアンテナ導体２０、給電部５、第１の給電部６、第２の給電部７及びデフォッガ４０は、通常、銀ペースト等の、導電性金属を含有するペーストを後部窓ガラス６０の車内側表面にプリントし、焼き付けて形成される。しかし、この形成方法に限定されず、銅等の導電性物質からなる、線状体又は箔状体を、後部窓ガラス６０の車内側表面又は車外側表面に形成してもよく、後部窓ガラス６０自身の内部に設けてもよい。また、その内部又はその表面に導体層を設けた合成樹脂製フィルムを後部窓ガラス６０の車内側表面又は車外側表面に形成して、第１のアンテナ導体１０及び第２のアンテナ導体２０等としてもよい。
【０１２３】
本発明において、後部窓ガラス６０の面上に隠蔽膜を形成し、この隠蔽膜の上にＬ用アンテナ導体、給電部５、第１の給電部６及び第２の給電部７から選ばれる少なくとも一つを設けてもよい。この隠蔽膜は黒色セラミック膜等のセラミックスが挙げられる。
【０１２４】
ここで、車両は移動体であるため、複数のアンテナを設け、場所によって受信感度の良い何れか一方のアンテナに切り替え可能な電波選択能を備える（協働してダイバーシティ受信を行う）と好ましい。
【０１２５】
そのため、本発明において、同一の周波数帯Ｌ及び周波数帯Ｈを受信するための、補助アンテナを窓ガラス６０に設けることもできる。このように、窓ガラス６０に補助アンテナを設置することで、アンテナ切り替えにより受信性能を向上させる効果を得られる。
【０１２６】
あるいは、本発明のガラスアンテナと、別の部位（例えば、フロントガラスやシャークフィン、スポイラー）に、補助アンテナを設けて、相互に切り替え可能にしてもよい。
【０１２７】
また、異なる周波数、例えば周波数帯Ｈよりも高い放送波（ＤＡＢ等）を受信するための別の用途の異種アンテナをリヤガラスに設けてもよい。この場合、異種アンテナを後部窓ガラス上に設けるとき、調整用エレメント２９の上方であって、接続用縦エレメント２２に対して給電部５から離れた側方（図２では右側）に設けると好ましい。
【０１２８】
異種アンテナを設けた場合、本発明のガラスアンテナは、高い放送波（ＤＡＢ）の受信特性を調整することに用いることができる。
【０１２９】
以上、ガラスアンテナ及び窓ガラスを複数の実施形態例により説明したが、本発明は上記実施形態例に限定されるものではない。他の実施形態例の一部又は全部との組み合わせや置換などの種々の変形及び改良が、本発明の範囲内で可能である。
【０１３０】
＜実施例＞
【実施例１】
【０１３１】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図３の第１実施形態及び図１０の第８実施形態において、上方エレメント２５，２６の長さ（Ｌ２５＋Ｌ２６（＋Ｌ２６１＋Ｌ２６２））が異なる、示す自動車用ガラスアンテナを製作した。ここで、異なるアンテナ長毎に、周波数−アンテナ利得特性を測定し、平均の特性を算出した。なお、後述する第５実施例とは異なり、本実施例では下方エレメントは設けていない。
【０１３２】
自動車から見て、水平方向の０〜３６０°の６０ｄＢμＶ／ｍ電界中におけるアンテナ利得を３°毎に測定した。図２の全体図では、ヒーター線４２は１１本に記載されているが、測定の際には、ヒーター線４２は１４本とした。
【０１３３】
本実施例において、この０〜３６０°の平均アンテナ利得を採用した。本実施例における、これらの測定条件については、図１３〜図３２においても同様である。
【０１３４】
図３（図１０）に示す、第１実施形態（及び第８実施形態）のガラスアンテナ１の各部の寸法は下記の通りである。Ｌは夫々のエレメントの導体長を表すものとする。
【０１３５】
Ｌ１１          ８０ｍｍ
Ｌ１２        ５５０ｍｍ
Ｌ１３        ３９０ｍｍ
Ｌ１９            ５ｍｍ
Ｌ２１        ７７０ｍｍ
Ｌ２２          ６０ｍｍ
Ｌ２３        ５８５ｍｍ
Ｌ２４        ６５０ｍｍ
Ｌ２９        ３３５ｍｍ
なお、第１の容量結合及び第２の容量結合を形成する、向かい合うエレメントの間の距離は１０ｍｍ、後部窓ガラス６０と水平方向とがなす角のうちの小さい方の角の角度は２４．４°とした。
【０１３６】
また給電部の大きさは、縦２７ｍｍ×横１４ｍｍ、各エレメントの線幅を０．８ｍｍとした。
【０１３７】
さらに、後部窓ガラス６０におけるガラスアンテナ１の配置を下記の通りとした（図２、図４参照）。Ｄ１は車体開口縁（後部窓ガラスの縁部）６１の側縁６１ｓと給電接続用縦エレメント１１との側縁６１ｓとの距離、Ｄ２は車体開口縁６１の上縁６１ｕと第２の横エレメント１３との距離、Ｄ４は最も上に位置するヒーター線４２ｕと下方横エレメント２８との距離を示す。Ｗｗは後部窓ガラス６０の横幅、Ｗｈは後部窓ガラス６０の縦幅を示す。
【０１３８】
Ｄ１            ２０ｍｍ
Ｄ２            ４５ｍｍ
Ｄ４            ４０ｍｍ
Ｗｗ６０    １３２０ｍｍ
Ｗｈ６０      ７００ｍｍ。
【０１３９】
本実施例において、ガラスアンテナにおける上方エレメントの長さ（Ｌ２５＋Ｌ２６（＋Ｌ２６１＋Ｌ２６２））を０（無し），１４５，２４５，３４５，４４５，５４５，６４５，７４５，８４５，９４５，１０４５，１１４５，１２４５，１３４５，１４４５，１５４５と１６通りに変化させた。
【０１４０】
なお、これらの長さを基に、給電部５からのアンテナ長（上記ルートの合計長）を、短縮率ｋ＝０．６４、周波数帯Ｈの中心周波数である９２ＭＨｚにおける空気中の波長をλ、λｇ＝λ・ｋとして、波長換算すると、０．４０，０．４７，０．５２，０．５７，０．６１，０．６６，０．７１，０．７６，０．８１，０．８５，０．９０，０．９５，１．００，１．０４，１．０９，１．１４λｇに相当する。
【０１４１】
詳しくは、アンテナ長は、「給電部」から「エレメント先端」までの長さの合計長（Ｌ１９＋Ｌ２１＋Ｌ２２＋Ｌ２５＋Ｌ２６（＋Ｌ２６１＋Ｌ２６２））で規定する。図１３、図１４のグラフの開始点を８３５ｍｍ（Ｌ１９：５ｍｍ＋Ｌ２１：７７０ｍｍ＋Ｌ２２：６０ｍｍ）であって、０．４０λｇとする。
【０１４２】
なお、本実施例では、図１０に示すように、上方エレメントを伸長させる際は下方に折り曲げ、測定した中で、最も長い場合の上方エレメントの長さ（Ｌ２５Ｉ＋Ｌ２６Ｉ＋Ｌ２６５＋Ｌ２６６）が１５４５ｍｍの場合の寸法を、下記とした。
【０１４３】
Ｌ２５Ｇ：４０ｍｍ
Ｌ２６Ｇ：７７０ｍｍ
Ｌ２６１：１０ｍｍ
Ｌ２６２：７２５ｍｍ。
【０１４４】
図１３は、上方エレメントを有する図３の構成で、図１０に示す方向に上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。なお、本実施例では、図１０に示すように、上方エレメントを伸長させる際は上方に折り曲げた。
とした。
【０１４５】
図１４は、上方エレメントを有する図３の構成で、図１０に示す方向に上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１４６】
図１３及び図１４に示すグラフより、上方エレメントを付さないとき（グラフの左端）と比較して、０．６５λｇ〜０．９５λｇの範囲で効果があることがわかる。
【０１４７】
さらにグラフの右側により、１．０５λｇ以上の長さのときも、利得が向上していることがわかる。よって、図１３及び図１４のグラフより、少なくとも、０．６５λｇ〜０．９５λｇの範囲、及び１．０５λｇ〜の範囲で利得が向上していことから、アンテナ長さ（上記ルートの合計長）に応じて、周期的（一例として約０．５λｇ毎）に特性が変化していた。
【０１４８】
この効果的な範囲の中でも、例えば、０．７０λｇ付近、即ち、上方エレメントの長さ６４０ｍｍ（Ｌ２５Ｇ：４０ｍｍ＋Ｌ２６Ｇ：６００ｍｍ，折り返しなし）付近が特に好ましい。
【実施例２】
【０１４９】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図３の第１実施形態及び図１１の第９実施形態において、上方エレメント２５，２６の長さ（Ｌ２５Ｈ＋Ｌ２６Ｈ（＋Ｌ２６３＋Ｌ２６４））が異なる、示す自動車用ガラスアンテナを製作した。ここで、異なるアンテナ長毎に、周波数−アンテナ利得特性を測定し、平均の特性を算出した。
【０１５０】
本実施例において、ガラスアンテナにおける上方エレメントの長さ（Ｌ２５Ｈ＋Ｌ２６Ｈ（＋Ｌ２６３＋Ｌ２６４））を０（無し），１４５，２４５，３４５，４４５，５４５，６４５，７４５，８４５，９４５，１０４５，１１４５，１２４５，１３４５，１４４５，１５４５と１６通りに変化させた。
【０１５１】
なお、これらの長さを基に、給電部５からのアンテナ長（上記ルートの合計長）を、短縮率ｋ＝０．６４、周波数帯Ｈの中心周波数である９２ＭＨｚにおける空気中の波長をλ、λｇ＝λ・ｋとして、波長換算すると、０．４０，０．４７，０．５２，０．５７，０．６１，０．６６，０．７１，０．７６，０．８１，０．８５，０．９０，０．９５，１．００，１．０４，１．０９，１．１４λｇに相当する。
【０１５２】
詳しくは、アンテナ長は、「給電部」から「エレメント先端」までの長さの合計長（Ｌ１９＋Ｌ２１＋Ｌ２２＋Ｌ２５Ｈ＋Ｌ２６Ｈ（＋Ｌ２６３＋Ｌ２６４））で規定する。図１５、図１６のグラフの開始点を８３５ｍｍ（Ｌ１９：５ｍｍ＋Ｌ２１：７７０ｍｍ＋Ｌ２２：６０ｍｍ）であって、０．４０λｇとする。
【０１５３】
なお、本実施例では、図１１に示すように、上方エレメントを伸長させる際は上方に折り曲げ、測定した中で、最も長い場合の上方エレメントの長さ（Ｌ２５Ｉ＋Ｌ２６Ｉ＋Ｌ２６５＋Ｌ２６６）が１５４５ｍｍの場合の寸法を、下記とした。
【０１５４】
Ｌ２５Ｈ：３０ｍｍ
Ｌ２６Ｈ：７７０ｍｍ
Ｌ２６３：１０ｍｍ
Ｌ２６４：７３５ｍｍ。
【０１５５】
図１５は、上方エレメントを有する図３の構成で、図１１に示す上方向に上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。なお、本実施例では、図１１に示すように、上方エレメントを伸長させる際は下方に折り曲げた。
【０１５６】
図１６は、上方エレメントを有する図３の構成で、図１１に示す上方向に上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１５７】
図１５及び図１６に示すグラフより、上方エレメントを付さないとき（グラフの左端）と比較して、０．６５λｇ〜０．９５λｇの範囲で効果があることがわかる。
【０１５８】
さらにグラフの右側により、１．０５λｇ以上の長さのときも、利得が向上していることがわかる。よって、図１５及び図１６のグラフより、少なくとも、０．６５λｇ〜０．９５λｇの範囲、及び１．０５λｇ〜の範囲で利得が向上していことから、アンテナ長さ（上記ルートの合計長）に応じて、周期的（一例として約０．５λｇ毎）に特性が変化していた。
【０１５９】
この効果的な範囲の中でも、例えば、０．６６λｇ付近、即ち、上方エレメントの長さ５４０ｍｍ（Ｌ２５Ｈ：３０ｍｍ＋Ｌ２６Ｈ：５１０ｍｍ，折り返しなし）付近が特に好ましい。
【実施例３】
【０１６０】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図１２の第１０実施形態において、上方エレメントの長さ（Ｌ２５Ｉ＋Ｌ２６Ｉ＋Ｌ２６５＋Ｌ２６６）が異なる、示す自動車用ガラスアンテナを製作した。ここで、異なるアンテナ長毎に、周波数−アンテナ利得特性を測定し、平均の特性を算出した。
【０１６１】
本実施例において、ガラスアンテナにおける上方エレメントの長さ（Ｌ２５Ｉ＋Ｌ２６Ｉ＋Ｌ２６５＋Ｌ２６６）を距離Ｄ２５と合わせて、０（無し），１４５，２４５，３４５，４４５，５４５，６４５，７４５，８４５，９４５，１０４５，１１４５，１２４５，１３４５，１４４５ｍｍと１５通りに変化させた。
【０１６２】
なお、これらの長さを基に、給電部５からのアンテナ長（上記ルートの合計長）を、短縮率ｋ＝０．６４、周波数帯Ｈの中心周波数である９２ＭＨｚにおける空気中の波長をλ、λｇ＝λ・ｋとして、波長換算すると、０．４０，０．４７，０．５２，０．５７，０．６１，０．６６，０．７１，０．７６，０．８１，０．８５，０．９０，０．９５，１．００，１．０４，１．０９λｇに相当する。
【０１６３】
ここで、詳しくは、アンテナ長は、「給電部」から「エレメント先端」までの長さ（Ｌ１９＋Ｌ２１＋Ｌ２２＋Ｄ２５＋Ｌ２５Ｉ＋２６Ｉ＋２６５＋２６６）で規定しており、２グラフの開始点を９３５ｍｍ（Ｌ１９：５ｍｍ＋Ｌ２１：７７０ｍｍ＋Ｌ２２：６０ｍｍ＋Ｄ２５：１００ｍｍ）とする。そのため、例えば、０．４７λｇに相当する１４５ｍｍではＤ２５の距離で１００ｍｍ差し引かれるため、上方アンテナの長さは、４５ｍｍとなる。
【０１６４】
なお、本実施例では、図１２に示すように、上方エレメントを伸長させる際は下方に折り曲げ、測定した中で、最も長い場合の上方エレメントの長さ（Ｌ２５Ｉ＋Ｌ２６Ｉ＋Ｌ２６５＋Ｌ２６６）が１４４５ｍｍの場合の寸法を、下記とした。
【０１６５】
Ｌ２５Ｇ：４０ｍｍ
Ｌ２６１：７７０ｍｍ
Ｌ２６１：１０ｍｍ
Ｌ２６２：６２５ｍｍ。
【０１６６】
図１７は、上方エレメントの起点が異なる図１２の構成で、上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフを示す。なお、本実施例では、図１０に示すように、上方エレメントを伸長させる際は下方に折り曲げた。
【０１６７】
図１８は、上方エレメントの起点が異なる図１２の構成で、上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１６８】
図１７及び図１８に示すグラフより、上方エレメントを付さないとき（グラフの左端）と比較して、０．４λｇ〜０．５５λｇ及び０．７０λｇ〜１．００λｇの範囲で効果があることがわかる。なお、距離Ｄ２５の分、上方アンテナエレメントの位置が給電部側に移動するため、グラフにすると、第１実施例からシフトして、利得が良好な範囲が異なる。
【０１６９】
よって、図１７及び図１８のグラフより、少なくとも、０．４λｇ〜０．５５λｇの範囲、及び０．７０λｇ〜１．００λｇの範囲で利得が向上していことから、アンテナ長さ（上記ルートの合計長）に応じて、周期的（一例として約０．４λｇ〜０．５λｇ毎）に特性が変化していた。
【０１７０】
この効果的な範囲の中でも、上方エレメントの長さは、６４０ｍｍ（Ｌ２５Ｇ：４０ｍｍ＋Ｌ２６Ｇ：６００ｍｍ、折り返しなし）、即ち、上方エレメントと距離Ｄ２５との合計長が７４０ｍｍであって、図１７及び図１８のグラフに示す、０．７１λｇ付近が特に好ましい。
【０１７１】
このように実施例１〜実施例３では、適切な長さの上方エレメントを追加することで、比較例の構成から、利得が向上する効果があることがわかる。
【実施例４】
【０１７２】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図４の第２実施形態の構成について、下方エレメント２７，２８の長さ（Ｌ２７＋Ｌ２８）が異なるガラスアンテナを製作した。ここで、異なるアンテナ長（所定のルートの合計長）毎に、周波数−アンテナ利得特性を測定し、平均の特性を算出した。
【０１７３】
本実施例において、ガラスアンテナにおける下方エレメントの長さ（Ｌ２７＋Ｌ２８）を０（無し）、３０，８０，１３０，２４０，４４０，５４０，６４０ｍｍと８通りに変化させた。
【０１７４】
なお、これらの長さを基に、短縮率ｋ＝０．６４、周波数帯Ｈの帯域の７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨＺの中心周波数を９２ＭＨｚとした中心周波数における空気中の波長をλ、λｇ＝λ・ｋとして計算すると、給電部５からのアンテナ長（上記ルートの合計長）を波長換算すると、０．３６，０．３９，０．４１，０．４３，０．４９，０．５８，０．６３，０．６８λｇに相当する。
【０１７５】
詳しくは、アンテナ長は、「給電部」から「エレメント先端」までの長さ（Ｌ１９＋Ｌ２１＋Ｌ２７＋Ｌ２８）で規定しており、図１９及び図２０のグラフの開始点を７７５ｍｍ（Ｌ１９：５ｍｍ＋Ｌ２１：７７０ｍｍ）であって、０．３６λｇとする。
【０１７６】
図１９は、図４の第２実施形態の構成で下方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における水平偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１７７】
図２０は、図４の構成で下方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１７８】
図１９及び図２０に示すグラフより、下方エレメントを有さないとき（グラフの左端）と比較して、０．５７λｇ〜０．６２λｇの合計長になるように、下方エレメントの導体長を設定すると、利得向上の効果があることがわかる。
【０１７９】
また、図１９及び図２０のグラフにより、三角関数のように周期的に遷移しているため、０．７λｇ以上の帯域で、利得が再び向上することも想定しうる。
【０１８０】
この効果的な範囲の中でも、下方エレメント長さは、０．５９λｇ付近、即ち、４６０ｍｍ（Ｌ２７：４０ｍｍ＋Ｌ２８：４２０ｍｍ）付近が特に好ましい。
【０１８１】
このように実施例４では、適切な長さの下方エレメントを追加することで、比較例の構成から、利得が向上する効果があることがわかる。
【実施例５】
【０１８２】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図５の第３実施形態において、下方エレメント２７，２８の長さ（Ｌ２７＋Ｌ２８）を固定し、及び上方エレメント２５，２６の長さ（Ｌ２５＋Ｌ２６）が異なる、示す自動車用ガラスアンテナを製作した。ここで、異なるアンテナ長毎に、周波数−アンテナ利得特性を測定し、平均の特性を算出した。
【０１８３】
第３実施形態において、下方エレメント２７，２８の寸法は、
Ｌ２７：        ４０ｍｍ
Ｌ２８：      ４２０ｍｍ
と一定とした。その他の構成の寸法は、上記実施例１に示す寸法と同様である。
【０１８４】
本実施例において、実施例１と同様に、ガラスアンテナにおける上方エレメントの長さ（Ｌ２５＋Ｌ２６）を変化させ、０（無し），１４５，２４５，３４５，４４５，５４５，６４５，７４５，８４５，９４５，１０４５，１１４５，１２４５，１３４５，１４４５，１５４５と１６通りに変化させた。
【０１８５】
なお、これらの長さを基に、給電部５からのアンテナ長（上記ルートの合計長）を、短縮率ｋ＝０．６４、周波数帯Ｈの中心周波数である９２ＭＨｚにおける空気中の波長をλ、λｇ＝λ・ｋとして、波長換算すると、０．４０，０．４７，０．５２，０．５７，０．６１，０．６６，０．７１，０．７６，０．８１，０．８５，０．９０，０．９５，１．００，１．０４，１．０９，１．１４λｇに相当する。
【０１８６】
詳しくは、アンテナ長は、「給電部」から「エレメント先端」までの長さの合計長（Ｌ１９＋Ｌ２１＋Ｌ２２＋Ｌ２５＋Ｌ２６）で規定する。図２１、図２２のグラフの開始点を８３５ｍｍ（Ｌ１９：５ｍｍ＋Ｌ２１：７７０ｍｍ＋Ｌ２２：６０ｍｍ）であって、０．４０λｇとする。
【０１８７】
図２１は、第３実施形態において、下方エレメントを適切な長さで固定し、上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における、水平偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１８８】
図２２は、第３実施形態において、下方エレメントを適切な長さで固定し、上方エレメントの長さを変化させたときの、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの全周波数帯における、垂直偏波の平均のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１８９】
図２１及び図２２に示すグラフより、上方エレメントを付さないとき（グラフの左端）と比較して、０．６５λｇ〜０．９５λｇの範囲で効果があることがわかる。
【０１９０】
さらにグラフの右側により、１．１５λｇ以上の長さのときも、利得が向上していることがわかる。よって、図１５及び図１６のグラフより、少なくとも、０．６５λｇ〜０．９５λｇの範囲、及び１．１５λｇ〜の範囲で利得が向上していことから、アンテナ長さ（上記ルートの合計長）に応じて、周期的（一例として０．５λｇ毎）に特性が変化していた。
【０１９１】
この効果的な範囲の中でも、０．７０λｇ付近、即ち、上方エレメントの長さが、６４０ｍｍ（Ｌ２５：４０ｍｍ＋Ｌ２６：６００ｍｍ）付近が特に好ましい。
【０１９２】
実施例５により、実施例４と比較して、第２実施形態の構成に適切な上方エレメントを追加することで、利得が向上する効果があることがわかる。
【０１９３】
また、実施例５と実施例１とを比較して、下方エレメントを付している場合であっても、追加する上方エレメントの長さにより、利得の変化は同様であることがわかる。
【実施例６】
【０１９４】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図３の第１実施形態及び図１の比較例の構成に示すガラスアンテナを製作し、第１実施形態及び比較例における周波数−アンテナ利得特性を測定した。
【０１９５】
比較例の寸法は、第１実施形態とほぼ同じであるが、上方エレメント（２５，２６）を設けていない点が異なる。また、給電部５５が、図２に示す給電接続用横エレメント２１よりも上にあり、給電接続用縦エレメント１１に対応する、エレメント５１ａの縦方向の長さが図２よりも短く６０ｍｍである点も異なる。
【０１９６】
ここで、本実施例における、上方エレメント２５，２６の寸法は、実施例１の結果を踏まえて、
Ｌ２５：        ４０ｍｍ
Ｌ２６：      ６００ｍｍ
とした。他の寸法は、実施例１と同様である。
【０１９７】
図２３は、図３に示す上方エレメントを有する構成と比較例とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１９８】
図２４は、図４に示す上方エレメントを有する構成と比較例とを比較し、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０１９９】
図２３及び図２４のグラフの傾向から、第１実施形態のアンテナ利得は、比較例のアンテナ利得に対して、特に７６ＭＨｚ〜９６ＭＨｚの利得が低い帯域及び、１００ＭＨｚ〜１０４ＭＨｚで利得が落ち込む帯域で、落ち込みが解消されて利得が上がっていることがわかる。
【０２００】
これにより、例えば米国・欧州のＦＭ放送帯（８８ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）だけでなく、日本のＦＭ帯（７６ＭＨｚ〜９０ＭＨｚ）もカバーできることになり、広帯域に対応できるようになる。
【０２０１】
また、図２３に示す水平偏波について、比較例の構成の全帯域の平均利得は５３．１ｄＢμＶであるのに対して、上方エレメントを付した構成の全帯域の平均利得は、５４．１ｄＢμＶである。
【０２０２】
図２４に示す垂直偏波について、比較例の構成の全帯域の平均利得は５６．６ｄＢμＶであるのに対して、上方エレメントを付した構成の全帯域の平均利得は、５８．０ｄＢμＶである。
【０２０３】
よって、上方エレメントを設けることで、第１実施形態は、比較例に対して、全帯域のアンテナの特性が向上する。
【実施例７】
【０２０４】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図４の第２実施形態及び図１の比較例の構成に示すガラスアンテナを製作し、第２実施形態及び比較例における周波数−アンテナ利得特性を測定した。
ここで、本実施例における、下方エレメント２７，２８の寸法は、実施例１の結果を踏まえて、
Ｌ２７：        ４０ｍｍ
Ｌ２８：      ４２０ｍｍ
とした。他の寸法は、実施例１と同様である。
【０２０５】
図２５は図４に示す下方エレメントを有する構成と比較例とを比較する、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０２０６】
図２６は、下方エレメントを有する構成と比較例とにおける、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０２０７】
図２５及び図２６のグラフの傾向から、特に７６ＭＨｚ〜９６ＭＨｚの利得が低い帯域、及び１０４ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの帯域で、利得が向上していることがわかる。これにより、例えば米国・欧州のＦＭ放送帯（８８ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）だけでなく、日本のＦＭ帯（７６ＭＨｚ〜９０ＭＨｚ）もカバーできることになり、広帯域に対応できるようになる。
【０２０８】
また、図２５に示す水平偏波について、比較例の構成の全帯域の平均利得は５３．１ｄＢμＶであるのに対して、下方エレメントを付した構成の全帯域の平均利得は、５３．８ｄＢμＶである。
【０２０９】
図２６に示す水平偏波について、比較例の構成の全帯域の平均利得は５６．６ｄＢμＶであるのに対して、下方エレメントを付した構成の全帯域の平均利得は、５７．６ｄＢμＶである。
【０２１０】
よって、下方エレメントを設けることで、第２実施形態は、比較例に対して、全帯域のアンテナの特性が向上する。
【実施例８】
【０２１１】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図５の第３実施形態及び第２実施形態の構成に示すガラスアンテナを製作し、第３実施形態及び第２実施形態における周波数−アンテナ利得特性を測定した。第３実施形態における、構成の寸法は上述の実施例６及び実施例７と同様である。
【０２１２】
上記は、下方エレメントが付せられたガラスアンテナと図１に示す比較例のガラスアンテナ５０とで比較したが、所定の長さの上方エレメントを追加することで、利得が向上する効果を確認した。
【０２１３】
図２７は、図５に示す上方エレメント及び下方エレメントを有する構成と図４に示す下方エレメントを有する構成とを比較する、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０２１４】
図２８は、図５に示す上方エレメント及び下方エレメントを有する構成と図４に示す下方エレメントを有する構成とを比較する、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０２１５】
図２７及び図２８のグラフから、特に１００ＭＨｚ〜１０４ＭＨｚで利得が落ち込む帯域で、落ち込みが解消されて利得が上がっていることがわかる。これにより、例えば日本のＦＭ帯（７６ＭＨｚ〜９０ＭＨｚ）だけではなく、米国・欧州のＦＭ放送帯（８８ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）をカバーできることになり、広帯域に対応できるようになる。
【０２１６】
また、図２７に示す水平偏波について、図４の第２実施形態の構成の全帯域の平均利得は５３．８ｄＢμＶであるのに対して、図５の第３実施形態の構成の全帯域の平均利得は、５４．６ｄＢμＶである。
【０２１７】
図２８に示す垂直偏波について、図４の第２実施形態の構成の全帯域の平均利得は５７．６ｄＢμＶであるのに対して、図５の第３実施形態の構成の全帯域の平均利得は、５８．５ｄＢμＶである。
【０２１８】
上記比較により、下方エレメントのみの構成と比較して、適切な長さの下方エレメントと上方エレメントとの両方を設けることで、全帯域のアンテナの特性が向上することがわかる。
【実施例９】
【０２１９】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図７の第５実施形態及び図４の第２実施形態の構成に示すガラスアンテナを製作し、第５実施形態及び第２実施形態における周波数−アンテナ利得特性を測定した。
【０２２０】
第５実施形態において、ループ形成エレメント８，９の寸法は
Ｌ８：          ４０ｍｍ
Ｌ９：          ４０ｍｍ
とした。その他の構成の寸法は上述の実施例１、実施例６、実施例７と同様である。
【０２２１】
図２９は、図７に示す下方エレメント及びループ形成エレメントを有する構成と図４に示す下方エレメントを有する構成とを比較する、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０２２２】
図３０は、図７に示す下方エレメント及びループ形成エレメントを有する構成と図４に示す下方エレメントを有する構成とを比較する、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０２２３】
図２９及び図３０のグラフから、特に１００ＭＨｚ〜１０４ＭＨｚで利得が落ち込む帯域、及び１０４ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚで、落ち込みが解消されて利得が上がっていることがわかる。これにより、例えば日本のＦＭ帯（７６ＭＨｚ〜９０ＭＨｚ）だけではなく、米国・欧州のＦＭ放送帯（８８ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）をカバーできることになり、広帯域に対応できるようになる。
【０２２４】
図２９に示す水平偏波について、図４の第２実施形態の構成の全帯域の平均利得は５３．８ｄＢμＶであるのに対して、図７の第５実施形態の構成の全帯域の平均利得は、５４．７ｄＢμＶである。
【０２２５】
図３０に示す垂直偏波について、図４の第２実施形態の構成の全帯域の平均利得は５６．６ｄＢμＶであるのに対して、図７の第５実施形態の構成の全帯域の平均利得は、５８．４ｄＢμＶである。
【０２２６】
上記比較により、下方エレメントのみの構成と比較して、ループ形成エレメントと下方エレメントとの両方を設けることで、全帯域のアンテナの特性が向上することがわかる。
【実施例１０】
【０２２７】
自動車の後部窓ガラス６０を使用し、図８の第６実施形態及び図１の比較例の構成に示すガラスアンテナを製作し、第６実施形態及び比較例における周波数−アンテナ利得特性を測定した。
【０２２８】
第６実施形態の構成の寸法は、上述の実施例１、実施例６、実施例７、実施例９を参照して、同様のものとする。
【０２２９】
図３１は、図８に示す、上方エレメント、下方エレメント及びループ形成エレメントを有する構成と比較例とを比較する、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における水平偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０２３０】
図３２は、図８に示す、上方エレメント、下方エレメント及びループ形成エレメントを付した構成と比較例とを比較する、７６ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚの各周波数帯における垂直偏波のアンテナ利得を示すグラフである。
【０２３１】
図３１及び図３２のグラフから、特に１００ＭＨｚ〜１０４ＭＨｚで利得が落ち込む帯域で、落ち込みが解消されて利得が向上していること、及び７６ＭＨｚ〜９６ＭＨｚの利得が低い帯域で、利得が向上していることがわかる。これにより、例えば日本のＦＭ帯（７６ＭＨｚ〜９０ＭＨｚ）及び、米国・欧州のＦＭ放送帯（８８ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）の両方を充分にカバーできることになり、広帯域に対応できるようになる。
【０２３２】
図３１に示す水平偏波について、図１の比較例の構成の全帯域の平均利得は５３．１ｄＢμＶであるのに対して、図８の第６実施形態の構成の全帯域の平均利得は、５５．０ｄＢμＶである。
【０２３３】
図３２に示す水平偏波について、図１の比較例の構成の全帯域の平均利得は５６．６ｄＢμＶであるのに対して、図８の第６実施形態の構成の全帯域の平均利得は、５８．８ＢμＶである。
【０２３４】
上方エレメント、下方エレメント、及びループ形成エレメントを設けることで、図１に示す比較例の構成と比較して、水平偏波、垂直偏波の両方とも、全体的な利得の向上と周波数特性の改善が見られる。
【０２３５】
表１は実施例６〜実施例１０の水平偏波のアンテナ利得の比較をまとめて示す。表２は実施例６〜実施例１０の水平偏波のアンテナ利得の比較をまとめて示す。
【０２３６】
【表１】
0006601312.tif 000002
【０２３７】
【表２】
0006601312.tif 000003
表１に示すように、周波数帯Ｈにおける水平偏波の平均利得は、比較例では５３．１ｄＢμＶ、第１実施形態では、５４．１ｄＢμＶ、第２実施形態では５３．８ｄＢμＶ、第３実施形態では５４．６ｄＢμＶ、第５実施形態では５４．７ｄＢμＶ、第６実施形態では５５．０ｄＢμＶであった。
【０２３８】
表２に示すように、周波数帯Ｈにおける垂直偏波の平均利得は、比較例では５６．６ｄＢμＶ、第１実施形態では、５８．０ｄＢμＶ、第２実施形態では５７．６ｄＢμＶ、第３実施形態では５８．５ｄＢμＶ、第５実施形態では５８．４ｄＢμＶ、第６実施形態では５８．８ｄＢμＶであった。
【０２３９】
従って、比較例と比較して、本発明において、下方エレメントを設けること、上方エレメントを設けること、ループ形成エレメントを設けること、及びそれらを組み合わせることで、利得が向上し、広帯域をカバーできる。
【産業上の利用可能性】
【０２４０】
本発明は、ＡＭ放送帯（ＭＷ帯）（５２０ｋＨｚ〜１７００ｋＨｚ）（５２０ｋＨｚはニュージーランド）、長波放送帯（ＬＷ帯）（１５０ｋＨｚ〜２８０ｋＨｚ）、短波放送帯（ＳＷ帯）（２．３ＭＨｚ〜２６．１ＭＨｚ）、日本のＦＭ放送帯（７６ＭＨｚ〜９５ＭＨｚ）、米国・欧州のＦＭ放送帯（８８ＭＨｚ〜１０８ＭＨｚ）に主に利用される。さらに、地上波デジタルテレビ放送（４７３ＭＨｚ〜７６７ＭＨｚ）、米国のデジタルテレビ放送（６９８ＭＨｚ〜８０６ＭＨｚ）、北米及び欧州のテレビＶＨＦ帯（４５ＭＨｚ〜８６ＭＨｚ、１７５ＭＨｚ〜２２５ＭＨｚ）、デジタルラジオ放送（ＤＡＢ：１７０ＭＨｚ〜２４０ＭＨｚ、１４５０ＭＨｚ〜１４９０ＭＨｚ）、自動車電話用の８００ＭＨｚ帯（８１０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚ）、ＵＨＦ帯（３００ＭＨｚ〜３ＧＨｚ）、専用狭域通信（ＤＳＲＣ：Ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  Ｓｈｏｒｔ  Ｒａｎｇｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ、９１５ＭＨｚ帯）、及び自動車用キーレスエントリーシステム（３００ＭＨｚ〜４５０ＭＨｚ）等の調整にも利用される。
【符号の説明】
【０２４１】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ，１Ｆ  ガラスアンテナ（車両用ガラスアンテナ）
５  給電部
６  第１の給電部
７  第２の給電部
８  第１のループ形成エレメント
９  第２のループ形成エレメント
１０，１０Ｃ，１０Ｆ  第１のアンテナ導体
１１  給電接続用縦エレメント
１２  第１の横エレメント
１３  第２の横エレメント
２０，２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ，２０Ｅ，２０Ｆ  第２のアンテナ導体
２１  給電接続用横エレメント
２２，２２Ｆ  接続用縦エレメント
２３  第３の横エレメント
２４  第４の横エレメント
２５，２５Ｇ，２５Ｈ，２５Ｉ  上方縦エレメント（上方エレメント）
２６，２６Ｇ，２５Ｈ，２６Ｉ  上方横エレメント（上方エレメント）
２６１，２６５  上方下折り曲げ縦エレメント
２６２，２６６  上方下折り返し横エレメント
２６３  上方上折り曲げ縦エレメント
２６２  上方上折り返し横エレメント
２７  下方縦エレメント（下方エレメント、第１の下方縦エレメント）
２８  下方横エレメント（下方エレメント）
２８１  第２の下方縦エレメント（下方折り曲げ縦エレメント）
２８２  下方折り返し横エレメント
２９，２９Ｆ  調整用エレメント
４０  デフォッガ
４１ａ，４１ｂ  バスバ
４２  ヒーター線
６０  後部窓ガラス（リヤガラス）
６１  車体開口縁（後部窓ガラスの外周縁）
６１ｕ  車体開口縁の上縁部（後部窓ガラスの上縁部）
６１ｓ  車体開口縁の側縁部（後部窓ガラスの側縁部）
ｋ  短縮率（＝０．６４）
λ  受信する周波数帯域の中心周波数における空気中の波長（９２Ｍｚにおける空気中の波長）
λｇ  λｘｋ
【図１】
0006601312.tif 000004
【図２】
0006601312.tif 000005
【図３】
0006601312.tif 000006
【図４】
0006601312.tif 000007
【図５】
0006601312.tif 000008
【図６】
0006601312.tif 000009
【図７】
0006601312.tif 000010
【図８】
0006601312.tif 000011
【図９】
0006601312.tif 000012
【図１０】
0006601312.tif 000013
【図１１】
0006601312.tif 000014
【図１２】
0006601312.tif 000015
【図１３】
0006601312.tif 000016
【図１４】
0006601312.tif 000017
【図１５】
0006601312.tif 000018
【図１６】
0006601312.tif 000019
【図１７】
0006601312.tif 000020
【図１８】
0006601312.tif 000021
【図１９】
0006601312.tif 000022
【図２０】
0006601312.tif 000023
【図２１】
0006601312.tif 000024
【図２２】
0006601312.tif 000025
【図２３】
0006601312.tif 000026
【図２４】
0006601312.tif 000027
【図２５】
0006601312.tif 000028
【図２６】
0006601312.tif 000029
【図２７】
0006601312.tif 000030
【図２８】
0006601312.tif 000031
【図２９】
0006601312.tif 000032
【図３０】
0006601312.tif 000033
【図３１】
0006601312.tif 000034
【図３２】
0006601312.tif 000035