(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
幹線部と前記幹線部から分岐する枝線部とを含むワイヤーハーネスを車両に組み付けるワイヤーハーネスの組み付け方法であって、
（ａ）前記幹線部を車両に配設する工程と、
（ｂ）前記枝線部の端部に設けられたコネクタを、車両組み付け前の機器の相手側コネクタに接続する工程と、
（ｃ）前記工程（ａ）及び（ｂ）の後で、前記機器を車両に搭載する工程と、
を備え、
前記コネクタは、複数の前記コネクタ間で合体可能に形成された合体式コネクタを含むと共に、前記相手側コネクタは、前記合体式コネクタと嵌合する複数の前記相手側コネクタ間で合体可能に形成された合体式相手側コネクタを含み、
前記合体式コネクタ同士及び前記合体式相手側コネクタ同士はそれぞれ合体状態から分離可能に設けられ、
前記工程（ｂ）は、
（ｂ１）合体した前記合体式コネクタを、合体した前記合体式相手側コネクタに一括接続する工程と、
（ｂ２）前記工程（ｂ１）の後、前記合体式コネクタと前記合体式相手側コネクタとが接続した状態で、前記合体式コネクタ同士を分離させると共に前記合体式相手側コネクタ同士を分離させる工程と、を含む、ワイヤーハーネスの組み付け方法。
【請求項２】
幹線部と前記幹線部から分岐する枝線部とを含むワイヤーハーネスが車両に組み付けられたワイヤーハーネスの組み付け構造であって、
前記枝線部の端部に設けられたコネクタと、前記車両に搭載される機器に設けられ前記コネクタと接続されている相手側コネクタと、を備え、
前記コネクタは、複数の前記コネクタ間で合体可能に形成された合体式コネクタを含むと共に、前記相手側コネクタは、前記合体式コネクタと嵌合する複数の前記相手側コネクタ間で合体可能に形成された合体式相手側コネクタを含み、
複数の前記合体式コネクタは、複数の前記合体式コネクタ同士が並ぶ方向に移動して合体及びその解除が可能な嵌合部を備え、
合体した前記合体式コネクタは、合体した前記合体式相手側コネクタに一括接続可能に形成されており、
前記ワイヤーハーネス及び前記機器が前記車両に組み付けられた状態で、前記合体式コネクタ同士及び前記合体式相手側コネクタ同士がそれぞれ分離した状態にある、ワイヤーハーネスの組み付け構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、分岐を有するワイヤーハーネスを車両等に組み付ける技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両等に配設されるワイヤーハーネスは、複数の電線が幹線部から少なくとも１つの枝線部が分岐する態様で束ねられている場合がある。このようなワイヤーハーネスが例えば、特許文献１に開示されている。
【０００３】
特許文献１に記載のワイヤーハーネスは、分岐を両端部と１つの中間部とに集中させることで、ワイヤーハーネスのうち分岐以外の部分を直線状としてテープ等を巻回しやすくするものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平４−３２８２０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、ワイヤーハーネスを車両に組み付ける際に、幹線部を車両等に配設した後に、枝線部端部のコネクタを車両に搭載されている機器の相手側コネクタに接続すると、作業性が悪い場合がある。
【０００６】
そこで、本発明は、ワイヤーハーネスを車両に組み付けやすくすることができる技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、第１の態様に係るワイヤーハーネスの組み付け方法は、幹線部と前記幹線部から分岐する枝線部とを含むワイヤーハーネスを車両に組み付けるワイヤーハーネスの組み付け方法であって、（ａ）前記幹線部を車両に配設する工程と、（ｂ）前記枝線部の端部に設けられたコネクタを、車両組み付け前の機器の相手側コネクタに接続する工程と、（ｃ）前記工程（ａ）及び（ｂ）の後で、前記機器を車両に搭載する工程と、を備える。前記コネクタは、複数の前記コネクタ間で合体可能に形成された合体式コネクタを含むと共に、前記相手側コネクタは、前記合体式コネクタと嵌合する複数の前記相手側コネクタ間で合体可能に形成された合体式相手側コネクタを含み、前記合体式コネクタ同士及び前記合体式相手側コネクタ同士はそれぞれ合体状態から分離可能に設けられている。前記工程（ｂ）は、（ｂ１）合体した前記合体式コネクタを、合体した前記合体式相手側コネクタに一括接続する工程と、（ｂ２）前記工程（ｂ１）の後、前記合体式コネクタと前記合体式相手側コネクタとが接続した状態で、前記合体式コネクタ同士を分離させると共に前記合体式相手側コネクタ同士を分離させる工程と、を含む。
【０００８】
第２の態様に係るワイヤーハーネスの組み付け構造は、幹線部と前記幹線部から分岐する枝線部とを含むワイヤーハーネスが車両に組み付けられたワイヤーハーネスの組み付け構造であって、前記枝線部の端部に設けられたコネクタと、前記車両に搭載される機器に設けられ前記コネクタと接続されている相手側コネクタと、を備え、前記コネクタは、複数の前記コネクタ間で合体可能に形成された合体式コネクタを含むと共に、前記相手側コネクタは、前記合体式コネクタと嵌合する複数の前記相手側コネクタ間で合体可能に形成された合体式相手側コネクタを含み、複数の前記合体式コネクタは、複数の前記合体式コネクタ同士が並ぶ方向に移動して合体及びその解除が可能な嵌合部を備え、合体した前記合体式コネクタは、合体した前記合体式相手側コネクタに一括接続可能に形成されており、前記ワイヤーハーネス及び前記機器が前記車両に組み付けられた状態で、前記合体式コネクタ同士及び前記合体式相手側コネクタ同士がそれぞれ分離した状態にある。
【発明の効果】
【００１０】
第１の態様に係るワイヤーハーネスの組み付け方法によると、枝線部の端部に設けられたコネクタを、車両組み付け前の機器の相手側コネクタに接続する工程（ｂ）と、前記工程（ｂ）の後で、機器を車両に搭載する工程（ｃ）と、を備えるため、コネクタと相手側コネクタとを接続しやすくなることによって、ワイヤーハーネスを車両に組み付けやすくすることができる。
【００１１】
また、第１の態様に係るワイヤーハーネスの組み付け方法によると、合体した合体式コネクタを、合体した合体式相手側コネクタに一括接続する工程（ｂ１）を含むため、コネクタを１つずつ接続する場合に比べてコネクタの接続作業が簡易になり、ワイヤーハーネスを車両に組み付けやすくすることができる。
【００１２】
また、第１の態様に係るワイヤーハーネスの組み付け方法によると、工程（ｂ１）の後、合体式コネクタと合体式相手側コネクタとが接続した状態で、合体式コネクタ同士を分離させると共に合体式相手側コネクタ同士を分離させる工程（ｂ２）を含むため、相手側コネクタと接続された複数の機器が離れた位置に配設される場合でも、一時的にコネクタを一括接続させることができる。これにより、コネクタを１つずつ接続する場合に比べてコネクタの接続作業が簡易になり、ワイヤーハーネスを車両に組み付けやすくすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施形態に係るワイヤーハーネスの組み付け方法の一工程を示す説明図である。
【図２】実施形態に係るワイヤーハーネスの組み付け方法の一工程を示す説明図である。
【図３】実施形態に係るワイヤーハーネスの組み付け方法の一工程を示す説明図である。
【図４】合体式コネクタを示す斜視図である。
【図５】合体式相手側コネクタ及び機器を示す斜視図である。
【図６】合体式コネクタと合体式相手側コネクタとの接続の一工程を示す説明図である。
【図７】合体式コネクタと合体式相手側コネクタとの接続の一工程を示す説明図である。
【図８】合体式コネクタと合体式相手側コネクタとの接続の一工程を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、実施形態に係るワイヤーハーネスの組み付け方法について説明する。図１〜図３は、実施形態に係るワイヤーハーネスの組み付け方法の一工程を示す説明図である。
【００１５】
実施形態に係るワイヤーハーネスの組み付け方法は、幹線部１２と幹線部１２から分岐する枝線部１４とを含むワイヤーハーネス１０を車両８０に組み付けるワイヤーハーネスの組み付け方法である。
【００１６】
ここで、まず先に、ワイヤーハーネス１０及びその組み付け先の車両８０について説明する。
【００１７】
ワイヤーハーネス１０は、複数の電線が、幹線部１２から複数の枝線部１４が分岐する態様で束ねられている。
【００１８】
電線は、芯線の外周に樹脂が押出被覆等されることで被覆部が形成された構成とされている。電線の端部（ここでは、枝線部１４の端部）にはコネクタ１６が設けられ、車両８０等の配設対象箇所に配設された状態で、車両８０等に搭載された各種電気機器同士を電気的に接続するものとして用いられる。なお、ワイヤーハーネス１０には、光ファイバ等が電線に沿って配設されていてもよい。
【００１９】
ワイヤーハーネス１０が配設される車両８０はここでは、２輪車であるものとして説明するが、これに限られるものではなく、４輪車等の他の種類の車両８０であってもよい。
【００２０】
次に、枝線部１４の端部に設けられるコネクタ１６及び当該コネクタ１６の接続相手である相手側コネクタ２４について説明する。なお、コネクタ１６及び相手側コネクタ２４の説明に当たっては、図１〜図３に加えて図４及び図５を参照する。図４は、合体式コネクタ１８を示す斜視図である。図５は、合体式相手側コネクタ２６及び機器２０を示す斜視図である。
【００２１】
コネクタ１６は、車両８０に搭載される機器２０に接続された相手側コネクタ２４と接続可能に設けられている。これにより、車両８０に搭載される複数の機器２０がワイヤーハーネス１０を介して電気的に接続される。
【００２２】
ここで、コネクタ１６は、複数のコネクタ間で合体可能に形成された合体式コネクタ１８を含む。また、相手側コネクタ２４は、合体式コネクタ１８と嵌合する複数の相手側コネクタ間で合体可能に形成された合体式相手側コネクタ２６を含む。
【００２３】
コネクタ１６と相手側コネクタ２４とは、通常、凸部１７を有するオス型と、凸部１７が嵌る凹部２５が形成されたメス型とで構成される。ここでは、合体式コネクタ１８がオス型に形成され、合体式相手側コネクタ２６がメス型に形成されているものを例にとり説明する。もちろん、合体式コネクタ１８がメス型に形成され、合体式相手側コネクタ２６がオス型に形成されていてもよい。
【００２４】
複数（ここでは、２つ）の合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士は、一方の合体式コネクタ１８及び合体式相手側コネクタ２６に突起１９ａ，２７ａが形成されると共に、他方の合体式コネクタ１８及び合体式相手側コネクタ２６に当該突起１９ａ，２７ａが嵌る穴部１９ｂ，２７ｂが形成されることで、合体可能に形成されている。当該突起１９ａ，２７ａと穴部１９ｂ，２７ｂの形状について詳しくは後述する。
【００２５】
合体式コネクタ１８及び合体式相手側コネクタ２６に設けられた当該突起１９ａ，２７ａ及び穴部１９ｂ，２７ｂは、合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士が合体した状態で複数の合体式コネクタ１８を同時に一括して複数の合体式相手側コネクタ２６に接続可能な位置に設けられている。
【００２６】
具体的には、ここでは、メス型に形成された合体式相手側コネクタ２６に対して、オス型に形成された合体式コネクタ１８が同じ挿入量で接続可能となるように設定されている。これを可能にするため、ここでは、同様の外形に形成された２つの合体式コネクタ１８及び２つの合体式相手側コネクタ２６の対応する位置に当該突起１９ａ，２７ａ及び穴部１９ｂ，２７ｂが形成されている。もっとも、複数の合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士は、異なる外形を有するように形成されている場合もあり得る。この場合、例えば、合体式コネクタ１８と合体式相手側コネクタ２６とが接続した状態で、凹部２５に嵌り込んでいる合体式コネクタ１８の凸部１７の先端から突起１９ａ，２７ａ又は穴部１９ｂ，２７ｂまでの寸法を一定の値に設定するなどにより、複数の合体式コネクタ１８が同じ挿入量で複数の合体式相手側コネクタ２６に接続可能となる。
【００２７】
また、ここでは、合体式コネクタ１８の外形が、合体状態の複数の合体式コネクタ１８と合体式相手側コネクタ２６との一括接続を阻害しないように形成されている。より詳細には、合体式コネクタ１８における当該突起１９ａ，２７ａ及び穴部１９ｂ，２７ｂの位置は、相手側コネクタ２４の凹部２５に嵌まる凸部１７でない部分、つまり、合体式コネクタ１８が合体式相手側コネクタ２６に嵌まった状態で合体式相手側コネクタ２６の凹部２５よりも外部に露出する部分に設定されている。さらに、２つの合体式コネクタ１８の凸部１７の外周面のうち合体状態で互いに対向する面同士には、合体状態で接しないように段差部１９ｃが設けられている。この段差部１９ｃにより生じる隙間に合体式相手側コネクタ２６の凹部２５の内周縁部が位置することができる。
【００２８】
なお、合体式相手側コネクタ２６における当該突起１９ａ，２７ａ及び穴部１９ｂ，２７ｂの位置は、その外周面上であれば、どこであっても構わないが、凹部２５を構成する外枠部分の外周面とは異なる外周面に形成されていることが好ましい。ここでは、上記外枠部分に連続する面のうち合体式相手側コネクタ２６に電線が挿入される側の端部の外周面に形成されている。
【００２９】
なお、ここでは、２つの合体式コネクタ１８が合体可能に設けられているが、３つ以上の合体式コネクタ１８が合体可能に設けられていてもよい。３つ以上の合体式コネクタ１８が合体可能に設けられる場合、３つ以上の合体式コネクタ１８は１列に直列で合体してもよいし、複数列に分かれて合体すると共に列同士で合体、つまり、直列と並列とを組み合わせた直並列で合体してもよい。ここで、直並列で合体とは、例えば、３つの合体式コネクタ１８が合体する場合に、３つの合体式コネクタ１８がＬ字状に並ぶような場合、より詳細には、図４の１つの合体式コネクタ１８の隣り合う２つの面それぞれに、残りの２つの合体式コネクタ１８が１つずつ合体しているような場合をいうものとする。
【００３０】
また、ここでは、合体式相手側コネクタ２６同士の合体とは、合体式相手側コネクタ２６同士の相対的な位置関係が変化しないことを言う。つまり、ここでは、合体式相手側コネクタ２６は機器２０とケーブル２２等で接続され、合体しても、機器２０に対してはある程度自由にその位置を変更可能であるが、合体式相手側コネクタ２６同士の相対的な位置関係はただ一つに決定される。ここで、合体式相手側コネクタ２６は機器２０に組み込まれ、機器２０に対してその位置が固定されている場合もあり得る。この場合、機器２０同士が合体することにより合体式相手側コネクタ２６同士もその相対的な位置関係がただ一つに決定される。このため、合体式相手側コネクタ２６が固定される機器２０同士の合体を以て合体式相手側コネクタ２６同士も合体したものとみなすことができる。
【００３１】
さらにここでは、合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士はそれぞれ合体状態から分離可能に設けられている。ここでは、合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士を合体可能としている上記突起１９ａ，２７ａ及び穴部１９ｂ，２７ｂの形状が以下のように設定されていることにより、合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士がそれぞれ合体状態から分離可能に設けられている。
【００３２】
即ち、ここでは、突起１９ａ，２７ａの外周面及び穴部１９ｂ，２７ｂの内周面が円形に形成されているとともに、穴部１９ｂ，２７ｂの内周面が突起１９ａ，２７ａの外周面よりも若干小さく設定されている。これにより、突起１９ａ，２７ａを穴部１９ｂ，２７ｂに嵌めようとすると、穴部１９ｂ，２７ｂが若干広がるように弾性変形することと、突起１９ａ，２７ａが若干縮むように弾性変形することとの少なくとも一方が生じることで、突起１９ａ，２７ａが穴部１９ｂ，２７ｂに嵌まり、合体することができる。そして、突起１９ａ，２７ａが穴部１９ｂ，２７ｂに嵌まった状態では、穴部１９ｂ，２７ｂの内周面と突起１９ａ，２７ａの外周面とのうち一方が他方を押さえつけることによって、その合体状態が維持される。この際に、この嵌合状態は突起１９ａ，２７ａと穴部１９ｂ，２７ｂとのうちの少なくとも一方の弾性変形によって生じる力によるものであるため、作業者がかけることが可能な範囲内の力でその嵌合状態を解消可能である。以上のようにして、合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士がそれぞれ合体可能であると共に合体状態から分離可能となる。
【００３３】
もっとも、コネクタ１６が合体式コネクタ１８を含むと共に相手側コネクタ２４が合体式相手側コネクタ２６を含むことは必須ではない。つまり、コネクタ１６と相手側コネクタ２４とは、複数を一括して接続するタイプを含む必要はなく、すべて１つずつ接続するタイプであってもよい。
【００３４】
また、コネクタ１６が合体式コネクタ１８を含むと共に相手側コネクタ２４が合体式相手側コネクタ２６を含む場合でも、合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士が分離可能に形成されていることは必須ではない。合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士は、一度嵌めたら外せないような態様、いわゆる嵌め殺し状に形成されていてもよい。
【００３５】
嵌め殺し状の構成としては、例えば、以下のようなものが考えられる。即ち、穴部がその開口よりも内側で径が大きくなるように段差状に形成されると共に、突起の先端が開いた傘状に形成される。この場合、突起の先端の傘状の部分が閉じた状態で、突起が穴部に挿入されていき、段差状の部分を越えたところで傘状の部分が開く。これにより、傘状の部分が段差状の部分に引っ掛かることで突起が穴部から抜けなくなる。
【００３６】
また、合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士が合体状態から分離可能に形成されている場合でも、その合体可能な構成及び分離可能な構成は上記したものに限られない。例えば、突起の外周面と穴部の外周面とが角形状に形成されていてもよい。また、例えば、突起の外周面と穴部の内周面とのうち突起を穴部に嵌めようとした際に最初に接触する部分には、テーパ状に形成されたテーパ面が設けられていてもよい。また、例えば、作業者が操作することにより、合体状態にある合体式コネクタ同士及び合体式相手側コネクタ同士を分離させる解除部等が採用されてもよい。
【００３７】
このような解除部の構成としては、例えば、以下のようなものが考えられる。即ち、穴部に嵌まる突起の外周面からさらに突出する第１突出部が設けられるとともに、穴部の内周面に上記突出部に引っ掛かる第２突出部が設けられ、第１突出部と第２突出部とのうち少なくとも一方がコネクタの外周面から外側に露出するボタン等につながる。そして、作業者が当該ボタン等を押すなどすることで、第１突出部と第２突出部との係合が外れ、合体式コネクタ同士及び合体式相手側コネクタ同士を合体状態から分離可能となる。
【００３８】
なお、ここでは、合体式相手側コネクタ２６とケーブル２２等で接続されている機器２０同士も合体可能に設けられ、さらに合体状態から分離可能に設けられている。ここでは、一方の機器２０と他方の機器２０とに上述した合体式コネクタ１８に形成されたものと同様の突起２１ａと穴部２１ｂとをそれぞれ設けることでこの機器２０同士も合体可能とされ、さらに分離可能とされている。
【００３９】
もっとも、機器２０同士についても合体可能であることは必須では無く、また、合体可能である場合でも、分離可能であることは必須ではない。この際に、機器２０に接続される相手側コネクタ２４同士が合体式相手側コネクタ２６であるかどうかにかかわらず、機器２０同士は合体可能かどうか、さらに合体状態から分離可能かどうかを設定することができる。つまり、機器２０に接続される相手側コネクタ２４が合体式相手側コネクタ２６である場合でも、機器２０同士は合体可能でない場合もあり得るし、その逆に、機器２０に接続される相手側コネクタ２４が合体式相手側コネクタ２６でない場合でも、機器２０同士は合体可能である場合もあり得る。そして、機器２０同士が合体可能である場合に、合体状態から分離可能である場合もあり得るし、合体状態から分離不可能である場合もあり得る。
【００４０】
＜組み付け方法＞
次に、ワイヤーハーネスの組み付け方法の各工程について説明する。ワイヤーハーネスの組み付け方法について説明するに当たり、図１〜図３に加えて、図６〜図８を参照する。ここで、図６〜図８は、合体式コネクタ１８と合体式相手側コネクタ２６との接続の一工程を示す説明図である。
【００４１】
ワイヤーハーネス１０を車両８０に組み付けるのに、まずは、図１のように、車両８０とワイヤーハーネス１０とを準備する。
【００４２】
車両８０とワイヤーハーネス１０とを準備したら、次に、図２のように、ワイヤーハーネス１０のうち幹線部１２を車両８０に配設する（工程（ａ））。具体的には、幹線部１２をその配線経路に沿って車両８０に位置させる。そして、配線経路上の所定の位置において、幹線部１２を車両８０に固定する。これにより、幹線部１２を車両８０の所定の位置に配設することができる。なお、幹線部１２を車両８０に固定するための構成として、例えば、幹線部１２にクランプ等が取り付けられると共に車両８０に当該クランプが嵌る取付孔が形成されるなどの構成を採用することができる。
【００４３】
さらに、枝線部１４の端部に設けられたコネクタ１６を、車両８０組み付け前の機器２０の相手側コネクタ２４に接続する（工程（ｂ））。なお、複数のコネクタ１６を複数の相手側コネクタ２４にそれぞれ接続する場合、１組ずつ接続してもよいし、複数組を一括して接続してもよい。また、両者を併用してもよい。ここでは、両者を併用している。つまり、ここでは、１組ずつ接続する箇所と、複数組を一括して接続する箇所との両方が存在する。複数組を一括して接続する場合、ここでは、以下のような工程を含む。
【００４４】
即ち、ここで、工程（ｂ）は、合体した合体式コネクタ１８を、合体した合体式相手側コネクタ２６に一括接続する工程（ｂ１）を含む。具体的には、図６のように、合体式コネクタ１８同士、合体式相手側コネクタ２６同士、及び、機器２０同士をそれぞれ合体させる。そして、合体状態にある合体式コネクタ１８を合体式相手側コネクタ２６に所定の位置まで一括して挿入していく。これにより、図７のように、合体した合体式コネクタ１８が、合体した合体式相手側コネクタ２６に一括接続された状態となる。
【００４５】
さらにここでは、工程（ｂ）は、工程（ｂ１）の後、合体式コネクタ１８と合体式相手側コネクタ２６とが接続した状態で、合体式コネクタ１８同士を分離させると共に合体式相手側コネクタ２６同士を分離させる工程（ｂ２）を含む。具体的には、合体した合体式コネクタ１８が、合体した合体式相手側コネクタ２６に一括接続された図７のような状態で、合体している合体式コネクタ１８、合体式相手側コネクタ２６、及び、機器２０のそれぞれに対して分離する方向に力を加える。これにより、図８のように、合体式コネクタ１８と合体式相手側コネクタ２６とが接続した状態で、合体式コネクタ１８同士、合体式相手側コネクタ２６同士、及び、機器２０同士が分離した状態となる。
【００４６】
なお、ここでは、工程（ａ）の後に工程（ｂ）を行うものとして説明したが、工程（ｂ）の後に工程（ａ）を行ってもよいし、工程（ａ）と工程（ｂ）とを平行して行ってもよい。
【００４７】
また、工程（ｂ）が工程（ｂ１）を含むことは必須ではない。例えば、コネクタ１６が合体式コネクタ１８を含む場合でも、合体させずに１組ずつ接続することもあり得る。
【００４８】
また、工程（ｂ）が工程（ｂ１）を含む場合でも、工程（ｂ）がさらに工程（ｂ２）を含むことは必須ではない。例えば、合体式コネクタ１８同士及び合体式相手側コネクタ２６同士が合体した状態で接続され、その状態でそのまま車両に搭載されることもあり得る。
【００４９】
最後に、工程（ａ）及び（ｂ）の後で、機器２０を車両８０に搭載する（工程（ｃ））。具体的には、図３のように、接続された相手側コネクタ２４がコネクタ１６と接続された機器２０を車両８０の所定の位置に搭載する。さらには、合体式コネクタ１８と合体式相手側コネクタ２６とが接続した状態で、合体式コネクタ１８同士、合体式相手側コネクタ２６同士、及び、機器２０同士が分離した、図８のような状態にある機器２０を車両８０に搭載する。
【００５０】
なお、すべての機器２０について、コネクタ１６と相手側コネクタ２４とが接続された後に車両８０に搭載することは必須ではない。一部の機器２０については、先に車両８０に搭載した後に、コネクタ１６と相手側コネクタ２４とが接続されてもよい。
【００５１】
また、複数の機器２０について、コネクタ１６と相手側コネクタ２４とが接続された後に車両８０に搭載する場合、図３のようにコネクタ１６と相手側コネクタ２４とが接続されたものから順次車両８０に搭載してもよいし、すべてのコネクタ１６が相手側コネクタ２４と接続されるのを待ってから、複数の機器２０をそれぞれ車両８０の所定の位置に搭載してもよい。
【００５２】
実施形態に係るワイヤーハーネスの組み付け方法によると、枝線部１４の端部に設けられたコネクタ１６を、車両８０組み付け前の機器２０の相手側コネクタ２４に接続する工程（ｂ）と、前記工程（ｂ）の後で、機器２０を車両８０に搭載する工程（ｃ）と、を備えるため、コネクタ１６と相手側コネクタ２４とを接続しやすくなることによって、ワイヤーハーネス１０を車両８０に組み付けやすくすることができる。
【００５３】
また、合体した合体式コネクタ１８を、合体した合体式相手側コネクタ２６に一括接続する工程（ｂ１）を含むため、コネクタ１６を１つずつ接続する場合に比べてコネクタ１６の接続作業が簡易になり、ワイヤーハーネス１０を車両８０に組み付けやすくすることができる。
【００５４】
また、工程（ｂ１）の後、合体式コネクタ１８と合体式相手側コネクタ２６とが接続した状態で、合体式コネクタ１８同士を分離させると共に合体式相手側コネクタ２６同士を分離させる工程（ｂ２）を含むため、相手側コネクタ２４と接続された複数の機器２０が離れた位置に配設される場合でも、一時的にコネクタ１６を一括接続させることができる。これにより、コネクタ１６を１つずつ接続する場合に比べてコネクタ１６の接続作業が簡易になり、ワイヤーハーネス１０を車両８０に組み付けやすくすることができる。
【００５５】
以上のようにこの発明は詳細に説明されたが、上記した説明は、すべての局面において、例示であって、この発明がそれに限定されるものではない。例示されていない無数の変形例が、この発明の範囲から外れることなく想定され得るものと解される。
【符号の説明】
【００５６】
１０  ワイヤーハーネス
１２  幹線部
１４  枝線部
１６  コネクタ
１８  合体式コネクタ
２０  機器
２４  相手側コネクタ
２６  合体式相手側コネクタ
８０  車両
【図１】
0006518053.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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