(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）の化合物、またはその医薬的に許容される塩もしくは溶媒和物。
【化１】
0006541777.tif 000011
式中：
Ｒ１は、水素、または非置換もしくは１つ以上のＲ6置換基で置換された直鎖状Ｃ１‐６アルキルであり；
Ｒ２は、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状もしくは分岐鎖状のＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキルＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリール、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリール、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールオキシＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールオキシＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロシクロアルキルＣ１‐６アルキル、およびＣＯＲ５からなる群より選択され；
Ｒ５は、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状もしくは分岐鎖状のＣ１‐９アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキルＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリール、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリール、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールオキシＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールＣ１‐６アルキル、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールオキシＣ１‐６アルキル、および非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロシクロアルキルＣ１‐６アルキルからなる群より選択され、；
Ｒ６が、ハロゲン、ヒドロキシ、アルコキシ、アミノ、モノアルキルアミノ、およびジアルキルアミノからなる群より選択されるか、；
または、Ｒ１およびＲ２は、それらが結合している窒素原子と連結して、２個以下の窒素原子を含む４から７員環のアザシクロ環を形成してよく；
Ｙ１およびＹ２は、独立して、ＣまたはＮから選択され；
Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、ハロゲン、直鎖状または分岐鎖状のＣ１‐６アルキル、Ｃ１‐６アルコキシ、ヒドロキシ、トリフルオロメチル、アミノ、モノアルキルアミノ、およびジアルキルアミノからなる群より選択される。
【請求項２】
Ｒ１が、水素、または非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状Ｃ１‐４アルキルであり；
Ｒ２が、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状もしくは分岐鎖状Ｃ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６で置換されたＣ３‐６シクロアルキルＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリール；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリール；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロシクロアルキルＣ１‐４アルキル；およびＣＯＲ５からなる群より選択され；
Ｒ５が、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状もしくは分岐鎖状Ｃ１‐７アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールオキシＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールオキシＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロシクリルＣ１‐４アルキルからなる群より選択され；
Ｒ６が、ハロゲン、アミノ、モノアルキルアミノ、ジアルキルアミノからなる群より選択されるか；
または、Ｒ１およびＲ２が、それらが結合している窒素原子と連結して、１個の窒素原子を含む４から６員環のアザシクロ環を形成してよく；
Ｙ１およびＹ２が、独立して、ＣまたはＮから選択され；
Ｒ３およびＲ４が、独立して、水素、ハロゲン、直鎖状または分岐鎖状のＣ１‐３アルキル、Ｃ１‐３アルコキシ、ヒドロキシ、トリフルオロメチルからなる群より選択される、
請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物。
【請求項３】
Ｒ６が、ハロゲンおよびジアルキルアミノからなる群より選択される、請求項１または請求項２に記載の式（Ｉ）の化合物。
【請求項４】
Ｒ１が、水素、メチル、エチル、および非置換もしくは１つのＲ６置換基で置換されたｎ‐プロピルであり；
Ｒ２が、メチル、エチル、ｎ‐プロピル、ｉ‐プロピル、ｎ‐ブチル、ｉ‐ブチル、シクロプロピル、シクロプロピルメチル、フェニル、ベンジル、４‐ピリジルメチル、ピペリジン‐１‐イルプロピル、モルホリン‐４‐イル‐プロピル、４‐メチルピペラジン‐１‐イル‐プロピル、ＣＯＲ５からなる群より選択され；
Ｒ５が、メチル、エチル、ｎ‐プロピル、ｉ‐プロピル、ｉ‐ブチル、１‐プロピルブチル、非置換もしくは１つのＲ６置換基で置換されたフェノキシメチル、非置換もしくは１つのＲ６置換基で置換されたヘテロアリールオキシエチル、非置換もしくは１つのＲ６置換基で置換されたヘテロシクロアルキルブチルからなる群より選択され；
Ｒ６が、フッ素およびジアルキルアミノ基からなる群より選択されるか；
または、Ｒ１およびＲ２が、それらが結合している窒素原子と連結して、アゼチジン、ピロリジン、またはピペリジン環系から選択されるアザシクロ環を形成していてもよく；
Ｙ１およびＹ２が、独立して、ＣまたはＮから選択され；
Ｒ３およびＲ４が、独立して、水素、フッ素、メチルからなる群より選択される、
請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の式（Ｉ）の化合物。
【請求項５】
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（メチルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（ｏ‐トリル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（プロピルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（イソプロピルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（イソブチルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（フェニルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ジメチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ジエチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（ピペリジン‐１‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ブチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（ピリジン‐３‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（ピロリジン‐１‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）アセタミド；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）‐２‐プロピルペンタンアミド；
５‐（１，２‐ジチオラン‐３‐イル）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）ペンタンアミド；
３‐（（１Ｈ‐ベンゾ［ｄ］［１，２，３］トリアゾール‐１‐イル）オキシ）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）プロパンアミド；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）‐２‐フェノキシアセタミド；
２‐（４‐フルオロフェノキシ）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）アセタミド；
６‐（（３‐（ジメチルアミノ）プロピル）アミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（（３‐（ピペリジン‐１‐イル）プロピル）アミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ベンジルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（（ピリジン‐４‐イルメチル）アミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ジプロピルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン、
からなる群より選択される請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の式（Ｉ）の化合物。
【請求項６】
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の式（Ｉ）の化合物、およびその医薬的に許容されるキャリア、安定化剤、希釈剤、または賦形剤を含む医薬組成物。
【請求項７】
第二の治療剤をさらに含む、請求項６に記載の医薬組成物。
【請求項８】
前記第二の治療剤が、神経保護剤またはアルツハイマー病治療剤からなる群より選択され、さらに、ガランタミン、リバスチグミン、ドネペジル、およびメマンチンからなる群より選択される、請求項７に記載の医薬組成物。
【請求項９】
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の式（Ｉ）の化合物を含む医薬。
【請求項１０】
請求項１から請求項５のいずれか１項に記載の式（Ｉ）の化合物を含む、中枢神経系疾患もしくは障害の予防または治療のための医薬。
【請求項１１】
前記中枢神経系疾患が、認知、神経変性、もしくは神経の疾患または障害である、請求項１０に記載の医薬。
【請求項１２】
前記認知、神経変性、もしくは神経の疾患または障害が、アルツハイマー病、パーキンソン病、全脳炎パーキンソニズム、脳炎後パーキンソニズム、ピック病、大脳皮質基底核変性症、ハンチントン病、エイズ関連認知症、癌関連認知症、２型糖尿病関連認知障害および２型糖尿病関連認知症、筋萎縮性側索硬化症、多発性硬化症、急性脳卒中および脳卒中後機能回復からなる群より選択される神経外傷性疾患、てんかん、抑うつおよび統合失調症および双極性障害からなる群より選択される気分障害、大脳出血、単発性脳アミロイド血管症に起因する大脳出血、運動ニューロン疾患、軽度から重度の認知障害、虚血、頭部外傷、脳傷害、特に外傷性脳傷害、ダウン症候群、レビー小体病、炎症および慢性炎症性疾患、タウオパチー、進行性核上性麻痺、拳闘家痴呆、慢性外傷性脳障害、１７番染色体に連鎖する前頭側頭型認知症パーキンソニズム、リティコ・ボディグ病、グアム‐パーキンソン認知症複合、神経原線維変化優位型認知症、神経節膠腫、神経節細胞腫、髄膜血管腫症、亜急性硬化性全脳炎、アミロイドーシス、老年性全身性アミロイドーシス、クロイツフェルト・ヤコブ病、脳アミロイド血管症、家族性角膜アミロイドーシス、オランダ型遺伝性脳出血アミロイドーシス、からなる群より選択される、請求項１１に記載の医薬。
【請求項１３】
前記認知、神経変性、もしくは神経の疾患または障害が、アルツハイマー病、パーキンソン病、ハンチントン病、筋萎縮性側索硬化症、多発性硬化症、急性脳卒中および脳卒中後機能回復などの神経外傷性疾患、てんかん、抑うつおよび統合失調症および双極性障害からなる群より選択される気分障害、大脳出血、虚血、軽度から重度の認知障害、頭部外傷、脳傷害、特に外傷性脳傷害、炎症および慢性炎症性疾患、ならびに、エイズ関連認知症、癌関連認知症、２型糖尿病関連認知症、拳闘家痴呆、前頭側頭型認知症、グアム‐パーキンソン認知症複合、神経原線維変化優位型認知症からなる群より選択される認知症、からなる群より選択される、請求項１２に記載の医薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なトリアジノン誘導体、およびアルツハイマー病（ＡＤ）を含む様々な神経変性障害を治療するための治療剤としてのその使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＡＤは、認知機能の低下、認知症、記憶喪失、および行動変容を特徴とする進行性の神経障害である。
【０００３】
ＡＤは、神経学における重要な満たされていない医学的ニーズであるが、依然として解決されておらず、２０５０年までに、世界全体でＡＤ患者が１億人を超える可能性があると推計されている［Alzheimer's Association, 2013 Alzheimer's disease facts and figures. Alzheimer's & Dementia 2013, 9, 208-45］。ＡＤは、患者およびその家族のクオリティーオブライフに劇的な影響を与え、多額の投資にも関わらず、ＡＤに対する効果的な治療法は、あるとしてもほとんど存在しない。
【０００４】
ＡＤの病因には、β‐アミロイドペプチド産生の増加（アミロイド仮説）および微小管結合タウタンパク質のリン酸化の増加（タウ仮説）を含む遺伝学的および生化学的因子の複雑な相互作用が関与している［Querfurth, H.W. and LaFerla, F.M. Mechanisms of disease: Alzheimer's disease. N Engl J Med 2010, 362, 329-44］。β‐アミロイドペプチド（Ａβ）は、膜結合アミロイド前駆体タンパク質のアミロイド形成的な開裂によって産生される。Ａβ形成に関与しているものとして、２つの主要な酵素、すなわち、β‐セクレターゼ（ＢＡＣＥ‐１）およびγ‐セクレターゼが同定されている。これらの酵素のいずれかの低分子阻害剤同定のために、膨大な労力が注がれてきた。γ‐セクレターゼ阻害剤は、第ＩＩＩ相臨床試験まで到達したが、有効性の欠如および重い副作用（すなわち、皮膚癌）のために失敗であった［Blennow, K.; Zetterberg, H.; Haass, C.; Finucane, T. Semagacestat's fall: where next for AD therapies? Nat Med 2013, 19, 1214-15］。
【０００５】
ＢＡＣＥ‐１阻害剤は、依然として臨床開発段階であり、最も進んでいる化合物は、第ＩＩＩ相臨床試験中である。ＢＡＣＥ‐１は、依然として、ＡＤのアミロイド仮説の中で有効である可能性のある治療に利用可能な数少ないターゲット選択肢の１つである［Rafii, M.S. Update on Alzheimer's disease therapeutics. Rev Recent Clin Trials 2013, 8, 110-18］。
【０００６】
タウ仮説に関しては、いくつかのキナーゼがタウのリン酸化に関与しているとして同定されていることから、研究活動は、キナーゼ阻害剤の同定に絞られてきた。これらの酵素の中でも、グリコーゲンシンターゼキナーゼ３β（ＧＳＫ‐３β）が、この病理学的カスケード内での重要な関与物質の１つとして同定されている。ＧＳＫ‐３βは、タウリン酸化に関与しており、それによって、タウは微小管から脱離されて、神経細胞内のタングル蓄積物（intraneuronal tangle aggregates）として析出する［Avila, J.; Wandosell, F.; Hernandez, F. Role of glycogen synthase kinase-3 in Alzheimer's disease pathogenesis and glycogen synthase kinase-3 inhibitors. Expert Rev Neurother 2010, 10, 703-10］。さらに、ＧＳＫ‐３βは、β‐アミロイドペプチドとタウタンパク質とを結びつける可能性のあるものとして提案されている［Hernandez, F.; Gomez de Barreda, E. ; Fuster-Matanzo, A.; Lucas, J.J.; Avila, J. GSK3 : a possible link between beta amyloid peptide and tau protein. Exp Neurol. 2010, 223, 322-25］。従って、ＧＳＫ‐３β阻害剤は、長い間にわたって探索されてきた［Martinez, A.; Perez, D.I.; Gil, C. Lessons learnt from glycogen synthase kinase 3 inhibitors development for Alzheimer's disease. Curr Top Med Chem 2013; 13, 1808-19］。
【０００７】
これら２つの仮説は対照的であると考えられてきたにも関わらず、最近の証拠は、ＡＤが多因子疾患であることを示唆しており、複数の神経変性経路が、神経細胞死およびそれに伴う神経変性に同時に寄与している可能性がある［Ittner, L M.; Gotz, J. Amyloid-β and tau a toxic pas de deux in Alzheimer's disease. Nat Rev Neurosci 2011, 12, 65-72］。
【０００８】
このシナリオでは、マルチターゲット薬物（ＭＴＤ）、すなわち、異なる病的パスウェイに影響を与える複数のターゲットを攻撃することができる有機小分子が、複雑な神経障害の治療に有望な疾患修飾化合物として明らかになりつつある［Cavalli, A.; Bolognesi, M.L.; Minarini, A.; Rosini, M.; Tumiatti, V.; Recanatini, M.; Melchiorre, C. Multi-target-directed ligands to combat neurodegenerative diseases. J Med Chem 2008, 51, 347-72. Bolognesi, M.L.; Simoni, E. ; Rosini, M.; Minarini, A.; Tumiatti, V.; Melchiorre, C. Multitarget-directed ligands: innovative chemical probes and therapeutic tools against Alzheimer's disease. Curr Top Med Chem 2011, 11, 2797-806］。
【０００９】
単一の化合物で２つ以上のタンパク質を同時にターゲットとする戦略は、選択的な薬物よりも優れた治療効果をもたらす可能性がある。
【００１０】
このことは、カクテルまたは多成分薬物と比較して、ＭＴＤの使用によって得られるいくつかの潜在的な有益性によって説明することができる。ＭＴＤの利点は、以下のようにまとめることができる。１）単一化合物の薬物動態の予測は、薬物カクテルの場合よりも非常に容易であることから、臨床開発における不確実性が低減され、異なるバイオアベイラビリティ、薬物動態、および代謝の問題が克服されること；２）薬力学における確実性；３）複数のターゲットを同時に阻害する相乗効果に起因する有効性の向上；４）薬物カクテルの負荷に関連する副作用の低減による安全性の向上（薬物‐薬物相互作用のリスクの低減）；これは、同一の代謝酵素に対する異なる薬物の競合がそれらの毒性に影響を与える薬物代謝において、特に該当する。薬物開発における失敗率（attrition rate）に対する主要な寄与事項の１つが、候補薬物の薬物動態プロファイリングであり続けていることから、これらの考慮事項のすべてが特に該当する。
【００１１】
別の重要な利点は、治療レジメンの単純化およびコンプライアンスの向上であり、これは、高齢のＡＤ患者およびその介護者にとって特に重要である［Small, G.; Dubois, B. A review of compliance to treatment in Alzheimer's disease: potential benefits of a transdermal patch. Curr Med Res Opin 2007, 23, 2705-2713］。これに関して、重要な課題は、ＡＤ患者が、多くの場合付随し得る高血圧症、血管疾患、および糖尿病などの広範囲にわたる同時に発生する医学的状態（合併症）を起こしやすいということである。従って、老齢集団における多剤療法に伴う問題は、近年重大であるとして認識されてきた。これらの問題は、慢性疾患および臓器機能の障害が共存することから、この集団においてより頻繁に発生する薬物相互作用から主として成る。それ自体は安全である２つの薬物は、特に高齢患者の場合、組み合わされた状態で安全であると想定することはできない。従って、高齢であることは、薬物治療において予測できないリスク因子であることから、同時に投与される薬物の数は、できる限り減らすべきであるということになる［Turnheim, K. When drug therapy gets old: pharmacokinetics and pharmacodynamics in the elderly. Exp Geront 2003, 38, 843-853］。このため、ＭＴＤは、多剤療法、合併性、薬力学的感受性の変化、および高齢者における薬物動態の変化の間の複雑な相互作用という点で、併用療法よりも強く好まれる。ＭＴＤを臨床的に使用することにより、治療レジメンを単純化することもできる［Youdim, M.B., and Buccafusco, J.J. CNS Targets for multifunctional drugs in the treatment of Alzheimer's and Parkinson's diseases. J Neural Transm 2005, 112, 519-537］。処方された薬物療法レジメンのコンプライアンスは、効果的な治療のために不可欠である。ノンコンプライアンスは、一般的な問題であるが、忘れやすいＡＤ患者およびその介護者にとって特に困難な問題である［Small, G., and Dubois, B. A review of compliance to treatment in Alzheimer's disease: potential benefits of a transdermal patch. Curr Med Res Opin 2007, 23, 2705-2713］。従って、単純化されたＭＴＤレジメンは、治療アドヒアランスを高め得る。上記で述べた利点はすべて、薬物カクテルでは得られない。
【００１２】
マルチターゲットリガンド戦略は、特に、神経変性疾患に関与する主要な基本的プロセスが本質的に多因子性であるという観点から、複雑な神経障害の治療のための新規な薬物候補の開発へ向けた革新的な手法である［Cavalli, A.; Bolognesi, M.L. ; Minarini, A.; Rosini, M.; Tumiatti, V.; Recanatini, M.; Melchiorre, C. Multi-target-directed ligands to combat neurodegenerative diseases. J Med Chem 2008, 51, 347-72］。そのような戦略は、従って、単一の多官能性化合物を配置することで、ＡＤおよびその他の神経変性疾患の背後にある神経変性プロセスにおいて協同して作用する複数のターゲットを攻撃することができ、そのために、相互に作用する発症パスウェイの中で望ましくない補償が防止されるという概念に基づいている。実際、マルチターゲット化合物は、合剤の使用に対する実用的な代替手法であり得る。神経変性機構のほとんどが、多くの神経細胞障害に共通であることから、そのようなマルチターゲット化合物は、その他の病気に対する薬物療法としても用いられ得る。
【００１３】
マルチターゲット化合物に関連する１つの問題点は、その多くが、単位分子量あたりの結合エネルギーという点で非効率的であることである。これは、これらの化合物が、ターゲットのうちの１つに対してのみ重要であり、他に対しては単に許容されるだけである基しか含有していないからである。この結果、プロファイルが不均衡となる［Morphy, R., and Rankovic, Z. Fragments, network biology and designing multiple ligands. Drug Discov Today 2007, 12, 156-160；Morphy, R. The influence of target family and functional activity on the physicochemical properties of pre-clinical compounds. J Med Chem 2006, 49, 2969-2978］。結果として必要となる活性の最適化は、容易な作業ではない。実際、マルチターゲット化合物は、独自の薬理学的プロファイルを有する新規な化学的実体として見なされるべきであり、従って、ターゲットに対するその有効性は、理論的に予測することができず、薬物開発の全プロセスに直面せざるを得ない。
【００１４】
ＭＴＤのコンテクストにおいて、ほんの数例を挙げると、Cavalliおよび共同研究者らによって数年前に開示されたメモキン（memoquin）［Cavalli, A.; Bolognesi, M.L . ; Capsoni, S.; Andrisano, V.; Bartolini, M.; Margotti, E.; Cattaneo, A.; Recanatini M.; Melchiorre, C. A small molecule targeting the multifactorial nature of Alzheimer's disease. Chem Int Ed Engl 2007, 46, 3689-92］、ならびにYoudimおよび共同研究者らによって開発され、現在第ＩＩ相臨床試験中であるラドスチギル（ladostigil）［Weinreb, O.; Mandel, S.; Bar-Am, O.; Yogev-Falach, M.; Avramovich-Tirosh, Y.; Amit, T.; Youdim, M.B. Multifunctional neuroprotective derivatives of rasagiline as anti-Alzheimer's disease drug. Neurotherapeutics 2009, 6, 163-74］の言及が可能である。
【００１５】
国際公開第２００８／０１５２４０号には、Ｎ‐フェニル‐プレニルアミン誘導体のファミリーが開示され、アルツハイマー病またはパーキンソン病などの認知、神経変性、もしくは神経疾患または障害の治療のためのそれらの使用が請求されており、インビトロアッセイにおいて、それらが、酵素ターゲットＧＳＫ‐３βに対する、およびそのうちの僅かに数種類は、ＢＡＣＥに対しても、軽から中程度の阻害効果を呈することが示された。
【００１６】
欧州特許第２１３８４８８（Ａ１）号には、４‐（ピリジン‐４‐イル）‐１Ｈ‐［１，３，５］‐トリアジン‐２‐オン誘導体が、神経変性疾患の治療のための選択性ＧＳＫ‐３β阻害剤として開示されており、シングルターゲット阻害剤であることに加えて、そこに記載されている化合物は、芳香族の性質であり、トリアジノンコア骨格の平面形状を示しており、そこでは、ピリジン環を有するトリアジノン環の４位にある炭素原子は、ｓｐ２混成軌道であり、従って、立体異性体を形成することはできない。その結果、欧州特許第２１３８４８８号の化合物は、アキラル化合物である。
【００１７】
マルチターゲット創薬において、断片に基づく手法が中心的な役割を担っていることが報告されている。実際、リード様化合物（lead-like compounds）よりもむしろ断片が、単一よりも多いターゲットと結合する能力を有し得る［Hann, M.M.; Leach, A.R.; Harper, G. Molecular complexity and its impact on the probability of finding leads for drug discovery. J Chem Inf Comput Sci 2001, 41, 856-64. Bottegoni, G.; Favia, A.D.; Recanatini, M.; Cavalli, A. The role of fragment-based and computational methods in polypharmacology. Drug Discov Today 2012, 17, 23-34］。そして、断片からリードへの工程において、オフターゲット結合に起因する欠点の可能性を回避すると同時に、病理学的ターゲットに対する所望される生物学的プロファイルを注意深く維持するべきである。
【００１８】
これらを前提として、断片に基づく手法は、ＡＤの２つの主要な病理学的カスケード内で確認されている２つのターゲットであるＢＡＣＥ‐１およびＧＳＫ‐３β酵素を阻害することができる小分子の設計に用いられてきた。注目すべきことには、これらの酵素は、先祖から非常に異なって受け継がれており、配列同一性は、ランダムの限度に近い１９％である。二重阻害剤を設計するために、リガンドに基づく手法が用いられており、グアニジノモチーフおよび環状アミド基などの、それぞれＢＡＣＥ‐１およびＧＳＫ‐３βとの結合に関与するファルマコフォア的特徴を組み合わせ、続いて、新規に設計された化合物の両酵素の触媒ポケットへの相互作用を研究することを目的としたドッキングシミュレーションを行う。
【００１９】
一連の４‐フェニル‐６‐アミノ‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オンが、両ターゲットとの結合に必要とされる化学的特徴を有する骨格であることが分かった［Prati F. et al., Structure-based design and synthesis of novel BACE-1/GSΚ-3β dual inhibitors. 8th Annual drug discovery conference for neurodegeneration. February 2-4, 2014, Miami, FL］。
【００２０】
４‐フェニル環において様々に置換された４‐フェニル‐６‐アミノ‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オンの合成、物理的および分光学的データによる同定、ならびに関連する物理化学的特性が、いくつかの文献刊行物に報告されている［Ostrogovich A., Gazzetta Chimica Italiana 1909, 39 i, 540；Ostrogovich A., Median V.B., Gazzetta Chimica Italiana 1929, 59, 181-198；Ostrogovich A., Median V.B., Gazzetta Chimica Italiana 1929, 59, 198-200；Ostrogovich A., Median V.B., Gazzetta Chimica Italiana 1934, 64, 792-800；Wakabayashi k., Okuzu M., Nippon Dojo Hiryogaku Zasshi 1970, 41(6), 237-245；Bacaloglu R. et al. Revue Roumaine de Chimie 1972, 17(4), 747-754；Neamtiu et al., Zeitschrift fuer Physikalische Chemie (Leipzig) 1976, 257, 1089-1090；Gorbatenko V.I., et al., Zhurnal Organicheskoi Khimii 1976, 12(nb.10), 2103-2107］。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２１】
しかし、これらの分子は、神経保護および神経発生の観点から、充分であるとは見なされていない。
【００２２】
本技術分野において、アルツハイマー病を治療するための新規なＭＴＤを見出すことが求められている。
【００２３】
本発明の目的は、従って、神経保護および抗神経変性特性の広いスペクトルを有し、ＡＤの治療に有効であることが可能である新規な化合物を提供することである。特に、本発明の目的の１つは、ＢＡＣＥ‐１およびＧＳＫ‐３βに対する阻害活性を有し、アルツハイマー病を治療するための増加された神経保護および神経発生活性を示す新規な化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２４】
上述の目的は、請求項１に記載の化合物、請求項７に記載の医薬組成物、請求項１０および１１に記載の使用によって満たされた。好ましい実施形態は、従属請求項に示される。
【００２５】
特に、本発明者らは、ここで、先行技術で開示される化合物とは異なり、増強された有効薬理学的効果でＢＡＣＥ‐１およびＧＳＫ‐３βの両酵素を阻害することができ、トリアジノン環の４位にある炭素原子がｓｐ３混成軌道である非平面形状を有する新規な一連の４‐アリール‐６‐アミノ‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オンを同定した。そのような修飾は、対応するエナンチオマーを生成する可能性を含めた立体構造の自由度を高める。加えて、先行技術の化合物とは異なり、本発明の化合物は、３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン環のＣ６位に二級もしくは三級アミノ基、または二級もしくは三級アミド基が存在することを特徴とし、それによって、予想外なことに、対応する既知の一級アミンと比較して、アストログリアおよびミクログリアでの神経炎症の薬理学的モデルにおいて優れた神経保護および神経発生活性を示した。
【００２６】
この新規な一連の化合物を、いくつかの新規な例示化合物を合成してこれら２つの酵素に対する阻害活性について試験することにより、ＢＡＣＥ‐１およびＧＳＫ‐３βに対する構造‐活性相関（ＳＡＲｓ）についてさらに研究した。
【００２７】
以下の段落は、本発明における化合物の様々な化学部分の定義を提供するものであり、それ以外に明確に示される定義がより広い定義を提供しない限りにおいて、本明細書および請求項を通して一律に適用されることを意図している。
【００２８】
「アルキル」の用語は、それ単独で、または別の置換基の一部として本明細書で用いられる場合、脂肪族炭化水素基を意味する。そのような用語は、完全飽和、一不飽和、もしくは多不飽和であってよい直鎖（非分岐鎖）または分岐鎖を含む。
【００２９】
「不飽和」脂肪族炭化水素基の用語は、アルケニルおよびアルキニルを包含する。
【００３０】
「アルケニル」の用語は、本明細書で用いられる場合、好ましくは２から６個の炭素原子を有し、少なくとも１つの炭素‐炭素二重結合を含むアルキル基を意味する。
【００３１】
「アルキニル」の用語は、本明細書で用いられる場合、好ましくは２から６個の炭素原子を有し、少なくとも１つの炭素‐炭素三重結合を含むアルキル基を意味する。
【００３２】
本発明におけるアルキル基の限定されない例は、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ‐ブチル、イソ‐ブチル、ｔｅｒｔ‐ブチル、ｎ‐ペンチル、イソ‐ペンチル、ｎ‐ヘキシル、エテニル、１‐プロペニル、２‐プロペニル、１‐もしくは２‐ブテニル、エチニル、１‐プロピニル、２‐プロピニル、１‐もしくは２‐ブチニルなどである。
【００３３】
本発明におけるアルキル基は、非置換であっても、または１つ以上の置換基によって置換されていてもよい。
【００３４】
「シクロアルキル」の用語は、本明細書で用いられる場合、単一の環を有する飽和または部分不飽和の炭素環式基を意味する。それは、シクロアルケニル基を含む。
【００３５】
本発明におけるシクロアルキル基の限定されない例は、例えば、シクロプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロヘキサン、シクロヘプタン、シクロペンテン、シクロヘキセン、シクロヘキサジエンなどである。
【００３６】
本発明におけるシクロアルキル基は、非置換であっても、または１つ以上の置換基によって置換されていてもよい。
【００３７】
「ヘテロアルキル」の用語は、本明細書で用いられる場合、化合物の残りの部分とヘテロ原子を介して連結されている上記で定めるアルキル基を意味するか、または別の選択肢として、少なくとも１個の炭素原子がヘテロ原子によって置き換えられているアルキル基を意味する。ヘテロアルキル基は、非置換であっても、または１つ以上の置換基によって置換されていてもよい。
【００３８】
「ヘテロシクロアルキル」基（「非芳香族ヘテロ環」基）の用語は、炭素原子のうちの少なくとも１個が、窒素、酸素、および硫黄から選択されるヘテロ原子で置き換えられたシクロアルキル基（非芳香族基）を意味する。ヘテロシクロアルキル基は、非置換であっても、または置換されていてもよい。
【００３９】
本明細書で用いられる場合、「ヘテロ原子」の用語は、炭素または水素以外の原子を意味する。ヘテロ原子は、典型的には、酸素（Ｏ）、窒素（Ｎ），および硫黄（Ｓ）を含むことを意図している。本明細書で用いられる場合のヘテロ原子は、所望に応じて酸化されていてよく、窒素ヘテロ原子は、所望に応じて四級化されていてよい。
【００４０】
本発明におけるヘテロアルキル基の限定されない例は、例えば、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（ＣＨ３）−ＣＨ３、−ＣＨ２−Ｓ−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｓ（Ｏ）−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｓ（Ｏ）２−ＣＨ３、−ＣＨ＝ＣＨ−Ｏ−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ＝ＮＯＣＨ３、および−ＣＨ＝ＣＨ−Ｎ（ＣＨ３）−ＣＨ３である。例えば、−ＣＨ２−ＮＨ−ＯＣＨ３など、２個以下のヘテロ原子が連続していてよい。
【００４１】
ヘテロシクロアルキルの例としては、これらに限定されないが、ラクタム、ラクトン、環状イミド、環状チオイミド、環状カルバメート、１‐（１，２，５，６‐テトラヒドロピリジル）、テトラヒドロチオピラン、４Ｈ‐ピラン、テトラヒドロピラン、ピペリジン（２‐ピペリジニル、３‐ピペリジニル）、１，３‐ジオキシン、１，３‐ジオキサン、１，４‐ジオキシン、１，４‐ジオキサン、ピペラジン、１，３‐オキサチアン、１，４‐オキサチイン、１，４‐オキサチアン、テトラヒドロ‐１，４‐チアジン、２Ｈ‐１，２‐オキサジン、モルホリン（４‐モルホリニル、３‐モルホリニル）、トリオキサン、ヘキサヒドロ‐１，３，５‐トリアジン、テトラヒドロチオフェン、テトラヒドロフラン（テトラヒドロフラン‐２‐イル、テトラヒドロフラン‐３‐イル）、１，２‐ジチオラン‐３‐イル、ピロリン、ピロリジン、ピロリドン、ピロリジオン、ピラゾリン、ピラゾリジン、イミダゾリン、イミダゾリジン、１，３ジオキソール、１，３‐ジオキソラン、１，３‐ジチオール、１，３‐ジチオラン、イソキサゾリン、イソキサゾリジン、オキサゾリン、オキサゾリジン、オキサゾリジノン、チアゾリン、チアゾリジン、および１，３‐オキサチオランが挙げられる。
【００４２】
「アルコキシ」の用語は、本明細書で用いられる場合、化合物の残りの部分と酸素原子によって連結されるアルキル基を意味する。
【００４３】
「ハロゲン」の用語は、本明細書で用いられる場合、フッ素、塩素、臭素、およびヨウ素を意味する。
【００４４】
「ハロアルキル」の用語は、本明細書で用いられる場合、モノハロアルキルおよびポリハロアルキル基を意味する。例えば、「ハロ（Ｃ１‐６）アルキル」の用語は、これらに限定されないが、トリフルオロメチル、２，２，２‐トリフルオロエチルなどのフルオロＣ１‐６アルキルを含むことを意図している。
【００４５】
「ハロアルコキシ」の用語は、本明細書で用いられる場合、モノハロアルコキシおよびポリハロアルコキシ基を意味する。例えば、「ハロ（Ｃ１‐６）アルコキシ」の用語は、これらに限定されないが、トリフルオロメトキシ、２，２‐ジフルオロメトキシなどのフルオロＣ１‐６アルコキシを含むことを意図している。
【００４６】
「アリール」の用語は、本明細書で用いられる場合、非置換もしくは置換のモノ、ビ、またはトリ炭素環式環系からなる炭化水素を意味し、ここで、環は縮合しており、炭素環式環のうちの少なくとも１つは、芳香族である。「アリール」の用語は、例えば、６員環炭化水素環、２つの６員環が縮合した炭化水素環などの環状芳香族を意味する。アリール基の限定されない例は、例えば、フェニル、アルファ‐もしくはベータ‐ナフチル、９，１０‐ジヒドロアントラセニル、インダニル、フルオレニルなどである。本発明におけるアリール基は、非置換であっても、または１つ以上の置換基によって置換されていてもよい。
【００４７】
「ヘテロアリール」の用語は、本明細書で用いられる場合、１から４個の炭素原子が、独立して、窒素、酸素、および硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子によって置き換えられている上記で定める通りのアリールを意味する。ヘテロアリール基の限定されない例は、例えば、ピロリル、フリル、チオフェニル、イミダゾリル、ピラゾリル、オキサゾリル、イソキサゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、インドリル、ベンゾフラニル、ベンゾチオフェニル、ベンズイミダゾリル、ベンゾピラゾリル、ベンゾ［ｄ］［１，２，３］トリアゾール‐１‐イル、ベンゾキサゾリル、ベンゾイソキサゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾイソチアゾリル、トリアゾリル、オキサジアゾリル、テトラゾリル、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル。ピリダジニル、キノリニル、イソキノリニル、キナゾリニル、キノキサリニルである。本発明におけるヘテロアリール基は、非置換であっても、または１つ以上の置換基によって置換されていてもよい。
【００４８】
「芳香族環」の用語は、本明細書で用いられる場合、構成炭素原子が、不飽和環系を成し、環系にあるすべての原子が、ｓｐ２混成軌道であり、π電子の総数が、ｎが整数である４ｎ＋２に等しい部分を意味する。
【００４９】
「ヘテロ芳香族環」の用語は、本明細書で用いられる場合、１個以上の炭素原子が、独立して、窒素、酸素、および硫黄からなる群より選択されるヘテロ原子によって置き換えられている上記で定める通りの「芳香族環」を意味する。
【００５０】
特に断りのない限り、「置換された」の用語は、本明細書で用いられる場合、上記で述べた基の１つ以上の水素原子が、別の非水素原子または官能基で置き換えられていることを意味するが、但し、通常の原子価が維持され、置換の結果として安定な化合物が得られることが条件である。特に、本発明において、非水素原子または官能基は、アルキル、置換アルキル、アリール、置換アリール、アリールアルキル、アルコキシ、シクロアルキルオキシ、アリールオキシ、アリールアルキルオキシ、ヒドロキシ、ヘテロアリール、ヘテロアリールオキシ、ヘテロシクリルオキシ、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、カルボキシ、アシル、アロイル、ヘテロアロイル、ハロゲン、ニトロ、シアノ、アルコキシカルボニル、アリールオキシカルボニル、アラルキルオキシカルボニル、シクロアルキルオキシカルボニル、ヘテロアリールオキシカルボニル、アシルオキシ、アルキルチオ、アリールチオ、アルキルスルフィニル、アリールスルフィニル、アルキルスルホニル、アリールスルホニル、−Ｏ−アロイル、−Ｏ−ヘテロアロイル、オキソ（＝Ｏ）、−Ｃ（＝Ｏ）−ＮＲｈＲｋ、および−ＮＲｐＲｑからなる群より選択され、ここで、Ｒｈ、Ｒｋ、Ｒｐ、およびＲｑの各々は、独立して、水素、非置換もしくは置換アルキル、非置換もしくは置換シクロアルキル、非置換もしくは置換アリール、非置換もしくは置換アリールアルキル、非置換もしくは置換ヘテロアリール、非置換もしくは置換ヘテロシクリル、アシル、アロイル、ヘテロアロイルを表し、ＲｈおよびＲｋ、またはＲｐおよびＲｑが、それらが結合している窒素原子と連結する場合、基−ＮＲｈＲｋまたは基ＮＲｐＲｑは、ヘテロシクリル残基を表し、ならびにここで、アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロシクリルの用語は、上記で定める通りである。
【００５１】
「医薬的に許容される塩」の用語は、所望される生物学的活性を保持し、規制当局によって承認される以下で特定される式（Ｉ）の化合物の塩を意味する。
【００５２】
本明細書で用いられる場合、「塩」の用語は、無機もしくは有機の酸または塩基から調製される本発明における化合物のいずれかの塩、および内部形成される塩を意味する。典型的には、そのような塩は、生理学的に許容されるアニオンまたはカチオンを有する。
【００５３】
さらに、式（Ｉ）の化合物は、置換基の種類に応じて、酸付加塩または塩基による塩を形成してよく、これらの塩は、それらが医薬的に許容される塩である限りにおいて、本発明に含まれる。
【００５４】
そのような塩の例としては、これらに限定されないが、無機酸（例：塩酸、臭化水素酸、硫酸、リン酸、硝酸など）と共に形成される酸付加塩、ならびに酢酸、トリフルオロ酢酸、シュウ酸、酒石酸、コハク酸、リンゴ酸、フマル酸、マレイン酸、アスコルビン酸、安息香酸、アルギン酸、ポリグルタミン酸、およびナフタレンスルホン酸などの有機酸と共に形成される塩が挙げられる。塩酸塩が好ましい。
【００５５】
生理学的に、または医薬的に許容される塩は、親化合物と比較してそれらの水溶性が高いことから、医薬用途において特に適している。
【００５６】
医薬的に許容される塩は、従来の方法を用いて、式（Ｉ）の化合物のその他の医薬的に許容される塩などのその他の塩から作製されてもよい。
【００５７】
「誘導体」および「複数の誘導体」の用語は、式（Ｉ）の化合物の各々を意味し、それらの医薬的に許容される水和物、溶媒和物、結晶形態、同位体標識誘導体、互変異性体、幾何もしくは光学異性体、立体異性体、医薬的活性誘導体、およびさらには、以降で示される適切ないずれの形態も含むことを意図している。
【００５８】
有機化学の当業者であれば、多くの有機化合物が、それらが反応される溶媒と、またはそれらが析出もしくは再結晶される溶媒と複合体を形成し得ることは理解される。これらの複合体は、「溶媒和物」として知られる。例えば、水との複合体は、「水和物」として知られる。本発明の化合物の溶媒和物は、本発明の範囲内である。式（Ｉ）の化合物は、再結晶または適切な溶媒の蒸発によって対応する溶媒和物を得ることによって、溶媒分子と会合した状態で容易に単離され得る。
【００５９】
式（Ｉ）の化合物は、結晶形態であってよい。特定の実施形態では、式（Ｉ）の化合物の結晶形態は、多形である。
【００６０】
本発明はまた、同位体標識化合物も含み、これらは、式（Ｉ）および以降で列挙される化合物と同一であるが、１個以上の原子が自然界で通常見られる原子質量または質量数とは異なる原子質量または質量数を有する原子によって置き換えられている点が異なっている。本発明の化合物およびその医薬的に許容される塩に組み込まれてよい同位体の例としては、水素、炭素、窒素、酸素、リン、硫黄、フッ素、ヨウ素、および塩素の同位体が挙げられ、２Ｈ、３Ｈ、１１Ｃ、１３Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１７Ｏ、１８Ｏ、３１Ｐ、３２Ｐ、３５Ｓ、１８Ｆ、３６Ｃｌ、１２３Ｉ、１２５Ｉなどである。
【００６１】
上述した同位体および／またはその他の原子のその他の同位体を含有する本発明の化合物および前記化合物の医薬的に許容される塩は、本発明の範囲内である。３Ｈ、１４Ｃなどの放射性同位体が組み込まれたものを例とする本発明の同位体標識化合物は、薬物および／または基質組織分布アッセイにおいて有用である。トリチウム化、すなわち、３Ｈ、および炭素１４、すなわち、１４Ｃ同位体は、その作製の容易さおよび検出性のために特に好ましい。１１Ｃおよび１８Ｆ同位体は、ＰＥＴ（ポジトロン放射型断層撮影）において特に有用であり、１２５Ｉ同位体は、ＳＰＥＣＴ（単一光子放射型コンピュータ断層撮影法）において特に有用であり、すべて、脳の画像診断に有用である。さらに、ジュウテリウム、すなわち２Ｈなどのより重い同位体での置換により、生体内半減期の延長または必要用量の低減を例とするより高い代謝安定性に起因するいくつかの治療上の利点を得ることができ、従って、それは、ある状況において好ましい場合がある。本発明の式（Ｉ）のおよびその同位体標識化合物は、一般的に、以下のスキームおよび／または例に開示される手順を実施することにより、非同位体標識試薬を、容易に入手可能である同位体標識試薬に置き換えることで作製することができる。
【００６２】
本発明に含まれるいくつかの基／置換基は、異性体として、または１つ以上の互変異性体で存在してよい。従って、いくつかの実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、置換基の種類に応じて、場合によっては他の互変異性体または幾何異性体の形態で存在してよい。本明細書において、化合物は、そのような異性体の１つの形態でのみ記載される場合があるが、本発明は、すべてのそのような異性体、異性体の単離された形態、またはこれらの混合物を含む。さらに、式（Ｉ）の化合物は、場合によっては、不斉炭素原子または軸不斉を有してよく、それに対応して、それは、（Ｒ）体、（Ｓ）体などの光学異性体の形態で存在してよい。本発明は、ラセミ体、エナンチオマー、およびこれらの混合物を含むすべてのそのような異性体をその範囲内に含む。
【００６３】
特に、エナンチオマー、ジアステレオマー、およびラセミ体を含めたこれらの混合物を含むすべての立体異性体が本発明の範囲内に含まれ、式（Ｉ）の化合物への一般的言及は、特に断りのない限り、すべての立体異性体を含む。
【００６４】
一般的に、本発明の化合物または塩は、本質的にまたは水中で非常に化学的に不安定であるために、経口、非経口、またはそれ以外のすべての投与経路による医薬用途において明らかに不適切である化合物（存在する場合）は除外するものとして解釈されるべきである。そのような化合物は、当業者である化学者にとって公知である。
【００６５】
「医薬的活性誘導体」の用語は、レシピエントへの投与後、直接または間接的に、本明細書で開示される活性を提供することができる式（Ｉ）の化合物から誘導されるいずれの化合物をも意味する。
【００６６】
本発明はまた、式（Ｉ）の化合物の活性代謝物も包含する。
【発明を実施するための形態】
【００６７】
本発明の第一の態様によると、式（Ｉ）の化合物
【化１】
0006541777.tif 000002
またはその医薬的に許容される塩もしくは溶媒和物が提供される。
【００６８】
式（Ｉ）の化合物において：
Ｒ１は、水素、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐６アルキルであり；
Ｒ２は、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐６アルケニル、Ｃ２‐６アルキニル、非置換または置換Ｃ３‐６シクロアルキル、非置換または置換Ｃ３‐６シクロアルキルＣ１‐６アルキル、非置換または置換アリール、非置換または置換ヘテロアリール、非置換または置換アリールＣ１‐６アルキル、非置換または置換アリールオキシＣ１‐６アルキル、非置換または置換ヘテロアリールＣ１‐６アルキル、非置換または置換ヘテロアリールオキシＣ１‐６アルキル、非置換または置換ヘテロシクロアルキルＣ１‐６アルキル、ＣＯＲ５からなる群より選択され；
Ｒ５は、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐９アルキル、非置換または置換Ｃ３‐６シクロアルキル、非置換または置換Ｃ３‐６シクロアルキルＣ１‐６アルキル、非置換または置換アリール、非置換または置換ヘテロアリール、非置換または置換アリールＣ１‐６アルキル、非置換または置換アリールオキシＣ１‐６アルキル、非置換または置換ヘテロアリールＣ１‐６アルキル、非置換または置換ヘテロアリールオキシＣ１‐６アルキル、非置換または置換ヘテロシクロアルキルＣ１‐６アルキルからなる群より選択される。
別の選択肢として、Ｒ１およびＲ２は、それらが結合している窒素原子と連結して、窒素および酸素から選択される３個以下のヘテロ原子を含む４から７員環のアザシクロ環を形成してよい。
【００６９】
Ｙ１およびＹ２は、独立して、ＣまたはＮから選択される。
【００７０】
Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、ハロゲン、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐６アルキル、非置換または置換Ｃ１‐６アルコキシ、非置換または置換ヒドロキシＣ１‐６アルキル、ヒドロキシ、シアノ、ニトロ、非置換または置換フルオロＣ１‐６アルキル、非置換または置換フルオロＣ１‐６アルコキシ、アミノ、モノアルキルアミノ、ジアルキルアミノからなる群より選択される。
【００７１】
第一の実施形態によると：
Ｒ１は、水素、または非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状Ｃ１‐６アルキルであり；
Ｒ２は、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状もしくは分岐鎖状Ｃ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキルＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリール；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリール；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールオキシＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールオキシＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロシクロアルキルＣ１‐６アルキル；またはＣＯＲ５からなる群より選択され；
Ｒ５は、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状もしくは分岐鎖状Ｃ１‐９アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキルＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリール；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリール；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールオキシＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールオキシＣ１‐６アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロシクロアルキルＣ１‐６アルキルからなる群より選択され；
Ｒ６は、ハロゲン、ヒドロキシ、アルコキシ、アミノ、モノアルキルアミノ、ジアルキルアミノからなる群より選択される。
別の選択肢として、Ｒ１およびＲ２は、それらが結合している窒素原子と連結して、２個以下の窒素原子を含む４から７員環のアザシクロ環を形成してよい。
【００７２】
Ｙ１およびＹ２は、独立して、ＣまたはＮから選択され；
Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、ハロゲン、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐６アルキル、非置換または置換Ｃ１‐６アルコキシ、ヒドロキシ、トリフルオロメチル、アミノ、モノアルキルアミノ、ジアルキルアミノからなる群より選択される。
【００７３】
第二の実施形態によると：
Ｒ１は、水素、または非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状Ｃ１‐４アルキルであり；
Ｒ２は、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状もしくは分岐鎖状Ｃ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたＣ３‐６シクロアルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６で置換されたＣ３‐６シクロアルキルＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリール；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリール；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロシクロアルキルＣ１‐４アルキル；またはＣＯＲ５からなる群より選択され；
Ｒ５は、非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換された直鎖状もしくは分岐鎖状Ｃ１‐７アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたアリールオキシＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロアリールオキシＣ１‐４アルキル；非置換もしくは１つ以上のＲ６置換基で置換されたヘテロシクリルＣ１‐４アルキルからなる群より選択され；
Ｒ６は、ハロゲン、アミノ、モノアルキルアミノ、ジアルキルアミノからなる群より選択される。
【００７４】
特に、Ｒ６は、ハロゲン、ジアルキルアミノからなる群より選択されてよい。
【００７５】
別の選択肢として、Ｒ１およびＲ２は、それらが結合している窒素原子と連結して、１個の窒素原子を含む４から６員環のアザシクロ環を形成してよい。
【００７６】
Ｙ１およびＹ２は、独立して、ＣまたはＮから選択され；
Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、ハロゲン、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐３アルキル、非置換または置換Ｃ１‐３アルコキシ、ヒドロキシ、トリフルオロメチルからなる群より選択される。
【００７７】
第三の実施形態によると：
Ｒ１は、水素、非置換もしくは１つのＲ６置換基で置換されたメチル、エチル、およびｎ‐プロピルであり；
Ｒ２は、メチル、エチル、ｎ‐プロピル、ｉ‐プロピル、ｎ‐ブチル、ｉ‐ブチル、シクロプロピル、シクロプロピルメチル、フェニル、ベンジル、４‐ピリジルメチル、ピペリジン‐１‐イルプロピル、モルホリン‐４‐イル‐プロピル、４‐メチルピペラジン‐１‐イル‐プロピル、またはＣＯＲ５からなる群より選択され；
Ｒ５は、メチル、エチル、ｎ‐プロピル、ｉ‐プロピル、ｉ‐ブチル、１‐プロピルブチル、非置換もしくは１つのＲ６置換基で置換されたフェノキシメチル；非置換もしくは１つのＲ６置換基で置換されたヘテロアリールオキシエチル；非置換もしくは１つのＲ６置換基で置換されたヘテロシクロアルキルブチルからなる群より選択され；
Ｒ６は、フッ素およびジアルキルアミノ基からなる群より選択される。
【００７８】
別の選択肢として、Ｒ１およびＲ２は、それらが結合している窒素原子と連結して、アゼチジン、ピロリジン、またはピペリジン環系から選択されるアザシクロ環を形成してよい。
【００７９】
Ｙ１およびＹ２は、独立して、ＣまたはＮから選択され；
Ｒ３およびＲ４は、独立して、水素、フッ素、およびメチルからなる群より選択される。
【００８０】
本発明の第四の実施形態によると、式（Ｉ）の化合物は：
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（メチルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（ｏ‐トリル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（プロピルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（イソプロピルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（イソブチルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（フェニルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ジメチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ジエチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（ピペリジン‐１‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ブチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（エチルアミノ）‐４‐（ピリジン‐３‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（ピロリジン‐１‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）アセタミド；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）‐２‐プロピルペンタンアミド；
５‐（１，２‐ジチオラン‐３‐イル）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）ペンタンアミド；
３‐（（１Ｈ‐ベンゾ［ｄ］［１，２，３］トリアゾール‐１‐イル）オキシ）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）プロパンアミド；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）‐２‐フェノキシアセタミド；
２‐（４‐フルオロフェノキシ）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）アセタミド；
６‐（（３‐（ジメチルアミノ）プロピル）アミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（（３‐（ピペリジン‐１‐イル）プロピル）アミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ベンジルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（（ピリジン‐４‐イルメチル）アミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（ジプロピルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン
からなる群より選択されてよい。
【００８１】
以下の化合物：
６‐（シクロプロピルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（（シクロプロピルメチル）アミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（（３‐（ジエチルアミノ）プロピル）アミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（（３‐モルホリノプロピル）アミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（（３‐（４‐メチルピペラジン‐１‐イル）プロピル）アミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
６‐（アゼチジン‐１‐イル）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）プロピオンアミド；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）ブチルアミド；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）イソブチルアミド；
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）‐３‐メチルブタンアミド
は、上記の化合物に用いられるものと同じ方法によって合成されてよい
【００８２】
本発明で例示される化合物は、例えば、Michael Smith, Jerry March - March's Advanced Organic Chemistry: reactions mechanisms and structure - 6th Edition, John Wiley & Sons Inc., 2007に例示される以下の一般的方法および手順を用いて、容易に入手可能である出発物質から作製されてよい。
【００８３】
化学官能基を別の官能基へ変換する場合、所望されない副反応を回避する目的で、この官能基を含む化合物中の１つ以上の反応性中心を保護する必要があり得ることは、当業者に公知である。そのような反応性中心の保護、およびそれに続く合成変換終了後の脱保護は、例えば、Theodora W. Green and Peter G.M. Wuts - Protective Groups in Organic Synthesis, Fourth Edition, John Wiley & Sons Inc., 2006に記載される標準的な手順に従って達成されてよい。
【００８４】
典型的または好ましい実験条件（すなわち、反応温度、時間、試薬のモル数、溶媒など）が与えられる場合、特に断りのない限り、その他の実験条件が用いられてもよいことは理解される。最適反応条件は、用いられる特定の反応体または溶媒によって様々であり得るが、そのような条件は、当業者であれば、通常の最適化手順を用いて決定することができる。
【００８５】
以下で述べる合成プロセスによると、式（Ｉ）の化合物の合成は、各中間体が単離され、例えばカラムクロマトグラフィなどの標準的な精製技術によって精製され、その後、次の反応が実施される段階的方法で行われてよい。別の選択肢として、合成順序の２つ以上の工程が、本技術分野において公知である通り、２つ以上の工程から得られた化合物のみが単離および精製される、いわゆる「ワンポット」手順で実施されてもよい。
【００８６】
本明細書において以下で述べる方法によって作製される式（Ｉ）の化合物は、例えば、ろ過、蒸留、クロマトグラフィ、再結晶、およびこれらの組み合わせなどの従来の技術または手段によって処理または精製されてよい。
【００８７】
式（Ｉ）の化合物の塩は、塩基性化合物を所望の酸と溶液中で反応させることによって作製されてよい。
【００８８】
概略手順
１つの実施形態では、式（Ｉ）の化合物は、本明細書で述べるスキーム中に記載される化学的変換の適用によって得ることができる。
【００８９】
特に、Ｒ１が、水素、直鎖状または分岐鎖状Ｃ１‐６アルキルであり、Ｒ２が、直鎖状もしくは分岐鎖状の非置換もしくは置換Ｃ１‐６アルキル、Ｃ２‐６アルケニル、Ｃ２‐６アルキニル、非置換もしくは置換Ｃ３‐６シクロアルキルまたはＣ３‐６シクロアルキルＣ１‐６アルキル、非置換もしくは置換アリール、ヘテロアリール、アリールＣ１‐６アルキル、ヘテロアリールＣ１‐６アルキル、ヘテロシクリルＣ１‐６アルキルであるか、またはＲ１と連結してＲ１およびＲ２が結合している窒素原子を含むＣ４‐７アザシクロ環を形成し、ならびにＲ３、Ｒ４、Ｙ１、およびＹ２が、式（Ｉ）において上記で定める通りである場合、式（Ｉ）の化合物は、以下のスキーム１に従って合成することができる。
【００９０】
【化２】
0006541777.tif 000003
【００９１】
式（Ｉ）の化合物は、Ｒ３、Ｒ４、Ｙ１、およびＹ２が上記で定める通りである式（ＩＩ）の市販のベンズアルデヒドと、Ｒ１およびＲ２が式（Ｉ）において上記で定める通りである式（ＩＩＩ）の置換グアニルウレアとの縮合反応を通して作製することができる［Ostrogovich, A., Gazzetta Chimica Italiana 1909, 39, 540-549］。
【００９２】
概略の手順として、式（ＩＩ）および（ＩＩＩ）の化合物が、濃Ｈ２ＳＯ４中に溶解され、得られた反応混合物が、室温にて７２時間撹拌されて、トリアジノン環のＣ４でのラセミ体として式（Ｉ）の化合物が得られる。
【００９３】
上記で定める通りの式（ＩＩＩ）のグアニルウレアは、市販のものを入手することもできるし、またはＲ１およびＲ２が式（Ｉ）において上記で定める通りである式（ＩＶ）のシアノグイニジン（cyanoguinidines）を、７０％のＨ２ＳＯ４中、還流下で４５分間加熱することによる酸触媒水和によって作製してもよい。式（ＩＶ）のシアノグアニジンは、市販のものを入手することもできるし、または式（Ｖ）の市販のナトリウムジシアノアミドを、Ｒ１およびＲ２が式（Ｉ）において上記で定める通りである式（ＶＩ）の一級または二級アミン塩酸塩と共に、１‐ブタノール中、還流下で６〜８時間加熱することによって作製してもよい。
【００９４】
さらに、Ｒ１が、水素、直鎖状または分岐鎖状Ｃ１‐６アルキルであり、Ｒ２が、ＣＯＲ５であり、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｙ１、およびＹ２が、式（Ｉ）において上記で定める通りである場合、式（Ｉ）の化合物は、以下のスキーム２に従って合成することができる。
【００９５】
【化３】
0006541777.tif 000004
【００９６】
式（Ｉ）の化合物は、Ｘがそれぞれ塩素または  およびヒドロキシル基であり、Ｒ５が式（Ｉ）において定める通りである式（ＶＩＩ）の塩化アシルまたはカルボン酸と、Ｒ１、Ｒ３、Ｒ４、Ｙ１、およびＹ２が式（Ｉ）において上記で定める通りである式（ＶＩＩＩ）の中間体との間のカップリング反応によって作製することができる。
【００９７】
概略の手順として、Ｘが塩素である場合、カップリング反応は、例えばピリジン／ＤＣＭ、ＤＭＦ／ＤＣＭ、２，６‐ルチジン／ＤＭＦなどの有機溶媒の混合物を用いて、室温で３〜４時間撹拌することで実施される。
【００９８】
Ｘがヒドロキシル基である場合、カップリング反応は、ＤＭＦまたはＤＣＭ中、ＥＤＣＩ・ＨＣｌまたはＥＤＣＩ・ＨＣｌ／ＨＯＢｔなどの活性化剤およびＤＩＰＥＡまたはＥｔ３Ｎが好ましい塩基の存在下、室温で一晩撹拌することによって実施される。
【００９９】
式（ＶＩＩＩ）の化合物は、上記で定めるように、スキーム１において既に述べた手順に従って合成することができる。
【０１００】
式（Ｉ）の化合物または式（ＶＩＩＩ）の化合物の単一エナンチオマーは、キラルＨＰＬＣによる分離を介して得ることができる。
【０１０１】
本発明の第二の態様は、上記で開示される式（Ｉ）の化合物、およびその医薬的に許容されるキャリア、安定化剤、希釈剤、または賦形剤を含む医薬組成物に関する。
【０１０２】
当業者であれば、医薬組成物を製剤するのに適する様々な種類のそのようなキャリア、希釈剤、または賦形剤化合物を認知している。
【０１０３】
本発明の化合物は、従来から用いられている補助剤、キャリア、希釈剤、または賦形剤と一緒に、医薬組成物およびその単位剤形の形態中に配置されてよく、そのような形態中において、錠剤もしくは充填カプセルなどの固体として、または溶液、懸濁液、エマルジョン、エリキシル、もしくは充填されたカプセルなどの液体として用いられてよく、経口用または非経口投与用の滅菌注射溶液の形態（皮下および静脈内用を含む）用のすべてである。そのような医薬組成物およびその単位剤形は、追加の活性化合物もしくは要素を伴って、または伴わずに、従来の割合で成分を含んでよく、そのような単位剤形は、用いられるべき意図する一日用量範囲に対応する適切ないかなる有効量の有効成分を含有してもよい。
【０１０４】
本発明の化合物を含有する医薬組成物は、医薬技術分野で公知の方法で作製することができ、少なくとも１つの活性化合物を含む。一般的に、本発明の化合物は、薬理学的有効量で投与される。実際に投与される化合物の量は、典型的には、治療されるべき病状、選択された投与経路、投与される実施の化合物、個々の患者の年齢、体重、および応答、患者の症状の重篤度などを含む該当する状況に照らして、医師によって決定される。
【０１０５】
本発明の医薬組成物は、経口、直腸内、皮下、静脈内、筋肉内、鼻腔内、および経肺経路を含む様々な経路によって投与されてよい。経口投与用の組成物は、バルク液体溶液もしくは懸濁液、またはバルク粉末の形態を取ってよい。しかし、より一般的には、組成物は、正確な投与を容易とするために、単位剤形で提供される。「単位剤形」の用語は、ヒト対象およびその他の哺乳類に対する単位用量として適切である物理的に別々の単位を意味し、各単位は、適切な医薬賦形剤と合わせて、所望される治療効果を発生させるために算出された活性物質の所定量を含有する。典型的な単位剤形としては、液体組成物の充填済、計量済みのアンプルもしくはシリンジ、または固体組成物の場合の丸剤、錠剤、カプセルなどが挙げられる。
【０１０６】
経口投与に適する液体の形態は、緩衝剤、懸濁剤および分散剤、着色剤、香料などを有する適切な水性または非水性媒体を含んでよい。固体の形態は、例えば、微結晶セルロース、トラガカントガム、もしくはゼラチンなどのバインダー、デンプンもしくはラクトースなどの賦形剤、アルギン酸、Ｐｒｉｍｏｇｅｌ、もしくはトウモロコシデンプンなどの崩壊剤、ステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤、コロイド状二酸化ケイ素などの流動促進剤、スクロースもしくはサッカリンなどの甘味剤、またはペパーミント、サリチル酸メチル、もしくはオレンジ香料などの香味剤といった成分または類似の性質の化合物のいずれをも含んでよい。
【０１０７】
注射用組成物は、典型的には、注射用滅菌生理食塩水またはリン酸緩衝生理食塩水またはその他の本技術分野にて公知の注射用キャリアをベースとする。
【０１０８】
医薬組成物は、錠剤、丸剤、カプセル、溶液、懸濁液、エマルジョン、粉末、坐薬、および徐放製剤としての形態であってよい。
【０１０９】
所望される場合、錠剤は、標準的な水性または非水性技術によってコーティングされてよい。いくつかの実施形態では、そのような組成物および製剤は、少なくとも０．１パーセントの活性化合物を含有してよい。このような組成物中の活性化合物のパーセントは、当然、様々であってよく、都合良くは、単位の約１重量パーセントから約６０重量パーセントの間であってよい。そのような治療上有用である組成物中の活性化合物の量は、治療的有効用量が得られることになるような量である。活性化合物はまた、例えば液滴またはスプレーとして、鼻腔内投与されてもよい。
【０１１０】
錠剤、丸剤、カプセルなどは、トラガカントガム、アラビアガム、トウモロコシデンプン、またはゼラチンなどのバインダー、リン酸二カルシウムなどの賦形剤、トウモロコシデンプン、ジャガイモデンプン、アルギン酸などの崩壊剤、ステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤、およびスクロース、ラクトース、またはサッカリンなどの甘味剤も含有してよい。単位剤形がカプセルである場合、それは、上記の種類の物質に加えて、脂肪油などの液体キャリアを含有してよい。その他の様々な物質が、コーティングとして、または単位剤形の物理的形態を修飾するために存在してよい。例えば、錠剤は、シェラック、糖、または両方でコーティングされてよい。シロップまたはエリキシルは、有効成分に加えて、甘味剤としてのスクロース、保存剤としてのメチルおよびプロピルパラベン、染料、ならびにサクランボまたはオレンジ香料などの香味剤を含有してよい。胃腸管の上側部分の通過時における分解を防止するために、組成物は、腸溶コーティングされた製剤であってよい。
【０１１１】
経肺投与用組成物としては、これらに限定されないが、式（Ｉ）の化合物またはその塩の粉末、ならびに適切なキャリアおよび／または滑沢剤の粉末からなる乾燥粉末組成物が挙げられる。経肺投与用組成物は、当業者に公知である適切ないかなる乾燥粉末吸入装置から吸入されてもよい。
【０１１２】
組成物の投与は、対象の炎症および疼痛を低減するのに充分であるプロトコルおよび用量で実施される。ある実施形態では、本発明の医薬組成物中、１もしくは複数の活性要素は、一般的に、単位剤形として製剤される。単位剤形は、１日の投与用の単位剤形あたり０．１から１０００ｍｇの式（Ｉ）の化合物を含有してよい。
【０１１３】
ある実施形態では、具体的処方の有効量は、疾患、障害、もしくは病状の重篤度、過去の治療法、個人の健康状態および薬剤に対する応答に依存する。ある実施形態では、用量は、処方の０．００１重量％から約６０重量％の範囲内である。
【０１１４】
１つ以上のその他の有効成分と組み合わせて用いられる場合、本発明の化合物およびその他の有効成分は、各々が単独で用いられる場合よりも少ない用量で用いられてよい。
【０１１５】
いずれかの種類の投与経路に関する製剤について、薬物の投与のための方法および配合物は、Remington's Pharmaceutical Sciences, 17th Edition, Gennaro et al. Eds., Mack Publishing Co., 1985、およびRemington's Pharmaceutical Sciences, Gennaro AR ed. 20th Edition, 2000, Williams & Wilkins PA, USA, 、およびRemington: The Science and Practice of Pharmacy, 21st Edition, Lippincott Williams & Wilkins Eds., 2005、およびAnsel's Pharmaceutical Dosage Forms and Drug Delivery Systems, 8th Edition, Lippincott Williams & Wilkins Eds., 2005に開示されている。
【０１１６】
経口投与用または注射用組成物のための上述したコンポーネントは、単なる代表例である。
【０１１７】
本発明の化合物はまた、徐放形態で、または徐放薬物送達システムから投与されてもよい。
【０１１８】
さらに、本発明における医薬組成物は、第二の治療剤を含んでよく、例えば、ガランタミンとしても知られる（４ａＳ，６Ｒ，８ａＳ）‐５，６，９，１０，１１，１２‐ヘキサヒドロ‐３‐メトキシ‐１１‐メチル‐４ａＨ‐［１］ベンゾフロ［３ａ，３，２‐ｅｆ］［２］ベンズアゼピン‐６‐オール、リバスチグミンとしても知られる（Ｓ）‐３‐［１‐（ジメチルアミノ）エチル］フェニルＮ‐エチル‐Ｎ‐メチルカルバメート、ドネペジルとしても知られる（ＲＳ）‐２‐［（１‐ベンジル‐４‐ピペリジル）メチル］‐５，６‐ジメトキシ‐２，３‐ジヒドロインデン‐１‐オン、およびメマンチンとしても知られる３，５‐ジメチルアダマンタン‐１‐アミンから好ましくは選択されるがこれらに限定されない神経保護剤または既知のアルツハイマー病治療剤である。
【０１１９】
本発明の第三の態様は、上記で開示される式（Ｉ）の化合物、またはその医薬組成物、またはその医薬的に許容される塩もしくは溶媒和物の医薬としての使用に関する。
【０１２０】
実際、ＢＡＣＥ‐１およびＧＳＫ‐３β酵素の二重阻害剤は、中枢神経系の非常に様々な病理学的状態において治療的利用を見出すことができる。特に、これらの化合物は、中枢神経系の疾患または障害、より詳細には、認知、神経変性、もしくは神経疾患または障害の治療または予防に利用することができる。疾患または障害は、好ましくは、アルツハイマー病、パーキンソン病、全脳炎パーキンソニズム（panencephalitic parkinsonism）、脳炎後パーキンソニズム、ピック病、大脳皮質基底核変性症、ハンチントン病、エイズ関連認知症、癌関連認知症、２型糖尿病関連認知障害および２型糖尿病関連認知症などの認知症、筋萎縮性側索硬化症、多発性硬化症を含む慢性神経変性状態、ならびに急性脳卒中および脳卒中後機能回復から選択される神経外傷性疾患、てんかん、抑うつ、統合失調症、および双極性障害からなる群より選択される気分障害、単発性脳アミロイド血管症に起因する大脳出血などの大脳出血、運動ニューロン疾患、軽度から重度の認知障害、虚血、頭部外傷、脳傷害、特に外傷性脳傷害、ダウン症候群、レビー小体病、炎症および慢性炎症性疾患から選択されるが、これらに限定されない。
【０１２１】
加えて、これらの化合物は、タウタンパク質の病的な蓄積に伴う神経変性疾患の種類であるタウオパチーの分野で適用を見出すことができる。
【０１２２】
タウの過剰リン酸化は、神経細胞微小管からのこのタンパク質の脱離の原因であり得るものであり、それによって、神経原線維タングル（ＮＦＴ）とも称される細胞内蓄積物が発生する。アルツハイマー病自体は、タウオパチーの一例であるが、非常に多くの神経変性疾患が、より広くタウタンパク質の病的な蓄積に関連付けられている。
【０１２３】
特に、本発明の種類の化合物は、以下の障害、進行性核上性麻痺、拳闘家痴呆（慢性外傷性脳障害）、１７番染色体に連鎖する前頭側頭型認知症パーキンソニズム、リティコ・ボディグ病（Lytico-Bodig disease）（グアム‐パーキンソン認知症複合（Parkinson-dementia complex of Guam））、アルツハイマー病に類似のＮＦＴを伴うがプラークは伴わない神経原線維変化優位型認知症（tangle-predominant dementia）、神経節膠腫および神経節細胞腫、髄膜血管腫症、亜急性硬化性全脳炎の治療における適用を見出すことができる。
【０１２４】
さらに、アミロイドプラーク形成を低減するその能力に照らして、アミロイドーシスも、本発明の化合物を用いて治療することができる。
【０１２５】
アミロイドーシスは、正常時は可溶性であるタンパク質が不溶性となり、様々な器官または組織の細胞外空間に沈着して正常な機能を阻害する様々な病状を意味する。このような病的状態の中でも、以下の病気、老年性全身性アミロイド―シス、クロイツフェルト・ヤコブ病を含むプリオンタンパク質関連疾患、脳アミロイド血管症、家族性角膜アミロイド―シス、オランダ型遺伝性脳出血アミロイドーシスを、本発明の化合物用いて治療することができる。
【０１２６】
特に、式（Ｉ）の化合物は、アルツハイマー病、パーキンソン病、ハンチントン病、筋萎縮性側索硬化症、多発性硬化症、急性脳卒中および脳卒中後機能回復などの神経外傷性疾患、てんかん、抑うつおよび統合失調症および双極性障害からなる群より選択される気分障害、大脳出血、虚血、軽度から重度の認知障害、頭部外傷、脳傷害、特に外傷性脳傷害、炎症および慢性炎症性疾患、ならびに、エイズ関連認知症、癌関連認知症、２型糖尿病関連認知症、拳闘家痴呆、前頭側頭型認知症、グアム‐パーキンソン認知症複合、神経原線維変化優位型認知症からなる群より選択される認知症、からなる群より選択される疾患または障害の治療または予防に用いることができる。
【０１２７】
以下では、本発明を、本発明の範囲を限定するものとして見なされるとは解釈されないいくつかの例によって説明する。
【０１２８】
以下の略語、酢酸（ＡｃＯＨ）、アセトニトリル（ＭｅＣＮ）、塩化アセチル（ＡｃＣｌ）、アンモニア（ＮＨ３）、酢酸アンモニウム（ＮＨ４ＯＡｃ）、重水素化クロロホルム（ＣＤＣｌ３）、重水素化ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ‐ｄ６）、重水素化メタノール（ＣＤ３ＯＤ）、重水（Ｄ２Ｏ）、ジクロロメタン（ＤＣＭ）、ジエチルエーテル（Ｅｔ２Ｏ）、Ｎ，Ｎ‐ジイソプロピルエチルアミン（ＤＩＰＥＡ）、１‐（３‐ジメチルアミノプロピル）‐３‐エチルカルボジイミドヒドロクロリド（ＥＤＣＩ・ＨＣｌ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）、エタノール（ＥｔＯＨ）、酢酸エチル（ＥｔＯＡｃ）、塩酸（ＨＣｌ）、ヒドロキシベンゾトリアゾール水和物（ＨＯＢｔ）、塩化リチウム（ＬｉＣｌ）、メタノール（ＭｅＯＨ）、室温（ｒｔ）、炭酸ナトリウム（Ｎａ２ＣＯ３）、水酸化ナトリウム（ＮａＯＨ）、硫酸ナトリウム（Ｎａ２ＳＯ４）、硫酸（Ｈ２ＳＯ４）、トリエチルアミン（Ｅｔ３Ｎ）、トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）、水（Ｈ２Ｏ）が、以降の添付の例で用いられる。
【実施例】
【０１２９】
化学薬品、物質、および方法
市販の試薬および溶媒はすべて、シグマアルドリッチ社（Sigma-Aldrich）、フルカ社（Fluka）（イタリア）から購入した状態で、さらなる精製を行わずに用いた。
【０１３０】
カラムクロマトグラフィ精製は、フラッシュ条件下、シグマアルドリッチ社のシリカゲルグレード９３８５、６０Å、２３０〜４００メッシュを用いて実施した。薄層クロマトグラフィ（ＴＬＣ）は、０．２０ｍｍシリカゲル６０  Ｆ２５４プレート（メルク社（Merck）、ドイツ）上で行い、紫外光（２５４および３６６ｎｍ）への暴露および過マンガン酸カリウム染色によって可視化した。アミンの発生または消費が関与する反応は、ブロモクレゾールグリーンスプレー（ＥｔＯＨ中の０．０４％、ＮａＯＨによって青色となる）を用い、続いてプレートを加熱することによって可視化した。化合物の命名は、ＣｈｅｍＢｉｏＤｒａｗ  Ｕｌｔｒａ（バージョン１３．０）によって適用されるＩＵＰＡＣの規則に従って行った。
【０１３１】
核磁気共鳴（ＮＭＲ）実験は、Ｖａｒｉａｎ  ＶＸＲ  ２００またはＢｒｕｋｅｒ  Ａｖａｎｃｅ  ＩＩＩ  ４００（１Ｈに対しては２００または４００ＭＨｚ、１３Ｃに対しては５０または１００ＭＨｚ）で行った。スペクトルは、溶媒としてＤＭＳＯ‐ｄ６、ＣＤ３ＯＤ、Ｄ２Ｏ、またはＣＤＣ１３を用い、３００Ｋで取得した。１Ｈおよび１３Ｃスペクトルに対するケミカルシフトは、内部標準として残留非重水素化溶媒を用いて百万分率（ｐｐｍ）で記録した。データは、以下のように、ケミカルシフト（ｐｐｍ）、多重度（ｓ、シングレット；ｂｒ  ｓ、ブロードシングレット；ｅｘｃｈ  Ｄ２Ｏとの交換可能プロトン；ｄ、ダブレット；ｔ、トリプレット；ｑ、カルテット；ｍ、マルチプレット、およびこれらの組み合わせとして示す）、ヘルツ（Ｈｚ）でのカップリング定数（Ｊ）、および積分強度として記載する。
【０１３２】
ＵＰＬＣ‐ＭＳ分析は、エレクトロスプレーイオン化（ＥＳＩ）インターフェイスおよび光ダイオードアレイ検出器（ＰＤＡ）を備えたＳＱＤ（シングル四重極検出器）質量分析計（ＭＳ）から成るＷａｔｅｒｓ  ＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＣ‐ＭＳシステムで行った。ＰＤＡ範囲は、２１０〜４００ｎｍであった。分析は、ＶａｎＧｕａｒｄ  ＨＳＳ  Ｔ３  Ｃ１８プレカラム（５ｍｍ×２．１ｍｍ  ｉ．ｄ．、粒子サイズ  １．８μｍ）を有するＡＣＱＵＩＴＹ  ＵＰＬＣ  ＨＳＳ  Ｔ３  Ｃ１８カラム（５０ｍｍ×２．１ｍｍ  ｉ．ｄ．、粒子サイズ  １．８μｍ）で実施した。移動相は、ＡｃＯＨでｐＨ５に調節したＨ２Ｏに溶解した１０ｍＭ  ＮＨ４ＯＡｃ（Ａ）およびｐＨ５のＭｅＣＮ‐Ｈ２Ｏ（９５：５）に溶解した１０ｍＭ  ＮＨ４ＯＡｃ（Ｂ）のいずれかであった。ポジティブおよびネガティブモードでのＥＳＩを、質量スキャン範囲１００〜５００Ｄａで適用した。
【０１３３】
キラルＨＰＬＣによる分析は、ｅ２６９５分離モジュールおよび２９９８ＰＤＡから成るＷａｔｅｒｓ  Ａｌｌｉａｎｃｅ  ＨＰＬＣ装置で行った。ＰＤＡ範囲は、２１０〜４００ｎｍであった。分析は、Ｄａｉｃｅｌ  ＣｈｉｒａｌＰａｋ  ＡＤカラム（２５０ｍｍ×４．６ｍｍ  ｉ．ｄ．、粒子サイズ  １０μｍ）でアイソクラティック溶離した。移動相は、０．１％  ＴＦＡ  ヘプタン／ＥｔＯＨ（９０：１０）であった。分取用キラルＨＰＬＣによる分離は、１５２５バイナリＨＰＬＣポンプ、Ｗａｔｅｒｓフラクションコレクタ  ＩＩＩ、および２９９８  ＰＤＡから成るＷａｔｅｒｓ  Ａｌｌｉａｎｃｅ  ＨＰＬＣ装置上で行った。ＵＶ検出は、２１５ｎｍで行った。精製は、Ｄａｉｃｅｌ  ＣｈｉｒａｌＰａｋ  ＡＤカラム（２５０ｍｍ×１０ｍｍ  ｉ．ｄ．、粒子サイズ  １０μｍ）でアイソクラティック溶離した。移動相は、０．１％  ＴＦＡ  ヘプタン／ＥｔＯＨ（９０：１０）であった。
【０１３４】
旋光度は、Ｒｕｄｏｌｆ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ａｎａｌｙｔｉｃａｌ  Ａｕｔｏｐｏｌ  ＩＩ自動旋光計で光源としてナトリウムランプ（５８９ｎｍ）を用いて測定し、濃度は、溶媒としてＭｅＯＨを、および１ｄｍセルを用いて、ｇ／１００ｍＬで表した。
【０１３５】
最終化合物はすべて、ＮＭＲおよびＵＰＬＣ‐ＭＳ分析により、≧９５％の純度を示した。
【図面の簡単な説明】
【０１３６】
本発明をより良く説明することを目的として、図１に示す実施例化合物の合成を提供する。
【０１３７】
図１示す化合物は、以下で述べるようにして合成した。
【０１３８】
作製および実施例
作製Ｉ（実施例１〜１５、２２〜２６）
Ｒ１が、水素、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐６アルキルであり、Ｒ２が、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐６アルキル、非置換または置換アリール、非置換または置換ヘテロアリール、非置換または置換アリールＣ１‐６アルキル、非置換または置換ヘテロアリールＣ１‐６アルキル、非置換または置換ヘテロシクリルＣ１‐６アルキルであるか、またはＲ１およびＲ２が、それらが結合している窒素原子と連結して、窒素および酸素から選択される３個以下のヘテロ原子を含む４から７員環のアザシクロ環を形成してよく、Ｒ３、Ｒ４、Ｙ１、およびＹ２が、式（Ｉ）において定める通りである式（Ｉ）の化合物の一般的な合成
【０１３９】
概略手順（Ａ）：式（ＩＶ）の中間体の合成  −  工程１、スキーム１
【０１４０】
【化４】
0006541777.tif 000005
【０１４１】
ナトリウムジシアナミド（Ｖ）（１．２当量）の１‐ブタノール懸濁液（１．２Ｍ）に、適切なアミン塩酸塩（ＶＩ）（１．０当量）を添加した。得られた混合物を、還流下で６〜８時間加熱することで、白色析出物が得られ、これをろ取した。ろ液を、真空濃縮して、粗シアノグアニジン（ＩＶ）を得た。必要である場合は、フラッシュクロマトグラフィによるさらなる精製を実施した。
【０１４２】
（ＩＶａ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐メチルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、メチルアミン塩酸塩（０．６３ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＥｔ２Ｏと研和して、黄色オイルとしてＩＶａが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．７２ｇ（７７％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ２．７４（ｓ，３Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２８．４，１２０．２，１６３．４。
【０１４３】
（ＩＶｂ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐エチルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、エチルアミン塩酸塩（２．２９ｇ、２７．０７ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．１）での溶出により、ＩＶｂを黄色オイルとして得た：２．５ｇ（７３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（Ｄ２Ｏ，４００ＭＨｚ）δ  １．１９（ｔ，Ｊ＝６．８，３Ｈ），３．２３（ｑ，Ｊ＝６．８，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（Ｄ２Ｏ，１００ＭＨｚ）δ  １３．３，３６．５，１２０．５，１６１．１。
【０１４４】
（ＩＶｃ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐プロピルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、プロピルアミン塩酸塩（２．３０ｇ、２４．５３ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．１）での溶出により、ＩＶｃをワックス状固体として得た：１．９ｇ（６３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ０．９０（ｔ，Ｊ＝７．２，３Ｈ），１．４９−１．５４（ｍ，２Ｈ），３．０９（ｔ，Ｊ＝６．８，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １０．１，２２．２，４２．８，１１８．８，１６１．７。
【０１４５】
（ＩＶｄ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐イソプロピルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、イソプロピルアミン塩酸塩（０．８９ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＥｔ２ＯおよびＤＣＭと研和して、白色固体としてＩＶｄが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．８０ｇ（６９％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）（４．５：１  回転異性体の混合物）δ  １．１２（ｄ，Ｊ＝６．０，１．１Ｈ，２ＣＨ３  マイナー），１．２９（ｄ，Ｊ＝６．０，４．９Ｈ，２ＣＨ３  メジャー），３．３７−３．４３（ｍ，０．８Ｈ，ＣＨ  メジャー），３．５２−３．５８（ｍ，０．２，ＣＨ  マイナー）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １９．６（２ＣＨ３  メジャー），２１．６（２ＣＨ３  マイナー），４３．３（ＣＨ  マイナー），４３．９（ＣＨ  メジャー），１１９．１，１６５．３。
【０１４６】
（ＩＶｅ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐イソブチルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、イソブチルアミン塩酸塩（１．０２ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＥｔ２ＯおよびＤＣＭと研和して、ワックス状固体としてＩＶｅが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：１．２３ｇ（９５％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ０．８８（ｄ，Ｊ＝６．８，６Ｈ），１．７５−１．７８（ｍ，１Ｈ），２．９５（ｄ，Ｊ＝７．２，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １９．０，２８．２，４８．４，１１９．１，１６１．７。
【０１４７】
（ＩＶｆ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐フェニルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、アニリン塩酸塩（０．６５ｇ、５．０５ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＨ２Ｏと研和して、白色固体としてＩＶｆが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．８０ｇ（定量的収率）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ６．９８（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，２Ｈ），７．０５−７．０９（ｍ，１Ｈ），７．２８−７．３５（ｍ，２Ｈ），９．０３（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  １１７．６，１２１．７，１２４．２，１２９．２，１３８．４，１５９．９。
【０１４８】
（ＩＶｇ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’，Ｎ’‐ジメチルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、ジメチルアミン塩酸塩（１．５２ｇ、１８．７２ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＤＣＭと研和して、白色固体としてＩＶｇが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．４０ｇ（１８％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ２．７７（ｓ，６Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ３６．５，１１９．０，１６１．１。
【０１４９】
（ＩＶｈ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’，Ｎ’‐ジエチルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、ジエチルアミン塩酸塩（１．０２ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＥｔ２Ｏと研和して、黄色固体としてＩＶｈが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．９５ｇ（７３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）（１．５：１  回転異性体の混合物）δ  １．１３（ｔ，Ｊ＝６．８，３．６Ｈ，２ＣＨ３  メジャー），１．３０（ｔ，Ｊ＝６．８，２．４Ｈ，２ＣＨ３  マイナー），３．０４（ｑ，Ｊ＝６．８，１．８Ｈ，２ＣＨ２  マイナー），３．５（ｑ，Ｊ＝６．８，２．２Ｈ，２ＣＨ２  メジャー）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １０．３（２ＣＨ３  マイナー），１２．０（２ＣＨ３  メジャー），４２．２（２ＣＨ２  マイナー），４２．５（２ＣＨ２  メジャー），１１９．３，１５９．８。
【０１５０】
（ＩＶｉ）Ｎ‐シアノ‐１‐ピペリジンカルボキシイミドアミド
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、ピペリジン塩酸塩（１．１３ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＤＣＭと研和して、白色固体としてＩＶｉが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．４６ｇ（３３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．５２−１．５７（ｍ，４Ｈ），１．６２−１．６７（ｍ，２Ｈ），３．４４−３．４６（ｍ，４Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２３．７，２５．２，４５．７，１１９．２，１５９．９。
【０１５１】
（ＩＶｊ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐ブチルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、ブチルアミン塩酸塩（１．０２ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＤＣＭと研和して、ガム状固体としてＩＶｊが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：１．１２ｇ（８６％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ０．８３−０．８８（ｍ，３Ｈ），１．２２−１．２７（ｍ，２Ｈ），１．２９−１．３９（ｍ，２Ｈ），３．００−３．０２（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  １４．０，１９．８，３１．５，４０．１１，１１８．８，１６１．６。
【０１５２】
（ＩＶｋ）Ｎ‐シアノ‐１‐ピロリジンカルボキシイミドアミド
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、ピロリジン塩酸塩（１．００ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質をＥｔ２Ｏと研和して、薄黄色固体としてＩＶｋが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．９７ｇ（７６％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  １．７６−１．７８（ｍ，４Ｈ），３．２０−３．２３（ｍ，４Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ２５．３，４７．２，１１８．８，１５９．０。
【０１５３】
（ＩＶｌ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐（ジメチルプロパン‐３‐アミノ）グアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、Ｎ１，Ｎ１‐ジメチルプロパン‐１，３‐ジアミン二塩酸塩（０．５１ｇ、２．９０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質を、４０ｍＬのＭｅＯＨ／２Ｎ  ＨＣｌ水溶液（１：０．５）で取り出し、２つの部分に分割し、２つの２ｇ  ＩＳＯＬＵＴＥ  ＳＣＸ‐２カラムにローディングし、ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（１：０．１）（２×１５ｍＬ）で溶出した。有機相を真空濃縮することで、ガム状固体としてＩＶｌが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．１０ｇ（２１％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．６８−１．７６（ｍ，２Ｈ），２．２４（ｓ，６Ｈ），２．３３−２．３９（ｍ，２Ｈ），３．１６−３．２２（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２６．８，３８．４，４４．０，５６．１，１１８．７，１６０．１。
【０１５４】
（ＩＶｍ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐（３‐（ピペリジン‐１‐イル）プロパン）グアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、３‐（ピペリジン‐１‐イル）プロパン‐１‐アミン二塩酸塩（０．５１ｇ、２．３６ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質を、２０ｍＬの飽和Ｎａ２ＣＯ３水溶液で取り出し、ＥｔＯＡｃ（３×２０ｍＬ）で抽出した。有機層を回収し、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、ろ過し、真空蒸発させた。残渣を、ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（８：２：０．２）で溶出するフラッシュクロマトグラフィで精製した。ガム状固体としてＩＶｍを得た：０．３４ｇ（４５％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．４４−１．４８（ｍ，２Ｈ），１．５９−１．６５（ｍ，４Ｈ），１．７０−１．７７（ｍ，２Ｈ），２．４４−２．５６（ｍ，６Ｈ），３．１７（ｔ，Ｊ＝６．４，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２３．４，２４．７，２５．５，３９．２，５３．８，５５．５，１１８．７，１６１．８。
【０１５５】
（ＩＶｎ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐ベンジルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、ベンジルアミン塩酸塩（１．３４ｇ、９．３６ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．１）で溶出して、ガム状固体としてＩＶｎを得た：０．８１ｇ（５０％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）  ４．３０（ｓ，２Ｈ），７．１８−７．２９（ｍ，５Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ４４．７，１１９．０，１２７．０，１２７．２，１２８．４，１３８．１，１６１．７。
【０１５６】
（ＩＶｏ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’‐ピリジン‐４‐イルメチルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、ピリジン‐４‐イルメタナミン二塩酸塩（１．６９ｇ、９．３６ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（８：２：０．２）で溶出して、ガム状固体としてＩＶｏを得た：０．９３ｇ（５７％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）  ４．４０（ｓ，２Ｈ），７．２５（ｄ，Ｊ＝５．６，２Ｈ），８．３９（ｄ，Ｊ＝５．６，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ４３．４，１１８．７，１２２．２，１４７．６，１４８．８，１６１．９。
【０１５７】
（ＩＶｐ）Ｎ‐シアノ‐Ｎ’，Ｎ’‐ジプロピルグアニジン
表題の化合物を、概略手順Ａに従い、ジプロピルアミン塩酸塩（０．９４ｇ、９．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。この粗物質を、ＥｔＯＡｃで取り出し、水で洗浄した。有機層を真空濃縮することで、無色オイルとしてＩＶｐが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた：０．７６ｇ（５０％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ０．８８（ｔ，Ｊ＝７．２，６Ｈ），１．５５−１．６０（ｍ，４Ｈ），３．２４（ｔ，Ｊ＝７．６，４Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １０．２，２０．６，４９．８，１１９．４，１６０．３。
【０１５８】
概略手順（Ｂ）：式（ＩＩＩ）の中間体の合成  −  工程２、スキーム１
【０１５９】
【化５】
0006541777.tif 000006
【０１６０】
シアノグアニジン（ＩＶ）（１当量）の水溶液（１．２Ｍ）に、７０％  硫酸水溶液（２当量）を添加した。得られた混合物を、室温で１５分間撹拌し、還流下で１時間加熱した。この反応混合物を、次に、室温に冷却し、Ｎａ２ＣＯ３で塩基性化した。水相を真空蒸発させ、粗物質を、ＭｅＯＨで取り出した。残渣をろ取し、有機溶媒を真空濃縮することで、化合物ＩＩＩが得られ、これを、さらなる精製を行わずに次の工程で用いた。
【０１６１】
（ＩＩＩａ）（Ｎ’‐メチルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶａ（０．７７ｇ、７．１２ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩａを、黄色オイルとして得た：０．６６ｇ（８３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，２００ＭＨｚ）δ  ２．８０（ｓ，３Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，５０ＭＨｚ）δ  ２６．１，１６１．２，１６６．９。
【０１６２】
（ＩＩＩｂ）（Ｎ’‐エチルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｂ（２．５０ｇ、２０．４６ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｂを、ガム状固体として得た：３．９０ｇ（定量的収率）。１Ｈ‐ＮＭＲ（Ｄ２Ｏ，４００ＭＨｚ）δ  ０．４８（ｔ，Ｊ＝６．８，３Ｈ），２．５８（ｑ，Ｊ＝６．８，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（Ｄ２Ｏ，１００ＭＨｚ）δ  １２．１，３５．８，１５２．８，１５５．２。
【０１６３】
（ＩＩＩｃ）（Ｎ’‐プロピルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｃ（１．８０ｇ、１４．２６ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｃを、ガム状固体として得た：２．４０ｇ（定量的収率）。１Ｈ‐ＮＭＲ（Ｄ２Ｏ，４００ＭＨｚ）δ  ０．４９−０．５４（ｍ，３Ｈ），１．１４−１．２５（ｍ，２Ｈ），２．７１（ｔ，Ｊ＝６．８，１Ｈ），２．８３（ｔ，Ｊ＝６．８，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（Ｄ２Ｏ，１００ＭＨｚ）δ  １０．１，２１．１，４２．６，１５５．７，１５６．３。
【０１６４】
（ＩＩＩｄ）（Ｎ’‐イソプロピルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｄ（０．８０ｇ、６．３９ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｄを、ガム状固体として得た：０．５０ｇ（５４％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）（１．１：１  回転異性体混合物）δ  １．２５（ｄ，Ｊ＝６．８，３．１Ｈ，２ＣＨ３  メジャー），１．２９（ｄ，Ｊ＝６．８，２．９Ｈ，２ＣＨ３  マイナー），３．３９−３．４６（ｍ，０．４８Ｈ，ＣＨ  マイナー），３．８１−３．８８（ｍ，０．５２Ｈ，ＣＨ  メジャー）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １９．６（２ＣＨ３  メジャー），２１．０（２ＣＨ３  マイナー），４３．９（ＣＨ  メジャー），４４．０（ＣＨ  マイナー），１５３．３，１５５．６。
【０１６５】
（ＩＩＩｅ）（Ｎ’‐イソブチルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｅ（１．２３ｇ、８．７７ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｅを、ガム状固体として得た：１．３９ｇ（定量的収率）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）（２．３：１  回転異性体混合物）δ  ０．２３（ｄ，Ｊ＝５．２，４．２Ｈ，２ＣＨ３  メジャー），０．４２（ｄ，Ｊ＝５．２，１．８Ｈ，２ＣＨ３  マイナー），０．５１−０．５３（ｍ，０．３Ｈ，ＣＨ  マイナー），１．１６−１．１８（ｍ，０．７Ｈ，ＣＨ  メジャー），２．３９（ｄ，Ｊ＝６．８，０．６Ｈ，ＣＨ２  マイナー）  ２．８７（ｄ，Ｊ＝６．８，１．４Ｈ，ＣＨ２  メジャー）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １６．２（２ＣＨ３  マイナー），１８．０（２ＣＨ３  メジャー），２６．７（ＣＨ  メジャー＋マイナー），４７．４（ＣＨ２  マイナー），４７．５（ＣＨ２  メジャー）  １５３．６，１５４．６。
【０１６６】
（ＩＩＩｆ）（Ｎ’‐フェニルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｆ（０．８０ｇ、４．９０ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｆを、白色固体として得た：０．７２ｇ（８２％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，４００ＭＨｚ）δ  ７．０１−７．０６（ｍ，３Ｈ），７．２１−７．２５（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，１００ＭＨｚ）δ  １２４．０，１２５．０，１２９．５，１４０．０，１５５．６，１６３．６。
【０１６７】
（ＩＩＩｇ）（Ｎ’，Ｎ’‐ジメチルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｇ（０．７２ｇ、５．８９ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｇを、白色固体として得た：０．４６ｇ（６０％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，４００ＭＨｚ）δ  ２．８６（ｓ，６Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ，１００ＭＨｚ）δ  ３６．５，１６０．８，１６７．０。
【０１６８】
（ＩＩＩｈ）（Ｎ’，Ｎ’‐ジエチルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｈ（０．９５ｇ、６．７６ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｈを、黄色オイルとして得た：０．７３ｇ（６８％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）（４．２：１  回転異性体混合物）δ  １．１１（ｔ，Ｊ＝６．８，４．８Ｈ，２ＣＨ３  メジャー），１．１８（ｔ，Ｊ＝６．８，１．２Ｈ，２ＣＨ３  マイナー），３．３６（ｑ，Ｊ＝６．８，３．２Ｈ，２ＣＨ２  メジャー），３．４６（ｑ，Ｊ＝６．８，０．８Ｈ，２ＣＨ２  メジャー）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １２．０（２ＣＨ３  マイナー），１２．６（２ＣＨ３  メジャー），４１．４（２ＣＨ２  メジャー），４３．１（２ＣＨ２  マイナー），１５８．９，１６７．１。
【０１６９】
（ＩＩＩｉ）（ピペリジン‐１‐カルボキシイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｉ（０．４６ｇ、３．０２ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｉを、ガム状固体として得た：０．５１ｇ（定量的収率）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．６５−１．７３（ｍ，６Ｈ），３．５０−３．５９（ｍ，４Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２３．１，２４．９，４６．９，１５３．２，１５５．３。
【０１７０】
（ＩＩＩｊ）（Ｎ’‐ブチルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｊ（１．０７ｇ、７．６４ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｊを、ガム状固体として得た：１．１５ｇ（９５％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ０．８５−０．８９（ｍ，３Ｈ），１．２７−１．３３（ｍ，２Ｈ），１．３６−１．４３（ｍ，２Ｈ），３．０４−３．０８（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  １３．７，１９．５，３１．３，３９．６，１６０．３，１６６．８。
【０１７１】
（ＩＩＩｋ）（ピロリジン‐１‐カルボキシイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｋ（０．９７ｇ、７．０４ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｋを、薄黄色固体として得た：０．８０ｇ（７３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  １．７６−１．７９（ｍ，４Ｈ），３．２５−３．２８（ｍ，４Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ２５．１，４６．２，１５５．９，１５８．１。
【０１７２】
（ＩＩＩｌ）（Ｎ’‐（ジメチルプロパン‐３‐アミノ）カルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｌ（０．１０ｇ、０．６１ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｌを、黄色ガム状固体として得た：０．１１ｇ（９５％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．７１−１．７６（ｍ，２Ｈ），２．２５（ｓ，６Ｈ），２．３７（ｔ，Ｊ＝７．６，２Ｈ），３．２０（ｔ，Ｊ＝７．６，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２６．７，３８．３，４３．９，５６．３，１５５．３，１５６．４。
【０１７３】
（ＩＩＩｍ）（Ｎ’‐（３‐（ピペリジン‐１‐イル）プロパン））カルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｍ（０．３４ｇ、１．６２ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｍを、黄色ガム状固体として得た：０．２３ｇ（９３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．４２−１．４８（ｍ，２Ｈ），１．５９−１．６３（ｍ，４Ｈ），１．７６−１．８３（ｍ，２Ｈ），２．４８−２．５２（ｍ，６Ｈ），３．２４−３．３１（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２３．６，２４．９，２５．３，３８．７，５３．７，５４．８，１５７．４，１５９．５。
【０１７４】
（ＩＩＩｎ）（Ｎ’‐ベンジルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｎ（０．８０ｇ、４．６０ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｎを、白色固体として得た：０．８２ｇ（９３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ４．３５（ｓ，２Ｈ），７．２１−７．３０（ｍ，５Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ４４．１，１２６．９，１２７．０，１２８．１，１２８．３，１６０．９，１６７．５。
【０１７５】
（ＩＩＩｏ）（Ｎ’‐ピリジン‐４‐イルメチルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｏ（０．９３ｇ、５．３１ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｏを、ガム状固体として得た：０．８６ｇ（８５％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ４．４９（ｓ，２Ｈ），７．３４（ｄ，Ｊ＝５．６，２Ｈ），８．４４（ｄ，Ｊ＝５．６，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ４２．７，１２２．２，１４７．６，１４８．７，１５９．８，１６５．６。
【０１７６】
（ＩＩＩｐ）（Ｎ’，Ｎ’‐ジプロピルカルバムイミドイル）ウレア
表題の化合物を、概略手順Ｂに従い、ＩＶｐ（０．７７ｇ、４．６０ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＩＩＩｐを、白色固体として得た：０．６８ｇ（７９％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ０．７９（ｔ，Ｊ＝７．２，６Ｈ），１．４２−１．４８（ｍ，４Ｈ），３．１６（ｔ，Ｊ＝７．６，４Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １１．５，２１．２，４８．２，１５９．７，１６７．２。
【０１７７】
概略手順（Ｃ）：式（Ｉ）の化合物の合成  −  工程３、スキーム１
【０１７８】
【化６】
0006541777.tif 000007
【０１７９】
グアニルウレア（ＩＩＩ）（１当量）の濃Ｈ２ＳＯ４溶液（５．５Ｍ）へ、適切なベンズアルデヒド（ＩＩ）（１．２当量）を添加した。室温で７２時間の撹拌後、この反応混合物を、少量の冷Ｈ２Ｏで希釈した。次に、この溶液をＮａ２ＣＯ３で塩基性化することで析出物が得られ、これをろ過によって回収した。析出が見られなかった場合は、水相を真空濃縮した。粗トリアジノン（Ｉ）を、有機溶媒との研和によるか、またはフラッシュクロマトグラフィによって精製した。
【０１８０】
実施例１
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（メチルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．７３ｍＬ、６．８４ｍｍｏｌ）およびＩＩＩａ（０．６６ｇ、５．７ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（８．５：１．５：０．１）での溶出により、実施例１の化合物を白色固体として得た：０．３３ｇ（２６％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ２．７６（ｓ，３Ｈ），５．６８（ｓ，１Ｈ），７．０７−７．１２（ｍ，２Ｈ），７．４２−７．４５（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２６．５，６６．０，１１５．０（ｄ，Ｊ＝１６．０），１２８．１（ｄ，Ｊ＝８．３），１３８．１，１５０．７，１５４．２，１６２．９（ｄ，Ｊ＝２４４）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２２３［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２２１［Ｍ−Η］−。
【０１８１】
実施例２
６‐（エチルアミノ）‐４‐（ｏ‐トリル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、ｏ‐トリル‐ベンズアルデヒド‐ベンズアルデヒド（ＩＩｂ）（０．３６ｍＬ、３．１９ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｂ（０．３４ｇ、２．６５ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．１）での溶出により、実施例２の化合物を白色固体として得た：０．２６ｇ（４３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  １．０２（ｔ，Ｊ＝８．０，３Ｈ），２．３７（ｓ，３Ｈ），３．０５（ｑ，Ｊ＝８．０，２Ｈ），５．３２（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），５．７７（ｓ，１Ｈ），７．１４−７．１６（ｍ，３Ｈ），７．２５−７．２７（ｍ，１Ｈ），７．３５（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），８．４８（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  １５．４，１９．１，３５．３，６７．１，１２６．４，１２６．６，１３０．７，１３１．３，１３５．７，１４１．９，１４８．３，１５３．５．ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３３［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０１８２】
実施例３
６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．５０ｍＬ、４．６０ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｂ（０．５０ｇ、３．８４ｍｍｏｌ）を用いて得た。有機溶媒の混合物（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ）との研和により、実施例３の化合物を白色固体として得た：０．４６ｇ（５０％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．１１（ｔ，Ｊ＝８．０，３Ｈ），３．２０（ｑ，Ｊ＝８．０，２Ｈ），５．６５（ｓ，１Ｈ），７．０６−７．１０（ｍ，２Ｈ），７．４０−７．４３（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １４．９，３６．７，６７．５，１１６．３（ｄ，Ｊ＝２２．０），１２９．５（ｄ，Ｊ＝８．０），１３９．６，１５６．６，１５８．５，１６４．２（ｄ，Ｊ＝２４４．０）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３７［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３５［Ｍ−Ｈ］−。
【０１８３】
実施例４
（＋）６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、実施例３のラセミ化合物のキラルＨＰＬＣによるエナンチオマー分離によって、白色固体として得た：０．０４６ｇ（６１％）。ｅｅ＞９９．５％（検出器ＵＶ２４０ｎｍ）。分析用キラルＨＰＬＣでの保持時間：８．４７５分。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．１１（ｔ，Ｊ＝８．０，３Ｈ），３．２０（ｑ，Ｊ＝８．０，２Ｈ），５．６５（ｓ，１Ｈ），７．０６−７．１０（ｍ，２Ｈ），７．４０−７．４３（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １４．９，３６．７，６７．５，１１６．３（ｄ，Ｊ＝２２．０），１２９．５（ｄ，Ｊ＝８．０），１３９．６，１５６．６，１５８．５，１６４．２（ｄ，Ｊ＝２４４．０）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３７［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３５［Ｍ−Ｈ］−。［α］２０Ｄ＝＋２．１（ｃ  ０．１３，ＭｅＯＨ）［対応するトリフルオロ酢酸塩に対して算出］。
【０１８４】
実施例５
（−）６‐（エチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、実施例３のラセミ化合物のキラルＨＰＬＣによるエナンチオマー分離によって、白色固体として得た：０．０４３ｇ（５７％）。ｅｅ＞９９．４％（検出器ＵＶ２４０ｎｍ）。分析用キラルＨＰＬＣでの保持時間：１６．４７９分。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．１１（ｔ，Ｊ＝８．０，３Ｈ），３．２０（ｑ，Ｊ＝８．０，２Ｈ），５．６５（ｓ，１Ｈ），７．０６−７．１０（ｍ，２Ｈ），７．４０−７．４３（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １４．９，３６．７，６７．５，１１６．３（ｄ，Ｊ＝２２．０），１２９．５（ｄ，Ｊ＝８．０），１３９．６，１５６．６，１５８．５，１６４．２（ｄ，Ｊ＝２４４．０）．ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３７［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３５［Ｍ−Ｈ］−。［α］２０Ｄ＝−０．９（ｃ  ０．１３，ＭｅＯＨ）［対応するトリフルオロ酢酸塩に対して算出］。
【０１８５】
実施例６
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（プロピルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．３６ｍＬ、３．３２ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｃ（０．４０ｇ、２．７７ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．１）での溶出により、実施例６の化合物を白色固体として得た：０．１１ｇ（１６％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ０．８４（ｔ，Ｊ＝７．２，３Ｈ），１．４０−１．４９（ｍ，２Ｈ），３．０３（ｔ，Ｊ＝６．０，２Ｈ），５．５９（ｓ，１Ｈ），５．７５（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），７．１４−７．１８（ｍ，２Ｈ），７．３４−７．３８（ｍ，２Ｈ），７．５５（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），８．５５（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  １１．８，２２．７，４２．３，６８．１，１１５．４（ｄ，Ｊ＝２２．０），１２８．６（ｄ，Ｊ＝８．０），１４１．２，１４９．０，１５３．８，１６１．６（ｄ，Ｊ＝２４４．０）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２５１［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０１８６】
実施例７
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（イソプロピルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．４５ｍＬ、４．１５ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｄ（０．５０ｇ、３．４６ｍｍｏｌ）を用いて得た。有機溶媒の混合物（ＤＣＭ／Ｅｔ２Ｏ）との研和により、実施例７の化合物を白色固体として得た：０．１９ｇ（２２％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．１１（ｍ，６Ｈ），３．８１−３．９２（ｍ，１Ｈ），５．６５（ｓ，１Ｈ），７．０８−７．１２（ｍ，２Ｈ），７．４１−７．４５（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２１．６，２１．７，４２．１，６５．５，１１４．９（ｄ，Ｊ＝２０．５），１２８．１（ｄ，Ｊ＝８．３），１３８．６，１５０．５，１５４．６，１６４．２（ｄ，Ｊ＝２４２．０）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２５１［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２４９［Ｍ−Ｈ］−。
【０１８７】
実施例８
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（イソブチルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（１．１３ｍＬ、１０．５２ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｅ（１．３４ｇ、８．７７ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．０５）での溶出により、実施例８の化合物を白色固体として得た：０．３３ｇ（１４％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ０．９１（ｄ，Ｊ＝６．８，６Ｈ），１．７９−１．８２（ｍ，１Ｈ），３．００−３．０５（ｍ，２Ｈ），５．６９（ｓ，１Ｈ），７．０８−７．１２（ｍ，２Ｈ），７．４３−７．４６（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １９．１，２８．１，６６．０，１１５．０（ｄ，Ｊ＝２１．２），１２８．１（ｄ，Ｊ＝８．３），１３８．２，１４９．２，１５３．８，１６２．８（ｄ，Ｊ＝２４３．８）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２６５［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２６３［Ｍ−Ｈ］−。
【０１８８】
実施例９
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（フェニルアミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．３０ｍＬ、２．７０ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｆ（０．４０ｇ、２．２４ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９：１）での溶出により、実施例９の化合物を白色固体として得た：０．０６ｇ（１０％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ５．７８（ｓ，１Ｈ），６．８９−６．９２（ｍ，１Ｈ），７．１７−７．２４（ｍ，４Ｈ），７．４１−７．４５（ｍ，２Ｈ），７．５２−７．５４（ｍ，２Ｈ），７．８２（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），８．０２（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），８．５２（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ６８．３，１１４．６（ｄ，Ｊ＝２１．０），１１８．１，１２１．３，１２８．２（ｄ，Ｊ＝９．０），１２８．６，１４０．０，１４５．１１，１４５．６，１５２．１，１６２．０（ｄ，Ｊ＝２４０．２）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２８５［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２８３［Ｍ−Ｈ］−。
【０１８９】
実施例１０
６‐（ジメチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．４５ｍＬ、４．２５ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｇ（０．４６ｇ、３．５４ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（８．５：１．５：０．１）での溶出により、実施例１０の化合物を白色固体として得た：０．１１ｇ（１３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ３．０２（ｓ，６Ｈ），５．６７（ｓ，１Ｈ），７．１１−７．１５（ｍ，２Ｈ），７．４５−７．４９（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ３６．０，６６．２，１１５．０（ｄ，Ｊ＝２１．２），１２８．１（ｄ，Ｊ＝９．１），１３９．２，１５３．６，１５５．６，１６２．９（ｄ，Ｊ＝２４４．０）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３７［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２３５［Ｍ−Η］−。
【０１９０】
実施例１１
６‐（ジエチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．５９ｍＬ、５．５２ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｈ（０．７３ｇ、４．６０ｍｍｏｌ）を用いて得た。有機溶媒の混合物（ＤＣＭ／Ｅｔ２Ｏ）との研和により、実施例１１の化合物を白色固体として得た：０．２５ｇ（２１％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．１２（ｔ，Ｊ＝７．０，６Ｈ），３．４２（ｑ，Ｊ＝７．０，４Ｈ），５．６６（ｓ，１Ｈ），７．０７−７．１２（ｍ，２Ｈ），７．４３−７．４６（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １２．３，４１．５，６４．７，１１５．０（ｄ，Ｊ＝２１．２），１２８．０（ｄ，Ｊ＝８．４），１３７．９，１５０．８，１５３．７，１６２．９（ｄ，Ｊ＝２４３．３）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２６５［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２６３［Ｍ−Ｈ］−。
【０１９１】
実施例１２
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（ピペリジン‐１‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．４０ｍＬ、３．６２ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｉ（０．５１ｇ、３．０２ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．０５）での溶出により、実施例１２の化合物を白色固体として得た：０．２３ｇ（２８％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．５５−１．５８（ｍ，４Ｈ），１．６４−１．６８（ｍ，２Ｈ），３．４９−３．５２（ｍ，４Ｈ），５．６７（ｓ，１Ｈ），７．１０−７．１４（ｍ，２Ｈ），７．４４−７．４８（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２３．９，２５．４，４５．６，６４．５，１１５．０（ｄ，Ｊ＝２２．０），１２８．１（ｄ，Ｊ＝８．３），１３７．５（ｄ，Ｊ＝３．９），１５１．８，１５６．０，１６４．３（ｄ，Ｊ＝２４３．８）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２７７［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２７５［Ｍ−Η］−。
【０１９２】
実施例１３
６‐（ブチルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．９４ｍＬ、８．７６ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｊ（１．１５ｇ、７．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．１）での溶出により、実施例１３の化合物を白色固体として得た：０．７１ｇ（３９％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ０．８８−０．９２（ｍ，３Ｈ），１．３２−１．３６（ｍ，２Ｈ），１．４８−１．５４（ｍ，２Ｈ），３．１７−３−１８（ｍ，２Ｈ），５．７０（ｓ，１Ｈ），７．０６−７．１１（ｍ，２Ｈ），７．４３−７．４６（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １４．２，２１．０，３２．４，４１．６，６７．１，１１６．３（ｄ，Ｊ＝２１．９），１２９．４（ｄ，Ｊ＝８．４），１３９．３，１５１．３，１５５．２，１６３．７（ｄ，Ｊ＝２４３．８）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２６５［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２６３［Ｍ−Ｈ］−。
【０１９３】
実施例１４
６‐（エチルアミノ）‐４‐（ピリジン‐３‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、３‐ピリジンカルボキシアルデヒド（ＩＩｃ）（０．４３ｍＬ、４．６１ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｂ（０．５０ｇ、３．８４ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（８：２：０．２）での溶出により、実施例１４の化合物を白色固体として得た：０．０８ｇ（１０％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．４０（ｔ，Ｊ＝６．８，３Ｈ），３．１９（ｑ，Ｊ＝６．８，２Ｈ），５．７９（ｓ，１Ｈ），７．４４−７．４７（ｍ，１Ｈ），７．８９（ｄ，Ｊ＝８．５，１Ｈ），８．５０（ｄ，Ｊ＝５．０，１Ｈ），８．５８（ｓ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  １３．４，３５．３，６５．０，１２４．０，１３４．９，１３８．５，１４７．２，１４８．８，１５１．３，１５５．２。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２２０［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２１８［Ｍ−Ｈ］−。
【０１９４】
実施例１５
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（ピロリジン‐１‐イル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．６５ｍＬ、６．１０ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｋ（０．８０ｇ、５．０８ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．０５）での溶出により、実施例１５の化合物を白色固体として得た：０．２９ｇ（２２％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．９１−１．９３（ｍ，４Ｈ），３．４０−３．４３（ｍ，４Ｈ），５．６９（ｓ，１Ｈ），７．０８−７．１３（ｍ，２Ｈ），７．４６−７．４９（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２４．７，４６．３，６４．８，１１５．０（ｄ，Ｊ＝２１．２），１２８．３（ｄ，Ｊ＝８．３），１３７．７，１５５．３，１６０．４，１６３．５（ｄ，Ｊ＝２４４．４）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２６３［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０１９５】
作製ＩＩ（実施例１６〜２１）
Ｒ１が、水素、直鎖状または分岐鎖状の非置換または置換Ｃ１‐６アルキルであり、Ｒ２が、ＣＯＲ５であり、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｙ１、およびＹ２が、式（Ｉ）において定める通りである式（Ｉ）の化合物の一般合成
【０１９６】
概略手順（Ｄ）：式（ＶＩＩＩ）の中間体の合成  −  工程１〜３、スキーム１
式（ＶＩＩＩ）の中間体を、作製Ｉに記載する手順により、スキーム１の工程１〜３に従って得た。
【０１９７】
（ＶＩＩＩａ）６‐アミノ‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｄに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（２．５ｍＬ、２３．８０ｍｍｏｌ）および市販のグアニルウレアサルフェート（３．０ｇ、１９．８０ｍｍｏｌ）を用いて得た。有機溶媒の混合物（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ）との研和により、ＶＩＩＩａを白色固体として得た：２．９０ｇ（８８％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ５．５６（ｓ，１Ｈ），５．７５（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）  ７．１５−７．１９（ｍ，２Ｈ），７．３５−７．３８（ｍ，２Ｈ），７．４９（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），８．５１（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ６７．５，１１５．４（ｄ，Ｊ＝２２．０），１２８．６（ｄ，Ｊ＝８．０），１４０．２，１５０．８，１５３．５，１６１．２（ｄ，Ｊ＝２４４．０）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２０９［Ｍ＋Ｈ］＋。
【０１９８】
概略手順（Ｅ）：式（Ｉ）の化合物の合成  −  スキーム２
【０１９９】
【化７】
0006541777.tif 000008
【０２００】
方法（ａ）：ＶＩＩＩ（１当量）のピリジン／ＤＣＭ、ＤＭＦ／ＤＣＭ、および２，６‐ルチジン／ＤＭＦなどの有機溶媒の混合物の氷冷溶液／懸濁液（０．４Ｍ）に、適切な塩化アシル（ＶＩＩ）（１当量）を滴下した。０℃で３〜４時間撹拌した後、反応混合物を、ＤＣＭまたはＥｔＯＡｃで希釈し、２Ｎ  ＨＣｌで洗浄した。有機相を、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、減圧下で蒸発させた。粗トリアジノン（Ｉ）を、フラッシュクロマトグラフィで精製した。
【０２０１】
方法（ｂ）：ＤＣＭまたはＤＭＦ中の適切なカルボン酸（ＶＩＩ）（１当量）およびＥＤＣＩ・ＨＣｌ（１．３）のＤＣＭまたはＤＭＦ溶液（０．１５Ｍ）を、ＨＯＢｔ（１．３当量）で処理した。この混合物を、室温で１時間撹拌し、次に、ＶＩＩＩ（１．１当量）のＤＣＭまたはＤＭＦ氷冷懸濁液（０．１２Ｍ）に滴下した。Ｅｔ３ＮまたはＤＩＰＥＡ（１．１当量）を添加した後、得られた混合物を室温で一晩撹拌した。
【０２０２】
次に、この反応混合物を、反応溶媒がＤＣＭまたはＤＭＦである場合、それぞれ、ＤＣＭで希釈してＨ２Ｏで洗浄するか、またはＥｔＯＡｃで希釈して５％  ＬｉＣｌ水溶液で洗浄した。有機相を、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、減圧下で蒸発させた。粗トリアジノン（Ｉ）を、フラッシュクロマトグラフィで精製した。
【０２０３】
方法（ｃ）：適切なカルボン酸（ＶＩＩ）（１．２当量）およびＥＤＣＩ・ＨＣｌ（１．５６）のＤＭＦ中溶液（０．４Ｍ）を、室温で１時間撹拌し、次に、ＶＩＩＩ（１当量）の氷ＤＭＦ冷懸濁液（０．１２Ｍ）に滴下した。室温で一晩撹拌した後、この反応混合物を、ＥｔＯＡｃで希釈し、５％  ＬｉＣｌ水溶液で洗浄した。有機相を、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥し、減圧下で蒸発させた。次に、残渣を有機溶媒と研和して、さらなる精製を行わずに化合物を得た。
【０２０４】
実施例１６
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）アセタミド．  表題の化合物を、概略手順Ｅ、方法（ａ）に従い、ＶＩＩＩａ（０．０８ｇ、０．３８ｍｍｏｌ）およびＡｃＣｌ（２７μＬ、０．３８ｍｍｏｌ）の２，６‐ルチジン／ＤＭＦ（３：１）溶液／懸濁液、から得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９．５：０．５）での溶出により、実施例１５の化合物を白色固体として得た：２４ｍｇ（２５％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  １．９８（ｓ，３Ｈ），５．７４（ｓ，１Ｈ），７．１３−７．１７（ｍ，２Ｈ），７．３３−７．３６（ｍ，２Ｈ），７．９６（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ２３．８，６７．２，１１４．８（ｄ，Ｊ＝２２．０），１２７．３（ｄ，Ｊ＝８．０），１３９．６，１４６．９，１５２．３，１６１．２（ｄ，Ｊ＝２４４．０），１７４．８。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２５１［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：２４９［Ｍ−Ｈ］−。
【０２０５】
実施例１７
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）‐２‐プロピルペンタンアミド．  表題の化合物を、概略手順Ｅ、方法（ｂ）に従い、ＶＩＩＩａ（０．１５ｇ、０．７２ｍｍｏｌ）およびバルプロ酸（１０４μＬ、０．６５ｍｍｏｌ）のＤＭＦ溶液から得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９．５：０．５）での溶出により、実施例１６の化合物を白色固体として得た：８０ｍｇ（３７％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ０．８１−０．８５（ｍ，６Ｈ），１．１９−１．２５（ｍ，４Ｈ）  １．２６−１．３５（ｍ，２Ｈ），１．４５−１．５４（ｍ，２Ｈ），２．３５−２．３７（ｍ，１Ｈ），５．７８（ｓ，１Ｈ），７．１８−７．２０（ｍ，２Ｈ），７．３５−７．３７（ｍ，２Ｈ），７．９５（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），９．８４（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），１０．７６（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  １４．０，２０．５，３４．７，４７．３，６８．２，１１５．５（ｄ，Ｊ＝２１．０），１２７．５（ｄ，Ｊ＝８．３），１３９．３，１４５．６，１５２．３，１６２．５（ｄ，Ｊ＝２４７．３），１８０．０。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３３５［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３３３［Ｍ−Η］−。
【０２０６】
実施例１８
５‐（１，２‐ジチオラン‐３‐イル）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）ペンタンアミド．  表題の化合物を、概略手順Ｅ、方法（ｂ）に従い、ＶＩＩＩａ（０．１５ｇ、０．７２ｍｍｏｌ）および（＋／−）リポ酸（０．１３ｇ、０．６５ｍｍｏｌ）ＤＣＭ混合物から得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ（９．５：０．５）での溶出により、実施例１７の化合物を白色固体として得た：７７ｍｇ（３１％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  １．３３−１．３９（ｍ，２Ｈ），１．４９−１．５９（ｍ，３Ｈ），１．６２−１．７０（ｍ，１Ｈ），１．８２−１．９０（ｍ，１Ｈ），２．３１（ｔ，Ｊ＝４．０，２Ｈ），２．３６−２．４４（ｍ，１Ｈ），３．０８−３．１４（ｍ，１Ｈ），３．１５−３．２１（ｍ，１Ｈ），３．５８−３．６６（ｍ，１Ｈ）  ５．８０（ｓ，１Ｈ），７．１８−７．２３（ｍ，２Ｈ），７．３９−７．４２（ｍ，２Ｈ）  ８．００（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），９．８８（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），１０．６５（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ２４．２，２７．９，３３．９，３６．２，３８．０，３９．７，５５．９，６７．５，１１５．１（ｄ，Ｊ＝２１．０），１２８．０（ｄ，Ｊ＝８．３），１３９．２，１４５．６，１５１．２，１６２．１（ｄ，Ｊ＝２４３．０），１７６．８。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３９７［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３９５［Ｍ−Η］−。
【０２０７】
実施例１９
３‐（（１Ｈ‐ベンゾ［ｄ］［１，２，３］トリアゾール‐１‐イル）オキシ）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）プロパンアミド．  表題の化合物を、概略手順Ｅ、方法（ｂ）に従い、ＶＩＩＩａ（０．１０ｇ、０．４８ｍｍｏｌ）およびアクリル酸（３３μＬ、０．４８ｍｍｏｌ）ＤＭＦ混合物から得た。室温で一晩撹拌した後、白色固体の析出が見られた。この析出物をろ過によって回収し、ＤＣＭ／Ｅｔ２Ｏの混合物と研和して、対象の化合物を白色固体として得た：４５ｍｇ（２５％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ２．９８−３．０１（ｍ，２Ｈ），４．６９−４．７１（ｍ，２Ｈ），５．７９（ｓ，１Ｈ），７．１９−７．２４（ｍ，２Ｈ），７．３５−７．３８（ｍ，２Ｈ），７．４１−７．４５（ｍ，１Ｈ），７．６６−７．７０（ｍ，１Ｈ），７．８６（ｄ，Ｊ＝８．８，１Ｈ），７．９３（ｄ，Ｊ＝８．４，１Ｈ），８．１５（ｂｒ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），９．７４（ｂｒ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），１０．６２（ｂｒ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ３０．５，４３．６，６７．５，１１２．５，１１４．７，１１５．３（ｄ，Ｊ＝２１．０），１２４．４，１２８．１（ｄ，Ｊ＝９．０），１３０．３，１３３．９，１３４．０，１３７．８，１４７．８，１５０．５，１６１．８（ｄ，Ｊ＝２４６），１７５．３。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３９８［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３９６［Ｍ−Ｈ］−。
【０２０８】
実施例２０
Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）‐２‐フェノキシアセタミド．  表題の化合物を、概略手順Ｅ、方法（ｃ）に従い、ＶＩＩＩａ（０．２０ｇ、０．９６ｍｍｏｌ）およびフェノキシ酢酸（０．１８ｇ、１．１５ｍｍｏｌ）から得た。ＤＣＭ／Ｅｔ２Ｏの混合物で研和して、実施例１９の化合物を白色固体として得た：１１ｍｇ（３％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ４．６４（ｓ，２Ｈ），５．９０（ｓ，１Ｈ），６．９４−６．９６（ｍ，３Ｈ），７．１３−７．１７（ｍ，２Ｈ），７．２５−７．２８（ｍ，２Ｈ），７．４５−７．４８（ｍ，２Ｈ）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３４３［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３４１［Ｍ−Η］−。
【０２０９】
実施例２１
２‐（４‐フルオロフェノキシ）‐Ｎ‐（４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐オキソ‐１，４，５，６‐テトラヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２‐イル）アセタミド．  表題の化合物を、概略手順Ｅ、方法（ｃ）に従い、ＶＩＩＩａ（０．１６ｇ、０．７８ｍｍｏｌ）および４‐フルオロ‐フェノキシ酢酸（０．１６ｇ、０．９４ｍｍｏｌ）から得た。ＤＣＭ／Ｅｔ２Ｏの混合物で研和して、実施例２０の化合物を白色固体として得た：３４ｍｇ（１２％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ４．５７（ｓ，２Ｈ），５．７８（ｓ，１Ｈ），６．８４−６．８７（ｍ，２Ｈ），７．０４−７．０８（ｍ，２Ｈ），７．２０−７．２４（ｍ，２Ｈ），７．３７−７．４０（ｍ，２Ｈ），８．４２（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ），１０．３８（ｂｒ  ｓ，ｅｘｃｈ，１Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ６４．４，６９．０，１１５．３，１１５．６，１１５．７，１２７．８，１３７．１，１４７．６，１５１．０，１５４．６，１５５．８（ｄ，Ｊ＝２６０），１６２．０（ｄ，Ｊ＝２４４），１７２．７。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３６１［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ：３５９［Ｍ−Η］−。
【０２１０】
実施例２２
６‐（（３‐（ジメチルアミノ）プロピル）アミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐Ｆ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（７８μＬ、０．７２ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｌ（０．１０ｇ、０．６０ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（７．５：２．５：０．２．５）での溶出により、実施例２２の化合物を白色固体として得た：３０ｍｇ（１７％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．６９−１．７３（ｍ，２Ｈ），２．２２（ｓ，６Ｈ），２．３８（ｔ，Ｊ＝７．２，２Ｈ），３．２１−３．２８（ｍ，２Ｈ），５．６７（ｓ，１Ｈ），７．０８−７．１３（ｍ，２Ｈ），７．４２−７．４６（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２５．８，３８．６，４６．２，５５．８，６６．０，１１５．３（ｄ，Ｊ＝２１．６）１２８．５（ｄ，Ｊ＝８．７），１３９．５，１５０．６，１５２．７，１６２．３（ｄ，Ｊ＝２４２．８）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ２９４［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ２９２［Ｍ−Ｈ］−。
【０２１１】
実施例２３
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（（３‐（ピペリジン‐１‐イル）プロピル）アミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐Ｆ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．２０ｍＬ、１．８０ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｍ（０．３４ｇ、１．５０ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（７．５：２．５：０．２．５）での溶出により、実施例２３の化合物を白色固体として得た：０．１２ｇ（２４％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  １．４４−１．４６（ｍ，２Ｈ），１．５６−１．６０（ｍ，４Ｈ），１．７０−１．７４（ｍ，２Ｈ），２．３７−２．４４（ｍ，６Ｈ），３．２０−３．２３（ｍ，２Ｈ），５．６５（ｓ，１Ｈ），７．０７−７．１１（ｍ，２Ｈ），７．４０−７．４４（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ２３．６，２４．９，２５．８，３８．６，５３．９，５５．８，６６．０，１１５．０（ｄ，Ｊ＝２１．２），１２８．１（ｄ，Ｊ＝８．４），１３８．２，１５０．３，１５３．２，１６２．７（ｄ，Ｊ＝２４３．８）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ３３４［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ３３２［Ｍ−Ｈ］−。
【０２１２】
実施例２４
６‐（ベンジルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐Ｆ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．５６ｍＬ、５．２０ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｎ（０．８２ｇ、４．３０ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（９：１：０．１）での溶出により、実施例２４の化合物を白色固体として得た：０．１２ｇ（３６％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ４．４０−４．４４（ｍ，２Ｈ），５．７１（ｓ，１Ｈ），７．０６−７．１１（ｍ，２Ｈ），７．２６−７．３１（ｍ，７Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ４４．５，６７．３，１１４．９（ｄ，Ｊ＝２１．２），１２６．７，１２７．０（ｄ，Ｊ＝８．３），１２８．０６，１２８．１，１３８．３，１４２．７，１５０．６，１５２．８，１６２．５（ｄ，Ｊ＝２４２．６）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ２９９［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ２９７［Ｍ−Ｈ］−。
【０２１３】
実施例２５
４‐（４‐フルオロフェニル）‐６‐（（ピリジン‐４‐イルメチル）アミノ）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐Ｆ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．５８ｍＬ、５３５０ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｏ（０．８６ｇ、４．４６ｍｍｏｌ）を用いて得た。ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／３３％  ＮＨ３水溶液（８：２：０．２）での溶出により、実施例２５の化合物を白色固体として得た：０．１８ｇ（１４％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，４００ＭＨｚ）δ  ４．３５（ｓ，２Ｈ），５．５９（ｓ，１Ｈ），７．０８−７．１３（ｍ，２Ｈ），７．２４−７．２６（ｍ，４Ｈ），８．４７（ｄ，Ｊ＝４．８，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＤＭＳＯ‐ｄ６，１００ＭＨｚ）δ  ４２．４，６７．１，１１４．５（ｄ，Ｊ＝２１．３），１２１．８，１２７．９（ｄ，Ｊ＝８．２），１３９．４，１４８．６，１４９．１，１５２．５，１５３．２，１６１．３（ｄ，Ｊ＝２５０．０）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ３００［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ２９８［Ｍ−Ｈ］−。
【０２１４】
実施例２６
６‐（ジプロピルアミノ）‐４‐（４‐フルオロフェニル）‐３，４‐ジヒドロ‐１，３，５‐トリアジン‐２（１Ｈ）‐オン．  表題の化合物を、概略手順Ｃに従い、４‐フルオロ‐ベンズアルデヒド（ＩＩａ）（０．４７ｍＬ、４．３８ｍｍｏｌ）およびＩＩＩｐ（０．６８ｇ、３．６４ｍｍｏｌ）を用いて得た。有機溶媒の混合物（ＤＣＭ／Ｅｔ２Ｏ）での研和により、実施例２６の化合物を白色固体として得た：０．２３ｇ（２２％）。１Ｈ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，４００ＭＨｚ）δ  ０．８８（ｔ，Ｊ＝７．２，６Ｈ），１．５５−１．６１（ｍ，４Ｈ），３．２７−３．３０（ｍ，２Ｈ），３．３６−３．４１（ｍ，２Ｈ），５．６５（ｓ，１Ｈ），７．１０−７．１４（ｍ，２Ｈ），７．４３−７．４７（ｍ，２Ｈ）。１３Ｃ‐ＮＭＲ（ＣＤ３ＯＤ，１００ＭＨｚ）δ  ９．８，２０．８，４８．８，６４．６，１１５．０（ｄ，Ｊ＝２２．０），１２８．０（ｄ，Ｊ＝９．０），１３７．９，１５６．７，１６１．２，１６２．９（ｄ，Ｊ＝２４３）。ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ２９３［Ｍ＋Ｈ］＋；ＭＳ（ＥＳＩ）  ｍ／ｚ  ２９１［Ｍ−Η］−。
【０２１５】
本発明の化合物の生化学的活性を評価するための方法
ＢＡＣＥ‐１の阻害
β‐セクレターゼ（ＢＡＣＥ‐１、シグマアルドリッチ社）阻害の検討は、基質として、ＡＰＰ配列を模倣するペプチド（メトキシクマリン−Ｓｅｒ−Ｇｌｕ−Ｖａｌ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ａｓｐ−Ａｌａ−Ｇｌｕ−Ｐｈｅ−Ｌｙｓ−ジニトロフェニル、Ｍ‐２４２０、バッヘム社（Bachem）、ドイツ）を用いて実施した。以下の手順を用いた。５μＬの試験化合物（または、コントロールウェルを作製する場合はＤＭＳＯ）を、１７５μＬの酵素（３‐［（３‐コラミドプロピル）ジメチルアンモニオ］‐１‐プロパンスルホネート（ＣＨＡＰＳ）の０．１w／v％を含有する２０ｍＭ  酢酸ナトリウム溶液）と共に室温で１時間プレインキュベートした。次に、基質（３μＭ、最終濃度）を添加し、３７℃で１５分間反応させた。蛍光シグナルを、Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎ  Ａｓｃｅｎｔを用い、λｅｍ＝４０５ｎｍ（λｅｘｃ＝３２０ｎｍ）で読み取った。最終混合物のＤＭＳＯ濃度は、５％（体積／体積）未満に維持し、酵素活性の著しい低下が起こらないことを確保した。阻害剤の有無での蛍光強度を比較し、試験化合物の存在に起因する阻害パーセントを算出した。バックグラウンドシグナルを、ＢＡＣＥ‐１以外のすべての試薬を含有するコントロールウェルで測定し、それを差し引いた。濃度を増加させた試験化合物の存在に起因する阻害％を、以下の式、１００−（ＩＦｉ／ＩＦｏ×１００）によって算出した。式中、ＩＦｉおよびＩＦｏは、それぞれ、阻害剤の存在下および非存在下においてＢＡＣＥ‐１に対して得られた蛍光強度である。可能である場合、アッセイサンプル中の阻害剤濃度の対数に対する阻害％をプロットすることで阻害曲線を得た。直線回帰パラメータを決定し、ＩＣ５０を外挿した（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ４．０、グラフパッドソフトウェア社（GraphPad Software Inc.））。ＢＡＣＥ‐１活性の阻害を実証するために、ペプチド模倣阻害剤（β‐セクレターゼ阻害剤ＩＶ、カルビオケム社（Calbiochem）、ＩＣ５０＝２０ｎＭ）を反応ウェル中に段階希釈した。結果を表１に示す。
【０２１６】
ＧＳＫ‐３βの阻害
ヒト組換えＧＳＫ‐３βを、ミリポア社（ミリポアイベリカ社（Millipore Iberica S.A.U.））から購入した。予めリン酸化したポリペプチド基質を、ミリポア社（ミリポアイベリカ社）から購入した。Ｋｉｎａｓｅ‐Ｇｌｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｋｉｎａｓｅ  Ａｓｓａｙを、プロメガ社（プロメガビオテックイベリカ社（Promega Biotech Iberica, SL））から入手した。ＡＴＰおよびその他の試薬はすべて、シグマアルドリッチ社からであった。アッセイ緩衝液は、５０ｍＭ  ４‐（２‐ヒドロキシエチル）‐１‐ピペラジンエタンスルホン酸（ＨＥＰＥＳ）（ｐＨ７．５）、１ｍＭ  エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、１ｍＭ  エチレングリコール四酢酸（ＥＧＴＡ）、および１５ｍＭ  酢酸マグネシウムを含有した。Bakiによって開発された方法に従って［Baki et al. Assay and Drug Development Technologies 2007, 5(1), 75-83］、ＧＳＫ‐３βの阻害を分析した。Ｋｉｎａｓｅ‐Ｇｌｏアッセイは、白色９６ウェルプレートを用い、アッセイ緩衝液中で実施した。典型的なアッセイでは、１０μＬ（１０μＭ）の試験化合物（１ｍＭの濃度でＤＭＳＯに溶解し、アッセイ緩衝液によって予め所望される濃度に希釈した）および１０μＬ（２０ｎｇ）の酵素を、各ウェルに添加し、続いて、２５μＭの基質および１μＭのアデノシン三リン酸（ＡＴＰ）を含有するアッセイ緩衝液２０μＬを加えた。反応混合物中の最終ＤＭＳＯ濃度は、１％を超えなかった。３０℃で３０分間のインキュベーション後、４０μＬのＫｉｎａｓｅ‐Ｇｌｏ試薬で反応を停止した。１０分後に、Ｆｌｕｏｒｏｓｋａｎ  Ａｓｃｅｎｔマルチモードリーダーを用いて、グロー発光を記録した。
【０２１７】
活性は、ＡＴＰの総量と消費ＡされたＴＰの差に比例している。阻害活性は、阻害剤の非存在下、および合計阻害濃度（５μＭ）での参照化合物阻害剤（ＳＢ４１５８２６［Coghlan et al. Chem Biol 2000, 7, 793-803］、メルクミリポア社（Merck Millipore）、ＩＣ５０＝５４ｎＭ）の存在下のそれぞれで測定した最大キナーゼ活性（平均ポジティブ）およびルシフェラーゼ活性（平均ネガティブ）に基づいて算出した。
【０２１８】
直線回帰パラメータを決定し、ＩＣ５０を外挿した（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ４．０、グラフパッドソフトウェア社）。結果を表１に示す。
【０２１９】
【表１】
0006541777.tif 000009
【０２２０】
本発明の化合物の神経保護活性を評価するための方法
初代細胞培養
Luna-Medina et al.によって過去に報告されたようにして［Luna-Medina, R.; Cortes-Canteli, M.; Alonso, M.; Santos, A.; Martinez, A.; Perez-Castillo, A. Regulation of inflammatory response in neural cells in vitro by thiadiazolidinones derivatives through peroxisome proliferator-activated receptor gamma activation. J. Biol. Chem. 2005, 280, 21453-21462］、新生仔（Ｐ２）ラットの大脳皮質からアストロサイトを調製した。
【０２２１】
簡潔に述べると、髄膜の除去後、大脳皮質を切り出し、解離し、０．２５％  トリプシン／ＥＤＴＡと共に、３７℃で１時間インキュベートした。遠心分離の後、ハンクス平衡塩溶液（ＨＢＳＳ）（ギブコ社（Gibco））でペレットを３回洗浄し、細胞を非コーティングフラスコに配置し、１０％のウシ胎仔血清（ＦＢＳ）を含有するＨＡＭＳ／ダルベッコ変法イーグル培地（ＤＭＥＭ）（１：１）の培地中に維持した。１５日後、フラスコを、オービタルシェーカー上、２４０ｒｐｍ、３７℃で４時間撹拌し、上澄を回収し、遠心分離し、ミクログリア細胞を含む細胞ペレットを完全培地（１０％  ＦＢＳを含有するＨＡＭＳ／ＤＭＥＭ（１：１））中に再懸濁させ、非コーティング９６ウェルプレートに播種した。細胞を２時間接着させ、培地を除去して、非接着性オリゴデンドロサイトを取り除いた。１０ｎｇ／ｍＬの顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ‐ＣＳＦ）を含有する新鮮な培地を添加した。次に、フラスコに接着した残ったアストログリア細胞をトリプシン処理し、回収し、遠心分離し、完全培地と共に９６ウェルプレートに播種した。この手順によって得られた培養物の純度は、ＯＸ４２（ミクログリアマーカー）およびグリア線維酸性タンパク質（ＧＦＡＰ、アストログリアマーカー）抗体を用いた免疫蛍光によって特定したとき、＞９８％であった。
【０２２２】
亜硝酸測定
ＧＳＫ‐３βの過剰発現および／または過剰活性は、様々な神経変性疾患におけるミクログリア活性化のレベルの上昇をもたらす。さらに、ＧＳＫ‐３βは、アストロサイトの炎症耐性を制御することが示されている［Beurel, E.; Jope, R.S. Glycogen synthase kinase-3 regulates inflammatory tolerance in astrocytes. Neuroscience 2011, 169, 1063-1070］。そのため、発明者らは、これらの新しいＢＡＣＥ‐１／ＧＳＫ‐３β二重阻害剤が、細胞アッセイにおいて抗炎症効果を発揮することが可能であるかどうかについて調べた。
【０２２３】
選択された化合物の潜在的抗炎症活性を、初代培養グリア細胞からの亜硝酸産生を評価することによって試験した。アストロサイトおよびミクログリアの初代培養物を、選択された化合物（１０μＭ）と共に１時間インキュベートし、次に、細胞を、リポポリサッカリド（ＬＰＳ）（１０μｇ／ｍＬ）などの強力な炎症剤と共に、さらに２４時間培養した。ＬＰＳは、亜硝酸の産生および培地中の蓄積を誘発することができ、それを、標準的なグリース反応によって分析した。培地から上澄を回収し、等体積のグリース試薬（シグマ社（Sigma））と混合した。次に、サンプルを、室温で１５分間インキュベートし、プレートリーダーを用いて、４９２／５４０ｎｍでの吸光度を読み取った。
【０２２４】
初代アストロサイトおよびミクログリア細胞をＬＰＳで刺激すると、亜硝酸産生の著しい誘発が見られ、これは、トリアジノン処理によって全体的に低減された（図２Ａ、２Ｂ）。特に、実施例３、６、および９の６‐（アルキルアミノ）および６‐（フェニルアミノ）化合物は、参照化合物として用いた６‐アミノトリアジノンよりも全般に高い効力を示した（以下の表２中の化合物Ａ〜Ｃ）。より興味深いことには、バランスの良いＧＳＫ‐３β／ＢＡＣＥ‐１阻害プロファイルを示す実施例３および６の化合物は、試験誘導体の中で最も強い効力をもたらし、これらは、アストロサイト細胞中における亜硝酸産生をベースレベルに戻すことができた（図２Ａ）。
【０２２５】
本発明の化合物の神経発生活性を評価するための方法
ニューロスフェア培養
ニューロスフェア（ＮＳ）培養物は成体ラットの海馬に由来し、公開されたプロトコルに従い、確立された継代培養法で増殖を誘導して最適な細胞増殖を得た［Ferron, S.R.; Andreu-Agullo, C.; Mira, H.; Sanchez, P.; Marques-Torrejon, M.A.; Farinas, I. A combined ex/in vivo assay to detect effects of exogenously added factors in neural stem cells. Nature Protoc. 2007, 2, 849-859］。報告されているように、ラットを断頭し、脳を取り出し、海馬を解体した［Morales-Garcia, J.A.; Luna-Medina, R.; Alfaro-Cervello, C.; Cortes-Canteli , M.; Santos, A.; Garcia-Verdugo, J.M.; Perez-Castillo, A. Peroxisome proliferator-activated receptor gamma ligands regulate neural stem cell proliferation and differentiation in vitro and in vivo. Glia 2011, 59, 293-307］。簡潔に述べると、細胞を１２ウェルディッシュに播種し、１０ｎｇ／ｍＬの上皮増殖因子（ＥＧＦ、ペプロテック社（Peprotech）、ロンドン、英国）、１０ｎｇ／ｍＬの線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ、ペプロテック社）、およびＢ２７培地（ギブコ社）を含有するＤＭＥＭ／Ｆ１２（１：１、インビトロジェン社（Invitrogen））中で培養した。培養の３日後、ＮＳを、示した化合物（１０μＭ）の存在下または非存在下で１週間培養した。その後、１０日間培養物からのＮＳを、１００μｇ／ｍＬ  ポリ‐Ｌ‐リジンコーティングカバーグラス上に、外因性増殖因子の非存在下で７２時間播種培養した。
【０２２６】
免疫細胞化学分析
神経発生は、それが、損傷した脳における修復機構として内因性再生を増加させ、神経細胞の喪失および変性を低減する可能性を付与するものであることから、新規なＡＤ修飾薬にとって欠かせない特性である。ＧＳＫ‐３βの阻害が神経発生を制御し、増加させると報告されていることを考慮して［Lange, C.; Mix, E.; Frahm, J.; Glass, A.; Muller, J.; Schmitt, O.; Schmole, A.C.; Klemm, K.; Ortinau, S.; Hubner, R.; Frech, M.J.; Wree, A.; Rolfs, A. Small molecule GSK-3 inhibitors increase neurogenesis of human neural progenitor cells. Neurosci. Lett. 2011, 488, 36-40；Morales-Garcia, J.A.; Luna-Medina, R.; Alonso-Gil, S.; Sanz-SanCristobal, M.; Palomo, V.; Gil, C.; Santos, A.; Martinez, A.; Perez-Castillo, A. Glycogen Synthase Kinase 3 Inhibition Promotes Adult Hippocampal Neurogenesis in Vitro and in Vivo. ACS Chem. Neurosci. 2012, 3, 963-971］、実施例３および６の化合物を初代ラット神経幹細胞のＮＳ培養物に添加することによって、神経細胞表現型への細胞の分化を制御することができるかどうかを確認することは興味深いものであった。従って、細胞をβ‐チューブリンおよび微小管結合タンパク質（microtule-associated protein）（ＭＡＰ２）などの、本発明の化合物の潜在的な神経発生効果を実証するものである細胞マーカーを検出する免疫細胞化学分析用に処理した。
【０２２７】
細胞は、過去に報告されているように、免疫細胞化学分析用に処理した［Luna-Medina, R.; Cortes-Canteli, M.; Alonso, M.; Santos, A.; Martinez, A.; Perez-Castillo, A. Regulation of inflammatory response in neural cells in vitro by thiadiazolidinones derivatives through peroxisome proliferator-activated receptor gamma activation. J. Biol. Chem. 2005, 280, 21453-21462］。簡潔に述べると、処理時間の終了後、ＮＳ培養物を、２４ウェル細胞培養プレート中のカバーガラス上に増殖させた。次に、培養物を、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）で洗浄し、４％  パラホルムアルデヒドにより２５℃で３０分間固定し、０．１％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ‐１００により３７℃で３０分間透過処理した。選択された一次抗体（ポリクローナル抗β‐チューブリン（クローンＴｕｊ１；アブカム社（Abcam）およびマウスモノクローナル抗ＭＡＰ２（シグマ社））と共に１時間インキュベートした後、細胞を、リン酸緩衝生理食塩水で洗浄し、対応するＡｌｅｘａ標識二次抗体（それぞれ、β‐チューブリンおよびＭＡＰ２を可視化するためのＡｌｅｘａ‐４８８およびＡｌｅｘａ‐６４７；モレキュラープローブズ社（Molecular Probes）；レイデン、オランダ）と共に、３７℃で４５分間インキュベートした。その後、ＴＣＳ  ＳＰ５レーザー操作型分光共焦点顕微鏡（ライカマイクロシステムズ社（Leica Microsystems））を用いて画像を取得した。共焦点顕微鏡の設定は、最適なシグナル対ノイズ比が得られるように調節した。核マーカーとして、Ｄａｐｉ染色を用いた。
【０２２８】
図３に示されるように、ニューロスフェアをトリアジノンで処理した場合、ある程度の神経発生効果が見られた。特に、コントロールと比較すると、実施例３の化合物で処理した培養物中で、β‐チューブリン陽性細胞（未成熟神経細胞マーカー）の数が大きく増加した。注目すべきことには、実施例６の化合物は、ＭＡＰ‐２陽性細胞（成熟神経細胞マーカー）の数を大きく増幅させたが、一方参照化合物Ａで処理した細胞では、僅かな増加しか認められなかった。
【０２２９】
本発明の化合物の神経毒性効果およびグリア修飾活性を評価するための方法
初代細胞培養
混合グリア細胞培養物を、過去に報告されているように、新生仔ウィスターラット（ラッタス・ノルベギクス（Rattus norvegicus））の大脳皮質から調製した［Monti, B.; D'Alessandro, C.; Farini, V.; Bolognesi, A.; Polazzi, E.; Contestabile, A.; Stirpe, F.; Battelli, M.G. In vitro and in vivo toxicity of type 2 ribosome-inactivating proteins lanceolin and stenodactylin on glial and neuronal cells. Neurotoxicology 2007, 28, 637-644］。簡潔に述べると、脳組織から髄膜を除去し、１５分間３７℃でトリプシン処理し、機械的解離後、細胞懸濁液を洗浄し、ポリ‐Ｌ‐リジン（シグマアルドリッチ社、セントルイス、ミズーリ州、米国、１０μｇ／ｍＬ）コーティングフラスコ（７５ｃｍ２）に播種した。混合グリア細胞を、１００ｍＬ／Ｌ  熱失活ＦＢＳ（ライフテクノロジーズ社（Life technologies Ltd.））、２ｍｍｏｌ／Ｌ  グルタミン（シグマアルドリッチ社）、および１００μｍｏｌ／Ｌ  硫酸ゲンタマイシン（シグマアルドリッチ社）を添加した基本イーグル培地（ＢＭＥ、ライフテクノロジーズ社、ペイズリー、英国）中で、１０〜１３日間培養した。
【０２３０】
ミクログリア細胞を、機械的振とうによって混合グリア細胞培養物から回収し、血清を含まない新鮮な培地に再懸濁し、ウェスタンブロット分析用には、未コーティングの３５ｍｍφディッシュに１．５×１０６細胞／１．５ｍＬ  培地／ウェルの密度で、ＭＴＴアッセイ用には、９６ウェルに１×１０５細胞／０．２ｍＬ  培地／ウェルの密度で播種した。細胞を、３０分間接着させ、次に、洗浄して非接着細胞を除去した。これらの初代培養物は、接着細胞の９９％超が、イソレクチンＢ４が陽性でアストロサイトおよびオリゴデンドロサイトマーカーが陰性である純粋なミクログリア細胞である。
【０２３１】
精製アストロサイト培養物の調製については、初代グリア細胞の１０日間培養物を、激しく振とうして、アストロサイト層上に増殖したミクログリアおよびオリゴデンドロサイトを剥がした。残った接着細胞は、トリプシン（０．２５）／ＥＤＴＡ（ライフテクノロジーズ社）で解離し、得られた細胞懸濁液を、未コーティングフラスコ中、室温で静置して、ミクログリアをプラスチック表面に接着させた。２０〜３０分後、接着していない、または緩く接着した細胞を、フラスコを穏やかに振とうした後に回収し、接着工程をもう１回実施した。非接着細胞を含む上澄を回収し、遠心分離し、細胞を、血清を含まない新鮮なＢＭＥ培地（ライフテクノロジーズ社）に再懸濁し、ウェスタンブロット分析用には、ポリ‐Ｌ‐リジンコーティング（シグマアルドリッチ社）の３５ｍｍφディッシュに１．５×１０６細胞／１．５ｍＬ  培地／ウェルの密度で、ＭＴＴアッセイ用には、９６ウェルに１×１０５細胞／０．２ｍＬ  培地／ウェルの密度で再播種した。その後、ウェスタンブロット分析を実施した。
【０２３２】
小脳顆粒状神経細胞（ＣＧＮ）の初代培養物を、過去に報告されているように、ウィスター系統の７日齢ラットから調製した［Monti, B.; D'Alessandro, C.; Farini, V.; Bolognesi, A.; Polazzi, E.; Contestabile, A.; Stirpe, F.; Battelli, M.G. In vitro and in vivo toxicity of type 2 ribosome-inactivating proteins lanceolin and stenodactylin on glial and neuronal cells. Neurotoxicology 2007, 28, 637- 644］。簡潔に述べると、細胞を、小脳から切り出し、１０μｇ／ｍＬ  ポリ‐Ｌ‐リジンで予めコーティングしておいた３５φｍｍディッシュまたは２４ウェルプレートに、１００ｍＬ／Ｌ  熱失活ＦＢＳ（ライフテクノロジーズ社）、２ｍｍｏｌ／Ｌ  グルタミン、１００μｍｏｌ／Ｌ  硫酸ゲンタマイシン、および２５ｍｍｏｌ／Ｌ  ＫＣｌ（すべてシグマアルドリッチ社より）を添加したＢＭＥ中、２×１０５細胞／ｃｍ２の密度で播種した。１６時間後、グリア細胞の増殖を回避するために１０μＭ  シトシンアラビノフラノシド（シグマアルドリッチ社）を添加した。７日間のインビトロでの培養後（７ＤＩＶ）、分化した神経細胞を、２５ｍｍｏｌ／Ｌ  ＫＣｌを含有する血清を含まないＢＭＥ培地に移し、ＭＴＴアッセイに用いた。
【０２３３】
ＭＴＴアッセイ
増加する濃度の実施例３および６の化合物（０、１０、２０、および５０μＭ）に２４時間暴露された初代培養物中の様々な脳細胞の生存率を、ＭＴＴアッセイによって評価した［Monti, B.; D'Alessandro, C.; Farini, V.; Bolognesi, A.; Polazzi, E.; Contestabile, A.; Stirpe, F.; Battelli, M.G. In vitro and in vivo toxicity of type 2 ribosome-inactivating proteins lanceolin and stenodactylin on glial and neuronal cells. Neurotoxicology 2007, 28, 637- 644］。簡潔に述べると、チアゾリルブルーを、０．１ｍｇ／ｍＬの最終濃度で培地に添加した。ＣＧＮに対しては２０分間のインキュベーション、グリア細胞に対しては２時間のインキュベーションを、暗所中３７℃で行った後、ＭＴＴ沈殿物を、５％  Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ‐１００を含有する０．１Ｍ  Ｔｒｉｓ‐ＨＣｌ緩衝液（すべてシグマアルドリッチ社より）に溶解し、吸光度を、マルチプレート分光光度リーダー（バイオ‐ラッド社（Bio-Rad））により、５７０ｎｍで読み取った。
【０２３４】
重要なことには、実施例３および６の化合物は、５０μＭまで、グリア細胞および神経細胞におけるいかなる毒性も示さなかった（図４ａ、４ｂ、および４ｃ）。
【０２３５】
ウェスタンブロット分析
神経保護性Ｍ２から細胞傷害性Ｍ１グリア細胞への転換が、ＡＤの進行において不可欠な工程であると考えられている［Boche, D.; Perry, V.H.; Nicoll, J. A. Review: activation patterns of microglia and their identification in the human brain. Neuropathol. Appl. Neurobiol. 2013, 39, 3-18］。このＭ１／Ｍ２表現型分類は、炎症促進性または抗炎症性サイトカインおよび受容体の特異的パターンに基づいており、それらの放出および発現は、特にＧＳＫ‐３β活性によって制御されている［Goldmann, T. ; Prinz, M. Role of microglia in CNS autoimmunity. Clin. Dev. Immunol. 2013, 2013, 208093］。これに関して、ＧＳＫ‐３βの活性化は、炎症誘発性状態を促進し、維持すると報告されている。これに基づいて、発明者らは、グリア細胞に対する、Ｍ１マーカーとしての誘導型一酸化窒素合成酵素（ｉＮＯＳ）およびＭ２マーカーとしてのミエロイド細胞上で発現される誘発性受容体２（ＴＲＥＭ２）の発現レベルを調節する実施例３および６の化合物の能力をについて評価した。
【０２３６】
様々な濃度（０、５、１０、および２０μＭ）の実施例３および６の化合物の存在下または非存在下にて、ＬＰＳ（１００ｎｇ／ｍＬ）に２４時間暴露されたミクログリアおよびアストロサイト細胞は、氷冷した細胞溶解緩衝液（Ｔｒｉｓ  ５０ｍＭ、ＳＤＳ  １％、プロテアーゼ阻害剤カクテル  ０．０５％）中に直接入れ、タンパク質含有量を、ローリー法を用いて特定した［Lowry, O.H.; Rosebrough, N.J.; Farr, A.L.; Randall, R.J. Protein measurement with the Folin phenol reagent. J. Biol. Chem. 1951, 193, 265-275］。タンパク質抽出物の２０μｇを、２０μＬのローディング緩衝液（０．０５Ｍ  Ｔｒｉｓ‐ＨＣｌ  ｐＨ６．８；４０ｇ／Ｌ  ドデシル硫酸ナトリウム；２０ｍＬ／Ｌ  グリセロール；２ｇ／Ｌ  ブロモフェノールブルー、および０．０２Ｍ  ジチオスレイトール；すべての化学薬品はシグマアルドリッチ社より）中に再懸濁し、１０％  ドデシル硫酸ナトリウム‐ポリアクリルアミドゲル（ＳＤＳ‐ＰＡＧＥ；バイオラッドラボラトリーズ社（Bio-Rad Laboratories SrL）、セグラーテ、ミラノ県、イタリア）にローディングした。電気泳動およびニトロセルロース膜（ＧＥヘルスケアヨーロッパ社（GE Healthcare Europe GmbH）、ミラノ、ミラノ県、イタリア）への転写の後、膜を、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ、シグマアルドリッチ社）、ｐＨ７．４中の５％  脱脂乳（バイオラッド社）／０．１％  Ｔｗｅｅｎ‐２０中で１時間ブロッキングし、０．１％  Ｔｗｅｅｎ‐２０／ＰＢＳ中で一次抗体（ウサギポリクローナル抗ｉＮＯＳまたは抗ＴＲＥＭ２  １：１０００、いずれもサンタクルーズバイオテクノロジー社（Santa Cruz Biotechnology Inc.）、サンタクルーズ、カリフォルニア州、米国、またはマウスモノクローナル抗βアクチン、１：２０００、シグマアルドリッチ社）と共に４℃で一晩インキュベートした。次に、膜を、０．１％  Ｔｗｅｅｎ‐２０／ＰＢＳ中、西洋ワサビペルオキシダーゼと結合した抗ウサギまたは抗マウス二次抗体（１：２０００；サンタクルーズ）と共に室温にて９０分間インキュベートした。標識されたタンパク質を、高感度化学発光法（enhanced chemiluminescence method）（ＥＣＬ；バイオラッド社）を用いることによって検出した。濃度測定分析は、ＮＩＨからのＳｃｉｏｎ  Ｉｍａｇｅソフトウェアを用いることによって実施した。
【０２３７】
図５に示されるように、初代ラットグリア細胞の培養物が、ＬＰＳによって刺激されたとき、期待されたｉＮＯＳ誘導が観察され、それは、実施例３および６の化合物と共に２４時間処理することによって、用量依存的な形で減少した（図５ａおよびｂ）。さらに、同様に、ＬＰＳで処理したミクログリア細胞において、ＴＲＥＭ２発現の減少が観察され、これは、実施例３および６の化合物と共に２４時間処理することによって回復した（図５ｃ）。
【０２３８】
【表２】
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【図１−１】
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【図１−２】
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【図１−３】
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【図１−４】
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【図１−５】
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【図１−６】
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【図１−７】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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