(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）臭素酸塩、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリからなる群のうち１種以上、（Ｃ）ハロゲン化物、及び、（Ｄ）還元糖、還元性硫黄化合物、及び、アルデヒド類からなる群のうち１種類以上、を含有し、
被処理皮膜が、窒化クロム皮膜、炭窒化チタン皮膜、窒化アルミニウムチタン皮膜、または、窒化チタン皮膜である皮膜除去剤。
【請求項２】
被処理皮膜が物理気相成長により生成された皮膜である請求項１に記載の皮膜除去剤。
【請求項３】
前記被処理皮膜が、鋼又は超硬合金で形成された基材の表面に形成されている請求項１又は２に記載の皮膜除去剤。
【請求項４】
基材表面の窒化クロム皮膜、炭窒化チタン皮膜、窒化アルミニウムチタン皮膜、または、窒化チタン皮膜を除去する皮膜除去方法であって、
（Ａ）臭素酸塩、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリからなる群のうち１種以上、（Ｃ）ハロゲン化物、及び、（Ｄ）還元糖、還元性硫黄化合物、及び、アルデヒド類からなる群のうち１種類以上、を含有する液体組成物を用いて、ＯＲＰを４００〜８００ｍＶに調整して基材表面の皮膜を除去する皮膜除去方法。
【請求項５】
被処理皮膜が物理気相成長により生成された皮膜である請求項４に記載の皮膜除去方法。
【請求項６】
前記被処理皮膜が、鋼又は超硬合金で形成された基材の表面に形成されている請求項４又は５に記載の皮膜除去方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、種々の工具鋼表面に成膜される皮膜の除去剤及び当該皮膜の除去方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、金型などの金属加工用の工具は耐摩耗性及び加工性を高めるために、ダイス鋼や超硬合金等の工具鋼基材に、窒化チタンや窒化クロム等の皮膜を、イオンプレーティングや真空蒸着等の物理気相成長より成膜している。皮膜が摩耗損傷した場合には、皮膜だけを選択的に溶解除去し、再生使用することが行われている。しかし、そういった皮膜は耐食性が良好であることから、皮膜除去が困難であり金型を再生するときの障害となっている。
【０００３】
皮膜の除去方法としては、まず、物理的に除去する方法が挙げられる。特許文献１では粉体を被処理物に吹きつけることにより皮膜を除去している。しかしその場合、基材が損傷を受け、寸法が変化してしまうという問題点がある。また別の方法として、電解はく離による皮膜除去方法が挙げられる。特許文献２ではアルカリ性の水溶液中で被処理物を陽極として電解することで皮膜を除去している。この手法では皮膜のみを選択的に除去できるために寸法の変化が無い。しかし、電解を行うことによる基材中の金属が溶解することで工具鋼が侵食され、基材の強度低下や工具として使用した際の加工性の悪化が懸念される。また、電解を行うための電源を必要とするために設備投資費が高くなることや、複雑な形状の処理物を処理した場合に、形状に応じた電流密度分布の偏りが生じ、低電流密度の部分で皮膜の残留が生じるという問題点がある。
【０００４】
複雑な形状の処理物においても皮膜残留部を生じさせず、皮膜を全面除去する方法としては、化学的皮膜除去剤に浸漬する方法が挙げられる。従来の化学的皮膜除去剤としてはまず、硝酸第二セリウムアンモニウムを主成分とした酸性の皮膜除去剤が挙げられる（特許文献３）。しかし、酸性の皮膜除去剤は強酸性であるため、電解による皮膜除去法と同様に基材である工具鋼が侵食される。基材を荒らさずに皮膜を除去する手法として、特許文献４のようなアルカリ性の化学的皮膜除去剤が挙げられる。特許文献４の処理液は処理ｐＨがアルカリであるために基材の侵食が生じない。しかし、特許文献４は基材がガラスである皮膜を対象とした処理剤であるため、工具鋼上の皮膜の除去を行った場合、酸化力が強いために基材である工具鋼から錆が発生してしまうという問題点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００３−２００３５０号公報
【特許文献２】特開２００１−０６４８００号公報
【特許文献３】特開２００７−３２１１８６号公報
【特許文献４】特開１９９４−０２４２４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、基材の上に形成された皮膜を、基材の浸食及び基材からの錆の発生を良好に抑制しつつ、皮膜除去剤への浸漬のみで除去することが可能な皮膜除去剤及び皮膜除去方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは上記課題を解決するために、鋭意検討した結果、（Ａ）臭素酸塩、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリからなる群のうち１種以上、及び、（Ｃ）ハロゲン化物を含有する液体組成物を調整し、（Ｄ）還元糖、還元性硫黄化合物、及び、アルデヒド類からなる群のうち１種類以上、を用いてＯＲＰ４００〜８００ｍＶに調整した処理液を用いることで、基材を侵すこと無く、かつ、基材から錆を発生させること無く、皮膜除去剤への浸漬のみで皮膜を除去可能であることを見出した。
【０００８】
以上の知見を基礎として完成した本発明は一側面において、（Ａ）臭素酸塩、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリからなる群のうち１種以上、（Ｃ）ハロゲン化物、及び、（Ｄ）還元糖、還元性硫黄化合物、及び、アルデヒド類からなる群のうち１種類以上、を含有する皮膜除去剤である。
【０００９】
本発明の皮膜除去剤は一実施形態において、被処理皮膜が物理気相成長により生成された皮膜である。
【００１０】
本発明の皮膜除去剤は別の一実施形態において、前記被処理皮膜が、鋼又は超硬合金で形成された基材の表面に形成されている。
【００１１】
本発明は別の一側面において、基材表面の皮膜を除去する皮膜除去方法であって、（Ａ）臭素酸塩、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリからなる群のうち１種以上、（Ｃ）ハロゲン化物、及び、（Ｄ）還元糖、還元性硫黄化合物、及び、アルデヒド類からなる群のうち１種類以上、を含有する液体組成物を用いて、ＯＲＰを４００〜８００ｍＶに調整して基材表面の皮膜を除去する皮膜除去方法である。
【００１２】
本発明の皮膜除去方法は一実施形態において、被処理皮膜が物理気相成長により生成された皮膜である。
【００１３】
本発明の皮膜除去方法は別の一実施形態において、前記被処理皮膜が、鋼又は超硬合金で形成された基材の表面に形成されている。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、基材の上に物理気相成長により形成された皮膜を、基材の浸食及び基材からの錆の発生を良好に抑制しつつ、皮膜除去剤への浸漬のみで除去することが可能な皮膜除去剤及び皮膜除去方法を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
−皮膜除去剤及び皮膜除去方法−
以下、本発明の皮膜除去剤及び皮膜除去方法について詳細に説明する。本発明の皮膜除去剤は、（Ａ）臭素酸塩、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリからなる群のうち１種以上、（Ｃ）ハロゲン化物、及び、（Ｄ）還元糖、還元性硫黄化合物、及び、アルデヒド類からなる群のうち１種類以上、を含有する液体組成物である。
【００１６】
（処理皮膜及び基材）
本発明の皮膜除去剤及び皮膜除去方法における被処理皮膜は、物理気相成長により生成された皮膜が好ましく、その中でも一般的な窒化クロム皮膜である。本発明の皮膜除去剤によれば、炭窒化チタン皮膜や、窒化アルミニウムチタン皮膜、窒化チタン皮膜も除去することができる。皮膜が形成される基材には、高速度工具鋼（ＳＫＨ）や合金工具鋼鋼材（ＳＫＤ）、超硬合金、ステンレス鋼（ＳＵＳ）等が挙げられる。
【００１７】
皮膜は、（Ａ）臭素酸塩、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリからなる群のうち１種以上、及び、（Ｃ）ハロゲン化物を含有する液体組成物を所定のｐＨに調整することで溶解除去される。しかし、上記液体組成物をそのまま使用すると基材から錆が発生するため、更に（Ｄ）還元性硫黄化合物、アルデヒド類、及び、還元糖からなる群のうち１種類以上を用いてＯＲＰを制御することで酸化力を調整し、錆の発生を良好に抑制することができる。
【００１８】
（臭素酸塩源）
本発明の皮膜除去剤の構成成分である（Ａ）臭素酸塩の臭素酸塩源としては、臭素酸ナトリウム、臭素酸カリウム、臭素酸アンモニウム、臭素酸アルミニウム等の臭素酸塩、臭化カリウムや臭化ナトリウム等の臭化物をオゾン等の酸化剤により合成した臭素酸塩が利用できる。臭素酸の化合物であれば、上記以外の物質でも臭素酸塩の供給源として利用できる。これら臭素酸塩は一種または二種以上を使用することができる。臭素酸塩の濃度としては臭素酸イオン濃度として１〜２００ｇ／Ｌが好ましく、１０〜１００ｇ／Ｌであるのがより好ましい。臭素酸イオン濃度が１ｇ／Ｌより低下すると皮膜除去性の低下を招くことがある。臭素酸イオン濃度が２００ｇ／Ｌを超えるとコストメリットの低下と共に液安定性の低下を招くことがある。
【００１９】
（アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリの供給源）
本発明の皮膜除去剤の構成成分である（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリの供給源としては、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、水酸化カルシウム、炭酸バリウム等の各種アルカリ性アルカリ金属、及び、アルカリ性アルカリ土類金属塩と、水酸化アルミニウム、水酸化アンモニウム等の水酸化アルカリが利用できる。これらアルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリは一種または二種以上を使用することができる。アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリの濃度としては０．１〜１００ｇ／Ｌが好ましく、１〜５０ｇ／Ｌであるのがより好ましい。アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリの濃度が０．１ｇ／Ｌより低下すると皮膜除去性の低下を招くことがある。アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリの濃度が１００ｇ／Ｌを超えるとコストメリットの低下とともに共に液安定性の低下を招くことがある。
【００２０】
（ハロゲン化物源）
本発明の皮膜除去剤の構成成分である（Ｃ）ハロゲン化物の供給源としては、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化アンモニウム、臭化ナトリウム、フッ化ナトリウム等のハロゲン化物が利用できる。これらハロゲン化物は一種または二種以上を使用することができる。ハロゲン化物の濃度としては、０．１〜１００ｇ／Ｌが好ましく、１〜５０ｇ／Ｌであるのがより好ましい。ハロゲン化物の濃度が０．１ｇ／Ｌより低下すると皮膜除去性の低下を招くことがある。ハロゲン化物の濃度が１００ｇ／Ｌを超えるとコストメリットの低下と共に液安定性の低下を招くことがある。
【００２１】
（還元糖、還元性硫黄化合物、アルデヒド類の供給源、及び、ＯＲＰ調整方法）
ＯＲＰ調整は（Ａ）臭素酸塩、及び、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリからなる群のうち１種以上を含有するアルカリ性の液体組成物を調製し、（Ｃ）ハロゲン化物によりｐＨ調整を行った後に、（Ｄ）還元性硫黄化合物、アルデヒド類、及び、還元糖からなる群のうち１種類以上、を添加することによりＯＲＰを下げて行う。ＯＲＰを下げすぎたときは、（Ａ）臭素酸塩を用いてＯＲＰを上げることができる。本発明の皮膜除去剤の構成成分である（Ｄ）還元性硫黄化合物の供給源としては、二酸化硫黄、亜硫酸ナトリウム、チオ尿素等の還元性硫黄化合物及び、硫黄単体及び硫黄化合物から合成して得られる還元性硫黄化合物が利用できる。また、本発明の皮膜除去剤の構成成分である（Ｄ）アルデヒド類の供給源としては、ホルムアルデヒド、バニリン、ギ酸、及び、アルコール類の酸化あるいはカルボン酸類の還元により生成したアルデヒド類が利用できる。アルデヒド類であれば、上記以外の物質でもアルデヒド類の供給源として利用できる。また、本発明の皮膜除去剤の構成成分である（Ｄ）還元糖の供給源としては、グルコース、フルクトース、マルトース、及び、澱粉の分解等により生成した還元糖が利用できる。還元糖であれば、上記以外の物質でも還元糖の供給源として利用できる。これら還元性硫黄化合物、アルデヒド類、及び、還元糖は一種または二種以上を使用することができる。ＯＲＰは４００ｍＶ〜８００ｍＶに調整し、好ましくは４５０ｍＶ〜８００ｍＶに調整する。ＯＲＰが４００ｍＶよりも低い場合は皮膜除去速度の著しい低下を招き、８００ｍＶよりも高い場合は基材より錆が発生することがある。
【００２２】
（処理ｐＨ）
皮膜除去剤のｐＨは、ｐＨはｐＨ８．０〜１３．０が好ましく、更に好ましくはｐＨ９．０〜１２．５である。ｐＨが８．０より低い、もしくは、ｐＨが１３．０より高い場合は皮膜除去速度の著しい低下を招くことがある。なお、処理液のｐＨ調整剤としては、塩酸、硫酸、硝酸の無機酸や、苛性ソーダ、苛性カリ、アンモニア水のアルカリを用いることができる。
【００２３】
（処理温度）
上記皮膜除去剤の処理温度は１０〜８０℃の範囲が好ましく、より好ましくは２０〜８０℃である。処理温度が１０℃より低い場合は皮膜除去速度が著しく低下することがあり、８０℃より高い場合は蒸発による処理液面の低下や温度維持によるコスト上昇が生じることがある。
【００２４】
本発明の皮膜除去は、被処理物を上記皮膜除去剤に浸漬させることにより行う。あらかじめ被処理金属の脱脂、活性化、表面調整を行うことで、本発明の皮膜除去速度の向上、及び、基材からの錆発生、基材の侵食を抑制させることが可能である。更に皮膜除去後に必要に応じて水洗と乾燥等の処理を行ってもよい。また、塗布や吹き付け工程による皮膜除去も可能である。
【実施例】
【００２５】
以下、本発明の実施例を示すが、これらは本発明をより良く理解するために提供するものであり、本発明が限定されることを意図するものではない。
【００２６】
試験片として、ダイス鋼（ＳＫＤ１１）の表面に窒化クロム皮膜をイオンプレーティングにより０．８〜１．２μｍの厚さで形成した。試験片は脱脂などの適切な前処理を行った後に、各実施例条件で皮膜除去処理、水洗後に乾燥した。皮膜除去性の評価として、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）による試料表面観察及びエネルギー分散型Ｘ線（ＥＤＳ）分析により試料表面から検出されるクロムの重量比にて除去の可否を評価した。基材からの錆発生は目視にて観察して評価し、基材侵食は目視による外観評価及びＳＥＭ観察による試料表面観察により評価した。
【００２７】
実施例１：
試験片を、（Ａ）臭素酸塩として臭素酸カリウムを５０ｇ／Ｌ、（Ｂ）アルカリ性アルカリ金属塩、アルカリ性アルカリ土類金属塩、及び、水酸化アルカリとして水酸化ナトリウムを２５ｇ／Ｌ含み、（Ｃ）ハロゲン化物として塩化ナトリウムを１０ｇ／Ｌ含む液体組成物を調製した後に、硫酸、及び、水酸化ナトリウムを用いてｐＨ１０．０に調製した。その後、（Ｄ）還元性硫黄化合物、アルデヒド類、及び、還元糖として亜硫酸水素ナトリウムを用いて、ＯＲＰを６００ｍＶに調整した後に、温度８０℃、２４時間浸漬し、皮膜除去性、錆発生、基材侵食を評価した。
【００２８】
実施例２〜６５：
実施例１の臭素酸カリウム、水酸化ナトリウム、及び、塩化ナトリウムの量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００２９】
【表１】
0006528092.tif 000002
【００３０】
実施例６６〜１２９：
実施例１の臭素酸カリウムの替わりに臭素酸ナトリウムを用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００３１】
【表２】
0006528092.tif 000003
【００３２】
実施例１３０〜１９３：
実施例１の臭素酸カリウムの替わりに臭素酸カルシウムを用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００３３】
【表３】
0006528092.tif 000004
【００３４】
実施例１９４〜２５７：
実施例１の水酸化ナトリウムの替わりに水酸化カリウムを用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００３５】
【表４】
0006528092.tif 000005
【００３６】
実施例２５８〜３２１：
実施例１の水酸化ナトリウムの替わりに炭酸ナトリウムを用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００３７】
【表５】
0006528092.tif 000006
【００３８】
実施例３２２〜３８５：
実施例１の水酸化ナトリウムの替わりにケイ酸ナトリウムを用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００３９】
【表６】
0006528092.tif 000007
【００４０】
実施例３８６〜４４９：
実施例１の水酸化ナトリウムの替わりに水酸化バリウムを用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００４１】
【表７】
0006528092.tif 000008
【００４２】
実施例４５０〜４７６：
実施例１の水酸化ナトリウムの替わりにアンモニアを用いて、量を下表のように変化させて温度４０℃、２４時間浸漬し、皮膜除去性、錆発生、基材侵食を評価した。
【００４３】
【表８】
0006528092.tif 000009
【００４４】
実施例４７７〜５４０：
実施例１の塩化ナトリウムの替わりに臭化ナトリウムを用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００４５】
【表９】
0006528092.tif 000010
【００４６】
実施例５４１〜６０４：
実施例１の塩化ナトリウムの替わりに塩化カリウムを用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００４７】
【表１０】
0006528092.tif 000011
【００４８】
実施例６０５〜６４４：
実施例１の塩化ナトリウムの替わりに塩化水素を用いて、量を下表のように変化させて実施例１と同条件で試験を行った。
【００４９】
【表１１】
0006528092.tif 000012
【００５０】
実施例６４５〜６５０：
実施例１をｐＨ６．０（実施例６４５）、ｐＨ８．０（実施例６４６）、ｐＨ９．０（実施例６４７）、ｐＨ１２．０（実施例６４８）、ｐＨ１３．０（実施例６４９）、ｐＨ１３．５（実施例６５０）で実施した。
【００５１】
実施例６５１〜６５３：
実施例１をＯＲＰ４００ｍＶ（実施例６５１）、５００ｍＶ（実施例６５２）、８００ｍＶ（実施例６５３）で実施した。
【００５２】
実施例６５４〜６５６：
実施例１のＯＲＰ調整にチオ硫酸ナトリウムを用い、ＯＲＰ４００ｍＶ（実施例６５４）、５００ｍＶ（実施例６５５）、ＯＲＰ８００ｍＶ（実施例６５６）で実施した。
【００５３】
実施例６５７〜６５９：
実施例１のＯＲＰ調整にアセトアルデヒドを用い、ＯＲＰ４００ｍＶ（実施例６５７）、ＯＲＰ５００ｍＶ（実施例６５８）、ＯＲＰ８００ｍＶ（実施例６５９）で実施した。
【００５４】
実施例６６０〜６６２：
実施例１のＯＲＰ調整にホルムアルデヒドを用い、ＯＲＰ４００ｍＶ（実施例６６０）、ＯＲＰ５００ｍＶ（実施例６６１）、ＯＲＰ８００ｍＶ（実施例６６２）で実施した。
【００５５】
実施例６６３〜６６５：
実施例１のＯＲＰ調整にセルロースを用い、ＯＲＰ４００ｍＶ（実施例６６３）、ＯＲＰ５００ｍＶ（実施例６６４）、ＯＲＰ８００ｍＶ（実施例６６５）で実施した。
【００５６】
実施例６６６〜６６８：
実施例１のＯＲＰ調整にフルクトースを用い、ＯＲＰ４００ｍＶ（実施例６６６）、ＯＲＰ５００ｍＶ（実施例６６７）、ＯＲＰ８００ｍＶ（実施例６６８）で実施した。
【００５７】
実施例６６９〜６７２：
実施例１を温度５℃（実施例６６９）、１０℃（実施例６７０）、４０℃（実施例６７１）、９０℃（実施例６７２）で実施した。
【００５８】
実施例６７３〜６７５：
窒化チタン膜が形成される基材を、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）（実施例６７３）、ハイス鋼（ＳＫＨ５１）（実施例６７４）、及び、超硬合金（Ｖ１０）（実施例６７５）に替えて、実施例１と同条件で処理を行った。
【００５９】
実施例６７６〜６７８：
窒化チタン膜が形成される基材を、ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４）（実施例６７６）、ハイス鋼（ＳＫＨ５１）（実施例６７７）、及び、超硬合金（Ｖ１０）（実施例６７８）に替えて、実施例６５と同条件で処理を行った。
【００６０】
実施例６７９〜６８１：
ダイス鋼（ＳＫＤ１１）上に形成される皮膜を、炭窒化チタン（実施例６７９）、窒化アルミニウムチタン（実施例６８０）、及び、窒化チタン（実施例６８１）に替えて、実施例１と同条件で処理を行った。
【００６１】
実施例６８２〜６８４：
ダイス鋼（ＳＫＤ１１）上に形成される皮膜を、炭窒化チタン（実施例６８２）、窒化アルミニウムチタン（実施例６８３）、及び、窒化チタン（実施例６８４）に替えて、実施例２と同条件で処理を行った。
【００６２】
比較例１：実施例１から臭素酸カリウムを抜いた処理液で試験を行った。
比較例２：実施例１から水酸化ナトリウムを抜いた処理液で試験を行った。
比較例３：実施例１から塩化ナトリウムを抜いた処理液で試験を行った。
比較例４：実施例１のＯＲＰを調整せずに試験を行った。
比較例５：実施例１をＯＲＰ３００ｍＶで実施した。
比較例６：実施例１をＯＲＰ９００ｍＶで実施した。
【００６３】
比較例７：試験片を、電解皮膜除去剤（日本表面化学（株）製６Ｋ１２０）に浸漬し、温度２５℃、電流密度５Ａ／ｄｍ2にて５分間電解はく離処理した。
比較例８：試験片を、酸性皮膜除去剤（日本表面化学（株）製６Ｃ２１７）に、温度２５℃にて１時間浸漬し、処理を行った。
【００６４】
実施例１〜６８４、比較例１〜８について、皮膜除去性、錆発生、及び、基材侵食を評価した。評価結果は下表のとおりである。
【００６５】
【表１２】
0006528092.tif 000013
【００６６】
【表１３】
0006528092.tif 000014
【００６７】
【表１４】
0006528092.tif 000015
【００６８】
【表１５】
0006528092.tif 000016
【００６９】
【表１６】
0006528092.tif 000017
【００７０】
【表１７】
0006528092.tif 000018
【００７１】
【表１８】
0006528092.tif 000019
【００７２】
【表１９】
0006528092.tif 000020
【００７３】
上記皮膜除去性評価は、以下の基準による。
◎：皮膜全面除去
○＋：９０％以上除去（局所的厚膜部に微量の残留があるが、ほぼ全面除去）
○−：６０％以上除去（大半が除去され基材が露出）
×：皮膜除去不可
また、錆発生評価は、以下の基準による。
◎：赤錆発生無し
×：赤錆発生有り
また、基材侵食（基材荒れ）評価は、以下の基準による。
◎：基材侵食無し
△：基材侵食中（外観的には変化がないが、ＳＥＭにて観察するとピットが発生）
×：基材侵食大（外観的に曇りが生じ、ＳＥＭにて観察すると粗大な欠落が発生）
−：皮膜が除去できず、基材表面が露出しないため評価不可