(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
編組アッパーを有するフットウェア製品であって、第１引張要素グループを含む第１編組ストランドと、第２引張要素グループを含む第２編組ストランドと、を備え、前記第１編組ストランドは前記第２編組ストランドと異なり、第１方向に沿って方向付けられた前記第１編組ストランドは、前記第１方向に対して所定のバイアス角度にある第２方向に沿って方向付けられた前記第２編組ストランドと編組されて前記編組アッパーの少なくとも一部の領域を形成する、フットウェア製品。
【請求項２】
前記第１引張要素グループは第１断面形状を有し、前記第２引張要素グループは第２断面形状を有し、前記第１断面形状は前記第２断面形状と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項３】
前記第１引張要素グループは第１材料から作られ、前記第２引張要素グループは第２材料から作られ、前記第１材料は前記第２材料と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項４】
前記第１引張要素グループは第１断面直径を有し、前記第２引張要素グループは第２断面直径を有し、前記第１断面直径は前記第２断面直径と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項５】
前記第１引張要素グループは第１弾性を有し、前記第２引張要素グループは第２弾性を有し、前記第１弾性は前記第２弾性と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項６】
前記第１引張要素グループは第１引張強度を有し、前記第２引張要素グループは第２引張強度を有し、前記第１引張強度は前記第２引張強度と異なる、請求項１に記載のフットウェア製品。
【請求項７】
編組アッパーを有するフットウェア製品であって、第１引張要素グループを含む第１編組ストランドと、第２引張要素グループを含む第２編組ストランドと、を備え、前記第１引張要素グループは第１断面形状を有し、前記第２引張要素グループは第２断面形状を有し、前記第１断面形状は前記第２断面形状と異なり、第１方向に沿って方向付けられた前記第１編組ストランドは、前記第１方向に対して所定のバイアス角度にある第２方向に沿って方向付けられた前記第２編組ストランドと編組されて前記編組アッパーの少なくとも一部の領域を形成する、フットウェア製品。
【請求項８】
前記第１引張要素グループは第１材料から作られ、前記第２の引張要素グループは第２材料から形成され、前記第１材料は前記第２材料と異なる、請求項７に記載のフットウェア製品。
【請求項９】
前記第１引張要素グループは第１断面直径を有し、前記第２引張要素グループは第２断面直径を有し、前記第１断面直径は前記第２断面直径と異なる、請求項７に記載のフットウェア製品。
【請求項１０】
前記第１引張要素グループは第１弾性を有し、前記第２引張要素グループは第２弾性を有し、前記第１弾性は前記第２弾性と異なる、請求項７に記載のフットウェア製品。
【請求項１１】
前記第１引張要素グループは第１引張強度を有し、前記第２引張要素グループは第２引張強度を有し、前記第１引張強度は前記第２引張強度と異なる、請求項１０に記載のフットウェア製品。
【請求項１２】
編組アッパーを有するフットウェア製品であって、第１引張要素グループを含む第１編組ストランドと、第２引張要素グループを含む第２編組ストランドと、を備え、前記第１引張要素は第１材料から作られ、前記第２引張要素は第２材料から作られ、前記第１材料は前記第２材料と異なり、第１方向に沿って方向付けられた前記第１編組ストランドは、前記第１方向に対して所定のバイアス角度にある第２方向に沿って方向付けられた前記第２編組ストランドと編組されて前記編組アッパーの少なくとも一部の領域を形成する、フットウェア製品。
【請求項１３】
前記第１引張要素グループは第１断面形状を有し、前記第２引張要素グループは第２断面形状を有し、前記第１断面形状は前記第２断面形状と異なる、請求項１２に記載のフットウェア製品。
【請求項１４】
前記第１引張要素グループは第１断面直径を有し、前記第２引張要素グループは第２断面直径を有し、前記第１断面直径は前記第２断面直径と異なる、請求項１２に記載のフットウェア製品。
【請求項１５】
前記第１引張要素グループは第１弾性を有し、前記第２引張要素グループは第２弾性を有し、前記第１弾性は前記第２弾性と異なる、請求項１２に記載のフットウェア製品。
【請求項１６】
フットウェア製品の製造方法であって、第１引張要素グループを第１編組ストランドに編組するステップと、第２引張要素グループを第２編組ストランドに編組するステップと、前記第１編組ストランドと前記第２編組ストランドとで構成された重ね編組装置の中央編組領域に靴型を挿入するステップと、前記靴型の上に重ねて編組し、第１方向に沿って方向付けられた前記第１編組ストランド及び前記第１方向に対して所定のバイアス角度にある第２方向に沿って方向付けられた前記第２編組ストランドを有する編組アッパーの少なくとも一部の領域を形成するステップと、前記編組アッパーから前記靴型を取り除くステップと、を含む方法。
【請求項１７】
前記第１引張要素グループは第１断面形状を有し、前記第２引張要素グループは第２断面形状を有し、前記第１断面形状は前記第２断面形状と異なる、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記第１引張要素グループは第１材料から作られ、前記第２引張要素グループは第２材料から作られ、前記第１材料は前記第２材料と異なる、請求項１６に記載の方法。
【請求項１９】
前記第１引張要素グループは第１弾性を有し、前記第２引張要素グループは第２弾性を有し、前記第１弾性は前記第２弾性と異なる、請求項１６に記載の方法。
【請求項２０】
前記第１引張要素グループは第１断面直径を有し、前記第２引張要素グループは第２断面直径を有し、前記第１断面直径は前記第２断面直径と異なる、請求項１６に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本発明の実施形態は、概してフットウェア製品に関し、特に、アッパーを有するフットウェア製品に関する。
【０００２】
フットウェア製品は、一般に、アッパー及び１つ以上のソール構造を含む。アッパーは、互いに縫い合わされ、或いは接着結合された様々な材料から形成され、快適かつしっかりと足を受容するためにフットウェアの中に空隙を形成されうる。ソール構造は、クッション性及び衝撃吸収性を提供するミッドソール構造を含みうる。
【発明の概要】
【０００３】
一実施形態では、編組アッパーを有するフットウェア製品は、第１編組ストランド及び第２編組ストランドを含む。第１編組ストランドは、第１引張要素グループを含む。第２編組ストランドは、第２引張要素グループを含む。第１編組ストランドは、第２編組ストランドと異なる。第１編組ストランドは、第２編組ストランドと編組されて編組アッパーを形成する。
【０００４】
他の実施形態では、編組アッパーを有するフットウェア製品は、第１編組ストランド及び第２編組ストランドを含む。第１編組ストランドは、第１引張要素グループを含む。第２編組ストランドは、第２引張要素グループを含む。第１引張要素グループは、第１断面領域を有する。第２引張要素グループは、第２断面領域を有する。第１断面領域は、第２断面領域と異なる。第１編組ストランドは、第２編組ストランドと編組されて編組アッパーを形成する。
【０００５】
他の実施形態では、編組アッパーを有するフットウェア製品は、第１編組ストランド及び第２編組ストランドを含む。第１編組ストランドは、第１引張要素グループを含む。第２編組ストランドは、第２引張要素グループを含む。第１引張要素グループは、第１材料から作られる。第２引張要素グループは、第２材料から作られる。第１材料は、第２材料と異なる。第１編組ストランドは、第２編組ストランドと編組されて編組アッパーを形成する。
【０００６】
他の実施形態では、フットウェア製品の製造方法は、第１引張要素グループを第１編組ストランドに編組するステップを含む。当該方法は、第２引張要素グループを第２編組ストランドに編組するステップを含む。当該方法は、第１編組ストランドと第２編組ストランドとで構成された重ね編組（オーバーブレイディング）装置の中央編組領域に靴型を挿入するステップを含む。当該方法は、靴型の上に重ねて編組し、第１編組ストランド及び第２編組ストランドを有する編組アッパーを形成するステップを含む。当該方法は、編組アッパーから靴型を取り除くステップを含む。
【０００７】
前述した実施形態以外のシステム、方法、特徴、及び利点は、以下の図面及び詳細な説明を検討することにより当業者に明らかである、或いは明らかになるであろう。このような追加のシステム、方法、特徴及び利点の全ては、本説明及び本概要に含まれ、実施形態の範囲内であり、後述する特許請求の範囲によって保護されることを意図している。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
本実施形態は、以下の図面及び説明を参照することにより、よりよく理解することができる。図面の構成要素は、必ずしも縮尺通りではなく、むしろ、実施形態の原理を例示することに重点が置かれている。更に、図面において、参照のように、符号は異なる図を通じて対応する部分を示す。
【図１】編組アッパーを有するフットウェア製品の一実施形態の概略等角図及び編組構造の拡大図である。
【図２】第１配置にて異なる材料から作られた異なる編組ストランドの一実施形態の概略図である。
【図３】第２配置にて異なる材料から作られた異なる編組ストランドの一実施形態の概略図である。
【図４】異なる材料から作られた異なる編組ストランドの一実施形態の概略図及び編組構造の拡大図である。
【図５】異なる全体的な断面形状を有する異なる編組ストランドの一実施形態の概略図及び編組構造の拡大図である。
【図６】異なる断面直径サイズを有する異なる編組ストランドの一実施形態の概略図及び編組構造の拡大図である。
【図７】異なる断面形状を有する異なる編組ストランドの一実施形態の概略図及び二軸編組を有する編組構造の拡大図である。
【図８】編組構造を形成するために使用されうる複数の引張要素の異なる実施形態の概略図である。
【図９】異なる編組ストランドから編組アッパーを形成するプロセスの概略図である。
【図１０】スプール構成要素上に構成された編組ストランドの概略図である。
【図１１】編組織物を含むスプール構成要素を備え、編組アッパーを形成するための編組装置に挿入された靴型の概略等角図である。
【図１２】編組装置に挿入された靴型の概略等角図、及び靴型の上に形成される編組アッパーの構成に使用される編組ストランドの拡大図である。
【図１３】編組装置に挿入された靴型の概略等角図、及び靴型の上に形成される編組アッパーの構成に使用される編組ストランドの拡大図である。
【０００９】
（発明の詳細な説明）
図１は、編組アッパーを有するフットウェア製品の一実施形態の概略等角図及び編組構造の拡大図を示す。ある実施形態では、フットウェア製品１００、単に製品１００とも呼ぶ、は運動靴の形状である。他の実施形態では、製品１００についての本明細書で論じる記載は、その他の様々な種類のフットウェアに組み込むことができ、バスケットボールシューズ、ハイキングブーツ、サッカーシューズ、フットボールシューズ、スニーカー、ランニングシューズ、クロストレーニングシューズ、ラグビーシューズ、野球シューズ、及び他の種類の靴が含まれるが、特に限定されるものではない。更に、ある実施形態では、フットウェア製品１００について本明細書で論じる記載は、その他の様々な種類の非スポーツ関連フットウェアに組み込むことができ、スリッパ、サンダル、ハイヒール、ローファー、及び他の種類のフットウェアなどが含まれるが、特に限定されるものではない。
【００１０】
ある実施形態では、製品１００は、方向性に関する様々な表現によって特徴付けられてもよい。これらの表現は、フットウェア製品の部分の記述を容易としうるものである。更に、これらの表現は、フットウェア製品の下位の構成要素（例えば、ミッドソール構造、アウターソール構造、アッパー、又は他の任意の構成要素の方向及び／又は部分等）を説明する際にも使用することがある。
【００１１】
一貫性及び利便性のために、実施例に対応する本詳細な説明を通じて、方向性の形容詞が使用される。本詳細な説明及び特許請求の範囲を通して使用される「縦」という用語は、製品１００の長さを延ばす方向を指してもよい。ある実施形態では、縦方向は、製品１００の前足領域から踵領域に向けて延びてもよい。また、本詳細な説明及び特許請求の範囲を通して使用される「側」という用語は、製品１００の幅に沿って延びる方向を指してもよい。言い換えると、側方向は製品１００の外側面と内側面の間に延びてもよい。更に、本詳細な説明及び特許請求の範囲を通して使用される「垂直」という用語は、側方向及び縦方向に略垂直な方向を指してもよい。例えば、製品１００が地面に平坦に置かれた場合、垂直方向は地面から上方に延びてもよい。更に、「近位」という用語は、例えば製品１００が着用されるときに、足の一部に近い方の製品１００の部分を指してもよい。同様に、「遠位」という用語は、製品１００が着用されたときに足の一部から遠い方の製品１００の部分を指してもよい。これらの方向性の形容詞のそれぞれは、アッパー、アウトソール部材、ミッドソール部材、及びフットウェアのその他の構成要素などの、製品１００の個々の構成要素を説明する際に使用されうるものと理解されたい。
【００１２】
参考のために、製品１００は、前足部１０４、中足部１０６、及び踵部１０８に分割されてもよい。図１に示すとおり、製品１００は右足に関連付けられてもよい。しかしながら、以下の説明は、左足での使用を意図した製品１００の鏡像にも同様に適用しうることを理解されたい。前足部１０４は、一般に、中足骨を指骨に接続するつま先及び関節に関連付けられてもよい。中足部１０６は、一般に、土踏まずと関連付けられてもよい。同様に、踵部１０８は、一般に、踵骨を含む足の踵と関連付けられてもよい。製品１００は、足首部１１０（カフ部とも呼ばれる）を含んでもよい。更に、製品１００は、外側面１１２及び内側面１１４を含んでもよい。特に、外側面１１２及び内側面１１４は、製品１００の反対の側面であってもよい。一般に、外側面１１２は足の外側部分と関連付けられ、内側面１１４は足の内側部分と関連付けられてもよい。更に、外側面１１２及び内側面１１４は、前足部１０４、中足部１０６、及び踵部１０８を通って延びることができる。
【００１３】
前足部１０４、中足部１０６、及び踵部１０８は、説明の目的のみを意図するものであり、製品１００の正確な領域を画定することを意図していないことを理解されたい。同様に、外側面１１２及び内側面１１４は、製品１００を正確に２等分に画定するのではなく、一般的な２つの側面を表現することを意図している。
【００１４】
ある実施形態では、製品１００は、アッパー１０２及びソール構造１１６で構成されてもよい。アッパー１０２は、内部キャビティ１２０に続く開口部１１８を含んでもよい。ある実施形態では、アッパー１０２は、しっかりと快適に足を受容するための内部空隙を形成するために、互いに縫合又は接着される複数の材料要素（例えば、織物、ポリマシート、発泡体層、皮革、及び合成皮革）が組み合わされてもよい。ある実施例では、材料要素は、例えば、アッパー１０２の特定の領域に、耐久性、通気性、耐摩耗性、可撓性、及び快適性の特性を与えるように選択されてもよい。
【００１５】
ある実施形態では、アッパー１０２は、編組アッパーであってもよい。以下の説明では、引張要素、編組ストランド、及び編組構造と、それらの変形とを使用する。本明細書において、「引張要素」という用語は、任意の種類の縫い糸、織り糸、糸、細糸、繊維、ワイヤ、ケーブル、及びその他の種類の引張要素であって以下に記載され、或いは当該技術分野で知られるものを指す。本明細書において、引張要素は、対応する直径よりもはるかに長く一般に細長い材料を表してもよい。ある実施形態では、引張要素は、略一次元の要素であってもよい。他の実施形態では、引張要素は、（例えば、その長さ及び幅に対して厚さがはるかに小さい）略二次元であってもよい。引張要素は、結合されて編組ストランドを形成してもよい。本明細書において、「編組ストランド」という用語及びその変形は、３つ以上の引張要素を相互に編み合わせて形成された任意のストランドを指す。編組ストランドは、編組コード、編組ロープ、又はその他の任意の細長い編組構造の形態をとりうる。引張要素と同様に、編組ストランドの長さは、編組ストランドの幅及び／又は厚さ（又は直径）に対して非常に大きくてもよい。最後に、以下でより詳細に説明するように、編組ストランドを更に組み合わせて編組構造を形成してもよい。本明細書において、「編組構造」という用語は、３つ以上の編組ストランドを互いに編み合わせて形成された任意の構造を指してもよい。あるいは、編組構造は、二次元構造（例えば、平面編組）、又は、長さ及び幅（又は直径）が厚さに対して非常に大きな、三次元構造（例えば、編組チューブ）として構成されてもよい。
【００１６】
編組は、引張要素を型又は靴型に編組して三次元構造を形成するために使用することができ、重ね編組とも呼ばれる。編組構造は、手動で製作されてもよく、或いは本明細書において援用する米国特許第７，２５２，０２８号、第８，２６１，６４８号、第５，３６１，６７４号、第５，３９８，５８６号、及び第４，２７５，６３８号に開示された機械等の自動編組機械を使用して製造されてもよい。
【００１７】
編組アッパーは、接着剤、溶接、成形、溶着縫製、ステープル止め、又はその他の適切な方法を用いてソール構造に取り付けられてもよい。ソールは、クッション性をもたらすために比較的柔らかい材料で作られたインソールを含むことができる。アウトソールは、一般に、ゴム又はＥＶＡ等の、より硬く、より耐摩耗性のある材料で作られている。アウトソールは、静止摩擦を増加させるために、その底面にクリート又はスパイクのような地面係合構造を有することができる。
【００１８】
図１の拡大図に示すように、ある実施形態では、複数又はグループの異なる引張要素又は複数の異なる編組ストランドを編組し、より大きな編組構造を形成してもよい。分かりやすくするために、ある実施形態では、二軸の編組は、２つの方向に配置された単一の引張要素からなる。ある実施形態では、第１方向は第２方向に対して相対的にされる。ある実施形態では、この角度は「編組角度」又は「繊維角度」又は「バイアス角度」とも呼ばれ、約１５度から約７５度の範囲とされうる。他の実施形態では、３軸の編組は、第３引張要素の追加によって２軸の編組を変更する。第３引張要素は、軸方向又はたて糸引張要素と呼ばれうる。ある実施形態では、軸方向引張要素は、編組構造の安定化、強度の増加、又は伸びの減少のために使用されうる。ある例示的な実施形態では、編組引張要素から製造された第１編組ストランド１５０、第２編組ストランド１５２、及び第３編組ストランド１５４は、順次一緒に編まれて３軸編組構造１６０を形成する。本構成例では、第１編組ストランド１５０が３軸編組構造１６０の軸方向の構成要素として見ることができる。
【００１９】
ある実施形態では、編組ストランドは、個々の引張要素１７０からなる。ある実施形態では、引張要素１７０は、形状、サイズ、又はその他の何らかの物理的特性において一様であってもよい。他の実施形態では、引張要素１７０は、編組ストランドを形成するために使用される際に、異なるものであってもよい。一実施形態では、第１引張要素１６２が編組されて第１編組ストランド１５０を形成する。更に、第２引要素１６９が編組されて第２編組ストランド１５２を形成する。そして更に、第３引要素１６６が編組されて第３編組ストランド１５４を形成する。
【００２０】
ある実施形態では、各編組ストランドにより編組構造１６０の様々な部分に異なる物理的特性が付与されてもよい。ある実施形態では、引張要素１７０により、編組ストランドに形状、サイズ、又は断面に関する異なる物理的特性が付与されてもよい。例えば、一実施形態では、第１引張要素１６２は皮革から作製され、実質的に正方形の形状及び断面形状を有してもよい。このため、第１編組ストランド１５０は編組されたときに実質的に正方形の断面形状を有しうる。更に、第２引張要素１６９は、第１引張要素１６２又は第３引張要素１６６のいずれかとは異なる材料から製造されてもよい。異なる材料を使用することで、第２編組ストランド１５２及び編組構造１６０全体に固有の物理的特性が付与されうる。そして更に、それぞれが実質的に円形の断面形状を有する、第３の引張要素１６６は、第３編組ストランド１５４に実質的に円形の断面形状を形成しうる。第１引張要素１６２からなる個々の引張要素は、異なる材料で作られた第２引張要素１６９からなる個々の引張要素と編まれ、実質的に円形の断面形状を有する第３引張要素１６６から個々の引張要素と更に編まれて、編組ストランドを形成すると理解されたい。これらの編組ストランドは、より大きな編組構造１６０を製造するために使用されうる。ある実施形態では、これらのより厚い編組ストランドを互いに編み合わせて形成される編組構造、或いはアッパーは、個々の引張要素を編組して形成される編組構造又はアッパーよりも厚くなると理解されたい。
【００２１】
ある実施形態では、それぞれの編組ストランドを形成するために使用される引張要素１７０の様々な特性は、編組構造１６０全体を変更するために選択されてもよい。ある実施形態では、様々な特性（材料、形状、サイズ）を持つ様々な引張要素１７０を組み合わせて編組ストランドを形成することができ、この編組ストランドが編組構造を製造するために使用される。様々な編組ストランド及び編組構造を製造するための様々な引張要素１７０の組み合わせについて、以下でより詳細に説明する。
【００２２】
図２、３は、それぞれ異なる物理的特性を有する３つの編組ストランドの実施形態を示す。ある実施形態では、物理的特性は、前述した材料特性に関連しうる。ある実施形態では、より大きい編組構造の製造に用いられる編組ストランドを形成するための引張要素はナイロン、カーボン、ポリウレタン、ポリエステル、綿、アラミド（例えば、ケブラー（登録商標））、ポリエチレン、又はポリプロピレンなどの繊維から製造される。多様な用途の三次元編組構造を形成するように、これらの編組ストランドを編組することができる。
【００２３】
ある実施形態では、異なる材料から作られた引張要素の使用によって、特定の運動又はレクリエーション活動に適合可能な特別な特徴を有する編組アッパーを提供することができる。ある実施形態では、より大きな引張強度を有する材料で作られた編組ストランドは、特定の活動の間に、より大きな圧力を受けるフットウェアの部分に使用されうる。より柔らかく、よりしなやかな編組ストランドは、大きな圧力を受けることのないフットウェアの部分に使用され、より快適でしっかりとフィットするアッパーを提供することができる。耐摩耗性材料の編組ストランドは、コンクリート又は砂のような研磨表面と頻繁に接触しうるフットウェアの特定の領域で使用されてもよい。より丈夫な材料の編組ストランドは、フットボール又はサッカーボールの表面等の他の表面と頻繁に接触するアッパーの領域で使用されてもよい。
【００２４】
図２に示すように、ある実施形態では、第１編組ストランド１８０、第２編組ストランド１８２、及び第３編組ストランド１８４は、それらの引張要素に基づいてそれぞれ異なる物理的特性を有しうる。一実施形態では、第１引張要素１８６からなる第１編組ストランド１８０は、第２編組ストランド１８２よりも剛性が高い。第２の引張要素１８８からなる第２編組ストランド１８２は、第１編組ストランド１８０よりも大きな弾性を有してもよい。更に、第３の引張要素１９０からなる編組ストランド１８４は、第１編組ストランド１８０及び第２編組ストランド１８２のいずれよりも大きな弾性を有してもよい。図２では、３つの編組ストランドのすべてが第１位置１９２で表示されている。
【００２５】
図３において、３つの編組ストランドの弾性特性が伸ばされた状態で、或いは第１方向１９６に沿った張力が３つ全てに加えられた第２位置１９４で示される。ある実施形態では、第３編組ストランド１８４は、第２編組ストランド１８２又は第１編組ストランド１８０よりも大きい弾性を有する。したがって、第３編組ストランド１８４は第１位置１９２から最も遠くまで伸びている。更に、第２編組ストランド１８２は、第１編組ストランド１８０よりも大きい弾性を有する。したがって、第２編組ストランド１８２は、第１編組ストランド１８０よりも遠くまで伸びるが、第３編組ストランド１８４よりは伸びない。第１編組ストランド１８０は、第３編組ストランド１８４及び第２編組ストランド１８２よりも小さな弾性を有する。したがって、第１編組ストランド１８０は、第３編組ストランド１８４及び第２編組ストランド１８２のいずれよりも伸びない。
【００２６】
他の実施形態では、引張要素の物理的特性は、その引張強度に関連しうることに留意されたい。したがって、第１引張要素１８６は、第１引張強度を有しうる。第２引張要素１８８は、第１引張強度とは異なる第２引張強度を有しうる。更に、第３引張要素１９０は、第１又は第２引張強度のいずれとも異なる第３引張強度を有しうる。
【００２７】
図４を参照すると、異なる材料の引張要素２００から作られた異なる編組ストランドの他の実施形態が示されている。編組ストランドは編組されて編組構造２０２を形成し、その一部が拡大図に示されている。図２及び３に示す実施形態と同様に、図４に示す実施形態は異なる材料を含んでおり、剛性、引張強度、圧縮強度、せん断強度、弾性等を含む、異なる材料特性を有しうるが、これらに限定されない。
【００２８】
一実施形態では、編組構造２０２は、第１編組ストランド２１０、第２編組ストランド２１２、及び第３編組ストランド２１４を含んでもよい。第１編組ストランド２１０は、第１材料で作られる第１引張要素２０４から製造されうる。第２編組ストランド２１２は、第２材料で作られた第２引張要素２０６から製造されうる。第３編組ストランド２１４は、第３材料で作られた第３引張要素２０８から製造されうる。この例示的な実施形態では、編組ストランド２１４は、最も弾性が大きいと考えられ、編組ストランドと平行な軸に沿って大きな伸張能力を示す。他の実施形態では、編組構造は、第１、第２、又は第３材料とは異なる材料からなる追加の引張要素で作られた、さらなる編組ストランドを含みうる。更に他の実施形態では、編組ストランド２１４は、単一の第１引張要素２０４を単一の第２引張要素２０６及び単一の第３引張要素２０８と編み合わせることによって製造されうる。この編組ストランドは編組構造２０２を形成するために用いられうる。
【００２９】
ある実施形態は、異なる編組ストランドを形成するために使用される異なる引張要素によって、その他の物理的特性を有する編組構造を提供しうる。ある実施形態では、引張要素は、それらの幾何構造又はそれらの断面積の形状に関連して異なる物理的特性を有しうる。ある実施形態では、引張要素は、正方形の断面形状を有しうる。他の実施形態では、引張要素は、丸い又は円形の断面形状を有しうる。異なる断面形状を有する引張要素又は編組ストランドを使用して編組構造を形成することにより、アッパーに固有の物理的特性を付与することができる。
【００３０】
ある実施形態では、異なる断面形状を有する引張要素を使用して異なる編組ストランドを形成することにより、異なる特徴を有する編組アッパーを提供することができる。ある実施形態では、異なる断面形状により、液体吸収、弾性、熱遮蔽、断熱、及び材料における利点、又は容積の削減がもたらされうる。例えば、ある実施形態では、正方形の断面形状を有する引張要素を円形の又は丸い断面形状を有する引張要素と互いに編み合わせることによって、引張要素の間に空隙ができ、引張強度の低下なしに、液体吸収が向上し、迅速に乾く編組構造が得られうる。
【００３１】
図５は、引張要素３００から作られた異なる編組ストランドであって、それぞれ引張要素の異なる断面形状のために異なる断面形状を有する編組ストランドを示す。編組ストランドは編組されて、より大きな編組構造３０２を生成することができ、その一部が拡大図に示される。
【００３２】
一実施形態では、編組構造３０２は、第１編組ストランド３１０、第２編組ストランド３１２、及び第３編組ストランド３１４を含んでもよい。第１編組ストランド３１０は、実質的に正方形の断面形状を有する第１引張要素３０４から構成されてもよい。このため、第１編組ストランド３１０は、主に正方形である全体的な第１断面形状３２０を有する。第２編組ストランド３１２は、円形の断面形状を有する第２引張要素３０６から構成されてもよい。このため、第２編組ストランド３１２は、より円形の全体的な第２断面形状３２２を有しうる。第３編組ストランド３１４は、こちらも円形の断面形状を有するが、異なる断面直径サイズを有する第３引張要素３０８から構成されてもよい。更に、第３編組ストランド３１４を形成するための第３引張要素３０８の数は、それらの直径サイズのために、第１編組ストランド３１０又は第２編組ストランド３１２を形成するために用いる引張要素の数よりも多くてもよい。このため、第３編組ストランド３１４は六角形の全体的な第３断面形状３２４を有しうる。
【００３３】
他の実施形態では、他の編組ストランドは、異なる断面を有する他の形状に構成されうる。更に他の実施形態では、第１引張要素３０４を第２引張要素３０６及び第３引張要素３０８と交互に編み合わせて編組ストランドを形成することによって、複数の編組ストランドが製造されうる。次いで、これらの編組ストランドを編組して、編組構造３０２を形成することができる。
【００３４】
図６は、より大きな編組構造を製造するために編組された編組ストランドの様々な組み合わせの実施形態を示す。前述した考え方を用いて、編組構造又は編組アッパーは、異なる断面直径サイズを持つ異なる引張要素４００から形成された編組ストランドのグループによって形成されうる。すなわち、引張要素は同じ形状（例えば円形）を有するが、異なる断面直径サイズを有しうる。したがって、断面直径サイズが異なる編組ストランドのグループによって形成された編組構造は均一でなく、編組アッパーの異なる領域に沿って異なってもよい。更に他の実施形態では、編組ストランドは、異なる断面直径サイズを有し、異なる材料で作られた引張要素から構成されうることを理解されたい。
【００３５】
図６を参照すると、一実施形態では、編組構造４０２は、第１編組ストランド４１０、第２編組ストランド４１２、及び第３編組ストランド４１４を含みうる。第１編組ストランド４１０は、第１引張要素４０４で構成されてもよい。第２編組ストランド４１２は、第２引張要素４０６で構成されてもよい。第３編組ストランド４１４は、第３引張要素４０８で構成されてもよい。ある実施形態では、編組ストランドを製造するために使用される引張要素の直径サイズは変更可能であってもよい。例えば、ある実施形態では、第１引張要素４０４はそれぞれ、第２引張要素４０６の直径サイズよりも大きい第１直径サイズ４１５を有してもよい。第２引張要素４０６はそれぞれ、第３引張要素４０８の直径サイズとは異なる第２直径サイズ４１６を有してもよい。第３引張要素４０８はそれぞれ、第１直径サイズ４１５及び第２直径サイズ４１６より小さい第３直径サイズ４１７を有してもよい。例示的な実施形態では、第１直径サイズは、５０μｍ〜１００μｍの範囲であってもよい。第２直径サイズは、３０μｍ〜５０μｍの範囲であってもよい。第３直径サイズは、１０μｍ〜３０μｍの範囲であってもよい。他の実施形態では、引張要素の断面直径サイズは異なっていてもよい。
【００３６】
更に他の実施形態では、第１編組ストランド４１０を製造するために使用される第１引張要素４０４の数は、第２編組ストランド４１２を製造するために使用される第２引張要素４０６の数と異なっていてもよく、第３編組ストランド４１４を製造するために使用される第３引張要素４０８の数とも異なっていてもよい。したがって、それぞれの編組ストランドのサイズ又は断面直径は、互いに異なっていてもよい。編組ストランドの直径サイズを変更することによって、編組構造４０２に、より大きな密度が必要な領域にはより大きな密度を、そしてより小さな密度が望まれる領域にはより小さな密度を与えることができる。
【００３７】
ある実施形態では、編組構造は、前述のとおり、二軸編組を使用して形成されうる。３軸編組と比べて２軸編組による編組ストランドを用いて編組構造を形成することにより、軸方向の構成要素がないためにより軽量の構造を与えうる。
【００３８】
図７を参照すると、一実施形態では、編組構造４２０は、第１編組ストランド４２２を第２編組ストランド４２４と二軸編組４２６で編組することによって形成される。図示のとおり、第１編組ストランド４２２は、正方形の断面形状を有する第１引張要素４２８を含んでもよい。第１編組ストランド４２２は、第１方向４３０に更に方向付けられてもよい。第２編組ストランド４２４は、円形の断面形状を有する第２引張要素４３２を含んでもよい。第２編組ストランド４２４は、第２方向４３４に更に方向付けられてもよい。ある実施形態では、第１方向４３０に沿って方向付けられた第１編組ストランド４２２は、第２方向に沿って方向付けられた第２編組ストランド４２４に対してバイアス角度にあってもよい。一実施形態では、バイアス角度は４５度である。更に、前述したように、第１引張要素４２８及び第２引張要素４３２は、異なる材料特性を有してもよい。例えば、第１引張要素４２８は、第２引張要素４３２よりも弾性があってもよい。
【００３９】
ある実施形態は、複数の構成要素を含む引張要素を有する編組アッパーの構成が提供されてもよい。ある実施形態では、編組構造は、単一の引張要素ではなく複数の構成要素でできた引張要素から形成されてもよい。他の実施形態では、引張要素は、編組ストランドを形成する前に、引張要素の物理的特性を変化させるために加熱処理を施されてもよい。
【００４０】
図８に示すように、ある実施形態では、編組ストランドを形成する際に、複数の引張要素６００を使用して、編組構造を製造してもよい。ある実施形態では、複数の引張要素６００には、前述の典型的な編組ストランド６０４に形成された第１の複数の引張要素６０２が含まれてもよい。次いで、編組ストランド６０４は、他の複数の引張要素６００と編組されて、編組構造６５０を形成してもよい。
【００４１】
他の実施形態では、複数の引張要素６００には、２つの構成要素でできた糸からなる第２の複数の引張要素６１０が含まれてもよい。ある実施形態では、２つの構成要素でできた糸はシース／コアの配置を有する引張要素を含んでもよく、シース構成要素６１２がコア構成要素６１４を取り囲んでシース／コア構造６１５を形成してもよい。他の実施形態では、シース／コア構造６１５は、同軸の実施形態であってもよい。例えば、シース構成要素６１２は、コア構成要素６１４を覆う外側部材であってもよい。コア構成要素６１４は、シース構成要素６１２とは異なる別個の材料であってもよく、当該技術分野で公知の任意のコーティングであってもよい。
【００４２】
別の実施形態では、２つの構成要素でできた糸は横並びの配置を有する引張要素を含んでもよく、第１側部構成要素６１６が第２側部構成要素６１８に隣接して置かれ、１つの単一の横並び構造６２０を形成してもよい。ある実施形態では、第１側部構成要素６１６は第２側部構成要素６１８と異なる材料であってもよい。
【００４３】
ある実施形態では、第２の複数の引張要素６１０は、シース／コア引張構造６１５、同軸の実施形態構造、及び／又は横並び構造６２０であるか否かに関わらず、編組構造６５０を形成するために用いられてもよい。
【００４４】
他の実施形態では、複数の引張要素６００には、ハイブリッド糸を含む第３引張要素６２２が含まれてもよい。ハイブリッド糸は、図示のとおり、撚り合わされ、或いは非編組である少なくとも３つの引張要素６２３を含んでもよい。第３引張要素６２２は、撚り合わされた後に、編組構造６５０を製造するために使用されうる。
【００４５】
他の実施形態では、編組構造を形成するのに使用される複数の引張要素６００には、第４引張要素６２４が含まれてもよい。第４引張要素６２４は、可融性又は熱可塑性の糸を含んでもよい。可融性糸は、一緒に編組され、当該技術分野で公知の所望の温度範囲内で加熱された複数の引張要素を含んでもよい。一実施形態では、可融性糸は、第１可融性要素６２６、第２可融性要素６２８、及び第３可融性要素６３０を含んでもよい。加熱されると、第１可融性要素６２６、第２可融性要素６２８、及び第３可融性要素６３０は、編組配置に融合され、編組ストランドを形成する。次いで、編組ストランドは編組構造６５０を製造するために使用されてもよい。
【００４６】
更に別の実施形態では、編組構造を形成するために使用される複数の引張要素６００には、第５の複数の引張要素６３２が含まれてもよい。第５の複数の引張要素６３２は、第１方向の引張要素６３４を含んでもよく、それらの一部は第１方向に並列に形成された後に、第２方向に並列に形成された第２引張要素６３８と編組されてもよい。これは、単一の引張要素が前述のように第１及び第２の方向に配置されている、前述した編組ストランドとは対照的である。ある実施形態では、第５の複数の引張要素６４０は、軸方向の引張要素６４２を含んでもよい。
【００４７】
図９は、編組アッパーを形成するための一般的なプロセスを示す。ある実施形態では、編組プロセスに関連する制御ユニット（図示せず）によって以下のステップが実行されてもよい。他の実施形態では、これらのステップは、重ね編組装置等の追加の装置によって実行されてもよい。他の実施形態では、以下のステップの１つ以上が任意であってもよく、又は追加ステップが追加されてもよいことを理解されたい。
【００４８】
ステップ７１０において、第１編組ストランドが作成される。ある実施形態では、第１編組ストランドは、前述したコンセプトを用いて作成されてもよい。例えば、ある実施形態では、第１編組ストランドを形成するために、正方形の断面形状を有する第１引張要素が使用されてもよい。他の実施形態では、第１引張要素は、第１種類の材料に関連して異なる物理的特性を有してもよい。
【００４９】
ステップ７２０において、ステップ７１０にて作成された第１編組ストランドとは異なる第２編組ストランドが作成される。前述のとおり、第２編組ストランドは、第１編組ストランドとは材料特性、断面形状、断面直径サイズ等において異なってもよい。更に、ある実施形態では、第２編組ストランドは、図８に示すような非編組形状に配置された引張要素を使用することによって異なってもよい。
【００５０】
ステップ７３０において、ある実施形態では、第１編組ストランドは、第２編組ストランドと編組される。他の実施形態では、第３編組ストランドが第１及び第２編組ストランドと組み合わせられてもよい。ある実施形態では、第３編組ストランドは、前述のコンセプトを用いて第１及び第２編組ストランドと異なっていてもよい。
【００５１】
ステップ７４０において、編組アッパーは、前のステップで構成された複数の編組ストランドを使用して構成される。ある実施形態は、編組アッパーの一部又は全部を製造するために重ね編組技術を利用してもよい。例えば、ある場合には、編組アッパーを形成するために重ね編組装置又は器機が使用されてもよい。具体的には、ある場合には、フットウェアの靴型は、編組器機の編組点を通るように挿入され、それにより、編組材料の１つ以上の層がフットウェアの靴型の上に形成されることを可能にする。これらのコンセプトは、以下で更に詳細に説明する。
【００５２】
引張要素のグループが編組ストランドに編組された後、編組ストランドは、編組構造を形成する準備の際に、スプール構成要素に巻きつけられてもよい。図１０を参照すると、一実施形態では、編組ストランド７６０は、引張要素のグループから形成される。具体的には、第１引張要素７６２、第２引張要素７６４、及び第３引張要素７６６は、編組ストランド７６０を形成するために編み合わされる。それから、編組ストランド７６０は、編組構造を形成するために重ね編組装置で用いられるスプール構成要素７７０に巻き付けられる。
【００５３】
図１１を参照すると、編組アッパー８０６を形成するために重ね編組装置８０４に靴型８０２を挿入するステップが示されている。一般に、重ね編組装置は、１つ以上の編組ストランド又は複数の構成要素を、フットウェアの靴型又はその他の形状に適用して、編組構造を形成することができる任意の機械、システム、及び／又は装置であってもよい。編組機械は、一般に、機械上の様々な経路に沿って移動又は通過するスプール又はボビンを含んでもよい。スプールが巻きつけられると、スプールから機械の中心に向かって延びる編組ストランドが「編組点」又は編組領域に集まる。編組機械は、スプールの制御及びスプールの方向付けを含む様々な特徴に従って特徴付けられてもよい。ある編組機械では、スプールが独立して制御され、それぞれのスプールが編組工程全体にわたって可変経路上を移動することができる。以下、これを「独立スプール制御」と呼ぶ。しかしながら、他の編組機械は独立スプール制御がないため、それぞれのスプールは機械の周りの固定された経路に沿って移動するように拘束される。更に、ある編組機械では、スプール軸がすべて平行となるように、それぞれのスプールの中心軸は共通の方向を指す。本明細書では、これを「軸方向配置」と呼ぶ。他の編組機械では、それぞれのスプールの中心軸は、（例えば、機械の外周から編組点に向かって半径方向内向きに）編組点に向けて方向付けられる。本明細書では、これを「半径方向配置」と呼ぶ。
【００５４】
明確のために、重ね編組装置８０４が図に概略的に示されている。ある実施形態では、重ね編組装置８０４は外側フレーム部８２０を備えてもよい。ある実施形態では、外側フレーム部８２０は、図１０のスプール構成要素７７０を含む、スプール構成要素８０８を収容してもよい。スプール構成要素８０８は、外側フレーム部８２０から中央編組領域８１２に向かって延びる編組ストランド８１０のグループを含んでもよい。以下に説明するように、編組アッパーは、中央編組領域８１２を通って靴型８０２を移動させることによって形成されてもよい。
【００５５】
ある実施形態では、靴型８０２は、人間のオペレータによって重ね編組装置８０４に手動で供給されてもよい。他の実施形態では、連続靴型供給システムが、重ね編組装置８０４を通る靴型８０２に適用されてもよい。本実施形態は、ブルース氏を発明者として、２０１５年１月８日に公開され、その全体が参照により本明細書に援用され、以後「編組アッパー出願」と呼ばれる、米国特許公開第２０１５０００７４５１号（現在は２０１４年９月２４日に出願された米国特許出願第１４／４９５，２５２号）（発明の名称：「履物製品用オーバーレイを有する編み込みアッパー及びその製造方法」）にて開示された、編組アッパーを形成するためのいかなる方法、システム、プロセス、又は構成要素を用いてもよい。更に、本実施形態は、ブルース氏を発明者として、２０１４年１２月１０日に出願され、その全体が参照により本明細書に援用され、以後「靴型システムによる編組出願」と呼ばれる、米国特許出願第１４／５６５，６８２号（発明の名称：「フットウェアを編組するための靴型システム」）にて開示された、いかなる方法、システム、プロセス、又は構成要素を用いてもよい。
【００５６】
図１１に示すように、靴型８０２が重ね編組装置８０４に供給されると、靴型８０２の表面に編組構造８１４が形成される。ある実施形態では、編組構造８１４が編組アッパー８０６の単位片を形成する。ある実施形態では、編組アッパー８０６は靴型８０２の幾何構造及び形状に従う。ある実施形態では、一旦、靴型に編組アッパー８０６が靴型に形成されると、靴型８０２は編組アッパー８０６から取り除かれてもよい（図示せず）。
【００５７】
この図では、アッパーのつま先領域８５０が既に形成されており、重ね編組装置８０４はアッパーの前足領域８５２を形成している。例えば、（比較的低密度の編組を形成するために）前足領域８５２が形成されている間よりも、（比較的高密度の編組を形成するために）つま先領域８５０が形成されている間に、重ね編組装置８０４を通る靴型のつま先領域８５０をよりゆっくりと供給することで、編組の密度を変更することができる。他の実施形態では、編組を形成するために、靴型は角度をつけて、及び／又はねじって供給されてもよい。更に他の場合には、靴型は、より複雑な構造を形成するために２回以上重ね編組装置に通されてもよく、あるいは代わりに２つ以上の重ね編組装置に通されてもよい。ある実施形態では、重ね編組プロセスが完了すると、編組アッパーはフットウェアの靴型から取り外されてもよい。ある場合には、１つ以上の開口部（例えば、スロート開口部など）が、成果物の編組アッパーから切り取られ、フットウェア製品に使用するための最終的なアッパーが形成されてもよい。
【００５８】
ある実施形態は、前述の編組ストランドのグループから作られた編組アッパーを構成することを含んでもよい。図１２に示すように、一実施形態では、靴型９０３が、複数の編組ストランド９０６で構成された重ね編組装置９０４に挿入されることで、編組アッパー９０２が形成される。図１２の拡大図を参照すると、一実施形態では、編組アッパー９０２は第１編組ストランド９０８と第２編組ストランド９１０で構成されることが示されている。ある実施形態では、編組アッパー９０２は、二軸編組構造９１２で編組された第１編組ストランド９０８及び第２編組ストランド９１０を有してもよい。他の実施形態では、編組ストランドは、異なる種類の編組構造を有してもよい。ある場合では、前述したように、第１編組ストランド９０８及び第２編組ストランド９１０は、それぞれの引張要素に異なる材料又は物理的特性を有するという点から異なっていてもよい。他の実施形態では、第１編組ストランド９０８及び第２編組ストランド９１０は、図８に示すような複数の引張要素を使用する点から異なっていてもよい。
【００５９】
他の実施形態では、編組アッパーは、それぞれの編組ストランドが異なる材料から構成される編組ストランドのグループから形成されてもよい。図１３を参照すると、一実施形態では、靴型１００４が、編組ストランド１００８のグループで構成された重ね編組装置１００６に挿入されることで、編組アッパー１００２が形成される。拡大図に示すように、一実施形態では、第２編組ストランド１０１２及び第３編組ストランド１０１４と３軸編組１０１６で編み合わされて、編組アッパー１００２を形成する。ある実施形態では、第１引張要素１０２０を含む第１編組ストランド１０１０は第１材料から作られてもよい。ある実施形態では、第２引張要素１０２２を含む第２編組ストランド１０１２は、第１材料とは異なる第２材料から作られてもよい。ある実施形態では、第３引張要素１０２４を含む第３編組ストランド１０１４は、第１及び第２材料とは異なる第３材料から作られてもよい。更に他の実施形態では、第１編組ストランド１０１０、第２編組ストランド１０１２、及び第３編組ストランド１０１４は、それらの断面形状又は前述した他の特性によって区別されてもよい。
【００６０】
図面の実施形態は、低いカラー（例えば、ロートップ配置）を有する製品を示しているが、他の実施形態は、他の配置を有することができる。特に、本明細書に記載される方法及びシステムは、より高いカフ又は足首部分を有する製品を含む、様々な異なる製品配置をもたらすために用いられてもよい。例えば、他の実施形態では、本明細書に記載されるシステム及び方法は、着用者の脚（すなわち、足首の上）まで伸びるカフを有する編組アッパーを形成するために用いることができる。他の実施形態では、本明細書に記載されたシステム及び方法は、膝まで延びるカフを有する編組アッパーを形成するために用いることができる。更に別の実施形態では、本明細書に記載されたシステム及び方法は、膝の上まで延びるカフを有する編組アッパーを形成するために用いることができる。このため、これらの提供により、編組構造を含むブーツの製造も可能になる。ある場合では、編組機械で長いカフ部（又は脚部）を有する靴型を使用して（例えば、ブーツの靴型を使用して）、長いカフを有する製品を形成することができる。その場合、靴型の略円形の狭い断面が常に編組点に置かれるように、靴型は編組点に対して相対的に移動するように回転されてもよい。
【００６１】
様々な実施形態を説明してきたが、説明は限定するものではなく、例示的であることを意図しており、実施形態の範囲内において、より多くの実施形態及び実装が可能であることは当業者には明らかであろう。任意の実施形態の任意の特徴は、特に限定されていない限り、任意の他の実施形態における任意の他の特徴又は要素と組み合わせて、或いはその代わりとして使用されてもよい。したがって、実施形態は、添付の特許請求の範囲及びそれらの等価物に照らして制限されるものではない。また、添付の特許請求の範囲の範囲内で様々な修正及び変更が行われてもよい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００６２】
【特許文献１】米国特許第７，２５２，０２８号明細書
【特許文献２】米国特許第８，２６１，６４８号明細書
【特許文献３】米国特許第５，３６１，６７４号明細書
【特許文献４】米国特許第５，３９８，５８６号明細書
【特許文献５】米国特許第４，２７５，６３８号明細書
【特許文献６】米国特許公開第２０１５−０００７４５１号明細書
【特許文献７】米国特許出願第１４／５６５，６８２号明細書（同国公開第２０１６−０１６６０００号）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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