(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光アップコンバージョン発光体と、光増感剤とを含む、光アップコンバージョン材料であって、
前記光アップコンバージョン発光体は、下記一般式（１）で表される化合物からなる、光アップコンバージョン材料。
【化１】
0006455884.tif 000019
［一般式（１）中、基Ａが、下記一般式（Ａ１−１）、（Ａ１−２）、（Ａ２−１）、（Ａ３−１）、（Ａ４−１）、（Ａ５−１）、（Ａ５−２）、（Ａ６−１）、（Ａ９−１）、（Ａ９−２）、（Ａ９−３）、（Ａ９−４）、（Ａ１４−１）、（Ａ１４−２）、（Ａ１４−３）、及び（Ａ１４−４）で表される多環芳香族化合物残基のいずれかであり、
【化４】
0006455884.tif 000020
［一般式（Ａ１−１）、（Ａ１−２）、（Ａ２−１）、（Ａ３−１）、（Ａ４−１）、（Ａ５−１）、（Ａ５−２）、（Ａ６−１）、（Ａ９−１）、（Ａ９−２）、（Ａ９−３）、（Ａ９−４）、（Ａ１４−１）、（Ａ１４−２）、（Ａ１４−３）、及び（Ａ１４−４）中、Ｒn1は、０個以上の置換基であって、それぞれ芳香環に結合した水素原子と置換しており、それぞれ独立に、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基、水酸基、またはアミノ基を示す。］
基Ｂ1及び基Ｂ2は、それぞれ独立して、下記一般式（２ａ）で表される３価の基を示す。
【化２】
0006455884.tif 000021
［一般式（２ａ）中、基Ｚが基Ａと結合しており、残りの２つの結合手がそれぞれ基Ｘ1及び基Ｘ2と結合しており、基Ｚは、単結合を示す。Ｒn2は、０〜３個の置換基であって、ベンゼン環上の水素原子と置換しており、それぞれ独立に、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基、水酸基、またはアミノ基を示す。］
基Ｘ1及び基Ｘ2は、それぞれ独立して、エーテル結合を有する炭素数５〜１０の直鎖または分岐鎖のアルキレン基を示す。］
【請求項２】
溶媒、樹脂、またはガラスをさらに含む、請求項１に記載の光アップコンバージョン材料。
【請求項３】
請求項１または２に記載の光アップコンバージョン材料に光を照射することにより、前記照射した光よりも短波長の光を発光させる、光波長の変換方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長波長光を短波長光に変換する光アップコンバージョン発光体、及びこれを含む光アップコンバージョン材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、長波長光を短波長光に変換する光アップコンバージョン発光体が知られている。光アップコンバージョン発光体としては、希土類元素などを用いた無機系光アップコンバージョン発光体が知られている。無機系光アップコンバージョン発光体は、赤外レーザー光を可視光に変換するＩＲカードなどに応用され、既に実用化されている。【０００３】
一方、有機化合物を用いた有機系光アップコンバージョン発光体では、有機化合物が有する強くて幅広い吸収スペクトルを用いることにより、無機系光アップコンバージョン発光体よりも、幅広い波長かつ低い入射パワーでの光アップコンバージョンが可能となることが知られている。有機系光アップコンバージョン発光体の用途としては、例えば、有機太陽電池などが挙げられる。有機太陽電池において、太陽光から自由電荷担体を発生させるのは紫外光及び青色光である。そこで、有機太陽電池に有機系光アップコンバージョン発光体を用いることにより、緑色、赤色などの長波長光を青色光などの短波長光に変換し、有機太陽電池の光電変換効率を高めることなどが期待されている。このように、近年、有機系光アップコンバージョン発光体が注目を集めてきている（例えば、特許文献１、非特許文献１及び２を参照）。【０００４】
有機系光アップコンバージョン発光体は、一般に、光増感剤と共に用いられ、有機系光アップコンバージョン材料として使用される。現在知られている有機系光アップコンバージョン材料における光アップコンバージョンの機構としては、例えば次のような機構が挙げられる。まず、基底状態にある光増感剤分子（1Ａ）が、光エネルギーを吸収して励起一重項状態（1Ａ*）へと遷移する（1Ａ＋ｈν→1Ａ*）。次に、速やかに励起三重項状態（3Ａ*）へと系間交差を起こし（1Ａ*→3Ａ*）、光増感剤分子の励起三重項状態から発光体分子にエネルギーが受け渡される。これにより、光増感剤分子はエネルギーを失ってその基底状態に戻る。一方、基底状態にあった発光体分子（1Ｅ）が、励起三重項（3Ｅ*）へと変化する（三重項−三重項エネルギー移動：3Ａ*＋1Ｅ→1Ａ＋3Ｅ*）。励起三重項状態へ変化した発光体分子の濃度が高まると、励起三重項状態へ変化した発光体分子同士の相互作用が効率よく起きるようになり、励起三重項状態へ変化した一方の発光体分子から他方の発光体分子にエネルギーが移動する。このとき、励起三重項状態へ変化した一方の発光体分子は基底状態に戻り、他方は励起一重項状態へと変化する（三重項−三重項消滅過程：3Ｅ*＋3Ｅ*→1Ｅ＋1Ｅ*）。そして、この励起一重項状態へ変化した発光体分子から、蛍光として、アップコンバージョンされた発光（1Ｅ*→1Ｅ＋ｈνf）が生じる。このような機構は、「三重項-三重項アップコンバージョン」、「光化学アップコンバージョン」などと呼ばれている。【０００５】
以上のような機構を考慮すると、有機系光アップコンバージョン材料では、発光体の励起三重項状態のエネルギーが励起一重項状態のエネルギーの半分程度である必要性がある。このため、発光体としては、芳香環骨格をもつ分子などが用いられている。また、光増感剤としては、高効率に励起三重項状態を生成する有機金属錯体などが用いられている。【０００６】
例えば、青色発光領域の光アップコンバージョン発光体として、アントラセン、９，１０−ジフェニルアントラセンなどが知られている。しかしながら、これらの発光体を用いた光アップコンバージョン収率（長波長光から短波長光への変換収率）は、３〜５％程度と低く、より高い光アップコンバージョン収率を有する新規な有機系光アップコンバージョン材料の開発が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特表２００８−５０６７９８号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Ceroni, P. Energy up-conversion by low-power excitation: new applications of an old concept. Chemistry (Weinheim an der Bergstrasse, Germany) 2011, 17, 9560-4.
【非特許文献２】Trupke, T.; Shalav, a.; Richards, B. S.; Wurfel, P.; Green, M. a. Efficiency enhancement of solar cells by luminescent up-conversion of sunlight. Solar Energy Materials and Solar Cells 2006, 90, 3327-3338.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、高い光アップコンバージョン収率を実現する新規な有機系光アップコンバージョン発光体、及びこれを含む光アップコンバージョン材料を提供することを主な目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、上記のような課題を解決すべく鋭意検討を行った。その結果、上記の一般式（１）で表される化合物を光アップコンバージョン発光体として用いることにより、高い光アップコンバージョン収率を有する光アップコンバージョン材料が得られることが明らかとなった。本発明は、このような知見に基づいて、さらに検討を重ねることにより完成された発明である。【００１１】
すなわち、本発明は、下記に掲げる態様の発明を提供する。
項１．  下記一般式（１）で表される化合物からなる、光アップコンバージョン発光体。
【化１】
0006455884.tif 000002
［一般式（１）中、基Ａは、置換基を有することがある縮合環数が３〜５の多環芳香族化合物の２価の残基を示す。
基Ｂ1及び基Ｂ2は、それぞれ独立して、下記一般式（２ａ）または（２ｂ）で表される３価の基を示す。
【化２】
0006455884.tif 000003
［一般式（２ａ）及び（２ｂ）中、基Ｚが基Ａと結合しており、残りの２つの結合手がそれぞれ基Ｘ1及び基Ｘ2と結合しており、基Ｚは、単結合、または飽和もしくは不飽和であり、直鎖もしくは分岐鎖のアルキレン基を示す。Ｒn2は、０〜３個の置換基であって、ベンゼン環上の水素原子と置換しており、それぞれ独立に、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基、水酸基、またはアミノ基を示す。］
基Ｘ1及び基Ｘ2は、それぞれ独立して、エーテル結合、エステル結合、アミド結合及びスルフィド結合からなる群から選択された少なくとも一種の結合を有することがある炭素数２以上の直鎖または分岐鎖のアルキレン基を示す。］
項２．  一般式（１）において、基Ａが、下記一般式（Ａ１）〜（Ａ２３）で表される多環芳香族化合物残基のいずれかである、項１に記載の光アップコンバージョン発光体。
【化３】
0006455884.tif 000004
［一般式（Ａ１）〜（Ａ２３）中、２価の結合手は、それぞれ芳香環上の水素原子と置換可能な任意の位置に存在する。Ｒn1は、０個以上の置換基であって、それぞれ芳香環に結合した水素原子と置換しており、それぞれ独立に、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基、水酸基、またはアミノ基を示す。］
項３．  一般式（１）において、基Ａが、下記一般式（Ａ１−１）、（Ａ１−２）、（Ａ２−１）、（Ａ３−１）、（Ａ４−１）、（Ａ５−１）、（Ａ５−２）、（Ａ６−１）、（Ａ９−１）、（Ａ９−２）、（Ａ９−３）、（Ａ９−４）、（Ａ１４−１）、（Ａ１４−２）、（Ａ１４−３）、及び（Ａ１４−４）で表される多環芳香族化合物残基のいずれかである、項１または２に記載の光アップコンバージョン発光体。
【化４】
0006455884.tif 000005
［一般式（Ａ１−１）、（Ａ１−２）、（Ａ２−１）、（Ａ３−１）、（Ａ４−１）、（Ａ５−１）、（Ａ５−２）、（Ａ６−１）、（Ａ９−１）、（Ａ９−２）、（Ａ９−３）、（Ａ９−４）、（Ａ１４−１）、（Ａ１４−２）、（Ａ１４−３）、及び（Ａ１４−４）中、Ｒn1は、上記の一般式（Ａ１）〜（Ａ２３）と同様である。］
項４．  基Ｂ1及び基Ｂ2は、それぞれ独立して、下記一般式（３ａ−１）〜（３ａ−４）で表される３価の基のいずれかである、項１〜３のいずれかに記載の光アップコンバージョン発光体。
【化５】
0006455884.tif 000006
［一般式（３ａ−１）〜（３ａ−４）中、Ｒn2は、一般式（２ａ）と同様である。］
項５．  一般式（１）において、基Ｘ1及び基Ｘ2は、それぞれ独立して、エーテル結合、エステル結合、アミド結合及びスルフィド結合からなる群から選択された少なくとも一種の結合を有することがある炭素数が５〜１０の直鎖のアルキレン基である、項１〜４のいずれかに記載の光アップコンバージョン発光体。
項６．  項１〜５のいずれかに記載の光アップコンバージョン発光体と、光増感剤とを含む、光アップコンバージョン材料。
項７．  溶媒、樹脂、またはガラスをさらに含む、項６に記載の光アップコンバージョン材料。
項８．  項６または７に記載の光アップコンバージョン材料に光を照射することにより、照射した光よりも短波長の光を発光させる、光波長の変換方法。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、高い光アップコンバージョン収率を実現する光アップコンバージョン発光体及びこれを含む光アップコンバージョン材料を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施例１で得られた光アップコンバージョン材料による発光の波長と発光強度との関係を示すグラフである。
【図２】実施例３で得られた光アップコンバージョン材料による発光の波長と発光強度との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の光アップコンバージョン発光体は、下記一般式（１）で表される化合物からなることを特徴とする。
【００１５】
【化６】
0006455884.tif 000007
【００１６】
本発明において、「光アップコンバージョン発光体」とは、吸収した光よりも短波長の光を発する化合物をいう。以下、本発明の光アップコンバージョン発光体、及びこれを含む光アップコンバージョン材料について詳述する。
【００１７】
［光アップコンバージョン発光体］
光アップコンバージョン発光体は、上記の一般式（１）で表される化合物であり、後述の光アップコンバージョン材料が吸収した光よりも短波長光を発光する機能を有する。一般式（１）において、基Ａは、基Ｂ1及び基Ｂ2と結合している。また、基Ｂ1、基Ｘ1、基Ｂ2、及び基Ｘ2はこの順に結合して環を形成しており、この環の中に基Ａが位置している。
【００１８】
一般式（１）において、基Ａは、置換基を有することがある縮合環数が３〜５の多環芳香族化合物の２価の残基を示す。基Ａを構成する芳香環としては、例えば、ベンゼン環、シクロペンタジエニル環、ピリジン環、ピラジン環、ピリミジン環、ピリダジン環、フラン環、チオフェン環、シロール環などが挙げられる。
【００１９】
基Ａの具体例としては、例えば、下記一般式（Ａ１）〜（Ａ２３）で表される多環芳香族化合物残基が挙げられる。
【００２０】
【化７】
0006455884.tif 000008
【００２１】
一般式（Ａ１）〜（Ａ２３）において、２価の結合手の位置は、特に制限されず、それぞれ芳香環上の水素原子と置換可能な任意の位置に存在する。２価の結合手は、それぞれ、同一または互いに隣接する芳香環上に存在することが好ましい。これにより、環の大きさを小さくすることができ、発光体間の相互作用が起こりやすくなり、光アップコンバージョン収率をより高めることが可能となると考えられる。また、２価の結合手は、結合手が無い場合にラジカルが発生しやすい位置にあることが好ましい。このような位置に結合手が存在することにより、これらの位置でラジカルが発生することが阻止され、ラジカル反応によって発光体同士が反応して２量体となり、光アップコンバージョン収率が低下することを抑制することができる。
【００２２】
一般式（Ａ１）〜（Ａ２３）において、Ｒn1は、０個以上の置換基であって、それぞれ芳香環に結合した水素原子と置換している。Ｒn1の数の上限値は、一般式（Ａ１）〜（Ａ２３）の芳香環に結合した水素原子の数によって異なるが、通常０〜８個程度、好ましくは０〜４程度である。０個以上のＲn1は、それぞれ独立に、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基、水酸基、またはアミノ基を示す。Ｒn1が、アルキル基またはアルコキシ基である場合、炭素数としては特に制限されないが、基Ａの立体障害を小さくし、発光体間の相互作用を起こりやすくする観点からは、好ましくは１〜４程度が挙げられる。
【００２３】
一般式（１）において、好ましい基Ａとしては、下記一般式（Ａ１−１）、（Ａ１−２）、（Ａ２−１）、（Ａ３−１）、（Ａ４−１）、（Ａ５−１）、（Ａ５−２）、（Ａ６−１）、（Ａ９−１）、（Ａ９−２）、（Ａ９−３）、（Ａ９−４）、（Ａ１４−１）、（Ａ１４−２）、（Ａ１４−３）、及び（Ａ１４−４）で表される多環芳香族化合物残基が挙げられる。基Ａがこれらの構造を有することにより、発光体は、基Ａの中央部分において、基Ｂ1、基Ｘ1、基Ｂ2、及び基Ｘ2によって形成された環が基Ａを囲む構造となる。このような構造を有する発光体間では、相互作用が起こりやすくなり、光アップコンバージョン収率をより高めることが可能になると考えられる。また、これらの構造を有する基Ａの２つの結合手は、それぞれ、結合手が無い場合にはラジカルが発生しやすい炭素原子上に位置している。すなわち、これらの構造では、基Ａの２つの結合手によって、これらの位置でラジカルが発生することが阻止されている。よって、ラジカル反応によって発光体同士が反応して２量体となり、光アップコンバージョン収率が低下することが、効果的に抑制されていると考えられる。
【００２４】
【化８】
0006455884.tif 000009
【００２５】
一般式（Ａ１−１）、（Ａ１−２）、（Ａ２−１）、（Ａ３−１）、（Ａ４−１）、（Ａ５−１）、（Ａ５−２）、（Ａ６−１）、（Ａ９−１）、（Ａ９−２）、（Ａ９−３）、（Ａ９−４）、（Ａ１４−１）、（Ａ１４−２）、（Ａ１４−３）、及び（Ａ１４−４）において、Ｒn1は、上記の一般式（Ａ１）〜（Ａ２３）と同様である。
【００２６】
一般式（１）において、基Ｂ1及び基Ｂ2は、それぞれ独立して、下記一般式（２ａ）または（２ｂ）で表される３価の基を示す。
【００２７】
【化９】
0006455884.tif 000010
【００２８】
一般式（２ａ）及び（２ｂ）において、基Ｚが、基Ａの２つの結合手とそれぞれ結合している。また、一般式（２ａ）及び（２ｂ）の残りの２つの結合手は、それぞれ一般式（１）の基Ｘ1及び基Ｘ2と結合している。
【００２９】
一般式（２ａ）及び（２ｂ）において、基Ｚは、単結合、または飽和もしくは不飽和であり、直鎖もしくは分岐鎖のアルキレン基を示す。また、一般式（２ａ）において、Ｒn2は、０〜３個の置換基であって、ベンゼン環上の水素原子と置換しており、それぞれ独立に、アルキル基、アルコキシ基、フェニル基、水酸基、またはアミノ基を示す。Ｒn2がアルキル基またはアルコキシ基である場合、炭素数としては特に制限されないが、基Ｂ1及び基Ｂ2の立体障害を小さくし、発光体間の相互作用を起こりやすくする観点からは、好ましくは１〜４程度が挙げられる。
【００３０】
基Ｂ1及び基Ｂ2の具体例としては、それぞれ独立に、下記一般式（３ａ−１）〜（３ａ−４）で表される３価の基が挙げられる。
【００３１】
【化１０】
0006455884.tif 000011
【００３２】
一般式（３ａ−１）〜（３ａ−４）のＲn2は、それぞれ、上記の一般式（２ａ）及び（２ｂ）のＲn2と同じである。
【００３３】
一般式（１）において、基Ｘ1及び基Ｘ2は、それぞれ、２価の結合手の一方が基Ｂ1と結合しており、他方が基Ｂ2と結合している。基Ｘ1及び基Ｘ2は、それぞれ独立して、エーテル結合、エステル結合、アミド結合及びスルフィド結合からなる群から選択された少なくとも一種の結合を有することがある炭素数２以上の直鎖または分岐鎖のアルキレン基である。基Ｘ1及び基Ｘ2の立体障害を小さくし、発光体間の相互作用を起こりやすくする観点からは、基Ｘ1及び基Ｘ2は、好ましくは、エーテル結合、エステル結合、アミド結合及びスルフィド結合からなる群から選択された少なくとも一種の結合を有することがある炭素数が５〜１０の直鎖のアルキレン基が挙げられ、より好ましくは炭素数が５〜１０の直鎖のアルキレン基またはエーテル結合を有する炭素数が５〜１０の直鎖のアルキレン基が挙げられる。
【００３４】
一般式（１）で表される化合物の具体例としては、下記式（１ａ）、（１ｂ）、及び（１ｃ）で表される化合物などが挙げられる。
【００３５】
【化１１】
0006455884.tif 000012
【００３６】
一般式（１）で表される化合物の製造方法としては、特に制限されず、公知の合成方法により製造することができる。一般式（１）で表される化合物の製造方法を上記式(１ａ)で表される化合物を例にして説明する。下記のスキーム１に示すように、まず、アントラキノン（１ａ１）と２，６−ジメチロキシフェニルリチウムとを反応させて、式（１ａ２）で表される化合物を得る。次に、この化合物を脱水させることにより９，１０−ｂｉｓ（２，６−ジメトキシフェニル）アントラセン（１ａ３）を得る。脱水は、例えば、ＮａＩ、ＮａＨ2ＰＯ2・Ｈ2Ｏ、ＡｃＯＨの存在下において、１２０℃程度に加熱することにより行うことができる。次に、ＢＢｒ3を用いて、９，１０−ｂｉｓ（２．６−ジメトキシフェニル）アントラセン（１ａ３）の脱メチル化を行い、式（１ａ４）で表される化合物を得る。最後に、式（１ａ４）の化合物と１，７−ジブロモヘプタンとを反応させることにより、式（１ａ）の化合物が得られる。
【００３７】
【化１２】
0006455884.tif 000013
【００３８】
また、一般式（１）で表される化合物は、下記のスキーム２に示す方法などによっても、製造することもできる。この製造方法を式(１ａ)で表される化合物を例にして説明する。まず、９，１０−ジブロモアントラセン（１ａ５）と２，６−ジメトキシフェニルボロン酸とを鈴木−宮浦カップリング反応により結合させて、９，１０−ｂｉｓ（２，６−ジメトキシフェニル）アントラセン（１ａ３）を得る。その後は、上記のスキーム１と同様にして、式（１ａ）の化合物が得られる。
【００３９】
【化１３】
0006455884.tif 000014
【００４０】
後述の光アップコンバージョン材料において、本発明の光アップコンバージョン発光体は、１種類単独で使用してもよいし、２種類以上を組み合わせて使用してもよい。また、光アップコンバージョン材料において、本発明の光アップコンバージョン発光体の含有量としては、光アップコンバージョン材料の用途などに応じて適宜設定することができ、通常１μＭ〜１０ｍＭ程度、好ましくは１００μＭ〜５ｍＭ程度、より好ましくは１〜３ｍＭ程度が挙げられる。
【００４１】
［光アップコンバージョン材料］
本発明の光アップコンバージョン材料には、上記一般式（１）で表される光アップコンバージョン発光体に加えて、通常、光増感剤が含まれる。光増感剤としては、光エネルギーを吸収して、本発明の光アップコンバージョン発光体に光エネルギーを移動させることができるものであれば、特に制限されず、公知の光増感剤を用いることができる。本発明の光アップコンバージョン発光体に光エネルギーを好適に移動させる観点からは、光増感剤としては、好ましくは、有機金属錯体が挙げられる。有機金属錯体を構成する金属としては、特に制限されないが、例えば、Ｌｉ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｔｉ、Ｖ、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｒｕ、Ｐｄ、Ａｇ、Ｒｅ、Ｏｓ、Ｉｒ、Ｐｔ、Ｐｂなどが挙げられ、好ましくはＰｔ、Ｐｄが挙げられる。有機金属錯体の具体例としては、ポルフィリンまたはその置換体の金属錯体、フタロシアニンまたはその置換体の金属錯体などが挙げられ、これらの中でも好ましくはポルフィリンまたはその置換体の金属錯体が挙げられる。
【００４２】
特に好ましい光増感剤としては、ポルフィリンまたはその置換体のパラジウム錯体、ポルフィリンまたはその置換体のプラチナ錯体が挙げられる。ポルフィリンまたはその置換体のパラジウム錯体の具体例としては、パラジウムテトラベンゾポルフィリン、パラジウムテトラフェニルテトラベンゾポルフィリン、パラジウムオクタエチルポルフィリン、パラジウムシクロヘキセノポルフィリンなどが挙げられる。また、ポルフィリンまたはその置換体のプラチナ錯体の具体例としては、プラチナテトラベンゾポルフィリン、プラチナテトラフェニルテトラベンゾポルフィリン、プラチナオクタエチルポルフィリン、プラチナシクロヘキセノポルフィリンなどが挙げられる。
【００４３】
本発明の光アップコンバージョン材料において、光増感剤は、１種類単独で使用してもよいし、２種類以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４４】
本発明の光アップコンバージョン材料が光増感剤を含む場合、光増感剤の含有量は適宜設定すればよいが、通常、上記アップコンバージョン発光体の１０分の１倍から１００００分の１倍の濃度程度、好ましくは１０分の１倍から５００分の１倍の濃度程度、より好ましくは５０分の１から２００分の１倍の濃度程度が挙げられる。
【００４５】
本発明の光アップコンバージョン材料は、通常、本発明の光アップコンバージョン発光体と、上記の光増感剤とが媒体中に分散された形態を有する。例えば、媒体中に、上記量の本発明の光アップコンバージョン発光体と光増感剤とを分散させて、本発明の光アップコンバージョン材料とすることができる。媒体としては、特に制限されず、本発明の光アップコンバージョン材料の用途に応じて適宜設定することができ、例えば、溶媒、樹脂、ガラスなどが挙げられる。
【００４６】
媒体となる溶媒としては、特に制限されず、本発明の光アップコンバージョン材料の用途に応じて適宜設定することができ、例えば、有機溶媒、水などを用いることができる。有機溶媒の具体例としては、アセトニトリル、ベンゾニトリル等のニトリル系溶媒、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，１，２−トリクロロエタン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン等のハロゲン系溶媒；テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶媒；ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素系溶媒；シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、ｎ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、ｎ−へプタン、ｎ−オクタン、ｎ−ノナン、ｎ−デカン等の脂肪族炭化水素系溶媒；アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒；酢酸エチル、酢酸ブチル、エチルセルソルブアセテート等のエステル系溶媒；エチレングリコール、エチレングリコールモノブチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノメチルエーテル、ジメトキシエタン、プロピレングリコール、ジエトキシメタン、トリエチレングリコールモノエチルエーテル、グリセリン、１，２−ヘキサンジオール等の多価アルコール及びその誘導体；メタノール、エタノール、プロパノール、イソプロパノール、シクロヘキサノール等のアルコール系溶媒；ジメチルスルホキシド等のスルホキシド系溶媒；Ｎ−メチル−２−ピロリドン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド等のアミド系溶媒が挙げられ、これらの中でも、好ましくはジメチルスルホキシド、トルエン、テトラヒドロフラン、クロロホルム、ジクロロメタン、ベンゼンが挙げられる。
【００４７】
また、樹脂としては、特に制限されず、本発明の光アップコンバージョン材料の用途に応じて適宜設定することができ、例えば、（メタ）アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリアミド樹脂、ポリスチレン樹脂、セルロース樹脂、イミド樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、フッ素系樹脂、シリコーン系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスルフォン樹脂、環状ポリオレフィン樹脂、ポリ乳酸樹脂、ビニルエステル樹脂などの公知の樹脂を用いることができる。樹脂の形状は、特に制限されず、光アップコンバージョン材料の用途などに応じて適宜設定することができ、例えば、フィルム状、シート状、繊維状などが挙げられる。
【００４８】
媒体となるガラスとしては、特に制限されず、本発明の光アップコンバージョン材料の用途に応じて適宜設定することができ、例えば、石英ガラス、ホウケイ酸ガラス、ソーダガラス、アルミナケイ酸塩ガラス、ソーダライムガラス、無アルカリガラスなどを用いることができる。ガラスの形状は、特に制限されず、光アップコンバージョン材料の用途などに応じて適宜設定することができ、例えば、フィルム状、シート状、繊維状などが挙げられる。
【００４９】
本発明の光アップコンバージョン材料では、吸収する光の波長が通常４８０〜５６０ｎｍ程度、好ましくは４９０〜５１０ｎｍ程度と５２５〜５４０ｎｍ程度の位置に吸収強度のピークがある。本発明の光アップコンバージョン材料では、発光する光の波長が通常４００〜５５０ｎｍ程度、好ましくは４００〜４８０ｎｍ程度の位置に発光強度のピークがある。また、本発明の光アップコンバージョン材料に照射する光の光照射パワー（ｍＷ）は、光アップコンバージョン材料の用途に応じて適宜設定することができ、例えば、０．０１〜１０ｍＷ程度が挙げられる。
【００５０】
本発明の光アップコンバージョン材料は、光アップコンバージョン材料に入射した波長を効率よく短波長に変換することができるため、有機太陽電池などの太陽電池、自然光照明、ＬＥＤ、有機ＥＬ素子、バイオマーカー、ディスプレイ、印刷、セキュリティ認証、光データ記憶装置、センサーなどの用途に好適に使用することができる。本発明の光アップコンバージョン材料は、光を照射することにより、照射した光よりも短波長の光を発光させる、光波長の変換方法として好適に使用することができる。
【実施例】
【００５１】
以下に、実施例及び比較例を示して本発明を詳細に説明する。ただし、本発明は、実施例に限定されない。【００５２】
［実施例１］
ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）からなる媒体中に、発光体として下記一般式（１ａ）で表される化合物（ｓＤＰＡ）と、光増感剤として下記式（４）で表されるＰｔ−オクタエチルポルフィリン（ＰｔＯＥＰ）とを加えて、光アップコンバージョン材料を作製した。光アップコンバージョン材料中の発光体の濃度は２１４μＭ、光増感剤の濃度は２．２μＭとした。なお、作製した光アップコンバージョン材料では、高純度アルゴンガス（＞９９．９％）を用いてガス置換を行い、溶存酸素を取り除いた。【００５３】
次に、得られた光アップコンバージョン材料に対して、中心波長５１８ｎｍ、スペクトル幅４０ｎｍ、光照射パワー１ｍＷのＬＥＤ光を照射したところ、光アップコンバージョン材料から図１に示される波長の発光が生じた。図１から、光アップコンバージョン材料からは、入射光の波長（中心波長５１８ｎｍ）よりも短波長（４００〜５００ｎｍ）の発光が生じていることが明らかとなった。
【化１４】
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【００５４】
次に、実施例１で得られた光アップコンバージョン材料に対して、光照射パワーを表１のように０．１ｍＷ〜１．３ｍＷの範囲で段階的に変化させた上記のＬＥＤ光を照射し、光アップコンバージョン材料の発光強度をそれぞれ測定して、光アップコンバージョン収率を求めた。なお、光照射部位のビーム直径は、１０ｍｍとした。また、光アップコンバージョン収率は、Ｔａｎｙａ  Ｎ．  Ｓｉｎｇｈ−Ｒａｃｈｆｏｒｄ  ｅｔ  ａｌ．，  Ｊ．  Ａｍ．  Ｃｈｅｍ．  Ｓｏｃ．  ２０１０，  １３２，  １４２０３−１４２１１．に記載の方法で求めた。【００５５】
具体的には、アップコンバージョン収率（Φuc）は、下記式：
Φuc＝２×Φstd×(Astd/Auc)×(Iuc/Istd)×(Nuc/Nstd)2
によって求めた。ここで、Astd及びAucは、それぞれ標準物質及びアップコンバージョン用被測定試料の励起波長における吸光度である。また、Istd及びIucは、それぞれ標準物質及びアップコンバージョン用被測定試料の発光強度を発光体全域にわたる波長で積分した積分発光強度である。特に、アップコンバージョン用被測定試料については、励起光よりも短波長のアップコンバージョン発光帯についての積分発光強度である。また、Nstd及びNucは、それぞれ標準物質及びアップコンバージョン用被測定試料の発光波長における溶媒の屈折率である。光アップコンバージョン収率の測定は、標準物質及びアップコンバージョン用非測定試料共に溶媒に溶かした溶液状態で、同一の光学配置および光学条件のもとで行った。標準物質として、Kelly G. Casey' and Edward L. Quitevis, J. Phys. Chem. 1988, 92, 6590-6594に記載のローダミンＢのメタノール溶液（２μＭ）の値０．４０をΦstdとして用いた。【００５６】
［比較例１］
発光体として、９，１０−ジフェニルアントラセン（２１０μｍ）を用いたこと以外は、実施例１と同様にして、光アップコンバージョン材料を作製した。また、実施例１と同様にして、光アップコンバージョン材料中の溶存酸素を除去した。次に、実施例１と同様にして、光照射パワーを表１のように０．１ｍＷ〜１．３ｍＷの範囲で段階的に変化させた上記のＬＥＤ光を照射し、光アップコンバージョン収率を求めた。結果を表１に示す。【００５７】
【表１】
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【００５８】
表１に示されるように、全ての光照射パワーにおいて、実施例１で作製した光アップコンバージョン材料の方が、比較例１で作製した光アップコンバージョン材料よりも、４〜７倍も高い光アップコンバージョン収率を示した。また、実施例１で得られた光アップコンバージョン材料の最大の光アップコンバージョン収率は、１２％程度であり、従来知られている有機系光アップコンバージョン材料の中でも高い収率を有することが明らかとなった。【００５９】
［実施例２］
発光体の濃度を２２０μＭとしたこと以外は、実施例１と同様にして光アップコンバージョン材料を作製した。また、実施例１と同様にして、光アップコンバージョン材料中の溶存酸素を除去した。次に、光照射部位のビーム直径を１．６ｍｍとし、光照射パワーを表２のように０．０３ｍＷ〜０．１ｍＷの範囲で段階的に変化させたこと以外は、実施例１と同様のＬＥＤ光を照射して光アップコンバージョン収率を求めた。結果を表２に示す。【００６０】
［比較例２］
発光体として、９，１０−ジフェニルアントラセン（２３０μｍ）を用いたこと以外は、実施例２と同様にして、光アップコンバージョン材料を作製した。また、実施例１と同様にして、光アップコンバージョン材料中の溶存酸素を除去した。次に、実施例２と同様にして、光照射パワーを表２のように０．０３ｍＷ〜０．１ｍＷの範囲で段階的に変化させた上記のＬＥＤ光を照射し、光アップコンバージョン収率を求めた。結果を表２に示す。【００６１】
【表２】
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【００６２】
表２に示されるように、光照射パワーが０．０３ｍＷ〜０．１ｍＷの場合にも、全ての光照射パワーにおいて、実施例２で作製した光アップコンバージョン材料の方が、比較例２で作製した光アップコンバージョン材料よりも、高い光アップコンバージョン収率を示した。【００６３】
［実施例３］
ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）からなる媒体中に、発光体として下記一般式（１ｂ）で表される化合物（１９４μＭ）と、光増感剤として下記式（４）で表されるＰｔ−オクタエチルポルフィリン（ＰｔＯＥＰ、２．４μＭ）とを加えて、光アップコンバージョン材料を作製した。次に、作製した光アップコンバージョン材料では、液体窒素を用いた凍結−真空脱気法により溶存酸素を取り除いた。
【化１５】
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次に、光照射部位のビーム直径を２．３ｍｍとしたこと以外は、実施例１と同様にして、光照射パワー４ｍＷのＬＥＤ光を照射したところ、光アップコンバージョン材料から図２に示される波長の発光が生じた。図２から、一般式（１ｂ）で表される化合物を用いた光アップコンバージョン材料からも、入射光の波長（中心波長５３２ｎｍ）よりも短波長（４００〜５００ｎｍ）の発光が生じていることが分かる。このときの光アップコンバージョン収率は１２．３%であった。【００６４】
［実施例４］
発光体として上記一般式（１ａ）で表される化合物（２１５μＭ）を用いたこと以外は、実施例３と同様にして光アップコンバージョン材料を作製した。また、実施例３と同様にして、光アップコンバージョン材料中の溶存酸素を除去した。次に、実施例３と同様のＬＥＤ光を照射して光アップコンバージョン収率を求めたところ、１５．１%であった。
［比較例３］
発光体として、９，１０−ジフェニルアントラセン（２２８μＭ）を用いたこと以外は、実施例３と同様にして光アップコンバージョン材料を作製した。また、実施例３と同様にして、光アップコンバージョン材料中の溶存酸素を除去した。次に、実施例３と同様のＬＥＤ光を照射して光アップコンバージョン収率を求めたところ、７．９%であった。【００６５】
以上の通り、光照射パワー４ｍＷにおいて、実施例３及び実施例４で作製した光アップコンバージョン材料の方が、比較例３で作製した光アップコンバージョン材料よりも、高い光アップコンバージョン収率を示した。
【図１】
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【図２】
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