(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のノードからプライバシー選好標示を、第２のノードから、該第２のノードが前記第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信するように構成された受信機と、
少なくとも部分的に、前記プライバシー選好標示および前記精度に関連する前記標示に基づいて、ルーティング情報を決定するように構成された少なくとも１つのプロセッシング・コアと、
を備える装置であって、
前記少なくとも１つのプロセッシング・コアは、高度な位置決定ケイパビリティを標示する前記精度に関する前記標示および位置プライバシーについての選好を標示する前記プライバシー選好標示に応答して、前記第１のノードから前記第２のノードへの直接的通信を制限するように前記ルーティング情報を決定するように構成される、
装置。
【請求項２】
高度な位置決定ケイパビリティは、ビーム形成ケイパビリティを含む、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記精度に関する前記標示は、レンジ分解能および角度分解能のうちの少なくとも１つに関する標示を含む、請求項１または２に記載の装置。
【請求項４】
前記プライバシー選好標示は、位置プライバシー要求および位置プライバシー非要求のうちの１つを正確に可能にする、請求項１ないし３のいずれか１項に記載の装置。
【請求項５】
前記受信機はさらに、前記プライバシー選好標示にしたがうことができない場合に、前記第１のノードがどのように通信したいかの標示を、前記第１のノードから受信するように構成される、請求項１ないし４のいずれか１項に記載の装置。
【請求項６】
前記第１のノードがどのように通信したいかの前記標示は、前記プライバシー選好標示にしたがうことができない場合に、移動ノード間の直接的無線リンク上で判定基準を満たすメッセージのみを伝送することができるということを標示する、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記装置は、固定ネットワーク・ノード内に含まれる、請求項１ないし６のいずれか１項に記載の装置。
【請求項８】
前記装置は、移動ノード内に含まれる、請求項１ないし６のいずれか１項に記載の装置。
【請求項９】
前記ルーティング情報は、無線アドホック・ネットワーク内のルーティングを制御するように構成されたルーティング・テーブルを含む、請求項１ないし８のいずれか１項に記載の装置。
【請求項１０】
第１のノードからプライバシー選好標示を、第２のノードから、該第２のノードが前記第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信するステップと、
少なくとも部分的に前記プライバシー選好標示および前記精度に関連する前記標示に基づいてルーティング情報を決定するステップと、
を含む方法。であって、
前記ルーティング情報は、高度な位置決定ケイパビリティを標示する前記精度に関する前記標示および位置プライバシーについての選好を標示する前記プライバシー選好標示に応答して、前記第１のノードから前記第２のノードへの直接的通信を制限するように決定される、
方法。
【請求項１１】
高度な位置決定ケイパビリティは、ビーム形成ケイパビリティを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記精度に関する前記標示は、レンジ分解能および角度分解能のうちの少なくとも１つに関する標示を含む、請求項１０または１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記プライバシー選好標示は、位置プライバシーを要求することおよび位置プライバシーを要求しないことのうちの１つのみを可能にする、請求項１０ないし１２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
前記プライバシー選好標示にしたがうことができない場合に前記第１のノードがどのように通信したいかの標示を、前記第１のノードから受信するステップをさらに含む、請求項１０ないし１３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１のノードがどのように通信したいかの前記標示は、前記プライバシー選好標示にしたがうことができない場合に判定基準を満たすメッセージのみを伝送することができるということを標示する、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記方法は、固定ネットワーク・ノード内で行なわれる、請求項１０ないし１５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１７】
前記方法は、移動ノード内で行なわれる、請求項１０ないし１６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１８】
前記ルーティング情報は、無線アドホック・ネットワーク内のルーティングを制御するように構成されたルーティング・テーブル・を含む、請求項１０ないし１７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１９】
第１のノードからプライバシー選好標示を、第２のノードから、該第２のノードが前記第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信するための手段と、
少なくとも部分的に前記プライバシー選好標示および前記精度に関連する前記標示に基づいてルーティング情報を決定するための手段と、
を備える装置であって、
前記ルーティング情報は、高度な位置決定ケイパビリティを標示する前記精度に関する前記標示および位置プライバシーについての選好を標示する前記プライバシー選好標示に応答して、前記第１のノードから前記第２のノードへの直接的通信を制限するように決定される、
装置。
【請求項２０】
コンピュータ可読命令セットを格納する固定コンピュータ可読メディアであって、
少なくとも１つのプロセッサにより実行されたときに、装置に、少なくとも、
第１のノードからプライバシー選好標示を、第２のノードから、この第２のノードが前記第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信させ、
少なくとも部分的に、前記プライバシー選好標示および前記精度に関連する前記標示に基づいてルーティング情報を決定させる、
固定コンピュータ可読メディアであって、
前記ルーティング情報は、高度な位置決定ケイパビリティを標示する前記精度に関する前記標示および位置プライバシーについての選好を標示する前記プライバシー選好標示に応答して、前記第１のノードから前記第２のノードへの直接的通信を制限するように決定される、
固定コンピュータ可読メディア。
【請求項２１】
請求項１０ないし１８のいずれか１項に記載の方法を実行させるように構成されたコンピュータ・プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線ネットワーク・ルーティングの分野に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線ネットワークにおいて、移動体デバイスは、基地局またはアクセス・ポイントと通信することができる。セルラー・ネットワークでは、無線アクセス・ネットワークに含まれる基地局は、携帯電話、スマートホン、タブレット・デバイスおよび他のセルラー対応デバイスなどの移動体または非移動体デバイスに対する無線アクセスを提供するように構成されている。セルラー・ネットワークの例としては、移動体通信用のグローバル・システム（ＧＳＭ（登録商標））、広帯域符号分割多重接続（ＷＣＤＭＡ（登録商標））、ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）およびＣＤＭＡ２０００が含まれる。非セルラー・システムにおいては、移動体または非移動体デバイスに対するアクセスを提供するように、アクセス・ポイントを構成することができる。アクセス・ポイントをインターネット・ルーターまたは、アクセス・ポイントを制御するネットワーク・ノードに接続することができる。非セルラー技術の一例は、無線ローカル・エリア・ネットワーク（ＷＬＡＮ）である。
【０００３】
基地局またはアクセス・ポイントとの通信に加えて、またはこれに対する代替として、デバイスを互いに直接通信するように構成することができる。このような直接的通信は、デバイス・ツー・デバイスつまりＤ２Ｄ通信として知られている。詳細には、Ｄ２Ｄ通信は、途中で電磁信号が再伝送されることなく、第１のデバイスによって伝送された電磁信号が第２のデバイスにより受信されるように、例えば移動体デバイスなどのデバイスが互いに無線で通信することを含む。換言すると、Ｄ２Ｄ通信リンクは、Ｄ２Ｄ通信デバイスを接続するＤ２Ｄ通信経路に沿っていかなるノードも横断しない。Ｄ２Ｄ通信が成功するためには、参加するデバイスは互いの通信レンジ内になければならない。
【０００４】
Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔにおいては、移動体デバイスは、少なくとも部分的にアクセス・ポイントの役割を果たすことができ、さらなる移動体デバイスがこの移動体デバイスと通信できるようにする。単一のＤ２Ｄ無線リンクを伴う無線ネットワークを、シングルホップ・アドホック・ネットワークと呼ぶことができる。アドホック・ネットワークは、例えばネットワーク・ノードが同等のステータスを有しリンク・レンジ内の他のネットワーク・ノードと自由に結び付くことのできるネットワークを含むことができる。Ｄ２Ｄ無線リンクを複数の参加デバイス間で連鎖できる場合、ネットワークをマルチホップ・アドホック・ネットワークと呼ぶことができる。Ｗｉ−Ｆｉ８０２．１１は、複数の移動体デバイスの間でのマルチホップ・アドホック・ネットワーキングを可能にするアドホック・モードをサポートできる。一般に、デバイスが相互のＤ２Ｄ通信に関与する場合、このデバイス群は、アドホック・ネットワークを形成する。例えば、移動体デバイス群は、相互にＤ２Ｄ通信に関与し、こうして１つのアドホック・ネットワークを形成する。
【０００５】
ＬＴＥネットワークにおいては、Ｄ２Ｄ通信は、近接サービスＰｒｏＳｅとして提示される。ＬＴＥ内のＰｒｏＳｅは、２つの主要なアスペクト、すなわち第１に２つ以上のＰｒｏＳｅ対応移動体デバイスが近傍にあることが確立されているＰｒｏＳｅディスカバリ、そして第２に、ネットワークが発見されたＰｒｏＳｅ対応移動体デバイスの間のＤ２Ｄ通信の確立を容易にしているＰｒｏＳｅダイレクト通信を有する。
【発明の概要】
【０００６】
本発明は、独立クレームの特徴によって定義される。いくつかの具体的実施形態が、従属クレーム中で定義されている。
【０００７】
本発明の第１の態様によると、第１のノードからプライバシー選好の標示を受信し、第２のノードからこの第２のノードが第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信するように構成された受信機と、少なくとも部分的にプライバシー選好標示および精度に関連する標示に基づいてルーティング情報を決定するように構成された少なくとも１つのプロセッシング・コアと、を備えた装置が提供されている。
【０００８】
第１の態様のいくつかの実施形態は、以下の項目リスト中の少なくとも１つの特徴を含むことができる：
・  少なくとも１つのプロセッシング・コアは、高度な位置決定ケイパビリティを標示する精度に関する標示および位置プライバシーについての選好を標示するプライバシー選好標示に応答して、第１のノードから第２のノードへの直接的通信を制限するようにルーティング情報を決定するように構成されている。
・  高度な位置決定ケイパビリティは、ビーム形成ケイパビリティを含む。
・  精度に関する標示は、レンジ分解能および角度分解能のうちの少なくとも１つに関する標示を含む。
・  プライバシー選好標示は、位置プライバシー要求および位置プライバシー非要求のうちの１つを正確に可能にする。
・  受信機はさらに、プライバシー選好標示にしたがうことができない場合に第１のノードがどのように通信したいかの標示を、第１のノードから受信するように構成されている。
・  第１のノードがどのように通信したいかの標示は、プライバシー選好標示にしたがうことができない場合に移動ノード間の直接的無線リンク上で判定基準を満たすメッセージのみを伝送することができるということを標示する。
・  固定ネットワーク・ノード内に含まれている。
・  移動ノード内に含まれている。
・  ルーティング情報は、無線アドホック・ネットワーク内のルーティングを制御するように構成されたルーティング・テーブルを含む。
【０００９】
本発明の第２の態様によると、少なくとも１つのプロセッシング・コアとコンピュータ・プログラム・コードを含む少なくとも１つのメモリとを備えた装置において、少なくとも１つのメモリおよびコンピュータ・プログラム・コードは、少なくとも１つのプロセッシング・コアを用いて、装置に少なくとも、プライバシー選好標示および装置がノードの位置を決定できる精度に関する標示の伝送を行なわせるようにさせ、ネットワークからルーティング情報を受信させ、少なくとも部分的にルーティング情報に基づいてアドホック・ネットワークに参加させる、ように構成されている、装置が提供されている。
【００１０】
第２の態様のいくつかの実施形態は、以下の項目リスト中の少なくとも１つの特徴を含むことができる：
・  精度に関する標示は、装置がビーム形成をサポートするか否かに関する標示を含む。
・  精度に関する標示は、レンジ分解能および角度分解能のうちの少なくとも１つに関する標示を含む。
・  少なくとも１つのプロセッシング・コア、少なくとも１つのメモリおよびコンピュータ・プログラム・コードはさらに、装置に、プライバシー選好標示にしたがうことができない場合に装置がどのように通信したいかの標示の伝送を行なわせるようにするべく構成されている。
・  装置がどのように通信したいかの標示は、プライバシー選好標示にしたがうことができない場合に判定基準を満たすメッセージのみを伝送することができるということを標示している。
・  アドホック・ネットワークは無線アドホック・ネットワークを含む。
・  無線アドホック・ネットワークは無線マルチホップ・アドホック・ネットワークを含む。
【００１１】
本発明の第３の態様によると、第１のノードからプライバシー選好の標示を受信し、第２のノードから、この第２のノードが第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信するステップと、少なくとも部分的にプライバシー選好標示および精度に関連する標示に基づいてルーティング情報を決定するステップと、を含む方法が提供されている。
【００１２】
第３の態様のいくつかの実施形態は、第１の態様に関連して提示された先の項目リスト中の１つの特徴に対応する少なくとも１つの特徴を含むことができる。
【００１３】
本発明の第４の態様によると、装置から、プライバシー選好標示および装置がノードの位置を決定できる精度に関する標示の伝送を行なわせるステップと、ネットワークからルーティング情報を受信するステップと、少なくとも部分的にルーティング情報に基づいてアドホック・ネットワークに参加するステップと、を含む方法が提供されている。
【００１４】
第４の態様のいくつかの実施形態は、第２の態様に関連して提示された先の項目リスト中の１つの特徴に対応する少なくとも１つの特徴を含むことができる。
【００１５】
本発明の第５の態様によると、第１のノードからプライバシー選好の標示を受信し、第２のノードから、この第２のノードが第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信するための手段と、少なくとも部分的にプライバシー選好標示および精度に関連する標示に基づいてルーティング情報を決定するための手段と、を備えた装置が提供されている。
【００１６】
本発明の第６の態様によると、プライバシー選好標示および装置がノードの位置を決定できる精度に関する標示の伝送を行なわせるための手段と、ネットワークからルーティング情報を受信するための手段と、少なくとも部分的にルーティング情報に基づいてアドホック・ネットワークに参加するための手段と、を含む装置が提供されている。
【００１７】
本発明の第７の態様によると、少なくとも１つのプロセッサにより実行された場合に、装置に、少なくとも、第１のノードからプライバシー選好の標示を受信させ、第２のノードから、この第２のノードが第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信させ、少なくとも部分的にプライバシー選好標示および精度に関連する標示に基づいてルーティング情報を決定させる、コンピュータ可読命令セットが上に記憶されている、非一時的コンピュータ可読媒体が提供されている。
【００１８】
本発明の第８の態様によると、少なくとも１つのプロセッサにより実行された場合に、装置に、少なくとも、プライバシー選好標示および装置がノードの位置を決定できる精度に関する標示の伝送を行なわせるようにさせ、ネットワークからルーティング情報を受信させ、少なくとも部分的にルーティング情報に基づいてアドホック・ネットワークに参加させる、コンピュータ可読命令セットが上に記憶されている、非一時的コンピュータ可読媒体が提供されている。
【００１９】
本発明の第９の態様によると、第３または第４の態様に係る方法を行なわせるように構成されたコンピュータ・プログラムが提供されている。
【産業上の利用可能性】
【００２０】
本発明の少なくともいくつかの実施形態の産業上の利用可能性は、例えば無線アドホック・ネットワークなどの無線ネットワーク内でメッセージをルーティングする場合にある。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の少なくともいくつかの実施形態をサポートする能力を有する例示的システムを示す。
【図２】本発明の少なくともいくつかの実施形態をサポートする能力を有する例示的システムを示す。
【図３】本発明の少なくともいくつかの実施形態をサポートする能力を有する例示的装置を示す。
【図４】本発明の少なくともいくつかの実施形態に係るシグナリングを例示する。
【図５】本発明の少なくともいくつかの実施形態に係る第１の方法の第１の流れ図である。
【図６】本発明の少なくともいくつかの実施形態に係る第２の方法の第２の流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
参加する移動体デバイスのプライバシー選好および位置付けケイパビリティに基づいてＤ２Ｄ通信におけるルーティングを設計することにより、自らの位置を確立する能力を有する移動体デバイスに対する直接的リンクが回避されることから、位置プライバシーについての選好を表明する移動体デバイスの位置を部外秘に保つことができる。
【００２３】
図１は、本発明の少なくともいくつかの実施形態をサポートする能力を有する例示的システムを示す。図１のシステムは、デバイス１１０、１２０および１３０を含む。これらのデバイスは、例えば、携帯電話、スマートホン、タブレット・コンピュータ、ラップトップ・コンピュータ、デスクトップ・コンピュータまたはＤ２Ｄ通信の能力を有する他の電子デバイスを含むことができる。デバイス１１０、１２０および１３０の全てが、同じタイプのものである必要はなく、むしろ、例えばスマートホン、タブレット・コンピュータおよびデスクトップ・コンピュータを含むことができる。デバイスは、移動体デバイスを含むことができる。デバイス１１０、１２０および１３０は、セルラー・ネットワーク内および／またはＤ２Ｄ通信がＤ２Ｄリンク上のデバイス間で行なわれるアドホック・ネットワーク内でノードとして作用するように構成され得る。
【００２４】
デバイス１１０およびデバイス１２０は、例えばＬＴＥまたはＷｉ−Ｆｉなどの好適な無線技術に従って動作することのできるＤ２Ｄリンク１１２上で通信するように構成されている。デバイス１２０およびデバイス１３０は、例えばＤ２Ｄ１１２と同じ無線技術に従って動作するように構成され得るＤ２Ｄリンク１２３上で通信するように構成される。
【００２５】
デバイス１３０は、図１のシステム内において、無線リンク１３４を介して基地局１４０と通信状態にある。無線リンク１３４を、例えばＬＴＥなどの好適なセルラー技術に従って動作するように構成することができる。図１の例示的システムは、この点においてセルラー技術を使用するものの、他の実施形態では、無線リンク１３４は非セルラーであることができ、基地局１４０を非セルラー・アクセス・ポイントで置換することができる。無線リンク１３４は、基地局１４０からデバイス１３０まで情報を搬送するように配置されたダウンリンクを含むことができる。無線リンク１３４は、デバイス１３０から基地局１４０まで情報を搬送するように構成されたアップリンクを含むことができる。
【００２６】
無線リンク１３４内で使用されるセルラー技術をサポートする基地局１４０は、セルラー通信システムの無線アクセス・ネットワーク内に含まれることができる。基地局１４０は、接続１４５を介してコア・ネットワーク・ノード１５０と通信状態にある。接続１４５は、有線接続または少なくとも部分的に無線である接続を含むことができる。コア・ネットワーク・ノード１５０は、例えば、移動性管理エンティティ（ＭＭＥ）またはスイッチを含むことができる。コア・ネットワークは、明確さを期して図１には例示されていないさらなるコア・ネットワーク・ノードを含むことができる。考えられるさらなるコア・ネットワーク・ノードの例としては、ゲートウェイおよび充電機能がある。
【００２７】
コア・ネットワーク・ノード１５０は、接続１５６を介してＤ２Ｄ機能１６０と通信状態にある。Ｄ２Ｄ機能１６０は、例えば、基地局１４０を包含するセルラー通信システムがＬＴＥシステムである実施形態においてＰｒｏＳｅ機能を含むことができる。Ｄ２Ｄ機能１６０は、システムがネットワーク指向のＤ２Ｄ通信をサポートするように構成されている場合、Ｄ２Ｄディスカバリおよび／またはＤ２Ｄ通信管理動作を容易にするように構成されることができる。いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ機能１６０の機能を、例えば基地局１４０またはコア・ネットワーク・ノード１５０によって行なうことができる。その場合、別個のＤ２Ｄ機能ノード１６０は不必要であり得る。
【００２８】
Ｄ２Ｄ機能１６０は、接続１６７を介してＤ２Ｄアプリケーション・サーバー１７０と通信状態にある。Ｄ２Ｄアプリケーション・サーバー１７０は、例えば、基地局１４０を包含するセルラー通信システムがＬＴＥシステムである実施形態において、ＰｒｏＳｅアプリケーション・サーバーを含むことができる。Ｄ２Ｄアプリケーション・サーバー１７０は、システムがネットワーク指向のＤ２Ｄ通信をサポートするように構成されている場合、デバイス間のＤ２Ｄ通信リンクを使用するアプリケーションを実行するように構成されることができる。Ｄ２Ｄアプリケーション・サーバー１７０を、例えばセルラー・オペレータのドメインの外側に配置することができる。Ｄ２Ｄアプリケーション・サーバー１７０がセルラー・オペレータのドメインの外側に配置される場合、接続１６７は、少なくとも１つのネットワークを横断することができる。
【００２９】
デバイス１１０、１２０および１３０が異なるタイプ、メーカー、またはモデルのものである場合、これらのデバイスは、異なるケイパビリティを有することができる。さらに、そのユーザーまたはそれらが実行するアプリケーションは、異なる選好を有することができる。デバイス１１０、１２０および１３０は、異なるアンテナ構成を有することができ、ここで異なるアンテナ構成は異なる性能特性を有することができる。ユーザーまたは装置の中には、セキュリティおよびプライバシーに無関心なものもあれば、例えば物理的位置の暗号化および隠蔽の義務的使用などのより厳しいセキュリティ要件を有するものもある。
【００３０】
ビーム形成は、無線送受信機が、無線通信において達することのできるレンジおよび／またはデータ転送速度を増大させるために、多数のアンテナまたはアンテナ素子を使用する技術である。選択された方向では強化され、他の方向では減衰されるように電波を送信し受信する目的で、多数のアンテナまたはアンテナ素子を構成することができる。その効果は、強化方向にポイントし、異なるアンテナまたはアンテナ素子に対して異なる位相シフトを適用することにより電子的に操作可能であり得る合成アンテナを創出することにある。ビーム幅はδθ≒λ／Ｎｄとして表現でき、ここでλは電波の波長であり、Ｎはアンテナまたはアンテナ素子の数であり、ｄはそれらの間の距離である。通信において使用される電波長は短くなる傾向にあったため、移動体デバイスにおけるビーム形成が魅力的になりつつある。歴史的には、ビーム形成は主として基地局またはアクセス・ポイント側で利用されてきた。
【００３１】
ビーム形成対応デバイスが別のデバイスとのＤ２Ｄリンクに参加するとき、ビーム形成対応デバイスは、もう一方のデバイスの位置を決定できる可能性がある。これは、ビーム形成アンテナが、もう一方のデバイスからの電波の到着方向に同調可能であるからである。ビーム形成ケイパビリティを有するデバイスは、自身の位置情報を到着方向と組合わせ、Ｄ２Ｄリンクの往復時間を測定して、もう一方のデバイスの物理的位置を決定することができる。往復時間を測定することがなくても、ビーム形成ケイパビリティを有するデバイスは、既知の位置における線形エリアを決定し、こうしてその線形エリア内でもう一方のデバイスを位置特定することができる。線形エリアの形状は、ビーム形成・アンテナのアンテナ・ビームの形状に対応する。例えば、ＬＴＥにおいて、線形エリア内のもう一方のデバイスの位置を推定するためにビーム形成・デバイスにより、タイミング・アドバンス・パラメータを使用することができる。タイミング・アドバンスは、通常、ＬＴＥにおいて、移動体と基地局の間の通信における往復時間を補償するために使用される。
【００３２】
ユーザーが自らのデバイスをＤ２Ｄ通信に基づくアドホック・ネットワークに参加させたいものの自らの正確な位置を部外秘に保ちたい場合、アドホック・ネットワーク内のビーム形成ケイパビリティを有するデバイスの存在は、このようなデバイスが潜在的にユーザーの位置を発見し得ることから、危険である。
【００３３】
位置を部外秘に保ちながらＤ２Ｄ通信に参加するために、デバイス１１０は、例えば位置プライバシーに対する選好を標示することができる。位置プライバシーについての標示は、プライバシー選好のための包括的標示の中に含まれることができ、例えば単一のビットは、データの暗号化が選好されることと位置プライバシーがデバイス１１０のために選好されることの両方を標示することができる。代替的には、単一のビットまたはインジケータは、位置プライバシーが選好されるか否かのみを標示することができる。標示は例えば、Ｄ２Ｄ通信のために、例えばルーティング・テーブルなどのルーティング情報の生成タスクを受けているノードに対して提供することができる。位置プライバシーに対する選好に関する標示の不在は、位置プライバシーがそのデバイスにとって重要でないこと、あるいは代替的に位置プライバシーが義務的であることの標示として理解することができる。標示の不在が、位置プライバシーが重要でないことを意味するものとしてとらえられる場合、アドホック・ネットワークの形成はより容易になる。標示の不在が、位置プライバシーが義務的であることを意味するものとしてとらえられる場合、アドホック・ネットワーク内で通信セキュリティはより高いレベルにある。
【００３４】
デバイス１１０は、表明された位置プライバシー選好に従うことができない場合、デバイス１１０からのＤ２Ｄ通信をいかに行なうべきかに関する標示をさらに提供することができる。例えばデバイス１１０は、Ｄ２Ｄリンクがデバイス１１０の位置を露呈すると思われる場合にこれらのリンクを無効化すべきであることを標示することができ、または、デバイス１１０は、デバイス１１０の位置を露呈し得るＤ２Ｄリンク上で一定の種類の通信フローのみがルーティングを許可されることを標示することができる。例えば、いくつかの実施形態において、電話呼出しを搬送しない通信フローは、デバイス１１０の位置を露呈し得るＤ２Ｄリンク上でルーティング可能であることができる。概して、デバイス１１０は、位置プライバシーに対する選好を尊重しないＤ２Ｄリンク上でどのような種類の通信フローがルーティング可能であるかを定義する判定基準を定義することができる。いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ通信では位置プライバシー選好にしたがうことができない場合、関係するデバイスは、少なくとも一時的に、自らを基地局１４０との無線リンクに限定しＤ２Ｄリンクを差し控えることができる。
【００３５】
図１のシステムにおいて、デバイス１１０、１２０および１３０の各々は、Ｄ２Ｄ機能１６０に対し、デバイスが別のデバイスの位置を決定できる精度に関する標示を提供することができる。このような標示は、電波が到来する方向を決定する何らかのケイパビリティをデバイスが有するか否かを標示する単一ビットから、角度分解能および／またはレンジ分解能を記述する明示的標示に至るまで、数多くの形態のうちのいずれをとることもできる。いくつかの実施形態において、標示は、デバイスがビーム形成ケイパビリティを有するか否かを標示する。概して、高度な位置決定ケイパビリティは、高度な位置決定ケイパビリティを有するデバイスが、デバイス内にＤ２Ｄ通信を搬送する電波が到来する方向を決定する能力を有することを含むことができる。デバイスはさらに、このような電波をデバイスに伝送している起点の距離を決定する能力も有することができる。
【００３６】
デバイスの少なくとも１つは、上述のように、Ｄ２Ｄ機能１６０に対して、位置プライバシーに対する選好の標示を提供することができる。いくつかの実施形態において、デバイスは、Ｄ２Ｄ機能１６０に対し、そのメーカーおよびモデルを標示し、これらから、Ｄ２Ｄ機能１６０はこれらのデバイスが高度な位置決定ケイパビリティを有するか否かを決定することができる。デバイス１１０、１２０および１３０はさらに、自らの位置をＤ２Ｄ機能１６０に標示することができ、または代替的に、Ｄ２Ｄ機能１６０が含まれているネットワークを、Ｄ２Ｄ通信のためにデバイスを選択するためデバイスの位置の推定を決定するように構成することができる。
【００３７】
デバイス１１０、１２０および１３０間のＤ２Ｄ通信を誘導するためにルーティング情報が導出されるようにＤ２Ｄ機能１６０を構成することができる。図１の実施例では、デバイス１１０は、位置プライバシーに対する選好を表明しているのに対し、デバイス１２０および１３０は表明していない。デバイス１３０は、電波がデバイス１３０に到来する方向を決定するケイパビリティを標示する。例えば、デバイス１３０は、Ｄ２Ｄ機能に対して、ビーム形成ケイパビリティを標示することができる。デバイス１１０および１２０は、両方共、ビーム形成ケイパビリティを全く標示しない。Ｄ２Ｄ機能１００は次に、ルーティング情報を決定し、それを基地局１４０を介してデバイス１１０、１２０および１３０に分配することができる。ルーティング情報に従って、デバイス１３０はデバイス１１０の位置を決定でき、デバイス１１０はこのようなことが発生することを望まないことから、デバイス１１０はデバイス１３０に対し直接シグナリングすべきではない。一方、デバイス１１０は、例示されているようにデバイス１２０を介して、Ｄ２Ｄリンク１１２および１２３を介して、デバイス１３０と通信することができる。デバイス１２０はデバイス１１０の位置を決定できず、デバイス１３０は、Ｄ２Ｄリンクを介してデバイス１３０にシグナリングするデバイス１２０の位置を決定することのみができ、デバイス１１０はデバイス１３０とＤ２Ｄリンクを形成していないことから、デバイス１１０の位置を決定することはできない。
【００３８】
Ｄ２Ｄ機能１６０がひとたびルーティング情報をデバイス１１０、１２０および１３０に提供した時点で、これらのデバイスは、Ｄ２Ｄ通信を開始することができる。いくつかの事例において、Ｄ２Ｄリンクは、基地局１４０との直接的リンクに比べた場合、エネルギーを節約する。これは、例えばデバイスが基地局１４０から遠く離れており、基地局１４０により近くおよび／または基地局１４０に対する直接的見通し線を有するデバイスが存在する場合に当てはまり得る。図１のシステムにおいては、デバイス１１０、１２０および１３０を含むアドホック・ネットワークが形成される。このアドホック・ネットワーク内に、Ｄ２Ｄライン１１２および１２３が画定される。
【００３９】
図２は、本発明の少なくともいくつかの実施形態をサポートするケイパビリティを有する例示的システムを示す。図２において、類似の参照番号は、図１内と類似の構造を意味する。図２のシステムにおいては、セルラー基地局１４０に代って、非セルラー・アクセス・ポイント２４０が存在する。さらに、アクセス・ポイント２４０は、接続２４５を介して非セルラー・ゲートウェイ２５０に接続される。図２のシステムは、別個のＤ２Ｄ機能を含まず、むしろ、Ｄ２Ｄ通信のためのルーティング情報は、アクセス・ポイント２４０、非セルラー・ゲートウェイ２５０または代替的に、デバイス１１０、１２０および１３０の１つにおいて決定される。デバイス１１０、１２０および１３０の１つの中ではなくネットワーク素子内でルーティング情報を決定することの利点は、ネットワークを信用するようにデバイス１１０、１２０および１３０を構成することができ、こうして位置および／またはケイパビリティの標示の提供がデバイスの動作哲学に合致するという点にある。しかしながら、いくつかの実施形態において、デバイス１１０、１２０および１３０の１つは、それでもなお、Ｄ２Ｄルーティング情報を決定する役割を果たすことができる。同様に、図１のシステムの変形形態においては、Ｄ２Ｄルーティング情報を、Ｄ２Ｄ機能１６０内ではなく、基地局１４０内またはデバイス１１０、１２０および／または１３０の１つの中で導出することができる。これは、例えば、Ｄ２Ｄ機能１６０が不在であるかまたは障害を発生させる場合に当てはまる可能性がある。
【００４０】
図３は、本発明の少なくともいくつかの実施形態をサポートするケイパビリティを有する例示的装置を示す。ここで例示されているのは、例えば、図１または図２のデバイス１１０、１２０または１３０などの通信デバイスまたは基地局１４０、アクセス・ポイント２４０などのネットワーク・デバイス、または該当する場合には例えばＤ２Ｄ機能１６０など、を含むことのできるデバイス３００である。デバイス３００内に含まれているのは、シングルコアまたはマルチコア・プロセッサを含むことのできるプロセッサ３１０であり、ここで、シングルコア・プロセッサは１つのプロセッシング・コアを含み、マルチコア・プロセッサは、２つ以上のプロセッシング・コアを含む。プロセッサ３１０は、例えばＱｕａｌｃｏｍｍ  Ｓｎａｐｄｒａｇｏｎ８００プロセッサを含むことができる。プロセッサ３１０は、２つ以上のプロセッサを含むことができる。プロセッシング・コアは、例えば、ＡＲＭ  Ｈｏｌｄｉｎｇｓ製のＣｏｒｔｅｘ−Ａ８プロセッシング・コアまたはＡｄｖａｎｃｅｄ  Ｍｉｃｒｏ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製のＪａｇｕａｒプロセッシング・コアを含むことができる。プロセッサ３１０は、少なくとも１つのＱｕａｌｃｏｍｍ  Ｓｎａｐｄｒａｇｏｎ、ＡＭＤ、Ｏｐｔｅｒｏｎ、Ｉｎｔｅｌ  Ｘｅｏｎおよび／またはＩｎｔｅｌ  Ａｔｏｍプロセッサを含むことができる。プロセッサ３１０は、少なくとも１つの特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）を含むことができる。プロセッサ３１０は、少なくとも１つのフィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）を含むことができる。プロセッサ３１０は、デバイス３００内で方法ステップを行なうための手段であることができる。少なくとも部分的にコンピュータ命令により、アクションを行なうように、プロセッサ３１０を構成することができる。
【００４１】
デバイス３００は、メモリ３２０を含むことができる。メモリ３２０は、ランダム・アクセス・メモリおよび／または固定メモリを含むことができる。メモリ３２０は、少なくとも１つのＲＡＭチップを含むことができる。メモリ３２０は、例えば磁気、光学および／またはホログラフィック・メモリを含むことができる。メモリ３２０は少なくとも部分的にプロセッサ３１０にとってアクセス可能である。メモリ３２０は、情報を記憶するための手段であることができる。メモリ３２０は、プロセッサ３１０が実行するように構成されているコンピュータ命令を含むことができる。プロセッサ３１０に一定のアクションを行なわせるように構成されたコンピュータ命令がメモリ３２０内に記憶されており、デバイス３００全体がメモリ３２０からのコンピュータ命令を用いてプロセッサ３１０の指揮下で実行するように構成されている場合、プロセッサ３１０および／またはその少なくとも１つのプロセッシング・コアは前記一定のアクションを行なうよう構成されているものとみなされることができる。メモリ３２０は、少なくとも部分的に、プロセッサ３００に含まれることができる。メモリ３２０は、少なくとも部分的にデバイスの外部にあるもののデバイス３００にとってアクセス可能であることができる。
【００４２】
デバイス３００は、送信機３３０を含むことができる。デバイス３００は受信機３４０を含むことができる。送信機３３０および受信機３４０は、それぞれ、少なくとも１つのセルラーまたは非セルラー規格に従って情報を伝送し受信するように構成されることができる。送信機３３０は、２つ以上の送信機を含むことができる。受信機３４０は、２つ以上の受信機を含むことができる。送信機３３０および／または受信機３４０は、例えば、グローバル・システム・フォー・モバイル・コミュニケーション（ＧＳＭ）、広帯域符号分割多重接続（ＷＣＤＭＡ）、ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）、ＩＳ−９５、無線ローカル・エリア・ネットワーク（ＷＬＡＮ）、イーサネット（登録商標）および／またはワールドワイド・インターオペラビリティ・フォー・マイクロウェーブ・アクセス、ＷｉＭＡＸ、規格などに従って動作するように構成されることができる。
【００４３】
デバイス３００は、近距離無線通信（ＮＦＣ）、送信機３５０を含むことができる。ＮＦＣ送信機３５０は、少なくとも１つのＮＦＣ技術、例えばＮＦＣ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、Ｗｉｂｒｅｅまたは類似の技術をサポートすることができる。
【００４４】
デバイス３００は、ユーザー・インターフェース（ＵＩ）３６０を含むことができる。ＵＩ３６０は、ディスプレー、キーボード、タッチスクリーン、デバイス３００を振動させることによってユーザーにシグナリングするように構成されたバイブレータ、スピーカーおよびマイクロホンのうちの少なくとも１つを含むことができる。ユーザーは、例えば着信電話呼出しを受諾するため、電話呼出しまたはビデオ呼出しを発信するため、インターネットをブラウズするため、送信機３３０および受信機３４０を介してかまたはＮＦＣ送受信機３５０を介してアクセス可能なクラウド上またはメモリ３２０内に記憶されたデジタル・ファイルを管理するため、および／またはゲームをプレーするために、ＵＩ３６０を介してデバイス３００を動作させる能力を有することができる。
【００４５】
デバイス３００は、ユーザー・アイデンティティ・モジュール３７０を含むか、またはこれを受入れるように構成されることができる。ユーザー・アンデンティティ・モジュール３７０は、例えばデバイス３００内にインストール可能な加入者アイデンティティ・モジュール（ＳＩＭ）カードを含むことができる。ユーザー・アンデンティティ・モジュール３７０は、デバイス３００のユーザーの加入を識別する情報を含むことができる。ユーザー・アンデンティティ・モジュール３７０は、デバイス３００のユーザーのアンデンティティを確認するためおよび／または伝達された情報の暗号化およびデバイス３００を介して行なわれた通信についてのデバイス３００のユーザーの課金を容易にするために使用できる暗号学的情報を含むことができる。
【００４６】
プロセッサ３１０は、デバイス３００の内部の導線を介してプロセッサ３１０からデバイス３００内に含まれる他のデバイスに対し情報を出力するように構成された送信機と共に、供給されることができる。このような送信機は、例えば、少なくとも１つの導線を介して情報をメモリ３２０へと出力しその中に記憶するように構成された直列バス送信機を含むことができる。直列バスの代りに、送信機は並列バス送信機を含むことができる。同様にして、プロセッサ３１０は、デバイス３００の内部の導線を介して、デバイス３００内に含まれる他のデバイスから、プロセッサ３１０内で情報を受信するように構成された受信機を含むことができる。このような受信機は、例えばプロセッサ３１０内で処理するために少なくとも１つの導線を介して受信機３４０から情報を受信するように構成された並列バス受信機を含むことができる。並列バスの代替として、受信機は並列バス受信機を含むことができる。
【００４７】
デバイス３００は、図３に例示されていないさらなるデバイスを含むことができる。例えば、デバイス３００がスマートホンを含む場合、それは少なくとも１つのデジタル・カメラを含むことができる。いくつかのデバイス３００は、バックフェイシング・カメラとフロントフェイシング・カメラとを含むことができ、ここでバックフェイシング・カメラはデジタル写真撮影向けに意図され、フロントフェイシング・カメラはテレビ電話向けに意図され得る。デバイス３００は、少なくとも部分的にデバイス・ユーザー３００を認証するように構成されたフィンガープリント・センサーを含むことができる。いくつかの実施形態において、デバイス３００には、上述のデバイスが少なくとも１つ欠如している。例えば、いくつかのデバイス３００にはＮＦＣ送受信機３５０および／またはユーザー・アンデンティティ・モジュールが欠如している可能性がある。
【００４８】
プロセッサ３１０、メモリ３２０、送信機３３０、受信機３４０、ＮＦＣ送受信機３５０、ＵＩ３６０および／またはユーザー・アンデンティティ・モジュール３７０は、多数の異なる方法で、デバイス３００の内部の導線により相互接続され得る。例えば、上述のデバイスの各々を、デバイス３００の内部のマスター・パスに別個に接続して、デバイスが情報交換できるようにすることができる。しかしながら、当業者であれば認識するように、これは単なる一例であり、実施形態に応じて、本発明の範囲から逸脱することなく、上述のデバイスの少なくとも２つを相互接続するさまざまな方法を選択することができる。
【００４９】
図４は、本発明の少なくともいくつかの実施形態に係るシグナリングを例示する。垂直軸の上には、左から右へ、図１のシステムの観点から見て、デバイス１１０、デバイス１２０、デバイス１３０そして最後にＤ２Ｄ機能１６０が配置されている。図の下部部分では、さらなる垂直線が基地局１４０に対応している。時間は、上から下に向かって進む。
【００５０】
段階４１０では、デバイス１１０、１２０および１３０の各々が、Ｄ２Ｄ機能１６０に標示を提供する。提供された標示は、以下のもののうちの少なくとも１つ、任意にはその全てに関するものであることができる：デバイスの位置、デバイスの位置プライバシー選好、他のデバイスの位置を決定するそのデバイスのケイパビリティ、および位置プライバシー選好に従うことができない場合の通信方法。以上で論述したように、他のデバイスの位置を決定するそのデバイスのケイパビリティは、例えばビーム形成ケイパビリティを含むことができる。
【００５１】
段階４２０では、Ｄ２Ｄ機能１６０は、少なくとも部分的に段階４１０で受信した標示に基づいて、Ｄ２Ｄルーティング・テーブルなどのＤ２Ｄルーティング情報といったルーティング情報を決定する。詳細には、Ｄ２Ｄ機能１６０は、位置プライバシーに対する選好を表明するデバイスと他のデバイスの位置を決定できるデバイスとの間にＤ２Ｄリンクが形成されるのを防ぐように、ルーティング情報を設計することができる。図１および図４の実施例において、デバイス１１０が、位置プライバシーに対する選好を表明しており、デバイス１３０が、他のデバイスの位置を決定するケイパビリティを標示している。したがって、段階４２０で、Ｄ２Ｄ機能１６０は、デバイス１３０が結果としてデバイス１１０の位置を確立する可能性があるため、デバイス１１０とデバイス１３０の間にＤ２Ｄリンクが確立されるのを防ぐように、ルーティング情報を設計する。デバイス１２０は、他のデバイスの位置を決定するケイパビリティを標示しないことから、デバイス１１０とデバイス１２０の間のＤ２Ｄリンクは、可能であり続け、Ｄ２Ｄ機能１６０は、ルーティング情報を相応して設計する。
【００５２】
段階４３０では、Ｄ２Ｄ機能１６０は、デバイス１１０、１２０および１３０の各々に対し、段階４２０で決定されたルーティング情報を提供する。これにより、デバイス１１０、１２０および１３０は、Ｄ２Ｄ通信を開始し、このＤ２Ｄ通信に従って、デバイス１１０、デバイス１２０、デバイス１３０およびそれらの間に構成されたＤ２Ｄリンクからなるアドホック・ネットワークを確立することができるようになる。
【００５３】
アドホック・ネットワークは、デバイス１１０とデバイス１２０を接続するＤ２Ｄリンク４４０およびデバイス１２０とデバイス１３０を接続するＤ２Ｄリンク４５０に基づいて実行される。さらなる任意のリンク４６０が、ネットワーク内のＤ２Ｄ機能１６０とデバイス１３０を接続する。リンク４６０は、例えば、新しいデバイスがアドホック・ネットワークに合流する場合にルーティング情報を更新するために使用され得る。デバイス１３０がリンク４６０を介してＤ２Ｄ機能１６０から更新されたルーティング情報を受信した場合、このデバイス１３０はデバイス１２０にリンク４５０を介して更新について知らせることができ、デバイス１２０はそれ自体、デバイス１１０にリンク４４０を介して更新について知らせることができる。
【００５４】
段階４７０では、デバイス１２０はアドホック・ネットワークを離れ、リンク４４０および４５０を切断する。これは、例えば、デバイス１２０がアドホック・ネットワークのレンジから取り出されたことに起因する場合がある。図４の実施例において、デバイス１１０は、自らが表明した位置選好に従うことができない場合にＤ２Ｄ通信を使用しないことを選好し、したがって、デバイス１１０は、基地局１４０を介したネットワークとの通信に切り替わり、このことは段階４８０として例示されている。
【００５５】
図５は、本発明の少なくともいくつかの実施形態に係る第１の方法の第１の流れ図である。例示されている方法の段階は、例えばＤ２Ｄ機能１６０において行なわれるか、または、内部に埋め込まれている場合にはその作動を制御するように構成された制御デバイスの中で行なわれる可能性がある。代替的には、例示された方法の段階は、デバイス１１０、１２０および１３０のうちの１つの中、または内部に埋め込まれている場合にはその作動を制御するように構成された制御デバイスの中で行なわれる可能性がある。
【００５６】
段階５０１は、第１のノードからプライバシー選好の標示を受信し、第２のノードからこの第２のノードが第１のノードの位置を決定できる精度に関する標示を受信するステップを含む。段階５２０は、少なくとも部分的にプライバシー選好標示および精度に関連する標示に基づいてルーティング情報を決定するステップを含む。
【００５７】
図６は、本発明の少なくともいくつかの実施形態に係る第２の方法の第２の流れ図である。例示されている方法の段階は、例えばデバイス１１０、１２０および１３０のうちの１つの中、または内部に埋め込まれている場合にはその作動を制御するように構成された制御デバイスの中で行なわれる可能性がある。
【００５８】
段階６１０は、装置から、プライバシー選好標示および前記装置がノードの位置を決定できる精度に関する標示の伝送を行なわせるステップを含む。これらの標示の少なくとも１つは、シグナリングにおいて黙示的に存在することができる。段階６２０は、ネットワークからルーティング情報を受信するステップを含む。最後に段階６３０は、少なくとも部分的に前記ルーティング情報に基づいてアドホック・ネットワークに参加するステップを含む。
【００５９】
開示されている本発明の実施形態は、本明細書中で開示されている特定の構造、方法ステップまたは材料に限定されず、当業者であれば認識すると思われるようなその等価物にも拡大される、ということを理解すべきである。同様に、本明細書中で用いられている用語は、特定の実施形態を説明することのみを目的として使用されており、限定的であるように意図されていないということも理解すべきである。
【００６０】
本明細書全体を通して「一実施形態」または「実施形態」に対する言及は、その実施形態に関連して説明されている特定の特徴、構造または特性が、本発明の少なくとも１つの実施形態内に含まれることを意味する。したがって、本明細書の全体を通してさまざまな場所における「一実施形態において」または「実施形態において」なる語句の出現は、必ずしも全て、同じ実施形態に言及しているわけではない。
【００６１】
本明細書で使用されるように、複数の品目、構造的要素、組成的要素および／または材料は、便宜上共通のリスト内で提示され得る。しかしながら、これらのリストは、リスト中の各部材があたかも別個かつ唯一の部材として個別に識別されているかのようにみなされるべきものである。したがって、このようなリストの個別の部材はいずれも、別段の指示のない限り、共通の群の中でそれが提示されていることのみに基づいて同じリストの任意の他の部材の事実上の等価物としてみなされるべきではない。さらに、本発明のさまざまな実施形態および実施例は、本明細書において、そのさまざまな構成要素についての変形形態と共に言及されている可能性がある。このような実施形態、実施例および変形形態は、互いの事実上の等価物としてみなされるべきではなく、本発明の別個の自律的表現とみなされるべきものである、ということが理解される。
【００６２】
さらに、説明された特徴、構造または特性は、１つ以上の実施形態において、任意の好適なまたは技術的に実施可能な形で組合わせることができる。以下の説明においては、本発明の実施形態を徹底的に理解できるように、長さ、幅、形状などの例といった多くの具体的詳細が提供されている。しかしながら、当業者であれば、特定の詳細の１つ以上が無くても、あるいは他の方法、構成要素、材料などを用いても、本発明を実践できるということを認識するものである。他の事例では、本発明のあいまいな側面を回避するために、周知の構造、材料または作業は、図示されず、詳細に説明されていない。
【００６３】
以上の例は、１つ以上の特定の利用分野における本発明の原理を例示しているが、当業者にとっては、発明力ある能力を発揮することなく、また本発明の原理および概念から逸脱することなく、実装の形態、使用および詳細に多くの変更を加えることができる、ということは明白である。したがって、以下で明記されるクレームによる以外、本発明が限定されることは意図されていない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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