(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、
光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸形状の第１レンズと、正屈折力を有する第２レンズと、負屈折力を有する第３レンズと、正屈折力もしくは負屈折力を有する第４レンズと、正屈折力もしくは負屈折力を有する第５レンズとからなり、
前記第２レンズおよび前記第３レンズは、正レンズおよび当該正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる前記正レンズおよび前記負レンズの組であり、
前記第３レンズは、前記合成屈折力が最大の正屈折力となる組の、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記負レンズであり、
以下の条件式を満足することを特徴とする撮像レンズ。
０．５＜ｆｃ／ｆ＜１．２
（ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＜０
０．６００≦ｆｐ／ｆ＜０．７
｜ｆａ／ｆｃ｜＞５
但し、
ｆｃ：前記合成屈折力が最大の正屈折力となる前記第２レンズおよび前記第３レンズの合成焦点距離、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｒａ：前記アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記第３レンズにおける物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒｂ：前記アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記第３レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径、
ｆｐ：前記合成屈折力が最大の正屈折力となる組の前記正レンズである前記第２レンズの焦点距離、
ｆａ：前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズの焦点距離。
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の撮像レンズ。
−０．３＜ＳＡＧ／ｆｃ＜−０．０９
但し、
ＳＡＧ：物体側に凹面を向けるように前記像面が湾曲した場合を負の値とする、最大像高における前記像面の光軸方向湾曲量。
【請求項３】
前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズにおける両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の撮像レンズ。
｜ｆ／ｆａ｜＜０．５
【請求項４】
前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズにおける両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
−０．１２＜Ｙ／（Ｆno×ｆａ）＜０．１５
但し、
Ｙ：前記撮像レンズの最大像高、
Ｆno：前記撮像レンズのＦナンバー。
【請求項５】
前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズにおける両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、
前記最も物体側の前記第１レンズ、前記合成屈折力が最大の正屈折力となる前記第２レンズおよび前記第３レンズのうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子が設けられることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載の撮像レンズ。
【請求項６】
物体の像を撮像面上に結像させる撮像レンズと、
前記撮像面上に結像した前記物体の像を撮像する撮像素子とを備え、
前記撮像面が物体側に凹面を向けるように湾曲し、前記撮像レンズの像面が前記撮像面に沿って湾曲して形成されており、
前記撮像レンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸形状の第１レンズと、正屈折力を有する第２レンズと、負屈折力を有する第３レンズと、正屈折力もしくは負屈折力を有する第４レンズと、正屈折力もしくは負屈折力を有する第５レンズとからなり、
前記第２レンズおよび前記第３レンズは、正レンズおよび当該正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる前記正レンズおよび前記負レンズの組であり、
前記第３レンズは、前記合成屈折力が最大の正屈折力となる組の、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記負レンズであり、
以下の条件式を満足することを特徴とする撮像装置。
０．５＜ｆｃ／ｆ＜１．２
（ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＜０
０．６００≦ｆｐ／ｆ＜０．７
｜ｆａ／ｆｃ｜＞５
但し、
ｆｃ：前記合成屈折力が最大の正屈折力となる前記第２レンズおよび前記第３レンズの合成焦点距離、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｒａ：前記アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記第３レンズにおける物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒｂ：前記アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記第３レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径、
ｆｐ：前記合成屈折力が最大の正屈折力となる組の前記正レンズである前記第２レンズの焦点距離、
ｆａ：前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズの焦点距離。
【請求項７】
前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズにおける両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項６に記載の撮像装置。
｜ｆ／ｆａ｜＜０．５
【請求項８】
前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズにおける両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項６または７に記載の撮像装置。
−０．１２＜Ｙ／（Ｆno×ｆａ）＜０．１５
但し、
Ｙ：前記撮像レンズの最大像高、
Ｆno：前記撮像レンズのＦナンバー。
【請求項９】
前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズにおける両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、
前記最も物体側の前記第１レンズ、前記合成屈折力が最大の正屈折力となる前記第２レンズおよび前記第３レンズのうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子が設けられることを特徴とする請求項６〜８のいずれか一項に記載の撮像装置。
【請求項１０】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項６〜９のいずれか一項に記載の撮像装置。
−０．３＜ＳＡＧ／ｆｃ＜−０．０９
但し、
ＳＡＧ：物体側に凹面を向けるように前記像面が湾曲した場合を負の値とする、最大像高における前記像面の光軸方向湾曲量。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、携帯端末等に搭載される撮像装置に好適な撮影レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯端末等に搭載された小型の撮像装置に用いられる撮像レンズ（例えば、特許文献１を参照）には、撮像素子の画素の微細化に伴って、像面上で１〜２μｍ程度の高い解像力が要求される。また、このような撮像レンズには、携帯端末等の薄型化に伴って、撮像レンズの全長を短くすることも要求される。撮像レンズの解像力を高めるには、レンズ面を非球面にする方法が考えられる。ところが、小型の撮像装置に用いられる従来の撮像レンズでは、殆どのレンズ面が非球面である。また、撮像レンズの解像力を高めるには、レンズの枚数を増やす方法も考えられる。しかしながら、レンズの枚数を増やすと、レンズを挿入するための空間が必要になり、撮像レンズの全長が長くなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２０１３／０２７６４１号パンフレット
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このように、従来の撮像レンズでは、撮像レンズの全長を短くして結像性能を高めるための方策が求められている。【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、全長が短くて良好な結像性能を有した撮像レンズおよび、これを用いた撮像装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的達成のため、本発明に係る撮像レンズは、物体側に凹面を向けるように像面が湾曲した撮像レンズであって、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸形状の第１レンズと、正屈折力を有する第２レンズと、負屈折力を有する第３レンズと、正屈折力もしくは負屈折力を有する第４レンズと、正屈折力もしくは負屈折力を有する第５レンズとからなり、前記第２レンズおよび前記第３レンズは、正レンズおよび当該正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる前記正レンズおよび前記負レンズの組であり、前記第３レンズは、前記合成屈折力が最大の正屈折力となる組の、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記負レンズであり、以下の条件式を満足している。
【０００７】
０．５＜ｆｃ／ｆ＜１．２
（ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＜０
０．６００≦ｆｐ／ｆ＜０．７
｜ｆａ／ｆｃ｜＞５
但し、
ｆｃ：前記合成屈折力が最大の正屈折力となる前記第２レンズおよび前記第３レンズの合成焦点距離、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｒａ：前記アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記第３レンズにおける物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒｂ：前記アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記第３レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径、
ｆｐ：前記合成屈折力が最大の正屈折力となる組の前記正レンズである前記第２レンズの焦点距離、
ｆａ：前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズの焦点距離。
【００１０】
また、本発明に係る撮像装置は、物体の像を撮像面上に結像させる撮像レンズと、前記撮像面上に結像した前記物体の像を撮像する撮像素子とを備え、前記撮像面が物体側に凹面を向けるように湾曲し、前記撮像レンズの像面が前記撮像面に沿って湾曲して形成されており、前記撮像レンズは、光軸に沿って物体側から順に並んだ、物体側に凸形状の第１レンズと、正屈折力を有する第２レンズと、負屈折力を有する第３レンズと、正屈折力もしくは負屈折力を有する第４レンズと、正屈折力もしくは負屈折力を有する第５レンズとからなり、前記第２レンズおよび前記第３レンズは、正レンズおよび当該正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる前記正レンズおよび前記負レンズの組であり、前記第３レンズは、前記合成屈折力が最大の正屈折力となる組の、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記負レンズであり、以下の条件式を満足している。
【００１１】
０．５＜ｆｃ／ｆ＜１．２
（ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＜０
０．６００≦ｆｐ／ｆ＜０．７
｜ｆａ／ｆｃ｜＞５
但し、
ｆｃ：前記合成屈折力が最大の正屈折力となる前記第２レンズおよび前記第３レンズの合成焦点距離、
ｆ：前記撮像レンズの焦点距離、
ｒａ：前記アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記第３レンズにおける物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒｂ：前記アッベ数が４０以下の光学材料を用いた前記第３レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径、
ｆｐ：前記合成屈折力が最大の正屈折力となる組の前記正レンズである前記第２レンズの焦点距離、
ｆａ：前記第１〜第５レンズのうち最も物体側の前記第１レンズの焦点距離。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、撮像レンズの全長を短くして良好な結像性能を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第１実施例に係る撮像レンズのレンズ構成図である。
【図２】第１実施例に係る撮像レンズの諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る撮像レンズのレンズ構成図である。
【図４】第２実施例に係る撮像レンズの諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る撮像レンズのレンズ構成図である。
【図６】第３実施例に係る撮像レンズの諸収差図である。
【図７】撮像装置の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本願の好ましい実施形態について図を参照しながら説明する。本願に係る撮像レンズを備えた撮像装置ＣＭＲが図７に示されている。なお、図７は携帯端末等に搭載された撮像装置ＣＭＲの断面図である。撮像装置ＣＭＲは、携帯端末等の装置本体ＢＤに設けられた鏡筒部ＢＲと、鏡筒部ＢＲに収容保持された撮影レンズＰＬと、鏡筒部ＢＲ側に収容された撮像素子ＳＲと、装置本体ＢＤ側に収容された制御部ＰＵとを主体に構成される。撮影レンズＰＬは、被写体（物体）の像を撮像素子ＳＲの撮像面上に結像させる。
【００１５】
撮像素子ＳＲは、例えばＣＣＤやＣＭＯＳ等のイメージセンサーを用いて構成され、撮影レンズＰＬの像面Ｉに合わせて配置される。撮像素子ＳＲの表面には、画素（光電変換素子）が二次元的に配置された撮像面が形成される。撮像素子ＳＲの撮像面は、物体側に凹面を向けるように湾曲しており、撮影レンズＰＬの像面Ｉが撮像素子ＳＲの撮像面に沿って湾曲して形成される。例えば、撮像素子ＳＲの撮像面は、球面状の凹面や、非球面状の凹面となる。撮像素子ＳＲは、撮影レンズＰＬにより撮像面上で結像した被写体からの光を光電変換し、被写体の画像データを制御部ＰＵ等に出力する。
【００１６】
制御部ＰＵには、撮像素子ＳＲと、携帯端末等の装置本体ＢＤの外側に設けられた入出力部ＤＳと、装置本体ＢＤに収容された記憶部ＭＲとが電気的に接続される。入出力部ＤＳは、タッチパネルおよび液晶パネル等から構成され、ユーザーの操作（撮像操作等）に応じた処理を行うとともに、撮像素子ＳＲにより撮像された被写体の画像表示等を行う。記憶部ＭＲは、撮像素子ＳＲ等の作動に必要なデータや、撮像素子ＳＲにより撮像取得された被写体の画像データを記憶する。制御部ＰＵは、撮像素子ＳＲ、入出力部ＤＳ、記憶部ＭＲ等をそれぞれ制御する。また、制御部ＰＵは、撮像素子ＳＲにより撮像取得された被写体の画像データに対して種々の画像処理を行うことができる。
【００１７】
ここで、撮影レンズＰＬの第１実施形態について説明する。第１実施形態の撮影レンズＰＬは、例えば図１に示すように、正レンズおよび負レンズの両方を含む５枚のレンズＬ１〜Ｌ５からなり、物体側に凹面を向けるように像面Ｉが湾曲している。すなわち、撮影レンズＰＬの像面Ｉは、光軸Ａｘから周辺部へ向かうにつれて物体側へ大きく湾曲するようになっている。５枚のレンズＬ１〜Ｌ５に含まれる負レンズのうち少なくとも１枚は、正レンズの像側に並んで配置されており、当該正レンズおよび正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズ（例えば、正屈折力を有する第２レンズＬ２および負屈折力を有する第３レンズＬ３）の組において、次の条件式（１）で表される条件を満足している。
【００１８】
０．５＜ｆｃ／ｆ＜１．２  …（１）
但し、
ｆｃ：合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの合成焦点距離、
ｆ：撮像レンズＰＬの焦点距離。
【００１９】
本実施形態においては、撮影レンズＰＬの像面Ｉを物体側に凹面を向けるように湾曲させることで、像面湾曲の補正の負担を軽減している。これにより、レンズの枚数を減らして撮影レンズＰＬの全長を短縮しながらも、良好な結像性能を得ることが可能になる。条件式（１）は、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの合成焦点距離ｆｃと、撮像レンズＰＬ全系の焦点距離ｆとの関係について、適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１）の下限値を下回る条件である場合、合成焦点距離ｆｃが短くなりすぎるため、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。なお、像面湾曲の補正のためにレンズの枚数を増やすと、撮影レンズの全長が長くなり、バックフォーカスが足りなくなる。一方、条件式（１）の上限値を上回る条件である場合、合成焦点距離ｆｃが長くなりすぎるため、撮影レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００２０】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１）の下限値を０．８０にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１）の上限値を１．１０にすることが望ましい。
【００２１】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（２）で表される条件を満足することが好ましい。
【００２２】
−０．３＜ＳＡＧ／ｆｃ＜−０．０９  …（２）
但し、
ＳＡＧ：最大像高における像面Ｉの光軸方向湾曲量。
【００２３】
条件式（２）は、最大像高における像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧと、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの合成焦点距離ｆｃとの関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（２）の下限値を下回る条件である場合、合成焦点距離ｆｃが短くなりすぎると、コマ収差等の諸収差の補正が困難となり好ましくない。また、像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧがマイナス方向に大きくなりすぎると、最終レンズと撮像素子との干渉を避けるためにバックフォーカスを長くする必要があり、結果として撮影レンズの全長が長くなる。一方、条件式（２）の上限値を上回る条件である場合、像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧが小さくなりすぎると、像面湾曲を補正するためのレンズの負担が大きくなる。その結果、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。なお、像面湾曲の補正のためにレンズの枚数を増やすと、撮影レンズの全長が長くなる。また、合成焦点距離ｆｃが長くなりすぎると、撮影レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００２４】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（２）の下限値を−０．２０にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（２）の上限値を−０．１２にすることが望ましい。
【００２５】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５は、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズを少なくとも１枚含み、次の条件式（３）で表される条件を満足することが好ましい。
【００２６】
（ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＜０  …（３）
但し、
ｒａ：アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズにおける物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒｂ：アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径。
【００２７】
色収差を補正するには、アッベ数の小さい光学材料を用いた負レンズが少なくとも１枚必要になる。かつ、色収差を良好に補正するには、負レンズの屈折力をある程度大きくする必要がある。条件式（３）は、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズのシェイプファクターについて、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（３）の上限値を上回る条件である場合、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズにおける像側のレンズ面の曲率半径が、物体側のレンズ面の曲率半径よりも小さくなる。その結果、斜入射光束の上側光束が、当該負レンズにおいて物体側のレンズ面よりも光軸Ａｘから離れた位置で像側のレンズ面を通過し、像側のレンズ面において大きく屈折される。そのため、コマ収差の補正が困難となり、周辺光量も低下して好ましくない。
【００２８】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（３）の上限値を−０．３０にすることが望ましい。また、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズは、合成屈折力が最大の正屈折力となる組の負レンズ（例えば、負屈折力を有する第３レンズＬ３）であることが望ましい。
【００２９】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５のうち最も物体側のレンズ（第１レンズＬ１）における両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、次の条件式（４）で表される条件を満足することが好ましい。
【００３０】
｜ｆ／ｆａ｜＜０．５  …（４）
但し、
ｆａ：最も物体側のレンズの焦点距離。
【００３１】
レンズの長さを短く保つため、物体側のレンズ面が当該レンズ面の中心よりも物体側に突出するのは好ましくない。そのため、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５のうち最も物体側のレンズには、物体側に凸形状になる部分が必要になる。条件式（４）は、撮像レンズＰＬ全系の焦点距離ｆと、最も物体側のレンズの焦点距離ｆａとの関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（４）の上限値を上回る条件である場合、最も物体側のレンズが正屈折力を有するときには、開口絞りＳよりも像側のレンズにおける負屈折力が大きくなりすぎるため、コマ収差の補正が困難となり、周辺光量も低下して好ましくない。また、最も物体側のレンズが負屈折力を有するときには、バックフォーカスが必要以上に長くなるため、撮像レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００３２】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（４）の上限値を０．２５にすることが望ましい。
【００３３】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（５）で表される条件を満足することが好ましい。
【００３４】
０．５＜ｆｐ／ｆ＜０．７  …（５）
但し、
ｆｐ：合成屈折力が最大の正屈折力となる組の正レンズの焦点距離。
【００３５】
条件式（５）は、合成屈折力が最大の正屈折力となる組の正レンズの焦点距離ｆｐと、撮像レンズＰＬ全系の焦点距離ｆとの関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（５）の下限値を下回る条件である場合、正レンズの焦点距離ｆｐが短くなりすぎるため、球面収差、コマ収差等の諸収差の補正が困難となり好ましくない。一方、条件式（５）の上限値を上回る条件である場合、正レンズの焦点距離ｆｐが長くなりすぎるため、撮像レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００３６】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（５）の下限値を０．５５にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（５）の上限値を０．６５にすることが望ましい。
【００３７】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５のうち最も物体側のレンズ（第１レンズＬ１）における両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、次の条件式（６）〜（７）で表される条件を満足することが好ましい。
【００３８】
−０．１２＜Ｙ／（Ｆno×ｆａ）＜０．１５  …（６）
｜ｆａ／ｆｃ｜＞５                        …（７）
但し、
Ｙ：撮像レンズＰＬの最大像高、
Ｆno：撮像レンズＰＬのＦナンバー、
ｆａ：最も物体側のレンズの焦点距離。
【００３９】
条件式（６）は、撮像レンズＰＬの最大像高Ｙと、撮像レンズＰＬのＦナンバーＦnoと、最も物体側のレンズの焦点距離ｆａとの関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（６）の下限値を下回る条件である場合、最も物体側のレンズの負屈折力が大きくなりすぎて、バックフォーカスが必要以上に長くなるため、撮像レンズの全長が長くなり好ましくない。一方、条件式（６）の上限値を上回る条件である場合、最も物体側のレンズの正屈折力が大きくなり、開口絞りＳよりも像側のレンズの負屈折力が大きくなりすぎるため、コマ収差の補正が困難となり、周辺光量も低下して好ましくない。
【００４０】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（６）の下限値を−０．０５にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（６）の上限値を０．０５にすることが望ましい。
【００４１】
条件式（７）は、最も物体側のレンズの焦点距離ｆａと、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの合成焦点距離ｆｃとの関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（７）の下限値を下回る条件である場合、最も物体側のレンズの負屈折力が大きくなりすぎると、合成焦点距離ｆｃを短くする必要があるため、球面収差の補正が困難となり好ましくない。また、最も物体側のレンズの正屈折力が大きくなりすぎると、合成屈折力が最大の正屈折力となる組の正レンズに入射する下側光束の入射角度が大きくなるため、コマ収差の補正が困難となり好ましくない。
【００４２】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（７）の下限値を１０．０にすることが望ましい。
【００４３】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５のうち最も物体側のレンズ（第１レンズＬ１）における両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲し、例えば図１の二点鎖線で示すように、最も物体側のレンズ、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズのうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子ＤＯＥが設けられてもよい。このような構成によれば、軸上色収差を良好に補正することができる。以上に説明したように、第１実施形態によれば、撮像レンズＰＬの全長を短くして良好な結像性能を得ることができる。
【００４４】
次に、撮影レンズＰＬの第２実施形態について説明する。第２実施形態の撮影レンズＰＬは、第１実施形態の撮影レンズＰＬと同様の構成であるため、第１実施形態と同じ符号を用いて説明する。第２実施形態の撮影レンズＰＬは、例えば図１に示すように、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、両側のレンズ面が物体側に凸面を向けるように湾曲した第１レンズＬ１と、正屈折力を有する第２レンズＬ２と、負屈折力を有する第３レンズＬ３と、正屈折力（もしくは負屈折力）を有する第４レンズＬ４と、負屈折力（もしくは正屈折力）を有する第５レンズＬ５とからなり、物体側に凹面を向けるように像面Ｉが湾曲している。すなわち、撮影レンズＰＬの像面Ｉは、光軸Ａｘから周辺部へ向かうにつれて物体側へ大きく湾曲するようになっている。このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（１１）で表される条件を満足している。
【００４５】
０．５＜ｆ23／ｆ＜１．２  …（１１）
但し、
ｆ23：第２レンズＬ２および第３レンズＬ３の合成焦点距離、
ｆ：撮像レンズＰＬの焦点距離。
【００４６】
本実施形態においては、撮影レンズＰＬの像面Ｉを物体側に凹面を向けるように湾曲させることで、像面湾曲の補正の負担を軽減している。これにより、レンズの枚数を減らして撮影レンズＰＬの全長を短縮しながらも、良好な結像性能を得ることが可能になる。条件式（１１）は、第２レンズＬ２および第３レンズＬ３の合成焦点距離ｆ23と、撮像レンズＰＬ全系の焦点距離ｆとの関係について、適切な範囲を規定する条件式である。条件式（１１）の下限値を下回る条件である場合、合成焦点距離ｆ23が短くなりすぎるため、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。なお、像面湾曲の補正のためにレンズの枚数を増やすと、撮影レンズの全長が長くなり、バックフォーカスが足りなくなる。一方、条件式（１１）の上限値を上回る条件である場合、合成焦点距離ｆ23が長くなりすぎるため、撮影レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００４７】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１１）の下限値を０．８０にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１１）の上限値を１．１０にすることが望ましい。
【００４８】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（１２）で表される条件を満足することが好ましい。
【００４９】
−０．３＜ＳＡＧ／ｆ23＜−０．０９  …（１２）
但し、
ＳＡＧ：最大像高における像面Ｉの光軸方向湾曲量。
【００５０】
条件式（１２）は、最大像高における像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧと、第２レンズＬ２および第３レンズＬ３の合成焦点距離ｆ23との関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（１２）の下限値を下回る条件である場合、合成焦点距離ｆ23が短くなりすぎると、コマ収差等の諸収差の補正が困難となり好ましくない。また、像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧがマイナス方向に大きくなりすぎると、最終レンズと撮像素子との干渉を避けるためにバックフォーカスを長くする必要があり、結果として撮影レンズの全長が長くなる。一方、条件式（１２）の上限値を上回る条件である場合、像面Ｉの光軸方向湾曲量ＳＡＧが小さくなりすぎると、像面湾曲を補正するためのレンズの負担が大きくなる。その結果、像面湾曲の補正が困難となり好ましくない。なお、像面湾曲の補正のためにレンズの枚数を増やすと、撮影レンズの全長が長くなる。また、合成焦点距離ｆ23が長くなりすぎると、撮影レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００５１】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１２）の下限値を−０．２０にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１２）の上限値を−０．１２にすることが望ましい。
【００５２】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（１３）で表される条件を満足することが好ましい。
【００５３】
（ｒ31＋ｒ32）／（ｒ31−ｒ32）＜０  …（１３）
但し、
ｒ31：第３レンズＬ３における物体側のレンズ面の曲率半径、
ｒ32：第３レンズＬ３における像側のレンズ面の曲率半径。
【００５４】
色収差を補正するには、アッベ数の小さい光学材料を用いた負レンズが少なくとも１枚必要になる。かつ、色収差を良好に補正するには、負レンズの屈折力をある程度大きくする必要がある。条件式（１３）は、負屈折力を有する第３レンズＬ３のシェイプファクターについて、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（１３）の上限値を上回る条件である場合、第３レンズＬ３における像側のレンズ面の曲率半径が、物体側のレンズ面の曲率半径よりも小さくなる。その結果、斜入射光束の上側光束が、第３レンズＬ３において物体側のレンズ面よりも光軸Ａｘから離れた位置で像側のレンズ面を通過し、像側のレンズ面において大きく屈折される。そのため、コマ収差の補正が困難となり、周辺光量も低下して好ましくない。
【００５５】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１３）の上限値を−０．３０にすることが望ましい。
【００５６】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（１４）で表される条件を満足することが好ましい。
【００５７】
｜ｆ／ｆ１｜＜０．５  …（１４）
但し、
ｆ１：第１レンズＬ１の焦点距離。
【００５８】
レンズの長さを短く保つため、物体側のレンズ面が当該レンズ面の中心よりも物体側に突出するのは好ましくない。そのため、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５のうち最も物体側の第１レンズＬ１には、物体側に凸形状になる部分が必要になる。条件式（１４）は、撮像レンズＰＬ全系の焦点距離ｆと、第１レンズＬ１の焦点距離ｆ１との関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（１４）の上限値を上回る条件である場合、第１レンズＬ１が正屈折力を有するときには、開口絞りＳよりも像側のレンズにおける負屈折力が大きくなりすぎるため、コマ収差の補正が困難となり、周辺光量も低下して好ましくない。また、第１レンズＬ１が負屈折力を有するときには、バックフォーカスが必要以上に長くなるため、撮像レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００５９】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１４）の上限値を０．２５にすることが望ましい。
【００６０】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（１５）で表される条件を満足することが好ましい。
【００６１】
０．５＜ｆ２／ｆ＜０．７  …（１５）
但し、
ｆ２：第２レンズＬ２の焦点距離。
【００６２】
条件式（１５）は、第２レンズＬ２の焦点距離ｆ２と、撮像レンズＰＬ全系の焦点距離ｆとの関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（１５）の下限値を下回る条件である場合、第２レンズＬ２の焦点距離ｆ２が短くなりすぎるため、球面収差、コマ収差等の諸収差の補正が困難となり好ましくない。一方、条件式（１５）の上限値を上回る条件である場合、第２レンズＬ２の焦点距離ｆ２が長くなりすぎるため、撮像レンズの全長が長くなり好ましくない。
【００６３】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１５）の下限値を０．５５にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１５）の上限値を０．６５にすることが望ましい。
【００６４】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、次の条件式（１６）〜（１７）で表される条件を満足することが好ましい。
【００６５】
−０．１２＜Ｙ／（Ｆno×ｆ１）＜０．１５  …（１６）
｜ｆ１／ｆ23｜＞５                        …（１７）
但し、
Ｙ：撮像レンズＰＬの最大像高、
Ｆno：撮像レンズＰＬのＦナンバー、
ｆ１：第１レンズＬ１の焦点距離。
【００６６】
条件式（１６）は、撮像レンズＰＬの最大像高Ｙと、撮像レンズＰＬのＦナンバーＦnoと、第１レンズＬ１の焦点距離ｆ１との関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（１６）の下限値を下回る条件である場合、第１レンズＬ１の負屈折力が大きくなりすぎて、バックフォーカスが必要以上に長くなるため、撮像レンズの全長が長くなり好ましくない。一方、条件式（１６）の上限値を上回る条件である場合、第１レンズＬ１の正屈折力が大きくなり、開口絞りＳよりも像側のレンズにおける負屈折力が大きくなりすぎるため、コマ収差の補正が困難となり、周辺光量も低下して好ましくない。
【００６７】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１６）の下限値を−０．０５にすることが望ましい。一方、本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１６）の上限値を０．０５にすることが望ましい。
【００６８】
条件式（１７）は、第１レンズＬ１の焦点距離ｆ１と、第２レンズＬ２および第３レンズＬ３の合成焦点距離ｆ23との関係について、適切な範囲を規定するための条件式である。条件式（１７）の下限値を下回る条件である場合、第１レンズＬ１の負屈折力が大きくなりすぎると、合成焦点距離ｆ23を短くする必要があるため、球面収差の補正が困難となり好ましくない。また、第１レンズＬ１の正屈折力が大きくなりすぎると、第２レンズＬ２に入射する下側光束の入射角度が大きくなるため、コマ収差の補正が困難となり好ましくない。
【００６９】
本実施形態の効果を良好に発揮するために、条件式（１７）の下限値を１０．０にすることが望ましい。
【００７０】
このような構成の撮影レンズＰＬにおいて、例えば図１の二点鎖線で示すように、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、および第３レンズＬ３のうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子ＤＯＥが設けられてもよい。このような構成によれば、軸上色収差を良好に補正することができる。以上に説明したように、第２実施形態によれば、撮像レンズＰＬの全長を短くして良好な結像性能を得ることができる。
【００７１】
なお、上述の各実施形態において、像面Ｉの形状は、後述する実施例において図示したごとく物体側に凹面を向けた湾曲形状である。湾曲形状は、球面であることが製造上からも有効であるが、球面に限られるものではなく、非球面の凹面とすることも可能である。
【実施例】
【００７２】
（第１実施例）
以下、本願の各実施例について添付図面に基づいて説明する。まず、第１実施形態および第２実施形態の第１実施例について、図１〜図２および表１を用いて説明する。図１は第１実施例に係る撮像レンズＰＬ（ＰＬ１）のレンズ構成図である。第１実施例に係る撮像レンズＰＬ１は、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、負屈折力を有する第１レンズＬ１と、正屈折力を有する第２レンズＬ２と、負屈折力を有する第３レンズＬ３と、正屈折力を有する第４レンズＬ４と、負屈折力を有する第５レンズＬ５とから構成される。撮像レンズＰＬ１の像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲している。また、第５レンズＬ５と像面Ｉとの間には、撮像素子のカバーガラス等から構成される平行平面板ＣＶが配置される。【００７３】
第１レンズＬ１における両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲した非球面となっている。また、第１レンズＬ１における像側のレンズ面の近傍には、インサートモールド成型により開口絞りＳが設けられる。第２レンズＬ２における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における両側のレンズ面は非球面となっている。第４レンズＬ４における両側のレンズ面は非球面となっている。第５レンズＬ５における両側のレンズ面は非球面となっている。【００７４】
以下に、表１〜表３を示すが、これらは第１〜第３実施例に係る撮像レンズの諸元の値をそれぞれ掲げた表である。各表の［全体諸元］には、撮像レンズＰＬの焦点距離ｆ、ＦナンバーＦno、半画角ω、最大像高Ｙの値をそれぞれ示す。また、［レンズ諸元］において、第１カラム（面番号）は物体側から数えた際のレンズ面の番号を、第２カラムＲはレンズ面の曲率半径を、第３カラムＤはレンズ面の光軸上の間隔を、第４カラムｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率を、第５カラムνｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。なお、第１カラム（面番号）の右に付した*は、そのレンズ面が非球面であることを示す。また、曲率半径「∞」は平面を示し、空気の屈折率ｎｄ＝1.000000はその記載を省略している。［条件式対応値］には、各条件式の対応値を示す。【００７５】
［非球面データ］において示す非球面係数は、レンズ面頂点からの光軸方向の距離（サグ量）をＺとし、光軸Ａｘからの距離をｈとし、曲率（曲率半径の逆数）をｃとし、コーニック定数をκとし、ｎ次（ｎ＝４，６，８，１０，１２，１４）の非球面係数をＡnとしたとき、次式（Ａ）で表される。なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０であり、記載を省略している。また、［非球面データ］において、「E-n」は「×１０-n」を示す。【００７６】
Ｚ＝（ｃ×ｈ2）／［１＋｛１−（１＋κ）×ｃ2×ｈ2｝1/2］
＋Ａ4×ｈ4＋Ａ6×ｈ6＋Ａ8×ｈ8＋Ａ10×ｈ10＋Ａ12×ｈ12＋Ａ14×ｈ14  …（Ａ）【００７７】
なお、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、その他の長さの単位は一般に「mm」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、後述の第２〜第３実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。【００７８】
下の表１に、第１実施例における各諸元を示す。なお、表１における第１面〜第１３面の曲率半径Ｒは、図１における第１面〜第１３面に付した符号Ｒ１〜Ｒ１３に対応している。また、第１実施例において、第１面、第２面、および第４面〜第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。【００７９】
（表１）
［全体諸元］
ｆ        5.853
Ｆno      2.0
ω       42.3°
Ｙ        4.7
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ            Ｄ          ｎｄ        νｄ
物体面        ∞            ∞
1*        3.58814      0.60000      1.53500      55.73
2*        2.99418      0.20000
3           ∞         0.10000                      （開口絞り）
4*        3.59385      1.10000      1.59240      68.33
5*       -4.61425      0.05000
6*      -10.89554      0.60000      1.63970      23.52
7*       30.11963      1.00000
8*       -8.47947      1.10000      1.53500      55.73
9*       -2.70651      0.20000
10*      97.15970      0.60000      1.53500      55.73
11*       2.57369      0.80000
12          ∞         0.30000      1.51680      64.17
13          ∞         1.00406
像面    -18.57734
［非球面データ］
第１面
κ=0.000000，A4=-1.905098E-02，A6=-3.925321E-03，A8=2.940908E-05
A10=8.107142E-05，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第２面
κ=0.000000，A4=-1.592238E-02，A6=-8.636819E-03，A8=9.117990E-04
A10=1.435611E-04，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第４面
κ=0.000000，A4=6.376984E-03，A6=-3.842839E-03，A8=4.330670E-04
A10=-9.794193E-05，A12=-4.879042E-06，A14=0.000000E+00
第５面
κ=0.000000，A4=-9.600867E-04，A6=-1.317960E-03，A8=2.128628E-03
A10=-8.214733E-04，A12=8.378415E-05，A14=0.000000E+00
第６面
κ=0.000000，A4=-6.998459E-03，A6=5.165677E-04，A8=1.993257E-03
A10=-3.097902E-04，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第７面
κ=0.000000，A4=-2.021762E-03，A6=2.534751E-03，A8=-7.708647E-04
A10=7.084518E-04，A12=-1.090781E-04，A14=0.000000E+00
第８面
κ=0.000000，A4=4.244460E-03，A6=-4.450262E-03，A8=4.302994E-04
A10=-9.411797E-05，A12=1.538679E-05，A14=0.000000E+00
第９面
κ=-10.060074，A4=-1.325119E-02，A6=2.160387E-03，A8=-5.991852E-04
A10=1.430015E-04，A12=-9.851887E-06，A14=0.000000E+00
第１０面
κ=0.000000，A4=-4.569543E-02，A6=4.500491E-03，A8=2.552752E-05
A10=-7.551026E-06，A12=-5.327296E-07，A14=0.000000E+00
第１１面
κ=-11.216551，A4=-2.423316E-02，A6=3.655799E-03，A8=-3.443295E-04
A10=1.790314E-05，A12=-4.145952E-07，A14=4.096204E-10
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｃ／ｆ＝0.811
条件式（２）  ＳＡＧ／ｆｃ＝-0.127
条件式（３）  （ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＝-0.469
条件式（４）  ｜ｆ／ｆａ｜＝0.112
条件式（５）  ｆｐ／ｆ＝0.613
条件式（６）  Ｙ／（Ｆno×ｆａ）＝-0.045
条件式（７）  ｜ｆａ／ｆｃ｜＝10.991
条件式（１１）  ｆ23／ｆ＝0.811
条件式（１２）  ＳＡＧ／ｆ23＝-0.127
条件式（１３）  （ｒ31＋ｒ32）／（ｒ31−ｒ32）＝-0.469
条件式（１４）  ｜ｆ／ｆ１｜＝0.112
条件式（１５）  ｆ２／ｆ＝0.613
条件式（１６）  Ｙ／（Ｆno×ｆ１）＝-0.045
条件式（１７）  ｜ｆ１／ｆ23｜＝10.991
参考式（Ｂ）  ｆ45／ｆ＝-3.412【００８０】
このように本実施例では、条件式（１）〜（７）および条件式（１１）〜（１７）が全て満たされていることが分かる。なお、第１レンズＬ１は、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５のうち最も物体側のレンズである。また、第２レンズＬ２および第３レンズＬ３は、正レンズおよび正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの組である。また、第３レンズＬ３は、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズである。そのため、条件式（１）と条件式（１１）、条件式（２）と条件式（１２）、条件式（３）と条件式（１３）、条件式（４）と条件式（１４）、条件式（５）と条件式（１５）、条件式（６）と条件式（１６）、条件式（７）と条件式（１７）は、それぞれ同等の式になる。【００８１】
また、参考式（Ｂ）において、ｆ45は第４レンズＬ４および第５レンズＬ５の合成焦点距離である。第４レンズＬ４および第５レンズＬ５は、正レンズおよび正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組であるが、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの組ではない。そのため、参考式（Ｂ）の対応値は、条件式（１）の範囲に含まれないことを示している。【００８２】
図２は、第１実施例に係る撮像レンズＰＬ１の諸収差図である。なお、非点収差を示す収差図において、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。また、コマ収差を示す収差図において、ＲＦＨは像高比（Relative  Field  Height）を示す。以上、収差図の説明は他の実施例においても同様である。【００８３】
そして、各収差図より、第１実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。その結果、第１実施例の撮像レンズＰＬ１を搭載することにより、撮像装置ＣＭＲにおいても、優れた結像性能を確保することができる。【００８４】
（第２実施例）
次に、第１実施形態および第２実施形態の第２実施例について、図３〜図４および表２を用いて説明する。図３は第２実施例に係る撮像レンズＰＬ（ＰＬ２）のレンズ構成図である。第２実施例に係る撮像レンズＰＬ２は、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、正屈折力を有する第１レンズＬ１と、正屈折力を有する第２レンズＬ２と、負屈折力を有する第３レンズＬ３と、正屈折力を有する第４レンズＬ４と、負屈折力を有する第５レンズＬ５とから構成される。撮像レンズＰＬ２の像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲している。また、第５レンズＬ５と像面Ｉとの間には、撮像素子のカバーガラス等から構成される平行平面板ＣＶが配置される。【００８５】
第１レンズＬ１における両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲した非球面となっている。また、第１レンズＬ１における像側のレンズ面の近傍には、インサートモールド成型により開口絞りＳが設けられる。第２レンズＬ２における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における両側のレンズ面は非球面となっている。第４レンズＬ４における両側のレンズ面は非球面となっている。第５レンズＬ５における両側のレンズ面は非球面となっている。【００８６】
下の表２に、第２実施例における各諸元を示す。なお、表２における第１面〜第１３面の曲率半径Ｒは、図３における第１面〜第１３面に付した符号Ｒ１〜Ｒ１３に対応している。また、第２実施例において、第１面、第２面、および第４面〜第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。【００８７】
（表２）
［全体諸元］
ｆ        5.868
Ｆno      2.0
ω       43.1°
Ｙ        4.7
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ            Ｄ          ｎｄ        νｄ
物体面        ∞            ∞
1*        3.12316      0.60000      1.53500      55.73
2*        3.05090      0.28000
3           ∞         0.02000                      （開口絞り）
4*        3.56272      1.10000      1.53500      55.73
5*       -3.56250      0.05000
6*       -4.67268      0.60000      1.63970      23.52
7*      -42.90935      1.00000
8*       -9.78933      1.10000      1.53500      55.73
9*       -2.54179      0.20000
10*     -37.12583      0.60000      1.53500      55.73
11*       2.83700      0.80000
12          ∞         0.30000      1.51680      64.17
13          ∞         1.00507
像面    -13.99771
［非球面データ］
第１面
κ=0.000000，A4=-1.213526E-02，A6=-2.914001E-03，A8=7.340890E-05
A10=-1.382644E-04，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第２面
κ=0.000000，A4=-1.154281E-02，A6=-4.833499E-03，A8=4.157969E-04
A10=-2.796214E-05，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第４面
κ=0.000000，A4=1.304745E-03，A6=-1.954684E-03，A8=2.937754E-04
A10=-1.478835E-04，A12=4.498558E-05，A14=0.000000E+00
第５面
κ=0.000000，A4=-2.875187E-03，A6=-1.877794E-03，A8=2.482260E-03
A10=-8.617318E-04，A12=1.323289E-04，A14=0.000000E+00
第６面
κ=0.000000，A4=-5.124018E-03，A6=8.417598E-04，A8=1.415639E-03
A10=-2.007317E-04，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第７面
κ=0.000000，A4=6.386856E-04，A6=2.174683E-03，A8=-8.719897E-04
A10=5.003192E-04，A12=-7.353934E-05，A14=0.000000E+00
第８面
κ=0.000000，A4=2.009774E-03，A6=-3.895257E-03，A8=4.667208E-04
A10=-1.104665E-04，A12=1.321651E-05，A14=0.000000E+00
第９面
κ=-7.856781，A4=-1.658180E-02，A6=2.039827E-03，A8=-6.157134E-04
A10=1.423582E-04，A12=-9.305220E-06，A14=0.000000E+00
第１０面
κ=0.000000，A4=-4.436982E-02，A6=4.362051E-03，A8=2.832907E-05
A10=-1.029337E-05，A12=-1.152115E-06，A14=0.000000E+00
第１１面
κ=-12.819868，A4=-2.519875E-02，A6=3.788695E-03，A8=-3.536631E-04
A10=1.752252E-05，A12=-4.061527E-07，A14=1.602396E-09
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｃ／ｆ＝0.967
条件式（２）  ＳＡＧ／ｆｃ＝-0.143
条件式（３）  （ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＝-1.244
条件式（４）  ｜ｆ／ｆａ｜＝0.045
条件式（５）  ｆｐ／ｆ＝0.600
条件式（６）  Ｙ／（Ｆno×ｆａ）＝0.018
条件式（７）  ｜ｆａ／ｆｃ｜＝22.922
条件式（１１）  ｆ23／ｆ＝0.967
条件式（１２）  ＳＡＧ／ｆ23＝-0.143
条件式（１３）  （ｒ31＋ｒ32）／（ｒ31−ｒ32）＝-1.244
条件式（１４）  ｜ｆ／ｆ１｜＝0.045
条件式（１５）  ｆ２／ｆ＝0.600
条件式（１６）  Ｙ／（Ｆno×ｆ１）＝0.018
条件式（１７）  ｜ｆ１／ｆ23｜＝22.922
参考式（Ｂ）  ｆ45／ｆ＝-5.840【００８８】
このように本実施例では、条件式（１）〜（７）および条件式（１１）〜（１７）が全て満たされていることが分かる。なお、第１レンズＬ１は、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５のうち最も物体側のレンズである。また、第２レンズＬ２および第３レンズＬ３は、正レンズおよび正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの組である。また、第３レンズＬ３は、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズである。そのため、条件式（１）と条件式（１１）、条件式（２）と条件式（１２）、条件式（３）と条件式（１３）、条件式（４）と条件式（１４）、条件式（５）と条件式（１５）、条件式（６）と条件式（１６）、条件式（７）と条件式（１７）は、それぞれ同等の式になる。【００８９】
また、第４レンズＬ４および第５レンズＬ５は、正レンズおよび正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組であるが、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの組ではない。そのため、参考式（Ｂ）の対応値は、条件式（１）の範囲に含まれないことを示している。【００９０】
図４は、第２実施例に係る撮像レンズＰＬ２の諸収差図である。そして、各収差図より、第２実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。その結果、第２実施例の撮像レンズＰＬ２を搭載することにより、撮像装置ＣＭＲにおいても、優れた結像性能を確保することができる。【００９１】
（第３実施例）
次に、第１実施形態および第２実施形態の第３実施例について、図５〜図６および表３を用いて説明する。図５は第３実施例に係る撮像レンズＰＬ（ＰＬ３）のレンズ構成図である。第３実施例に係る撮像レンズＰＬ３は、光軸Ａｘに沿って物体側から順に並んだ、正屈折力を有する第１レンズＬ１と、正屈折力を有する第２レンズＬ２と、負屈折力を有する第３レンズＬ３と、正屈折力を有する第４レンズＬ４と、負屈折力を有する第５レンズＬ５とから構成される。撮像レンズＰＬ３の像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲している。また、第５レンズＬ５と像面Ｉとの間には、撮像素子のカバーガラス等から構成される平行平面板ＣＶが配置される。【００９２】
第１レンズＬ１における両側のレンズ面は、物体側に凸面を向けるように湾曲した非球面となっている。また、第１レンズＬ１における像側のレンズ面の近傍には、インサートモールド成型により開口絞りＳが設けられる。第２レンズＬ２における両側のレンズ面は非球面となっている。第３レンズＬ３における両側のレンズ面は非球面となっている。第４レンズＬ４における両側のレンズ面は非球面となっている。第５レンズＬ５における両側のレンズ面は非球面となっている。【００９３】
下の表３に、第３実施例における各諸元を示す。なお、表３における第１面〜第１３面の曲率半径Ｒは、図５における第１面〜第１３面に付した符号Ｒ１〜Ｒ１３に対応している。また、第３実施例において、第１面、第２面、および第４面〜第１１面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。【００９４】
（表３）
［全体諸元］
ｆ        5.912
Ｆno      2.0
ω       43.8°
Ｙ        4.7
［レンズ諸元］
面番号        Ｒ            Ｄ          ｎｄ        νｄ
物体面        ∞            ∞
1*        3.46239      0.60000      1.53500      55.73
2*        3.37137      0.20000
3           ∞         0.10000                      （開口絞り）
4*        4.13127      1.10000      1.53500      55.73
5*       -3.61119      0.05000
6*       -5.92015      0.60000      1.63970      23.52
7*       55.55715      1.00000
8*       -5.64814      1.10000      1.53500      55.73
9*       -3.35055      0.20000
10*       4.50000      0.60000      1.53500      55.73
11*       3.00000      0.80000
12          ∞         0.30000      1.51680      64.17
13          ∞         1.49748
像面    -11.08945
［非球面データ］
第１面
κ=0.000000，A4=-1.043677E-02，A6=-2.424656E-03，A8=-1.490177E-04
A10=-6.686761E-05，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第２面
κ=0.000000，A4=-8.096253E-03，A6=-4.461763E-03，A8=4.434949E-04
A10=-7.974020E-05，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第４面
κ=0.000000，A4=2.120646E-03，A6=-1.633784E-03，A8=1.124988E-04
A10=1.176972E-04，A12=-2.438439E-07，A14=0.000000E+00
第５面
κ=0.000000，A4=1.667268E-03，A6=-2.587821E-03，A8=2.439766E-03
A10=-6.904527E-04，A12=9.927198E-05，A14=0.000000E+00
第６面
κ=0.000000，A4=-5.019878E-04，A6=-7.035886E-04，A8=1.592027E-03
A10=-3.233124E-04，A12=0.000000E+00，A14=0.000000E+00
第７面
κ=0.000000，A4=3.710473E-03，A6=1.595928E-03，A8=-6.116918E-04
A10=2.977347E-04，A12=-4.597579E-05，A14=0.000000E+00
第８面
κ=0.000000，A4=6.888376E-03，A6=-3.990456E-03，A8=7.084014E-04
A10=-7.314271E-05，A12=-1.825776E-06，A14=0.000000E+00
第９面
κ=-5.819945，A4=-1.716600E-02，A6=2.897915E-03，A8=-7.084160E-04
A10=1.231249E-04，A12=-1.039563E-05，A14=0.000000E+00
第１０面
κ=0.000000，A4=-3.991829E-02，A6=3.550748E-03，A8=-8.771361E-05
A10=-1.017952E-05，A12=3.852730E-07，A14=0.000000E+00
第１１面
κ=-3.550880，A4=-2.666443E-02，A6=3.458725E-03，A8=-2.919526E-04
A10=1.576851E-05，A12=-5.422026E-07，A14=9.142382E-09
［条件式対応値］
条件式（１）  ｆｃ／ｆ＝1.072
条件式（２）  ＳＡＧ／ｆｃ＝-0.165
条件式（３）  （ｒａ＋ｒｂ）／（ｒａ−ｒｂ）＝-0.807
条件式（４）  ｜ｆ／ｆａ｜＝0.032
条件式（５）  ｆｐ／ｆ＝0.641
条件式（６）  Ｙ／（Ｆno×ｆａ）＝0.013
条件式（７）  ｜ｆａ／ｆｃ｜＝29.137
条件式（１１）  ｆ23／ｆ＝1.072
条件式（１２）  ＳＡＧ／ｆ23＝-0.165
条件式（１３）  （ｒ31＋ｒ32）／（ｒ31−ｒ32）＝-0.807
条件式（１４）  ｜ｆ／ｆ１｜＝0.032
条件式（１５）  ｆ２／ｆ＝0.641
条件式（１６）  Ｙ／（Ｆno×ｆ１）＝0.013
条件式（１７）  ｜ｆ１／ｆ23｜＝29.137
参考式（Ｂ）  ｆ45／ｆ＝6.214【００９５】
このように本実施例では、条件式（１）〜（７）および条件式（１１）〜（１７）が全て満たされていることが分かる。なお、第１レンズＬ１は、５枚のレンズＬ１〜Ｌ５のうち最も物体側のレンズである。また、第２レンズＬ２および第３レンズＬ３は、正レンズおよび正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの組である。また、第３レンズＬ３は、アッベ数が４０以下の光学材料を用いた負レンズである。そのため、条件式（１）と条件式（１１）、条件式（２）と条件式（１２）、条件式（３）と条件式（１３）、条件式（４）と条件式（１４）、条件式（５）と条件式（１５）、条件式（６）と条件式（１６）、条件式（７）と条件式（１７）は、それぞれ同等の式になる。【００９６】
また、第４レンズＬ４および第５レンズＬ５は、正レンズおよび正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組であるが、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの組ではない。そのため、参考式（Ｂ）の対応値は、条件式（１）の範囲に含まれないことを示している。【００９７】
図６は、第３実施例に係る撮像レンズＰＬ３の諸収差図である。そして、各収差図より、第３実施例では、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。その結果、第３実施例の撮像レンズＰＬ３を搭載することにより、撮像装置ＣＭＲにおいても、優れた結像性能を確保することができる。【００９８】
以上、各実施例によれば、全長が短くて良好な結像性能を有した撮像レンズおよび、これを備えた撮像装置を実現することができる。【００９９】
上述の各実施例において、撮像レンズＰＬの像面Ｉは、物体側に凹面を向けるように球面状に湾曲しているが、これに限られるものではなく、例えば非球面状に湾曲していてもよく、曲面状に湾曲していればよい。【０１００】
上述の各実施例において、第４レンズＬ４は、正屈折力を有しているが、これに限られるものではなく、負屈折力を有していてもよい。また、第５レンズＬ５は、負屈折力を有しているが、これに限られるものではなく、正屈折力を有していてもよい。【０１０１】
上述の各実施例において、第２レンズＬ２および第３レンズＬ３が、正レンズおよび正レンズの像側に並んで配置された負レンズの組のうち、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの組となっているが、これに限られるものではなく、第４レンズＬ４および第５レンズＬ５が、合成屈折力が最大の正屈折力となる正レンズおよび負レンズの組となるように構成されてもよい。【０１０２】
上述の各実施例において、例えば図１の二点鎖線で示すように、第１レンズＬ１、第２レンズＬ２、および第３レンズＬ３のうち少なくともいずれかのレンズ面に、密着複層型の回折光学素子ＤＯＥが設けられてもよい。【０１０３】
上述の各実施例において、開口絞りＳは、第１レンズＬ１の近傍に配置されており、収差補正上、第１レンズＬ１における像側のレンズ面近傍に配置されることが好ましい。また、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用してもよい。
【符号の説明】
【０１０４】
ＣＭＲ  撮像装置
ＳＲ  撮像素子
ＰＬ  撮像レンズ
Ｌ１  第１レンズ                        Ｌ２  第２レンズ
Ｌ３  第３レンズ                        Ｌ４  第４レンズ
Ｌ５  第５レンズ
Ｓ  開口絞り                            Ｉ  像面
ＤＯＥ  回折光学素子
【図１】
0006455522.tif 000002
【図２】
0006455522.tif 000003
【図３】
0006455522.tif 000004
【図４】
0006455522.tif 000005
【図５】
0006455522.tif 000006
【図６】
0006455522.tif 000007
【図７】
0006455522.tif 000008