(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
靴であって、
単位体積当りの重量が０．３１〜１．２ｇ／ｃｍ３で、かつ、アスカーＣ硬度が２０°〜４５°で、高分子の樹脂成分を有する固体状の軟質部材Ｓと、
前記軟質部材Ｓをアッパー側から蓋をする蓋体１と、
接地面４Ｓを有し、周縁の少なくとも一部において上方に巻き上がり前記蓋体１とで前記軟質部材Ｓを収容する収容部４Ａを規定し、熱可塑性の樹脂成分を有するアウトソール４とを備え、
前記軟質部材Ｓは前記収容部４Ａにおいて前記蓋体１および前記アウトソール４の内表面Ｎｆ，４ｆに接した状態で包まれている、靴。
【請求項２】
請求項１の靴において、前記固体状の軟質部材Ｓは、ゼリー状の粘弾性体である、靴。
【請求項３】
請求項２の靴において、前記ゼリー状の粘弾性体は、単位体積当りの重量が０．６５〜１．０ｇ／ｃｍ３で、熱可塑性の樹脂成分を有する、靴。
【請求項４】
請求項１の靴において、前記アウトソール４および前記軟質部材Ｓは靴底の周縁の一部において、スカート部４１および／または外に向かって凸の湾曲部４０を有する、靴。
【請求項５】
請求項２の靴において、前記アウトソール４および前記粘弾性体は靴底の周縁の一部において、スカート部４１および／または外に向かって凸の湾曲部４０を有する、靴。
【請求項６】
請求項３の靴において、前記アウトソール４および前記粘弾性体は靴底の周縁の一部において、スカート部４１および／または外に向かって凸の湾曲部４０を有する、靴。
【請求項７】
靴であって、
熱可塑性の樹脂成分を有する発泡体で形成された緩衝部材Ｎと、
高分子の樹脂成分を有し、前記緩衝部材Ｎよりも単位体積当りの重量が大きく、かつ、前記緩衝部材Ｎよりも硬度が小さく、かつ、前記緩衝部材Ｎよりも所定の外圧の範囲において外圧の変化に対する単位体積当りの体積の変化が小さい固体状の軟質部材Ｓと、
前記軟質部材Ｓをアッパー側から蓋をする蓋体１と、
接地面４Ｓを有し、周縁の少なくとも一部において上方に巻き上がり、前記蓋体１との間で前記軟質部材Ｓを収容する収容部４Ａを規定し、熱可塑性の樹脂成分を有するアウトソール４とを備え、
前記軟質部材Ｓは前記収容部４Ａにおいて前記蓋体１および前記アウトソール４の内表面Ｎｆ，４ｆの少なくとも一部に接した状態で包まれている、靴。
【請求項８】
請求項７の靴において、前記固体状の軟質部材Ｓは、ゼリー状の粘弾性体である、靴。
【請求項９】
請求項８の靴において、前記ゼリー状の粘弾性体は、単位体積当りの重量が０．６５〜１．０ｇ／ｃｍ３で、熱可塑性の樹脂成分を有する、靴。
【請求項１０】
請求項７の靴において、前記アウトソール４および前記軟質部材Ｓは靴底の周縁の一部において、スカート部４１および／または外に向かって凸の湾曲部４０を有する、靴。
【請求項１１】
請求項８の靴において、前記アウトソール４および前記粘弾性体は靴底の周縁の一部において、スカート部４１および／または外に向かって凸の湾曲部４０を有する、靴。
【請求項１２】
請求項９の靴において、前記アウトソール４および前記粘弾性体は靴底の周縁の一部において、スカート部４１および／または外に向かって凸の湾曲部４０を有する、靴。
【請求項１３】
請求項７〜１２のいずれか１項の靴において、前記軟質部材Ｓの破断ひずみδが前記緩衝部材Ｎの破断ひずみδよりも大きい、靴。
【請求項１４】
請求項７〜１３のいずれか１項の靴において、前記アウトソール４は前記緩衝部材Ｎの表面に接合される面状かつ帯状の接合代Ｓ１，Ｓ２を有し、前記接合代は前記アウトソール４の前記内表面４ｆのうち前記軟質部材Ｓに非接触の前記内表面４ｆの一部または全部に設けられている、靴。
【請求項１５】
請求項１４の靴において、前記緩衝部材Ｎの少なくとも一部において前記緩衝部材Ｎの下に前記軟質部材Ｓの少なくとも一部が重なっている、靴。
【請求項１６】
請求項１４の靴において、前記接合代は第１および第２接合代Ｓ１，Ｓ２を包含し、
前記第１接合代Ｓ１は前記緩衝部材Ｎの底面Ｎｔに接合され、
前記第２接合代Ｓ２は前記緩衝部材Ｎの側面Ｎｓに接合されている、靴。
【請求項１７】
請求項１６の靴において、前記アウトソール４の前記第１および第２接合代Ｓ１，Ｓ２はループ状に連なっており、前記軟質部材Ｓの全周囲の縁に沿って前記ループ状に連なって配置されている、靴。
【請求項１８】
請求項１６の靴において、前記アウトソール４のスカート部４１および／または外に向かって凸の湾曲部４０が形成するアンダーカットの第１部４７に前記軟質部材Ｓが入り込み、前記軟質部材Ｓが前記第１部４７を埋めると共に、前記アウトソール４と前記軟質部材Ｓが第２部４８を定義し、前記第２部４８に前記緩衝部材Ｎが嵌り込んでいる、靴。
【請求項１９】
請求項１８の靴において、前記軟質部材Ｓ、前記アウトソール４および前記緩衝部材Ｎが、それぞれ、靴底の周縁の少なくとも一部において巻上部を有し、
前記軟質部材Ｓの前記巻上部Ｒｓは前記緩衝部材Ｎおよび前記アウトソール４の前記巻上部に沿っており、
前記軟質部材Ｓの巻上部Ｒｓの上端縁は前記緩衝部材Ｎおよび前記アウトソール４のそれよりも低い、靴。
【請求項２０】
請求項１９の靴において、前記アウトソール４の前記接地面４Ｓを有する接地部４６は、前記アウトソール４の前記上方に巻き上がった前記巻上部４Ｌ，４Ｍ，４Ｒに比べ、肉厚が大きい、靴。
【請求項２１】
請求項７〜２０のいずれか１項の靴において、前記アウトソール４の透明度は前記緩衝部材Ｎの透明度よりも大きく、前記アウトソール４が透明または半透明である、靴。
【請求項２２】
請求項７〜２１のいずれか１項の靴において、前記軟質部材Ｓは発泡体である、靴。
【請求項２３】
請求項７〜２２のいずれか１項の靴において、前記アウトソール４および前記軟質部材Ｓは少なくとも後足部１Ｒの外足側に配置され、
前記後足部１Ｒの内足側に配置された前記軟質部材Ｓのボリュームが外足側の前記軟質部材Ｓよりも小さいか、あるいは、前記軟質部材Ｓは内足側に配置されていない、靴。
【請求項２４】
請求項７の靴において、
前記緩衝部材Ｎは、単位体積当りの重量が０．０５〜０．３ｇ／ｃｍ３で、かつ、アスカーＣ硬度が４６°〜６５°であり、
前記軟質部材Ｓは、単位体積当りの重量が０.５〜１．２ｇ／ｃｍ３で、かつ、アスカ―Ｃ硬度が２０°〜４５°である、靴。
【請求項２５】
靴であって、
熱可塑性の樹脂成分を有する発泡体で形成された緩衝部材Ｎと、
高分子の樹脂成分を有し、前記緩衝部材Ｎよりも単位体積当りの重量が大きく、かつ、前記緩衝部材Ｎよりも硬度が小さく、かつ、前記緩衝部材Ｎよりも所定の外圧の範囲において外圧の変化による単位体積当たりの体積の変化が小さい固体状の軟質部材Ｓと、
接地面４Ｓを有し、周縁の少なくとも一部において上方に巻き上がり、蓋体１との間で前記軟質部材Ｓを収容する収容部４Ａを規定し、熱可塑性の樹脂成分を有するアウトソール４とを備え、
前記緩衝部材Ｎは前記軟質部材Ｓをアッパー側から蓋をする前記蓋体１を構成し、
前記軟質部材Ｓは前記収容部４Ａにおいて前記緩衝部材Ｎおよび前記アウトソール４の内表面Ｎｆ，４ｆの少なくとも一部に接した状態で包まれている、靴。
【請求項２６】
請求項２５の靴において、前記固体状の軟質部材Ｓは、ゼリー状の粘弾性体である、靴。
【請求項２７】
請求項２６の靴において、前記ゼリー状の粘弾性体は、単位体積当りの重量が０．６５〜１．０ｇ／ｃｍ３で、熱可塑性の樹脂成分を有する、靴。
【請求項２８】
請求項２５〜２７のいずれか１項の靴において、
前記アウトソール４は前記緩衝部材Ｎの表面に接合される面状かつ帯状の接合代Ｓ１，Ｓ２を有し、前記接合代は前記アウトソール４の前記内表面４ｆのうち前記軟質部材Ｓに非接触の前記内表面４ｆの一部に設けられており、
前記接合代は第１および第２接合代Ｓ１，Ｓ２を包含し、
前記第１接合代Ｓ１は前記緩衝部材Ｎの底面Ｎｔに接合され、
前記第２接合代Ｓ２は前記緩衝部材Ｎの側面Ｎｓに接合されている、靴。
【請求項２９】
請求項２８の靴において、前記緩衝部材Ｎ、前記軟質部材Ｓおよび前記アウトソール４が少なくとも後足部の一部に設けられ、
前記第１接合代Ｓ１が前記後足部の内足Ｍと外足Ｌとの間の中央部Ｃｎに配置され、前記第２接合代Ｓ２が前記緩衝部材Ｎの前記後足部の内足Ｍまたは外足Ｌの側面のうちの少なくとも一方に配置され、
前記中央部Ｃｎに配置された前記第１接合代Ｓ１と前記側面に配置された前記第２接合代Ｓ２との間の部位に前記軟質部材Ｓが配置されている、靴。
【請求項３０】
請求項２８または２９の靴において、前記アウトソール４の前記第１および第２接合代Ｓ１，Ｓ２はループ状に連なっており、前記軟質部材Ｓの全周囲の縁に沿って前記ループ状に連なって配置されている、靴。
【請求項３１】
請求項２５〜３０のいずれか１項の靴において、前記軟質部材Ｓ、前記アウトソール４および前記緩衝部材Ｎが、それぞれ、靴底の周縁の少なくとも一部において巻上部を有し、
前記軟質部材Ｓの前記巻上部Ｒｓは前記緩衝部材Ｎおよび前記アウトソール４の前記巻上部に沿っており、
前記軟質部材Ｓの巻上部Ｒｓの上端縁は前記緩衝部材Ｎおよび前記アウトソール４のそれよりも低い、靴。
【請求項３２】
請求項２５〜３１のいずれか１項の靴において、前記アウトソール４の前記接地面４Ｓを有する接地部４６は、前記アウトソール４の前記上方に巻き上がった前記巻上部４Ｌ，４Ｍ，４Ｒに比べ、肉厚が大きい、靴。
【請求項３３】
請求項２５〜３２のいずれか１項の靴において、前記アウトソール４の透明度は前記緩衝部材Ｎの透明度よりも大きく、前記アウトソール４が透明または半透明である、靴。
【請求項３４】
請求項２５〜３３のいずれか１項の靴において、前記軟質部材Ｓは発泡体である、靴。
【請求項３５】
請求項２５〜３４のいずれか１項の靴において、前記アウトソール４および前記軟質部材Ｓは少なくとも後足部１Ｒの外足側に配置され、
前記後足部１Ｒの内足側に配置された前記軟質部材Ｓのボリュームが外足側の前記軟質部材Ｓよりも小さいか、あるいは、前記軟質部材Ｓは内足側に配置されていない、靴。
【請求項３６】
請求項２６の靴において、
前記緩衝部材Ｎは、単位体積当りの重量が０．０５〜０．３ｇ／ｃｍ３で、かつ、アスカーＣ硬度が４６°〜６５°であり、
前記軟質部材Ｓは、単位体積当りの重量が０.５〜１．２ｇ／ｃｍ３で、かつ、アスカ―Ｃ硬度が２０°〜４５°である、靴。
【請求項３７】
請求項１〜３６のいずれか１項の靴において、前記軟質部材Ｓが前記アウトソール４の内表面４ｆに固着されている、靴。
【請求項３８】
請求項７〜３６のいずれか１項において、前記緩衝部材Ｎおよび前記軟質部材Ｓは前記アッパー２と前記アウトソール４との間に配置されている、靴。
【請求項３９】
請求項１〜６および請求項２４のいずれか１項において、
前記軟質部材ＳのアスカーＣ硬度が２０°〜４５°であるのに代えて、２０°〜５５°であることを特徴とする、靴。  
【請求項４０】
請求項７〜３８のいずれか１項において、前記軟質部材Ｓの硬度が前記緩衝部材Ｎの硬度よりも小さいことに代えて、前記軟質部材Ｓの硬度が前記緩衝部材Ｎの硬度以下であることを特徴とする、靴。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は靴底のクッション構造に特徴を有する靴に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、靴底のクッション性能を高めることを狙った種々の靴が開発されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】ＵＳ５，９２６，９７４Ｂ（Ｆｒｉｔｏｎ：ＦＩＧ２）
【特許文献２】ＵＳ２０１６／００１５１２２Ａ１（Ｎｉｓｈｉｗａｋｉ  ｅｔ  ａｌ．ＦＩＧ１２Ｅ）
【特許文献３】ＵＳ２００２／００９２２０１Ａ１（Ｋｒａｅｕｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．ＦＩＧ１１，１２）
【特許文献４】ＵＳ２０１０／０１９２４２０Ａ１（Ｆａｖｒａｕｄ  ＦＩＧ４）
【特許文献５】ＥＰ，２，４６２，８２７Ａ２（ＦＩＧ２）
【発明の概要】
【０００４】
図１５Ａ〜図１５Ｃは前記Ｆｒｉｔｏｎに開示された靴底の構造を示す。この先行例は当該先行文献の図２に対応する説明として以下の内容を開示しているように思われる。
【０００５】
“ｐｏｄｓ  １３０は耐摩耗性材料１７０の比較的薄い層に覆われた比較的柔らかく弾性発泡材料１５０のコアを備える。”
【０００６】
“前記発泡材料１５０はミッドソール９０に使用される材料、例えば発泡ＥＶＡであってもよい。…中略…柔らかい発泡材料１５０の代わりに、又は、それに加えて他の柔らかいクッション要素が使用され得る。例えば、ｂｌａｄｄｅｒ（内袋）に充填されたガスやゲルが使用され得る。” 
【０００７】
図１５Ｂおよび図１５Ｃは、それぞれ、この先行文献のＦＩＧ３１およびＦＩＧ３２に記載された構造を示す。
図１５Ｂおよび図１５Ｃに示すように、ｐｏｄｓの表面が岩の表面６１０を踏み付けた時、発泡材料１５０が圧縮され、耐摩耗性材料１７０が表面６１０に沿って変形している。
【０００８】
しかし、この先行例には、軟質部材がアウトソールを介して外力を受けて変形した後に、軟質部材が復元するのをアウトソールが助けることについては、開示されていないように思われる。
【０００９】
また、この先行例には、アウトソールに包まれる軟質部材として、アスカーＣ硬度が２０°〜４５°の固体状（Ｓｏｌｉｄ−ｆｏｒｍ）の軟質部材を用いることは開示されていない。
【００１０】
また、この先行例には、アウトソールに包まれる軟質部材として、固体状で、かつ、ゼリー状（Ｊｅｌｌｙ−ｆｏｒｍ）の粘弾性体を用いることについては開示されていない。
【００１１】
更に、この先行例には、低硬度でゼリー状の軟質部材がアウトソールの内表面に接した状態で包まれていることは開示されていない。
また、アウトソールとして熱可塑性樹脂を用いることも開示されていない。
【００１２】
図１５Ｄは前記Ｎｉｓｈｉｗａｋｉ  ｅｔ  ａｌ．のＦＩＧ１２Ｆに開示された積層構造を持つミッドソール１００を示す。この先行例の段落０１４１および０１４６には、以下の内容が開示されている。
【００１３】
図１５Ｄにおいては、“低反発材ＯＯＳについて３５°〜６０°まで５°ごとに想定し、一方、ノーマルフォームＯＯＮについては５０°〜６５°まで想定した。”
“下層３００の低反発材ＯＯＳの上に上層２００のノーマルフォームＯＯＮが積層されている。”
【００１４】
また、同先行例のクレーム１および段落００３３には、それぞれ、以下の内容が開示されている。
“接地面を有するアウトソールの上にはミッドソール１００が配置される。”
“アウトソールは一般にゴムの発泡体やゴム又はウレタンの非発泡体で形成される。”
【００１５】
しかし、この先行例には、軟質部材がアウトソールの内表面に接した状態で包まれていることは開示されていない。
【００１６】
図１５Ｅおよび図１５Ｆは前記Ｋｒａｅｕｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．に開示された靴の構造を示す。この先行例には、以下の内容が開示されているように思われる。
【００１７】
“ＥＶＡのような緩衝性ミッドソール材料９６０が充填された（踵の）ソール部材１８０が上部構造体の底面に付着されている”
“ソール部材１８０は耐久性ゴムのような材料から作成された、外側の耐摩耗性層を有している。外側層は、ＥＶＡまたはＰＵのような緩衝材料を包んでいる”
“かかとソール部材が、複数の変形可能な密閉された中空部材を備えている”
“前記変形可能な密閉された中空部材が、気体、ゲルおよび液体からなる群より選択される流体を含有する”
【００１８】
しかし、この先行例には、アウトソールに包まれる軟質部材として、アスカーＣ硬度が２０°〜４５°の固体状（Ｓｏｌｉｄ−ｆｏｒｍ）の軟質部材を用いることは開示されていない。
【００１９】
この先行例には、アウトソールに包まれる軟質部材として、固体状（Ｓｏｌｉｄ−ｆｏｒｍ）で、かつ、ゼリー状（Ｊｅｌｌｙ−ｆｏｒｍ）の粘弾性体を用いることについては開示されていない。
（アウト）ソール部材１８０として熱可塑性樹脂を用いることも開示されていない。
【００２０】
図１６Ａは前記ＦａｖｒａｕｄのＦＩＧ４に開示された靴底を示す。この先行例の段落００４３および００４４には以下の内容が開示されているように思われる。
【００２１】
“一般的に少なくともキャビィティ４００の一部は各々、パッキン１０００で埋められており、そのパッキン１０００というのは例えば弾性変形可能な材料である。”
“好ましくは、前記パッキンは弾性変形可能な材料からなる要素の構造であり、たとえば、柔軟なエアのポケットの構造、あるいは、望ましい吸収特性に基づく様々な密度を有する発泡体、あるいは、ゲル、あるいは、ボールなどである。”
【００２２】
図１６Ｂは前記ＥＰ２，４６２，８２７Ａ２のＦＩＧ２に開示された靴底の構造を示す。この先行例の段落００２２には以下の内容が開示されているように思われる。
緩衝材１７１，１９１の材料として、アスカーＣ硬度が約５５°のＥＶＡが例示されている。また、外皮はショアＡ硬度が６５°の合成ゴムが例示されている。
【００２３】
本発明の主たる目的は、高いクッション性能を発揮でき、かつ、外力を受けて変形した軟質部材が復元し易い靴底構造を持つ靴を提供することである。
【００２４】
本発明は靴であって、
単位体積当りの重量（以下、比重という）が０．３１〜１．２で、かつ、アスカーＣ硬度が２０°〜４５°で、高分子の樹脂成分を有する固体状の軟質部材Ｓと、
前記軟質部材Ｓをアッパー側から蓋をする蓋体１と、
接地面４Ｓを有し、周縁の少なくとも一部において上方に巻き上がり前記蓋体１とで前記軟質部材Ｓを収容する収容部４Ａを規定し、熱可塑性の樹脂成分を有するアウトソール４とを備え、
前記軟質部材Ｓは前記収容部４Ａにおいて前記蓋体１および前記アウトソール４の内表面Ｎｆ，４ｆに接した状態で包まれている
【００２５】
アスカーＣ硬度が２０°〜４５°とは、アスカーＣ硬度計で測定した値が２０°〜４５°であることを意味する。
【００２６】
前記Ｃ硬度が２０°〜４５°（以下、低硬度と称す。）の軟質部材は通常のミッドソール用発泡体に比べ軟らかい。そのため、接地時に動荷重や衝撃荷重が軟質部材に負荷された場合に、エネルギーを吸収し易いだろう。軟質部材が低反発材である場合は吸収能力が大きく、クッション性能が高い。軟質部材が高反発材である場合は、吸収したエネルギーが反力となって走力等を高めるかもしれない。
【００２７】
低硬度の軟質部材がアウトソールの内表面に接するように配置され、かつ、アウトソールなどで包まれていない場合、軟質部材が横方向に大きく膨らみ、圧縮荷重による変形が過大になるだろう。そのため、靴底の安定性能が低下する場合があるだろう。
【００２８】
ここで、本発明の軟質部材は、蓋体およびアウトソールの内表面に接した状態で包まれている。アウトソール等で包まれた軟質部材は、アウトソールにより変形が抑制される。そのため、低硬度であっても靴底の安定性能を維持することができるだろう。
【００２９】
前記低硬度の軟質部材をアウトソール等で包んでいても、外力により、軟質部材の体積がアウトソール内で小さくなり過ぎると、前記アウトソールによる変形抑制の効果は得にくいだろう。したがって、前記低硬度の軟質部材は圧縮変形されたときに体積の変化（低下）が小さい物性を有するべきである。
【００３０】
かかる物性は、軟質部材Ｓの比重が大きいことで担保されるだろう。以下、その理由について説明する。
【００３１】
本発明において、比重が０．３１〜１．２の軟質部材は、通常のミッドソールとして用いられる発泡体に比べ比重が大きい。かかる比重の大きい軟質部材は樹脂の非発泡体あるいは発泡倍率の小さい発泡体から得られる。
【００３２】
軟質部材が樹脂の非発泡体である場合、通常のミッドソール用発泡体に比べ、例えば走行中の圧縮変形時に体積の変化が小さいことは容易に理解できるだろう。
【００３３】
軟質部材が樹脂の発泡体である場合、比重が０．３１〜１．２の軟質部材は、発泡倍率が小さく、気泡間の距離が通常のミッドソール用発泡体に比べ大きい。そのため、圧縮変形時に座屈が生じにくい。また、圧縮されるであろう気泡の単位体積当たりの数も少ない。したがって、圧縮変形時に体積の変化が小さいだろう。
【００３４】
すなわち、比重の大きい軟質部材は、圧縮変形を受けた際の体積の変化が比較的小さく、それ故、アウトソール等で包まれていることで、過大な変形が抑制されるだろう。
【００３５】
軟質部材が固体状ではなく、液体などの流体であると、軟質部材が自由な流動性を有する。そのため、アウトソールなどにより軟質部材を包んでいても、前述の変形抑制の効果が得られないだろう。
【００３６】
同様の理由から、軟質部材のアスカーＣ硬度が２０°未満であると、軟質部材の変形が過大となって、軟質部材がアウトソール内で破損し易いだろう。
【００３７】
また、液体を例えばｂｌａｄｄｅｒ（内袋）やｐｏｄ（鞘）に密封し、前記収容部に配置した場合、部品点数の増加を招く。
これに対し、本発明では、固体状の軟質部材が蓋体およびアウトソールの内表面に接している。そのため、部品点数が増加することなく、前述の変形抑制の効果が得られる。
【００３８】
本発明において、アウトソールは靴底の周縁の少なくとも一部において上方に巻き上がっている。かかる構造により、軟質部材を靴底の周縁に配置でき軟質部材の配置のレイアウトの自由度が増す。
【００３９】
アウトソールが熱可塑性の樹脂成分を有する場合、好ましくはアウトソールが熱可塑性の樹脂成分を主成分とする場合、ゴム製に比べアウトソールの内表面を平滑に成型することができる。この場合、アウトソールの平滑な内表面に軟質部材が接しており、軟質部材に作用する大気圧で軟質部材が平滑な内表面に吸盤のように密着し易い。そのため、軟質部材の力学的構造が一端固定となり、軟質部材の過大な変形が抑制されるかもしれない
。
ここで、“主成分とする”とは、少なくとも、熱可塑性の樹脂成分が他の樹脂成分（例えばゴム）よりも多量である（重量が大きい）ことを意味する。前記内表面を平滑にするなどの効果を得るためには、前記主成分である前記熱可塑性の樹脂成分の重量比はアウトソールを構成する樹脂成分全体の５０〜１００重量％が好ましく、８０〜１００重量％がより好ましく、９０〜１００重量％が更に好ましく、１００重量％が最も好ましい。
【００４０】
本発明において、軟質部材が高分子の樹脂成分を有するとは、軟質部材が熱可塑性の樹脂でない場合を含むことを意味する。例えば、軟質部材は硬化軟質ポリウレタンを主成分としていてもよい。かかる硬化軟質ポリウレタンは可塑剤を含まない非発泡体でもＣ硬度が４０°〜４５°程度の物性が得られ、これを発泡体とすることで更に低硬度の物性が得られる。
【００４１】
軟質部材が熱可塑性の樹脂製である場合、当該材料は熱可塑性の樹脂成分と任意の適宜の他の成分とを含む。前記熱可塑性の樹脂成分としては、例えば、熱可塑性エラストマーおよび熱可塑性樹脂が挙げられる。
【００４２】
前記熱可塑性エラストマーの種類としては、例えば、スチレンエチレンブチレンスチレンブロック共重合体（ＳＥＢＳ）などのスチレン系エラストマー；エチレン一酢酸ビニル共重合体系エラストマーなどを用いることができる。
【００４３】
前記熱可塑性樹脂の種類としては、例えば、エチレン一酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）などの酢酸ビニル系樹脂やポリスチレン、スチレンブタジエン樹脂などを用いることができる。
以上の樹脂成分は、１種単独で又は２種以上を併用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】図１Ａおよび図１Ｂは、それぞれ、本発明の実施例１を示す靴底を内足側および外足側の斜め上方から見た概略分解斜視図である。
【図２】図２Ａおよび図２Ｂは、それぞれ、実施例１の同様の概略分解斜視図である。
【図３】図３Ａおよび図３Ｂは、それぞれ、実施例１の靴底を内足側および外足側の斜め上方から見た概略斜視図である。
【図４】図４Ａおよび図４Ｂは、それぞれ、同実施例１の靴底を外足側および内足側から見た接地面側を示す概略分解斜視図である。
【図５】図５Ａおよび図５Ｂは、それぞれ、実施例１の同様の概略分解斜視図である。
【図６】図６Ａおよび図６Ｂは、それぞれ、実施例１の靴底を外足側および内足側から見た接地面側を示す概略斜視図である。
【００４５】
図１Ａ〜図２Ｂおよび図４Ａ〜図５Ｂにおいて、接着代（接合代）には、ドット模様が付されている。【００４６】
【図７】図７Ａ、図７Ｂ、図７Ｃおよび図７Ｄは、それぞれ、同靴底の概略底面図、図７ＡのＢ−Ｂ線断面図、背面図および後足部の拡大断面図である。
【図８】図８Ａは同靴底の概略平面図、図８Ｂ、図８Ｃ、図８Ｄおよび図８Ｅは、それぞれ、図８ＡのＢ−Ｂ線、Ｃ−Ｃ線、Ｄ−Ｄ線およびＥ−Ｅ線断面図である。
【図９】図９Ａ、図９Ｂおよび図９Ｃは、それぞれ、靴底の隅の部位を示す断面図である。
【図１０】図１０Ａおよび図１０Ｂは、それぞれ、緩衝部材および軟質部材の一例である発泡体を拡大して示す模式的な拡大断面図である。
【図１１】図１１は軟質部材および緩衝部材の外圧の変化に対する体積の変化を示す概念的な特性図である。
【図１２】図１２Ａおよび図１２Ｂは、それぞれ、足の骨格を示す平面図および外側の側面図である。
【図１３】図１３Ａ、図１３Ｂ、図１３Ｃおよび図１３Ｄは、それぞれ、他の例の靴底を断面して示す靴の横断面図である。
【図１４】図１４Ａ、図１４Ｂ、図１４Ｃおよび図１４Ｄは、それぞれ、別の例を示す靴底の後半部の底面図、平面図、背面図および図１４ＢのＤ−Ｄ線断面図である。
【図１５】図１５Ａ、図１５Ｂ，図１５Ｃ、図１５Ｄ、図１５Ｅおよび図１５Ｆは、それぞれ、先行例に開示された靴底の断面図である。
【図１６】図１６Ａおよび図１６Ｂは、それぞれ、他の先行例に開示された靴および靴底の断面図である。
【図１７】図１７Ａ，図１７Ｂ，図１７Ｃおよび図１７Ｄは、それぞれ、第１アウトソールにリヴを設けた場合を示す内側面図、底面図、外側断面図および背面図である。図１７Ａ〜図１７Ｃにおいて、多数のリヴのうち４本のリヴには、ドット模様が付されている。
【発明を実施するための形態】
【００４７】
好ましくは、前記固体状の軟質部材は、ゼリー状の粘弾性体である。
【００４８】
固体状とは、一定の形状を維持することができる弾性体を意味し、分子の配列に大きな規則性のない固体（アモルファス）を含む。
ゼリー状の粘弾性体が熱可塑性樹脂成分を含む場合、ミクロ的には、繊維状または棒状の熱可塑性樹脂の高分子同士が三次元的に絡み合っている（三次元網目構造になっている）。さらに、三次元網目構造の中に分散媒としての可塑剤を保持した粘弾性体であってもよい。なお、ゼリー状の粘弾性体に可塑剤は含まれていなくてもよい。
【００４９】
可塑剤とは、熱可塑性樹脂のようなプラスチックに柔軟性を与えるもので、いわゆる軟化剤を含む。
【００５０】
かかる可塑剤を多量に含む軟質部材は、非発泡体または低発泡であっても柔らかく、アスカーＣ硬度が２０°〜４５°程度のものを容易に得ることができる。前記軟質部材が前記可塑剤を多量に含む場合、例えば、海藻の繊維が多量の水分を含んだゼリー状の固体となるように、ゼリー状の柔軟な固体の軟質部材が得られる。
【００５１】
したがって、分散媒としての可塑剤とは可塑剤が三次元網目構造の中に多量に含まれていることを意味し、たとえば、熱可塑性樹脂の主成分に対し、可塑剤が６０％〜３００重量％含まれていることを意味する。より好ましくは、可塑剤は７０％〜２００％含まれ、最も好ましくは８０％〜２００％含まれている。但し、本発明は可塑剤の量を限定するものではない。
【００５２】
可塑剤としては、例えばパラフィンオイルの他、種々の可塑剤を用いることができる。
【００５３】
前述のように、前記軟質部材の体積変化を小さくするためには、非発泡または発泡倍率を小さくするのが好ましく、この場合、軟質部材の比重は大きくなる。かかる観点から軟質部材の比重としては、０．４以上が好ましく、０．５以上が更に好ましく、０．６以上が特に好ましく、０．６５以上が最も好ましい。
【００５４】
非発泡の軟質部材について、熱可塑性樹脂としてスチレン系の熱可塑性エラストマーであるＳＥＢＳ（スチレン・エチレンーブチレン・スチレントリブロックコポリマー）を用い、可塑剤としてパラフィンオイルを用いたところ、比重が約０．９程度でＣ硬度が４０°程度の軟質部材が得られた。このとき、樹脂と可塑剤の重量比は１００：１５０であった。
軟質部材が発泡体である場合について、熱可塑性樹脂としてスチレン系の熱可塑性エラストマーであるＳＥＢＳ（スチレン・エチレンーブチレン・スチレントリブロックコポリマー）を用い、可塑剤としてパラフィンオイルを用いたコンパウンドの発泡成形を行ったところ、比重が約０．７程度でＣ硬度が２５°程度の軟質部材が得られた。このとき、樹脂と可塑剤の重量比は１００：１００であった。
【００５５】
発泡倍率が大きくなりすぎず（非発泡を含む）、つまり、比重が小さくなりすぎず、かつ、低硬度の軟質部材を得るには可塑剤を多量に添加した熱可塑性樹脂を用いるのが好ましいだろう。
【００５６】
一方、軟質部材の比重が大きすぎると、靴底の重量が重くなりすぎるだろう。かかる観点から軟質部材Ｓの比重としては、１．１以下が好ましく、１．０５以下が更に好ましく、１．０以下が最も好ましい。
【００５７】
以上の観点から、好ましいゼリー状の軟質部材の一例は、比重が０．６５〜１．０で、熱可塑性の樹脂成分を有する。
【００５８】
好ましくは、前記アウトソールおよび軟質部材は靴底の周縁の一部において、スカート部および／または外に向かって凸の湾曲部を有する。
【００５９】
かかる構造を持つ場合の作用および効果について図９Ａ〜図９Ｃを用いて説明する。図９Ａ〜図９Ｃは靴底の隅の部分を示す。
【００６０】
図９Ａのアウトソール４は湾曲部４０を有する。図９Ｂのアウトソール４はスカート部４１を有する。図９Ｃのアウトソール４は湾曲部４０もスカート部４１も有していない。
【００６１】
今、図９Ａ〜図９Ｃの軟質部材Ｓの上下方向に圧縮荷重が作用すると、体積変化の小さい軟質部材Ｓが水平方向に膨らむ。このとき、軟質部材Ｓを包むアウトソール４も、実線から二点鎖線で示すように、変形して膨らむ。
【００６２】
図９Ａのように、アウトソール４が湾曲部４０を有している場合、前記変形時に湾曲部４０には湾曲に沿った応力（フープ応力）σが生じる。このフープ応力の合力σ１は前記アウトソール４が軟質部材を押し返す力となる。そのため、軟質部材Ｓは変形時の安定性能を有しつつ、大きなクッション性能を発揮するだろう。また、前記合力σ１は変形後の軟質部材を復元し易くするだろう。
【００６３】
図９Ｂのように、アウトソール４がスカート部４１を有している場合、前記変形時にスカート部４１には斜め上方に向う応力σ２が生じる。この応力σ２は水平方向の分力σ３を有する。この分力σ３は前記アウトソール４が軟質部材Ｓを押し返す力となる。そのため、前述の湾曲部４０の場合と近似した効果が得られるだろう。
【００６４】
これらに対し、図９Ｃの場合、前記変形の初期、つまり、前記軟質部材Ｓが横に膨らみ始めた瞬間、アウトソール４内に反力となる応力は生じない。また、軟質部材Ｓが横に膨らんだ後に反力となる応力は図９Ａおよび図９Ｂの場合に比べ小さいだろう。
【００６５】
本発明の靴は別の局面において、
熱可塑性の樹脂成分を有する発泡体で形成された緩衝部材Ｎと、
高分子の樹脂成分を有し、前記緩衝部材Ｎよりも単位体積当りの重量が大きく、かつ、前記緩衝部材Ｎよりも硬度が小さく、かつ、前記緩衝部材Ｎよりも所定の外圧の範囲において外圧の変化に対する単位体積当りの体積の変化が小さい固体状の軟質部材Ｓと、
前記軟質部材Ｓをアッパー側から蓋をする蓋体１と、
接地面４Ｓを有し、周縁の少なくとも一部において上方に巻き上がり、前記蓋体１との間で前記軟質部材Ｓを収容する収容部４Ａを規定し、熱可塑性の樹脂成分を有するアウトソール４とを備え、
前記軟質部材Ｓは前記収容部４Ａにおいて前記蓋体１および前記アウトソール４の内表面Ｎｆ，４ｆの少なくとも一部に接した状態で包まれている。
【００６６】
軟質部材は緩衝部材よりも低硬度である。したがって、外圧が大気圧（ゼロ）に近い状況下では、外圧の変化による体積の変化は、図１１に示すように、緩衝部材Ｎの方が軟質部材Ｓよりも小さい領域があるかもしれない。しかし、本発明は靴底に着用者の走行中や歩行中の動荷重が作用することを想定している。したがって、前記所定の外圧の範囲とは、外圧が大気圧から例えば１ｋｇｆ／ｃｍ２〜１０ｋｇｆ／ｃｍ２程度増加した場合を意味し、かかる範囲の少なくとも一部の範囲において、外圧の変化Ｐに対する単位体積当たりの体積の変化（以下、体積の変化率ΔＶ／Ｐという）ΔＶ／Ｐが小さい場合、前記要件を満足することを意味する。
【００６７】
好ましくは外圧が２ｋｇｆ／ｃｍ２〜８ｋｇｆ／ｃｍ２増加した場合の各１ｋｇｆ／ｃｍ２または２ｋｇｆ／ｃｍ２ごとにおいて体積の変化率ΔＶ／Ｐが軟質部材Ｓの方が小さい。
【００６８】
“体積ひずみΔＶ／Ｐ”の測定方法としては、一例として下記のような方法であってもよい。
【００６９】
まず、軟質部材または緩衝部材のような試料について、三次元画像や水などの液体を用いて無負荷時の体積Ｖ１を測定する。ついで、試料を圧力容器内に投入し、圧力容器内に液体を送り込んで、試料に外圧を負荷する。前記送り込んだ液体の量および外圧から体積の変化量Ｖ２を計算し、これを元の体積Ｖ１で除算して単位体積当りの体積の変化ΔＶを算出する。負荷した外圧Ｐで前記体積の変化ΔＶを除算して、体積の変化率ΔＶ／Ｐを求める。
【００７０】
なお、体積の変化率ΔＶ／Ｐの相違は、軟質部材Ｓおよび緩衝部材Ｎを親指で強く推して、両者が窪む様子を目視することによっても知り得る場合が多いだろう。
【００７１】
体積の変化率ΔＶ／Ｐの小さい軟質部材はアウトソールの収容部において、変形し易いだけでなく、変形した際にアウトソールの内表面を外に向かって押す反発力を発揮する。更に、変形後には、アウトソールの復元力を受けて直ちに元の形状に復元するだろう。
【００７２】
すなわち、軟質部材が柔軟であっても、体積の変化率ΔＶ／Ｐが大きい場合、例えば発泡倍率が大きい軟質部材である場合、前記反発力が発揮され難いだろう。
【００７３】
前記別の局面において、好ましくは、前記アウトソールおよび軟質部材は靴底の周縁の一部において、スカート部および／または外に向かって凸の湾曲部を有する。
【００７４】
好ましくは、前記軟質部材の破断ひずみδが前記緩衝部材の破断ひずみδよりも大きい。前記別の局面にかかる物性をもつ軟質部材は緩衝部材に対し、破断ひずみδが大きくなるであろう。
【００７５】
前記破断ひずみδは、引張荷重を負荷して部材が破断した場合に、当該破断時の部材単位長さ当たりの伸びの割合で算出されてもよい。
【００７６】
好ましくは、前記アウトソールは前記緩衝部材の表面に接合される面状かつ帯状の接合代を有し、前記接合代は前記アウトソールの前記内表面のうち前記軟質部材に非接触の前記内表面の一部に設けられている。
【００７７】
軟質部材は一般に他の素材との接着性が低い。特に多量の可塑剤を含んでいる場合、前記接着性が低い。そのため、軟質部材を緩衝部材やアウトソールに接着しても信頼性が低いだろう。これに対し、面状かつ帯状の接合代を介して、アウトソールを緩衝部材に接合することで接合の信頼性が向上する。
【００７８】
好ましくは、前記緩衝部材の少なくとも一部において前記緩衝部材の下に前記軟質部材の少なくとも一部が重なっている。
【００７９】
前述のとおり、軟質部材は比重が緩衝部材よりも大きい。そのため、軟質部材のみで十分なクッションを得ようとすると、靴底全体が重くなる場合があるだろう。これに対し、軟質部材と緩衝部材が重なっていることにより、靴底の軽量性を維持しつつ、クッション機能等を高めることができるだろう。
【００８０】
好ましくは、前記接合代は第１および第２接合代を包含し、
第１接合代は前記緩衝部材の底面に接合され、
第２接合代は前記緩衝部材の側面に接合されている。
【００８１】
軟質部材は硬度が小さく、何ら拘束がなければ、着地の衝撃で著しく大きく変形するおそれがある。また、軟質部材をアウトソールで包んでいても軟質部材の連続した部分が大きい場合、軟質部材は過大な変形を呈するかもしれない。
【００８２】
これに対し、この例の場合、第１および第２接合代がアウトソールに設けられている。そのため、軟質部材の連続したボリュームを小さくでき、したがって、軟質部材の過大な変形を抑制できる。また、第１接合代だけでなく第２接合代が設けられたため、軟質部材を靴底の周縁に配置することができる。
【００８３】
好ましくは、前記アウトソールの前記第１および第２接合代はループ状に連なっており、前記軟質部材の全周囲の縁に沿って前記ループ状に連なって配置されている。
【００８４】
ループ状に連なった接合代は軟質部材をアウトソールの収容部に閉じ込める。
【００８５】
好ましくは、前記アウトソールのスカート部および／または外に向かって凸の湾曲部が形成するアンダーカットの第１部に前記軟質部材が入り込み、前記軟質部材が前記第１部を埋めると共に、前記アウトソールと前記軟質部材が第２部を定義し、
前記第２部に前記緩衝部材が嵌り込んでいる。
【００８６】
この場合、軟質部材は緩衝部材と上下に重なるだけでなく、アンダーカットの第１部にも配置され、緩衝部材の側面ないし背面などに配置される。かかる部位に配置された軟質部材には着地の瞬間に緩衝部材よりも先に衝撃が負荷されるだろう。そのため、アウトソールに包まれた軟質部材の効用が発揮され易い。
【００８７】
好ましくは、前記軟質部材、前記アウトソールおよび前記緩衝部材が、それぞれ、靴底の前記周縁の少なくとも一部において巻上部を有し、
前記軟質部材の前記巻上部は前記緩衝部材およびアウトソールの前記巻上部に沿っており、
前記軟質部材の巻上部の上端縁は前記緩衝部材およびアウトソールのそれよりも低い。
この場合、軟質部材がアウトソールの収容部に収まるだろう。
【００８８】
好ましくは、前記アウトソールの前記接地面を有する接地部は、前記アウトソールの前記上方に巻き上がった前記巻上部に比べ、肉厚が大きい。
この場合、軽量性と耐久性の双方が向上するだろう。
【００８９】
好ましくは、前記アウトソールの透明度は前記緩衝部材の透明度よりも大きく、前記アウトソールが透明または半透明である。
【００９０】
この場合、アウトソールを通して前記軟質部材を認識できる可能性があり、デザインの多様性が生まれる。
【００９１】
ここで、透明度（ｔｒａｎｓｐａｒｅｎｃｙ）         とは、物質または材料の透明性を表す尺度で、例えば透明性の度合は光線透過率で表示されてもよい。
透明度の測定方法としては、ヘーズメータなどを用いて測定することができる。具体的には、靴から試験片を切り出し、必要であれば再成型するなどして、ＪＩＳ  Ｋ  ７１３６（プラスチックー透明材料のヘーズの求め方）を参考に測定することができる。
【００９２】
好ましくは、前記軟質部材は発泡体である。
【００９３】
発泡体の軟質部材は低硬度の軟質部材を得易い。また、発泡体の軟質部材は靴底が重くなるのを抑制するだろう。
【００９４】
好ましくは、前記アウトソールおよび前記軟質部材は少なくとも後足部の外足側に配置され、
前記後足部の内足側に配置された前記軟質部材のボリュームが外足側の前記軟質部材よりも小さいか、あるいは、前記軟質部材は内足側に配置されていない。
【００９５】
この場合、着地のファーストストライクの衝撃を吸収し易く、また、プロネーションを抑制し得る。
【００９６】
好ましくは、前記緩衝部材Ｎは、単位体積当りの重量が０．０５〜０．３で、かつ、アスカーＣ硬度が４６°〜６５°であり、
前記軟質部材Ｓは、単位体積当りの重量が０.５〜１．２で、かつ、アスカ―Ｃ硬度が２０°〜４５°である。
【００９７】
ミッドソールとして用いられる緩衝部材Ｎの比重は、一般に０．０５〜０．３程度である。これに対し、軟質部材Ｓの比重を０．５以上に設定することで、前記比重が０．３以下の緩衝部材Ｎよりも、体積の変化率ΔＶ／Ｐが格段に小さくなり、かかる体積の変化率ΔＶ／Ｐが小さいゼリー状の軟質部材Ｓが容易に得られる。
一方、上記のように比重の小さい緩衝部材Ｎはソール全体の重量が増加するのを抑制する。
なお、軟質部材Ｓが非発泡体である場合、軟質部材Ｓの比重は１．２程度になるかもしれない。
【００９８】
更に別の局面において、本発明は靴であって、
熱可塑性の樹脂成分を有する発泡体で形成された緩衝部材Ｎと、
高分子の樹脂成分を有し、前記緩衝部材Ｎよりも単位体積当りの重量が大きく、かつ、前記緩衝部材Ｎよりも硬度が小さく、かつ、前記緩衝部材Ｎよりも所定の外圧の範囲において外圧の変化による単位体積当たりの体積の変化が小さい固体状の軟質部材Ｓと、
接地面４Ｓを有し、周縁の少なくとも一部において上方に巻き上がり、蓋体１との間で前記軟質部材Ｓを収容する収容部４Ａを規定し、熱可塑性の樹脂成分を有するアウトソール４とを備え、
前記緩衝部材Ｎは前記軟質部材Ｓをアッパー側から蓋をする前記蓋体１を構成し、
前記軟質部材Ｓは前記収容部４Ａにおいて前記緩衝部材Ｎおよび前記アウトソール４の内表面Ｎｆ，４ｆの少なくとも一部に接した状態で包まれている。
【００９９】
この場合、アッパーの下方に配置された緩衝部材Ｎおよび軟質部材Ｓの双方により、Ｋｒａｅｕｔｅｒ  ｅｔ  ａｌ．と異なり、軽量性を維持しつつ高いクッション性能が発揮されるだろう。
特に、靴底の周縁の少なくとも一部においてアウトソールが上方に巻き上がっていることで、軟質部材Ｓの収容部を前記周縁に設けることができる。そのため、前記Ｆｒｉｔｏｎの構造では配置することのできない靴底の周縁に配置した軟質部材Ｓによる高いクッション性能が得られるかもしれない。
【０１００】
好ましくは、前記緩衝部材、軟質部材およびアウトソールが少なくとも後足部の一部に設けられ、
前記第１接合代が前記後足部の内足と外足との間の中央部に配置され、前記第２接合代が前記緩衝部材の前記後足部の内足または外足の側面のうちの少なくとも一方に配置され、
前記中央部に配置された前記第１接合代と前記側面に配置された第２接合代との間の部位に前記軟質部材が配置されている。
【０１０１】
この例の場合、後足部の中央部に設けられた第１接合代と、後足部の内外の側面に設けられた第２接合代によって、軟質部材の連続したボリュームを小さくでき、したがって、軟質部材の過大な変形を抑制できる。また、両接合代が設けられたため、軟質部材を靴底の周縁に配置することができる。そのため、例えば後足部に負荷される着地のファーストストライクを緩衝することができるだろう。
【０１０２】
好ましくは、前記軟質部材が前記アウトソールの内表面に固着されている。この場合、軟質部材がアウトソールの内表面に前述のように一端固定の状態で支持される。
【０１０３】
好ましくは、前記緩衝部材Ｎおよび軟質部材Ｓは前記アッパー２と前記アウトソール４との間に配置されている。
“前記緩衝部材および軟質部材は前記アッパーと前記アウトソールとの間に配置されている”とは、緩衝部材や軟質部材がアッパー内に配置されるソックライナーやアッパーの一部を構成するインソールを包含しないことを意味する。
【０１０４】
前記各構成において、前記軟質部材ＳのアスカーＣ硬度は２０°〜４５°であるのに代えて、２０°〜５５°であってもよい。アスカーＣ硬度が４５°を超え５５°以下の場合、軟質部材Ｓは高反発材として機能するかもしれない。
また、前記各構成において、前記軟質部材Ｓの硬度が前記緩衝部材Ｎの硬度よりも小さいことに代えて、前記軟質部材Ｓの硬度が前記緩衝部材Ｎの硬度以下であってもよい。すなわち、軟質部材Ｓの硬度は緩衝部材Ｎの硬度よりも小さくてもよいし、緩衝部材Ｎの硬度と同等であってもよい。
ここで、同等とは、±５°の範囲を含み、好ましくは、±３°の範囲を含み、最も好ましくは、±２°の範囲を含むことを意味する。両者の硬度が同等である場合、安定性の向上が狙えるかもしれない。
【０１０５】
１つの前記各実施態様または下記の実施例に関連して説明および／または図示した特徴は、１つまたはそれ以上の他の実施態様または他の実施例において同一または類似な形で、および／または他の実施態様または実施例の特徴と組み合わせて、または、その代わりに利用することができる。
本発明は、添付の図面を参考にした以下の好適な実施例の説明からより明瞭に理解されるであろう。しかし、実施例および図面は単なる図示および説明のためのものであり、本発明の範囲を定めるために利用されるべきものではない。本発明の範囲は請求の範囲によってのみ定まる。添付図面において、複数の図面における同一の部品番号は、同一または相当部分を示す。
【実施例】
【０１０６】
以下、本発明の実施例が図面にしたがって説明される。
図１Ａ〜図８Ｅは実施例１を示す。【０１０７】
図１Ａおよび図１Ｂに示すように、靴底は、第１アウトソール４、緩衝部材Ｎおよび軟質部材Ｓを備える。図２Ａ〜図３Ｂに明示するように、本例の場合、緩衝部材Ｎは蓋体１を構成する。【０１０８】
図２Ａにおいて、緩衝部材Ｎは熱可塑性の樹脂成分を有する例えばＥＶＡの発泡体で構成されている。すなわち、緩衝部材Ｎは一般にミッドソール材と呼ばれている材料で形成され、ミッドソールを構成する。
緩衝部材Ｎは図１２Ａおよび図１２Ｂの足の前足５Ｆ、中足５Ｍおよび後足５Ｒに適合する、図１Ａの前足部１Ｆ、中足部１Ｍおよび後足部１Ｒを有し、足裏全体を支える。【０１０９】
図１２Ａおよび図１２Ｂにおいて、前記前足５Ｆは５本の中足骨と１４個の趾骨からなる。前記中足５Ｍは舟状骨、立方骨および３個の楔状骨からなる。前記後足５Ｒは距骨および踵骨からなる。【０１１０】
図１Ａにおいて、本例の場合、軟質部材Ｓは前記後足部１Ｒに配置されている。軟質部材Ｓは高分子の樹脂成分を有し、固体状で、かつ、ゼリー状の粘弾性体である。本例の場合、軟質部材Ｓは熱可塑性の樹脂成分を有し、例えばポリスチレンを主成分とする発泡体であってもよい。【０１１１】
図１Ａの第１アウトソール４は、熱可塑性の樹脂成分を有し、例えば、ポリウレタンを主成分とし、半透明であってもよい。この第１アウトソール４は図８Ｄに示すように、接地面４Ｓを有する。ここで、接地面４Ｓとは、図８Ｄの平坦で硬い路面ＧＳに無負荷の状態または静止立位で接地する面を意味する。【０１１２】
図１Ａの前記第１アウトソール４は、緩衝部材Ｎの後足部１Ｒの周縁において上方に巻き上る巻上部４Ｌ，４Ｍ，４Ｒを前記周縁に沿って連続的に有する。図８Ｃ〜図８Ｅのように、第１アウトソール４は前記蓋体１（緩衝部材Ｎ）との間で軟質部材Ｓの収容部４Ａを規定する。前記蓋体１は収容部４Ａに蓋をして軟質部材Ｓをアッパー２側から覆う。【０１１３】
図３Ａおよび図３Ｂに示すように、前記緩衝部材Ｎ、軟質部材Ｓおよび第１アウトソール４は互いに一体に接合されて靴底を構成し、図８Ｄの前記アッパー２に接着される。すなわち、ミッドソールを構成する緩衝部材Ｎはアッパー２の一部であるインソール２１および甲部材２０の外表面に接着されている。甲部材２０は足の甲の上面や内足および外足の側面を包む。インソール２１は甲部材２１に連なり足裏に適合するように構成されている。【０１１４】
前記緩衝部材Ｎおよび軟質部材Ｓはインソール２１を含む前記アッパー２と第１アウトソール４との間に配置される。すなわち、前記緩衝部材Ｎおよび軟質部材Ｓはインソール２１を含むアッパー２の外（ｏｕｔ）に配置されている。なお、アッパー２のインソール２１の上にはソックライナ２２が配置されている。【０１１５】
図８Ｄの前記軟質部材Ｓは収容部４Ａにおいて、緩衝部材Ｎおよび第１アウトソール４の内表面Ｎｆ，４ｆに接した状態で、前記緩衝部材Ｎおよび第１アウトソール４に包まれている。すなわち、前記緩衝部材Ｎと第１アウトソール４とが形成する収容部４Ａには、軟質部材Ｓが隙間なく埋められた状態となっている。【０１１６】
図７Ａおよび図７Ｂに示すように、前記緩衝部材Ｎの前足部には、例えばゴム製の第２アウトソール４９が配置されている。第２アウトソール４９は、緩衝部材Ｎの前足の凹所４３に嵌め込まれている。なお、ゴム製の第２アウトソール４９の表面及び断面にはゴムハッチングが施されている。【０１１７】
第１および第２アウトソール４，４９は緩衝部材Ｎよりも耐摩耗性の大きい接地底で、一般に緩衝部材Ｎよりも硬度が大きい。第２アウトソール４９は一般にゴムの発泡体やゴムの非発泡体で形成されているのに対し、第１アウトソール４はポリウレタンの非発泡体で形成されている。【０１１８】
つぎに、前記緩衝部材Ｎおよび軟質部材Ｓの物性の一例が説明される。【０１１９】
前記緩衝部材Ｎは、例えばＥＶＡの発泡体で、その比重が０．１〜０．３で、アスカーＣ硬度が４６°〜６５°程度に設定される。【０１２０】
一方、前記軟質部材Ｓは、例えばポリスチレン等の発泡体または非発泡体で、その比重は０．５−１．２で、アスカーＣ硬度が２０°−４５°に設定される。本例の場合、前記軟質部材Ｓはゼリー状の固体の粘弾性体で、例えば多量の可塑剤が添加されていてもよい。かかる軟質部材Ｓは前記緩衝部材Ｎよりも、前述のように、単位体積当たりの体積の変化率ΔＶ／Ｐが小さい。【０１２１】
図１０Ａは軟質部材Ｓの拡大された概念的な断面を示し、一方、図１０Ｂは緩衝部材Ｎの拡大された概念的な断面を示す。図１０Ａおよび図１０Ｂにおいて気泡ＡＳ，ＡＮ間の距離Δｓ，Δｎに対する気泡の径Ｄｓ，Ｄｎの比は、下記の（１）式で表されるように、軟質部材Ｓよりも緩衝部材Ｎの方が大きい。
Ｄｓ／Δｓ＜Ｄｎ／Δｎ・・・（１）【０１２２】
つまり、ミクロの細長比（ｓｌｅｎｄｅｒｎｅｓｓ  ｒａｔｉｏ）に対応する値が、軟質部材Ｓよりも緩衝部材Ｎの方が大きい。ここで、前記細長比が一定以上になると構造物には弾性限界以下の応力でも座屈が生じる。したがって、本発明の軟質部材Ｓおよび緩衝部材Ｎの発泡倍率が大きい程、座屈し易く、換言すれば部材Ｓ，Ｎの比重が小さい程、体積の変化率ΔＶ／Ｐが大きくなる。一方、部材Ｓ，Ｎの比重が大きい程、体積の変化率ΔＶ／Ｐが小さくなる。【０１２３】
つぎに、図１Ａ〜図８Ｅの本例の第１アウトソール４、緩衝部材Ｎおよび軟質部材Ｓの詳しい構造が説明される。【０１２４】
図２Ａおよび図２Ｂの軟質部材Ｓは第１アウトソール４の内表面４ｆに接着ないし溶着されていてもよいし、第１アウトソール４に固着されていなくてもよい。前記第１アウトソール４の内表面４ｆは軟質部材Ｓよりも一回り大きく、軟質部材Ｓの全周囲の縁に沿って三次元のループ状の第１および第２接合代Ｓ１，Ｓ２を有する。前記第１および第２接合代Ｓ１，Ｓ２は緩衝部材Ｎの表面に接合される面状かつ帯状である。各接合代Ｓ１，Ｓ２は図８Ｄの収容部４Ａを密封している必要はなく、収容部４Ａに異物が入り込まない程度に緩衝部材Ｎに接合されていればよい。【０１２５】
図２Ａの前記第１接合代Ｓ１は図７Ａの緩衝部材Ｎの後足部１Ｒの内足Ｍと外足Ｌとの間の少なくとも中央部Ｃｎおよびその回りの一部に適合するように配置されている。図２Ａおよび図２Ｂの前記第２接合代Ｓ２は前記緩衝部材Ｎの前記後足部１Ｒの内足、外足および背部の巻上部１２，１３，１４に適合するように配置されている。図２Ａの前記第１接合代Ｓ１と第２接合代Ｓ２との間の部位に前記軟質部材Ｓが配置されている。前記第１および第２接合代Ｓ１，Ｓ２は第１アウトソール４の前記内表面４ｆのうち、軟質部材Ｓに非接触で軟質部材Ｓを覆わない内表面４ｆの大半に設けられている。【０１２６】
図２Ａの前記第１および第２接合代Ｓ１，Ｓ２は、図４Ａおよび図４Ｂの前記緩衝部材Ｎの第１および第２非接合代Ｎ１，Ｎ２に接着されている。前記第１非接合代Ｎ１は緩衝部材Ｎの少なくとも中央部Ｃｎの一部に配置されている。一方、前記第２非接合代Ｎ２は緩衝部材Ｎの内足、外足および背部の巻上部１２，１３，１４に配置されている。【０１２７】
ここで、前記後足部の中央部Ｃｎとは、図７Ａの二点鎖線で示すように、後足部１Ｒを前後方向に３等分した真中の１／３の領域α１と後足部１Ｒを内外に３等分した真中の１／３の領域α２との重複部分を含む。また、後足部の中央部Ｃｎとは前記真中の１／３の領域α２と、靴底の全長Ｌｔに対し靴底の後端から１０％〜２０％の領域α３との重複部分を含む。【０１２８】
前記中央部Ｃｎの少なくとも一部において、第１接合代Ｓ１が図４Ａの緩衝部材Ｎ（蓋体１）の底面Ｎｔに接合されている。これにより、軟質部材Ｓの変形の連続性が制御されている。図２Ａの第２接合代Ｓ２は図４Ａの緩衝部材Ｎ（蓋体１）の側面Ｎｓに接合されている。【０１２９】
本例の場合、図７Ａの前記中央部Ｃｎの一部において、緩衝部材Ｎである蓋体１が第１アウトソール４に覆われることなく露出した露出部１１を有する。前記露出部１１は足の前後方向に延びている。すなわち、第１アウトソール４の縁は中央部Ｃｎにおいて前後方向に延びている。【０１３０】
図７Ｂ〜図７Ｄおよび図８Ｃ〜図８Ｅに示すように、前記第１アウトソール４および軟質部材Ｓは後足部の周縁の一部または全部において、スカート状に拡がり、かつ、外に向かって凸の湾曲したスカート状湾曲部４５を有する。【０１３１】
前記第１アウトソール４のスカート状湾曲部４５はアンダーカットを形成する。前記アンダーカットとは第１アウトソール４を金型から取り出すとき、そのままでは離型できない凸形状や凹形状を意味する。前記アンダーカットは図８Ｄの第１部４７を規定する。第１部４７には軟質部材Ｓが入り込む。前記軟質部材Ｓは前記第１部４７を埋める。第１アウトソール４および軟質部材Ｓは第２部４８を定義すると共に凹面を定義する。前記第２部４８には、下方に向かって凸面を有する緩衝部材Ｎが嵌まり込んでいる。【０１３２】
図７Ｄの後足部の後端および図８Ｃ〜図８Ｅの内足および外足において、前記第１アウトソール４のスカート状湾曲部４５は、前記内表面４ｆが凹んだ凹面を有している。一方、緩衝部材Ｎの内表面Ｎｆは前記第１アウトソール４に向う凸面を有している。【０１３３】
本例の場合、第１アウトソール４、軟質部材Ｓおよび緩衝部材Ｎは、たとえば図７Ｄの縦断面および／または図８Ｄの横断面において、上下（鉛直方向に）互いに重なっている。【０１３４】
また、本例の場合、第１アウトソール４、軟質部材Ｓおよび緩衝部材Ｎは、たとえば図７Ｄの縦断面または図８Ｄの横断面において、それぞれ、前後方向または水平方向に互いに重なっている。
すなわち、図８Ｄの軟質部材Ｓは緩衝部材Ｎの下方に配置された部位と、緩衝部材Ｎの側方に配置された部位と、緩衝部材Ｎの斜め下方に配置された部位とを有する。【０１３５】
図８Ｃにおいて、前記軟質部材Ｓ、アウトソール４および緩衝部材Ｎは、それぞれ、靴底の周縁の少なくとも一部において、上方に巻き上る巻上部を有する。前記軟質部材Ｓの前記巻上部Ｒｓは前記緩衝部材Ｎ（蓋体１）の巻上部１３および図１Ａのアウトソール４の前記巻上部４Ｌ，４Ｍ，４Ｒに沿っている。図８Ｃの前記軟質部材Ｓの巻上部Ｒｓの上端縁の位置は前記緩衝部材Ｎおよび前記アウトソール４のそれよりも低い。【０１３６】
本例の場合、図８Ｃおよび図７Ａに明示されるように、軟質部材Ｓおよび第１アウトソール４は外足Ｌが内足Ｍに比べ前方に延びている。したがって、１ｓｔストライクが負荷される外足Ｌのクッション性能が高いだろう。【０１３７】
ところで、図１Ａの軟質部材Ｓの表面は第１アウトソール４や図４Ａの緩衝部材Ｎに接着剤を介して接着されていてもよいし、製造時に溶着されてもよい。なお、第１アウトソール４にリヴが設けられてもよい。【０１３８】
図７Ｄおよび図８Ｅのように、前記アウトソール４の接地面４Ｓを有する接地部４６は、アウトソール４の上方に巻き上がった前記巻上部４Ｌ，４Ｍ，４Ｒ（図１Ａ）に比べ、肉厚が大きい。前記アウトソール４の透明度は前記緩衝部材Ｎの透明度より大きく、前記アウトソール４は半透明である。【０１３９】
図１３Ａ〜図１３Ｄは、それぞれ、他の例を示す。
図１３Ａのように、第１アウトソール４はスカート部や湾曲部を有していなくてもよい。
図１３Ｂのように、第１アウトソール４の第２接合代Ｓ２はアッパー２の甲部材２０に付着されていてもよい。【０１４０】
図１３Ｃのように、軟質部材Ｓと緩衝部材Ｎとは上下に重なっていない状態で、第１アウトソール４に収容されていてもよい。
図１３Ｄのように、緩衝部材Ｎは設けられていなくてもよい。この場合、第１アウトソール４はアッパー２の図示しないインソールや前記甲部材２０に付着されてもよい。【０１４１】
図１４Ａ〜図１４Ｄは更に他の例を示す。
本例においては、図１４Ａの底面図に示すように、前記軟質部材Ｓおよび第１アウトソール４を後足部の後端および外足にのみ有する。なお、後足部の内足にはゴム製の第２アウトソール４が配置されていてもよい。図１４Ｄの軟質部材ＳはＶ字状で緩衝部材Ｎ（ミッドソール）の周縁の一部において、第１アウトソール４の凹面とミッドソールの凸面との間に配置されている。【０１４２】
図１７Ａ〜図１７Ｄに示すように、第１アウトソール４には、複数本のリヴ４ＲＩが一体に形成されていてもよい。これらのリヴ４ＲＩは第１アウトソール４の一部で、第１アウトソール４に一体となった構造を有する（ｈａｖｅ  ａ  ｕｎｉｔａｒｙ
ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）。
これらのリヴ ４ＲＩは、第１アウトソール４のスカート状湾曲部４５に沿って、概ね横断方向に内側面から底面を通って外側面まで延びていてもよい。また、図１７Ａおよび図１７Ｃのリヴ４ＲＩは内外の側面において、後方に向かうに従い斜め下方に向かって延びていてもよい。これらの場合、リヴ４ＲＩはスカート状湾曲部４５と同様に湾曲している。
リヴ ４ＲＩは外方に向かって突出するように形成されていてもよい。複数本のリヴ ４ＲＩは、図１７Ａおよび図１７Ｃのように、互いに概ね平行に配置されていてもよい。
これらの構造の１以上の特徴を持つ前記リヴ ４ＲＩは、スカート状湾曲部４５や第１アウトソール４の重量の増加を抑制しつつ、これら４，４５が伸びるのを抑制するだろう。
なお、蓋体１および緩衝部材Ｎにリヴ様の模様が形成されていてもよい。【０１４３】
以上のとおり、図面を参照しながら好適な実施例を説明したが、当業者であれば本明細書を見て、自明な範囲で種々の変更および修正を容易に想定するであろう。
たとえば、前記軟質部材Ｓおよび第１アウトソール４は靴底の後足部だけでなく、前足部や中足部に設けられてもよい。また、これらの部材は前足部や中足部のみに設けられてもよい。また、これらの部材は後足部の後端、外足または内足のいずれか１以上に設けられてもよい。
また、第１アウトソール４および軟質部材Ｓは平面視がＪ字状、Ｕ字状の他、ループ状であってもよい。
したがって、そのような変更および修正は、本発明の範囲のものと解釈される。
【産業上の利用可能性】
【０１４４】
本発明は走行用、歩行用などの種々の靴底の構造に採用することができる。
【符号の説明】
【０１４５】
１：蓋体  １Ｆ：前足部  １Ｍ：中足部  １Ｒ：後足部  １１：露出部
１２，１３：両側面（緩衝部材）の巻上部  １４：背面（緩衝部材）の巻上部
２：アッパー  ２０：甲部材  ２１：インソール  ２２：ソックライナ
４：第１アウトソール  ４Ａ：収容部  ４Ｌ，４Ｍ，４Ｒ：巻上部  ４Ｓ：接地面
４０：湾曲部  ４１：スカート部  ４３：凹所  ４５：スカート状湾曲部
４６：接地部  ４７：第１部  ４８：第２部  ４９：第２アウトソール
５Ｆ：前足  ５Ｍ：中足  ５Ｒ：後足
Ｎ：緩衝部材  Ｎ１：第１非接合代  Ｎ２：第２非接合代  Ｎｔ：底面  Ｎｓ：側面
Ｓ：軟質部材  Ｓ１：第１接合代  Ｓ２：第２接合代
Ｍ：内足  Ｌ：外足
Ｎｆ，４ｆ：内表面
Ｃｎ：中央部
Ｒ：背面  Ｒｓ：軟質部材の巻上部
α１〜α３：領域
σ，σ２：応力  σ１：合力  σ３：分力
ΔＶ／Ｐ：体積の変化率
δ：ひずみ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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