(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒状に形成された内筒と、
筒状に形成され、前記内筒の外側に前記内筒に対し軸方向に沿う圧入方向に相対的に圧入されて組み付けられた外筒と、
前記内筒の外周面と前記外筒の内周面のうちの、何れか一方に形成された凸部と、
前記内筒の外周面と前記外筒の内周面のうちの、他方に形成された、前記凸部と係合する凹部とを備え、
前記凸部と前記凹部との間に、間隙が形成され、
前記凸部は、軸方向に間隔を置いて複数形成され、
前記間隙は、全ての前記凸部と、該凸部と係合する前記凹部と、の間に形成された、管継手。
【請求項２】
筒状に形成された内筒と、
筒状に形成され、前記内筒の外側に前記内筒に対し軸方向に沿う圧入方向に相対的に圧入されて組み付けられた外筒と、
前記内筒の外周面と前記外筒の内周面のうちの、何れか一方に形成された凸部と、
前記内筒の外周面と前記外筒の内周面のうちの、他方に形成された、前記凸部と係合する凹部とを備え、
前記凸部と前記凹部との間に、間隙が形成され、
前記凸部は、軸方向に間隔を置いて複数形成され、
前記間隙は、少なくとも、複数の前記凸部のうち、前記凸部が形成された前記内筒と外筒のうちの何れか一方の他方に対する前記圧入方向の、最も後方側に形成された前記凸部と、該凸部と係合する前記凹部と、の間に形成された、管継手。
【請求項３】
筒状に形成された内筒と、
筒状に形成され、前記内筒の外側に前記内筒に対し軸方向に沿う圧入方向に相対的に圧入されて組み付けられた外筒と、
前記内筒の外周面と前記外筒の内周面のうちの、何れか一方に形成された凸部と、
前記内筒の外周面と前記外筒の内周面のうちの、他方に形成された、前記凸部と係合する凹部とを備え、
前記凸部と前記凹部との間に、間隙が形成され、
前記凸部は、軸方向に間隔を置いて複数形成され、
前記間隙は、少なくとも、複数の前記凸部のうち、前記凸部が形成された前記内筒と外筒のうちの何れか一方の他方に対する前記圧入方向の、最も前方側に形成された前記凸部と、該凸部と係合する前記凹部と、の間に形成された、管継手。
【請求項４】
前記間隙は、前記凸部に対し軸方向に隣接して形成された、請求項１から３の何れか１項に記載の管継手。
【請求項５】
前記外筒の硬度は、前記内筒の硬度より低い、請求項１から４の何れか１項に記載の管継手。
【請求項６】
前記外筒は、樹脂材料から形成され、
前記内筒は、金属材料から形成された、請求項１から５の何れか１項に記載の管継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の管継手としては、例えば、筒状に形成された内筒（カラー）及び外筒（スリーブ）を圧入して組み付けるときに、内筒の外周面に形成した凸部（大径部）を外筒の内周面に形成した凹部（溝）に係合させるものが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−７４３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、圧入時に凸部と凹部との間に異物（例えば、ゴミ、バリ（圧入時に生じた突起等の変形部位は勿論、内筒又は外筒から分離したものも含む。））が挟まると、例えば、内筒及び外筒の少なくとも一方が変形した状態で組み付けられることにより、凸部及び凹部の係合力が低下する虞がある。
【０００５】
本発明の解決しようとする課題は、内筒の外周面と外筒の内周面のうちの、何れか一方に形成された凸部と、内筒の外周面と外筒の内周面のうちの、他方に形成された凹部と、を係合させる管継手において、凸部と凹部との間に異物が挟まった状態で凸部及び凹部を係合させることで生じる、凸部及び凹部の係合力の低下を抑制することができる、管継手を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る管継手は、筒状に形成された内筒と、
筒状に形成され、前記内筒の外側に前記内筒に対し軸方向に沿う圧入方向に相対的に圧入されて組み付けられた外筒と、
前記内筒の外周面と前記外筒の内周面のうちの、何れか一方に形成された凸部と、
前記内筒の外周面と前記外筒の内周面のうちの、他方に形成された、前記凸部と係合する凹部とを備え、
前記凸部と前記凹部との間に、間隙が形成されたことを特徴とする。
本発明に係る管継手によれば、異物が挟まった状態で凸部及び凹部を係合させることで生じる、凸部及び凹部の係合力の低下を抑制することができる。
【０００７】
本発明に係る管継手では、前記間隙は、前記凸部に対し軸方向に隣接して形成されることが好ましい。
この場合、異物が間隙に収容されやすくなることで、係合力低下の抑制により有効である。
【０００８】
本発明に係る管継手では、前記外筒の硬度は、前記内筒の硬度より低いことが好ましい。
この場合、硬度の異なる内筒及び外筒を圧入して組み付けることで、異物としてのバリ（圧入時に生じた突起等の変形部位は勿論、内筒又は外筒から分離したものも含む。）が生じ易い管継手に本発明が採用されることから、係合力低下の抑制に有効である。
【０００９】
本発明に係る管継手では、前記外筒は、樹脂材料から形成され、前記内筒は、金属材料から形成されることが好ましい。
この場合、金属及び樹脂を圧入して組み付けることで、異物としてのバリ（圧入時に生じた突起等の変形部位は勿論、内筒又は外筒から分離したものも含む。）が生じ易い管継手に本発明が採用されることから、係合力低下の抑制に有効である。
【００１０】
本発明に係る管継手では、前記凸部を、軸方向に間隔を置いて複数形成し、前記間隙を、全ての前記凸部と、該凸部と係合する前記凹部と、の間に形成することが好ましい。
この場合、全ての係合箇所で係合力の低下を抑制することができる。
【００１１】
本発明に係る管継手では、前記凸部を、軸方向に間隔を置いて複数形成し、前記間隙を、少なくとも、複数の前記凸部のうち、前記凸部が形成された前記内筒と外筒のうちの何れか一方の他方に対する前記圧入方向の、最も後方側に形成された前記凸部と、該凸部と係合する前記凹部と、の間に形成することが好ましい。
この場合、主として圧入方向における最も後方側に形成された凸部と、該凸部と係合する凹部との係合箇所で生じる、異物を要因とする係合力の低下を抑制することにより、係合力の低下を簡易に抑制することができる。
【００１２】
本発明に係る管継手では、前記凸部を、軸方向に間隔を置いて複数形成し、前記間隙を、少なくとも、複数の前記凸部のうち、前記凸部が形成された前記内筒と外筒のうちの何れか一方の他方に対する前記圧入方向の、最も前方側に形成された前記凸部と、該凸部と係合する前記凹部と、の間に形成することが好ましい。
この場合、主として圧入方向における最も前方側に形成された凸部と、該凸部と係合する凹部との係合箇所で生じる、異物を要因とする係合力の低下を抑制することにより、係合力の低下を簡易に抑制することができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、凸部と凹部との間に異物が挟まった状態で凸部及び凹部を係合させることで生じる、凸部及び凹部の係合力の低下を抑制することができる、管継手を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る管継手を示す断面図である。
【図２】図１の要部拡大図である。
【図３】図２の要部拡大図である。
【図４】本発明の第２〜第４の実施形態に係る管継手で構成されたヘッダーを示す断面図である。
【図５】（ａ），（ｂ）は、それぞれ、本発明の第１の実施形態に係る管継手の製造にあたり、バルブ本体にキャップを組み付けるときの作用を説明する拡大断面図である。
【図６】（ａ）は、従来の管継手の製造にあたり、バルブ本体にキャップを正常に組み付けた状態を示す拡大断面図であり、（ｂ）は、（ａ）の管継手の製造にあたり、バルブ本体とキャップとの間に異物が挟まった状態でバルブ本体にキャップを組み付けた状態を示す拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照して、本発明の様々な実施形態に係る管継手を説明する。
【００１６】
図１中、符号１は、本発明の第１の実施形態に係る管継手である。本実施形態では、管継手１は、バルブ継手として構成されている。管継手１は、筒状に形成されたバルブ本体（内筒）２と、筒状に形成され、バルブ本体２の内側にバルブ本体２に対して組み付けられたパイプ部３と、を備える。本実施形態では、バルブ本体２及びパイプ部３は共に、銅鋳物（例えば、ＣＡＣ４０６Ｃ）等の金属製部品である。また本実施形態では、パイプ部３は、バルブ本体２の軸Ｏ１と同軸に配置されている。詳細には、バルブ本体２は、バルブ本体２の内側に形成されためねじ部２ｓがパイプ部３の外側に形成されたおねじ部３ｓに対し螺合することで、パイプ部３に組み付けられる。特に、本実施形態では、バルブ本体２とパイプ部３との軸方向の間にシール部材（例えば、Ｏリング）Ｓを配置することで、バルブ本体２とパイプ部３との間をシールしている。
【００１７】
また、本実施形態では、バルブ本体２とパイプ部３との内側には、ボールシート４が配置されている。ボールシート４は、ボール５を支持している。ボール５には、弁棒６を介してハンドル７が接続されている。弁棒６は、シール部材Ｓによってバルブ本体２と弁棒６との間がシールされている。ハンドル７は、軸Ｏ１に直交する軸Ｏ２の周りを回転させることができる。これにより、ボール５を回転させることで、バルブの開閉が可能になる。
【００１８】
更に、図１中、破線で示す符号Ｐ１は、冷温水等の流体を流通させる管体の一方である。バルブ本体２は、一方の管体Ｐ１を軸方向（本実施形態では、軸Ｏ１に沿って延びる方向）にスライド可能に保持する内周面２ｆを有している。また、本実施形態では、バルブ本体２は更に、サポートリング８が設けられている。サポートリング８は、バルブ本体２の内周面２ｆと共に、管体Ｐ１を軸方向にスライド可能に保持する内周面８ｆを有している。特に、本実施形態では、バルブ本体２とサポートリング８との軸方向の間にＯリング等のシール部材Ｓを配置することで、管体Ｐ１の外周面をシールしている。また、パイプ部３は、図示せぬ他の継手を装着可能なアダプタ部３ａを有し、パイプ部３の内側で、管体Ｐ１からの冷温水等の流体をボール５の回転に応じて流通させることができる。
【００１９】
さらに、バルブ本体２には、キャップ（外筒）９が取り付けられている。本実施形態では、キャップ９の硬度（硬さ）は、バルブ本体２の硬度よりも低い。詳細には、本実施形態では、キャップ９は、ポリアセタール等の樹脂製部品である。キャップ９は、後述するように、バルブ本体２の外側にバルブ本体２に対し軸方向に沿う圧入方向に圧入されて組み付けられる。本実施形態では、キャップ９は、バルブ本体２の軸Ｏ１と同軸に配置されている。
【００２０】
キャップ９は、サポートリング８を軸方向に保持すると共に、その内側に、ロックリング１０及び解放リング１１を備えている。ロックリング１０は、その内周側に周方向に間隔を置いて配置された複数の爪部１０ａを有し、これらの爪部１０ａが管部材Ｐ１の外周面に食い込む又は当接することで管部材Ｐ１を軸方向に保持する。解放リング１１は、管部材Ｐ１を軸方向にスライド可能に保持する内周面１１ｆを有している。また、解放リング１１は、軸方向にスライドさせることにより、爪部１０ａの管体Ｐ１に対する食い込みを解除できるように構成されている。
【００２１】
さらに詳細には、管継手１は、バルブ本体２の外側にバルブ本体２に対し軸方向に沿う圧入方向に相対的にキャップ９が圧入されて組み付けられている。管継手１は、バルブ本体２の外周面とキャップ９の内周面のうちの、何れか一方（本実施形態では、バルブ本体２の外周面）に形成された凸部１２と、バルブ本体２の外周面とキャップ９の内周面のうちの、他方（本実施形態では、キャップ９の内周面）に形成された、凸部１２と係合する凹部１３とを備える。
【００２２】
本実施形態では、図２に示すように、凸部１２は、バルブ本体２の外周面から突出すると共に、軸周り（本実施形態では、「軸Ｏ１の周り」）に延びる環状の凸部である。本実施形態では、２つの凸部１２が軸方向に間隔を置いて配置されている。特に、本実施形態では、図２及び図３に示すように、２つの凸部１２のうち、当該凸部１２が形成されたバルブ本体２の、キャップ９に対する圧入方向（以下、単に「圧入方向」ともいう。）の、最も前方側に形成された凸部１２を前方側凸部１２Ａとし、当該圧入方向の、最も後方側に形成された凸部１２を後方側凸部１２Ｂとする。
【００２３】
更に、本実施形態では、図３に示すように、それぞれの凸部１２は、圧入方向の前方側に、前方側外周面１２ａを有している。前方側外周面１２ａは、軸Ｏ１を取り囲むように形成された環状の傾斜面である。本実施形態では、前方側外周面１２ａは、前方から後方（圧入方向の前方から後方）に向かうに従って凸部１２の径寸法を一定の割合で増加させることで形作られている。また、凸部１２は、図３に示すように、前方側外周面１２ａに繋がる最大外周面（径寸法が最大となる外周面）１２ｂを有している。最大外周面１２ｂは、前方側外周面１２ａの後端から後方に向かって凸部１２の径寸法を一定のままにすることで形作られている。更に、凸部１２は、図３に示すように、最大外周面１２ｂに繋がる後方側外周面１２ｃを有している。後方側外周面１２ｃは、軸方向に直交すると共に軸周りに延びる環状面として形作られている。なお、本実施形態では、最大外周面１２ｂと後方側外周面１２ｃとは滑らかに繋がっている。また、前方側凸部１２Ａと後方側凸部１２Ｂとは、同一形状・同一寸法で形成されているが、前方側凸部１２Ａと後方側凸部１２Ｂとは、形状・寸法を適宜変更することができる。
【００２４】
また、本実施形態では、凹部１３は、軸周りに延びるキャップ９の内周面に形成された環状の凹部である。本実施形態では、２つの凹部１３が軸方向に間隔を置いて配置されている。なお、図２及び図３に示すように、本実施形態では、２つの凹部１３のうち、圧入方向の、最も前方側に形成された凹部１３を前方側凹部１３Ａといい、圧入方向の、最も後方側に形成された凹部１３を後方側凹部１３Ｂという。
【００２５】
本実施形態では、図３に示すように、凹部１３は、圧入方向の前方側に、前方側内周面１３ａを有している。前方側内周面１３ａは、軸Ｏ１を取り囲むように形成された環状の傾斜面である。本実施形態では、前方側内周面１３ａは、前方から後方に向かうに従って凹部１３の径寸法を一定の割合で増加させることで形作られている。また、凹部１３は、図３に示すように、前方側内周面１３ａに繋がる最大内周面（径寸法が最大となる内周面）１３ｂを有している。最大内周面１３ｂは、前方側内周面１２ａの後端から後方に向かって凹部１３の径寸法を一定のままにすることで形作られている。更に、凹部１３は、図３に示すように、最大内周面１３ｂに繋がる後方側内周面１３ｃを有している。後方側内周面１３ｃは、軸方向に直交すると共に軸周りに延びる環状面として形作られている。なお、本実施形態では、最大内周面１３ｂと後方側内周面１３ｃとは滑らかに繋がっている。また、前方側凹部１３Ａと後方側凹部１３Ｂとは、同一形状・同一寸法で形成されているが、前方側凹部１３Ａと後方側凹部１３Ｂとは、形状・寸法を適宜変更することができる。
【００２６】
本実施形態では、図２及び図３に示すように、バルブ本体２の外側にキャップ９を圧入して組み付けた状態で、凸部１２と凹部１３との間に、間隙Ｃが形成されている。特に本実施形態では、図３に示すように、間隙Ｃは、バルブ本体２の外側にバルブ本体２に対し軸方向に沿う圧入方向に相対的にキャップ９を圧入して組み付けたとき、凸部１２の前方側外周面１２ａと凹部１３の前方側内周面１３ａとの間に形成された間隙Ｃ１と、凸部１２の最大外周面１２ｂと凹部１３の最大内周面１３ｂとの間に形成された間隙Ｃ２と、凸部１２の後方側外周面１２ｃと凹部１３の後方側内周面１３ｃとの間に形成された間隙Ｃ３とがそれぞれ、互いに通じるように形成されている。なお、図２及び図３では、間隙Ｃ１〜Ｃ３はそれぞれが通じるように形成されているが、間隙Ｃ１〜Ｃ３の少なくとも１つを形成すればよい。また、本実施形態では、間隙Ｃ１及びＣ２の隙間をほぼ同一としつつ、間隙Ｃ３を間隙Ｃ２よりも大きく確保することにより、軸方向に対する異物の進入に対応させているが、間隙Ｃ１〜Ｃ３の隙間に関する相対関係は適宜変更することができる。
【００２７】
ここで、図５（ａ）及び図５（ｂ）を参照して、本実施形態に係る管継手１の製造にあたり、バルブ本体２にキャップ９を組み付けるときの作用を説明する。
【００２８】
バルブ本体２をキャップ９に対して圧入したとき、図５（ａ）に示すように、例えば、バルブ本体２に形成された前方側凸部１２Ａがキャップ９の内周面９ｆをこすることで、凹部１３の後方側内周面１３ｃ付近にバリＢが形成されても、異物としてのバリＢは、図５（ｂ）に示すように、バルブ本体２に形成された凸部１２に対し、間隙Ｃのうち、軸方向に隣接して形成された間隙Ｃ３に収容されることで、凸部１２とキャップ９に形成された凹部１３との係合代Ｄ１（具体的には、凸部１２の後方側外周面１２ｃと凹部１３の後方側内周面１３ｃとの軸方向の引っ掛かり）として、異物の介在しない図３に示す正常な状態の係合代Ｄ１と同一の係合代が確保され、バルブ本体２に形成された凸部１２とキャップ９に形成された凹部１３との係合は、バルブ本体２やキャップ９に変形又は予期せぬ傾斜（変位）を生じさせることなく確実に保証される。このため、バルブ本体２に形成された凸部１２とキャップ９に形成された凹部１３との係合力そのものは、軸周りはもちろん、軸方向でも低下しない。
【００２９】
これに対し、図６（ａ）は、バルブ本体２に形成した凸部１２と、キャップ９に形成した凹部１３との間に間隙Ｃが形成されない従来の構造である。図６（ａ）に示す従来の構造は、バリＢ等の異物が凸部１２と凹部１３との間に介在すると、図６（ｂ）に示すように、凸部１２と凹部１３との間にバリＢが挟まることで、例えば、キャップ９に変形又は予期せぬ傾斜（変位）を生じさせ、バルブ本体２に形成された凸部１２とキャップ９に形成された凹部１３との係合が不完全になる。この場合、バルブ本体２に形成された凸部１２とキャップ９に形成された凹部１３との係合代Ｄ２は、異物の介在しない図６（ａ）に示す正常な状態の係合代Ｄ１よりも小さくなる。このため、バルブ本体２に形成された凸部１２とキャップ９に形成された凹部１３との係合力は、異物の介在しない図６（ａ）に示す正常な状態（凸部１２と凹部１３の形状及び寸法が本実施形態に係る管継手１と同一の場合、係合力は管継手１と同一）に比べて低下してしまう。
【００３０】
このように、図５（ｂ）に示す本実施形態に係る管継手１のように、予め凸部１２と凹部１３との間に間隙Ｃを形成しておけば、バルブ本体２の外側にキャップ９を圧入して組み付けたときに、凸部１２と凹部１３との間に異物（例えば、ゴミ、バリ（圧入時に生じた突起等の変形部位は勿論、内筒又は外筒から分離したものも含む。））が進入してしまうことがあっても、当該異物は、間隙Ｃに収容されるため、バルブ本体２及びキャップ９の少なくとも一方が変形した状態で組み付けられることにより、凸部１２及び凹部１３の係合力が低下する虞がない。したがって、本実施形態に係る管継手１によれば、異物が挟まった状態で凸部１２及び凹部１３を係合させることで生じる、凸部１２及び凹部１３の係合力の低下を抑制することができる。このため、例えば、バルブ本体２やキャップ９を圧入方向と反対側に強く引っ張っても、キャップ９がバルブ本体２から抜けてしまう虞が低下する。
【００３１】
特に、本実施形態に係る管継手１では、間隙Ｃのうち、間隙Ｃ３は、凸部１２に対し軸方向に隣接して形成されている。この場合、図５（ａ）及び図５（ｂ）で説明したように、異物が間隙Ｃに収容されやすくなることで、係合力低下の抑制に有効である。さらに、本実施形態では、間隙Ｃのうち、間隙Ｃ１は、凸部１２の前方側外周面１２ａと凹部１３の前方側内周面１３ａとの間に異物が介在した場合に有効であり、間隙Ｃ２は、凸部１２の最大外周面１２ｂと凹部１３の最大内周面１３ｂとの間に異物が介在した場合に有効である。特に、間隙Ｃ１は、凸部１２の前方側外周面１２ａと凹部１３の前方側内周面１３ａとの間の隙間間隔を直接調整することは勿論、凸部１２の前方側外周面１２ａと、凹部１３の前方側内周面１３ａと、を異なる角度に調整することで、所望の隙間間隔を得ることができる。具体例として、図３を参照すれば、凸部１２の前方側外周面１２ａと最大外周面１２ｂとの角度θ１２と、凹部１３の前方側内周面１３ａと最大内周面１３ｂとの角度θ１３と、を異なる角度に調整することができる。具体的には、角度θ１２をθ１２＝２５°、角度θ１３をθ１３＝２８°とし、角度θ１２及び角度θ１３の差を３°とすれば、間隙Ｃ１の隙間の幅を広く確保することができる。さらに、本実施形態では、３つの間隙Ｃ１〜Ｃ３が互いに通じているため、異物が凸部１２と凹部１３との間を軸方向に移動してしまう場合に有効である。
【００３２】
また、本実施形態に係る管継手１では、キャップ９の硬度は、バルブ本体２の硬度より低い。この場合、硬度の異なるバルブ本体２及びキャップ９を圧入して組み付けることで、異物としてのバリ（圧入時に生じた突起等の変形部位は勿論、バルブ本体２又はキャップ９から分離したものも含む。）が生じ易い管継手に本発明が採用されることから、係合力低下の抑制に有効である。
【００３３】
また、本実施形態に係る管継手１では、キャップ９は、樹脂材料から形成され、バルブ本体２は、金属材料から形成されている。この場合、金属及び樹脂を圧入して組み付けることで、異物としてのバリ（圧入時に生じた突起等の変形部位は勿論、バルブ本体２又はキャップ９から分離したものも含む。）が生じ易い管継手に本発明が採用されることから、係合力低下の抑制に有効である。
【００３４】
本実施形態に係る管継手１では、凸部１２を、軸方向に間隔を置いて複数形成し、間隙Ｃを、全ての凸部１２と、該凸部１２と係合する凹部１３と、の間に形成している。この場合、全ての係合箇所で係合力の低下を抑制することができる。
【００３５】
また、本実施形態によれば、凸部１２を、軸方向に間隔を置いて複数形成し、間隙Ｃを、少なくとも、複数の凸部１２のうち、凸部１２が形成されたバルブ本体２とキャップ９のうちの何れか一方の他方に対する前記圧入方向の、最も後方側に形成された凸部１２と、該凸部１２と係合する凹部１３と、の間に形成することができる。
【００３６】
例えば、第１の実施形態に係る管継手１を例にすると、間隙Ｃを、少なくとも、２つの凸部１２Ａ，１２Ｂのうち、凸部１２が形成されたバルブ本体２のキャップ９に対する圧入方向の、最も後方側に形成された後方側凸部１２Ｂと、該後方側凸部１２Ｂと係合する後方側凹部１３Ｂと、の間に形成することができる。この場合、主として圧入方向における最も後方側に形成された後方側凸部１２Ｂと、該後方側凸部１２Ｂと係合する凹部１３Ｂとの係合箇所、すなわち、バルブ本体２及びキャップ９の間の異物が圧入動作に追従して軸方向に深く進入し得る係合箇所で生じる、異物を要因とする係合力の低下を抑制することにより、係合力の低下を簡易に抑制することができる。さらに、この場合、後方側凸部１２Ｂと後方側凹部１３Ｂとの間に間隙Ｃを形成しないことで、すなわち、他の係合部分に間隙Ｃを形成しないとすれば、当該間隙Ｃを形成することで生じ得る、内筒及び外筒のガタツキ、すなわち、バルブ本体２及びキャップ９のガタツキを抑制することができる。
【００３７】
さらに、本発明によれば、さらに他の実施形態に係る管継手として、凸部１２を、軸方向に間隔を置いて複数形成し、間隙Ｃを、少なくとも、複数の凸部１２のうち、凸部１２が形成されたバルブ本体２とキャップ９のうちの何れか一方の他方に対する前記圧入方向の、最も前方側に形成された凸部１２と、該凸部１２と係合する凹部１３と、の間に形成することができる。
【００３８】
例えば、第１の実施形態に係る管継手１を例にすると、間隙Ｃを、少なくとも、２つの凸部１２Ａ，１２Ｂのうち、凸部１２が形成されたバルブ本体２のキャップ９に対する圧入方向の、最も前方側に形成された前方側凸部１２Ａと、該前方側凸部１２Ａと係合する前方側凹部１３Ａと、の間に形成することができる。この場合、主として圧入方向における最も前方側に形成された凸部と、該凸部と係合する凹部との係合箇所、すなわち、バリＢが最初に発生しやすく、また、外部からのゴミ等が最初に進入される係合箇所で生じる、異物を要因とする係合力の低下を抑制することにより、係合力の低下を簡易に抑制することができる。さらに、この場合、前方側凸部１２Ａと前方側凹部１３Ａとの間に間隙Ｃを形成しないことで、すなわち、他の係合部分に間隙Ｃを形成しないとすれば、当該間隙Ｃを形成することで生じ得る、内筒及び外筒のガタツキ、すなわち、バルブ本体２及びキャップ９のガタツキを抑制することができる。
【００３９】
次に、図４中、符号１００は、本発明の第２〜第４の実施形態に係る管継手で構成されたヘッダーである。図４に例示するヘッダー１００は、本発明の第２の実施形態に係る管継手２０と、本発明の第３の実施形態に係る管継手３０と、本発明の第４の実施形態に係る管継手４０と、を備えている。具体的には、１つの管継手２０と、２つの管継手３０と、１つの管継手４０の、計４つの管継手が、軸方向（図１の左右方向）に連なって互いに接続されている。
【００４０】
本発明の第２の実施形態に係る管継手２０は、軸方向の第１の側（図面上、右側）に配置されている。詳細には、管継手２０は、略Ｌ字型に構成された管状部材２１を有し、管状部材２１の、軸方向の第２の側（図面上、左側）の端部が筒状のアダプタ部２１ｂに形成されており、さらに、管状部材２１の、軸方向の第１の側の端部２１ａに、軸方向と垂直な方向を向く配管接続口２２を有している。配管接続口２２は、管状部材２１の外側に取り付けられる、筒状に形成されたコネクタ部材（内筒）２３と、筒状に形成され、コネクタ部材２３の外側にコネクタ部材２３に対して軸方向と垂直な方向に沿う圧入方向に相対的に圧入されて組み付けられたキャップ（外筒）９とを備えている。本実施形態では、管状部材２１及びコネクタ部材２３は共に、ガラス繊維により補強された、キャップ９を構成するポリアセタールよりも硬度の高いポリフェニレンサルファイド樹脂等の樹脂製部品である。
【００４１】
管継手２０は、コネクタ部材２３の外周面とキャップ９の内周面のうちの、何れか一方に形成された凸部１２と、コネクタ部材２３の外周面とキャップ９の内周面のうちの、他方に形成された、凸部１２と係合する凹部１３とを備える。本実施形態では、凸部１２は、コネクタ部材２３に設けられており、凹部１３は、キャップ９に設けられている。本実施形態では、コネクタ部材２３の外側にキャップ９を圧入して組み付けた状態で、凸部１２と凹部１３との間に、間隙Ｃが形成されている。
【００４２】
本発明の第３の実施形態に係る管継手３０は、略Ｔ字型に構成された管状部材３１を有し、管状部材３１の、軸方向の第２側の端部が管状のアダプタ部３１ｂに形成されていると共に、管状部材３１の、第１の側の端部３１ａに、軸方向の第１の側に配管接続口３２を有している。そして、さらに、管継手３０は、管状部材３１の軸方向の両端部３１ａ及び３１ｂ間から分岐して軸方向と垂直な方向を向く端部３１ｃに、配管接続口２２を有している。配管接続口２２は、本発明の第２の実施形態に係る管継手２０のコネクタ部材２３と同様のコネクタ部材（内筒）３３を用いることで、基本的に第２の実施形態に係る管継手２０の配管接続口２２と同様の構成である。
【００４３】
これに対し、配管接続口３２は、アダプタ部３１ｂと軸方向に対して対向する位置に設けられ、筒状に形成された、管状部材３１の端部（内筒）３１ａと、筒状に形成され、管状部材３１の端部３１ａの外側に当該端部３１ａに対して軸方向に沿う圧入方向に相対的に圧入されて組み付けられたキャップ（外筒）９とを備えている。本実施形態では、管状部材３１は、コネクタ部材３３と共に、ガラス繊維により補強されたポリフェニレンサルファイド樹脂等の樹脂製部品である。
【００４４】
管継手３０は、管継手２０と同様、配管接続口２２側の凸部１２と凹部１３との間に、間隙Ｃが形成されている。さらに、管継手３０は、管状部材３１の端部３１ａの外周面とキャップ９の内周面のうちの、何れか一方に形成された凸部１２と、管状部材３１の端部３１ｂの外周面とキャップ９の内周面のうちの、他方に形成された、凸部１２と係合する凹部１３とを備える。本実施形態では、凸部１２は、管状部材３１の端部３１ａに設けられており、凹部１３は、キャップ９に設けられている。本実施形態では、管状部材３１の端部３１ａの外側にキャップ９を圧入して組み付けた状態で、凸部１２と凹部１３との間に、間隙Ｃが形成されている。
【００４５】
本発明の第４の実施形態に係る管継手４０は、軸方向の第２側に配置されている。詳細には、管継手４０も、略Ｔ字型に構成された管状部材４１を有し、管状部材４１の、軸方向の第１側の端部４１ａに配管接続口３２を有していると共に、管状部材４１の、軸方向の両端部４１ａ及び４１ｂ間から分岐して軸方向と垂直な方向を向く端部４１ｃに、配管接続口２２を有している。配管接続口２２は、本発明の第３の実施形態に係る管継手３０のコネクタ部材３３と同様のコネクタ部材４３を管状部材４１の端部４１ｃの外側に組み付け、当該コネクタ部材４３の軸方向と垂直な方向を向く端部４３ｃを用いることで、基本的に第２及び第３の実施形態に係る管継手２０及び３０の配管接続口２２と同様の構成である。また、配管接続口３２は、本発明の第３の実施形態に係る管継手３０の管状部材３１の端部３１ｂと同様の管状部材４１の端部４１ｂを用いることで、基本的に第３の実施形態に係る管継手３０の配管接続口３２と同様の構成である。
【００４６】
そして、さらに、管継手４０は、管状部材４１の、軸方向の第２の側に、配管接続口４２を有している。配管接続口４１は、コネクタ部材４３の、軸方向の第２の側の端部（内筒）４３ｂと、筒状に形成され、コネクタ部材４３の端部４３ａの外側に当該端部４３ｂに対して軸方向に沿う圧入方向に相対的に圧入されて組み付けられたキャップ（外筒）９と、を備えている。本実施形態では、コネクタ部材４３は、管状部材４１と共に、ガラス繊維により補強されたポリフェニレンサルファイド樹脂等の樹脂部品である。
【００４７】
管継手４０は、管継手３０と同様、配管接続口２２及び３２側の凸部１２と凹部１３との間に、間隙Ｃが形成されている。さらに、管継手４０は、コネクタ部材４３の端部４３ｂの外周面とキャップ９の内周面のうちの、何れか一方に形成された凸部１２と、コネクタ部材４３の端部４３ｂの外周面とキャップ９の内周面のうちの、他方に形成された、凸部１２と係合する凹部１３とを備える。本実施形態では、凸部１２は、コネクタ部材４３の端部４３ｂに設けられており、凹部１３は、キャップ９に設けられている。本実施形態では、コネクタ部材４３の端部４３ｂの外側にキャップ９を圧入して組み付けた状態で、凸部１２と凹部１３との間に、間隙Ｃが形成されている。
【００４８】
ところで、図３を参照して説明すると、本発明に係る管継手では、間隙Ｃの隙間の幅ｄは、バリやゴミ等の異物の厚みよりも、最低限広くする必要があるが、こうした間隙Ｃの隙間の幅ｄは、バルブ本体２及びキャップ９の材質等に応じて、適宜設定することができる寸法である。例えば、バルブ本体２を銅鋳物（ＣＡＣ４０６Ｃ）で構成すると共に、キャップ９をポリアセタール樹脂で構成し、図３に示すように、間隙Ｃ１の隙間の幅ｄをｄ１、間隙Ｃ２の隙間の幅ｄをｄ２、そして、間隙Ｃ３の隙間ｄの幅をｄ３とした場合、バリやゴミ等の異物の厚みは、経験則上、０．１ｍｍ以下と想定される。そこで、この場合、間隙Ｃ１の隙間の幅ｄ１、間隙Ｃ２の隙間の幅ｄ２及び間隙Ｃ３の隙間の幅ｄ３はそれぞれ、０．１ｍｍ以上に設定することが好ましい。
【００４９】
さらに、バリやゴミ等の異物（特に、バリ）は、ねじれ等の変形が生じる可能性がある。そこで、本発明に係る管継手では、間隙Ｃの隙間ｄの幅をバリやゴミ等の異物の厚みよりも更に広くすることが好適である。特に、バルブ本体２を銅鋳物（ＣＡＣ４０６Ｃ）で構成すると共に、キャップ９をポリアセタール樹脂で構成した場合、間隙Ｃ１の隙間の幅ｄ１＝０．１６ｍｍ、間隙Ｃ２の隙間の幅ｄ２＝０．１５ｍｍ、間隙Ｃ３の隙間の幅ｄ３＝０．２５ｍｍに設定すれば、バリやゴミ等の異物の噛み込み（挟み込み）による、係合代Ｄ１の低下を更に抑制することができる。
【００５０】
上述したところは、本発明の一実施形態にすぎず、特許請求の範囲に従えば、様々な変更が可能となる。例えば、本発明に係る内筒及び外筒は、バルブ本体、管状部材又はコネクタ部材とキャップとの組み合わせとしたが、管状部材同士の組み合わせ等、様々な構成部品の組み合わせを選択することができる。また、本発明に係る管継手では、筒状に形成された内筒及び外筒を圧入して組み付けるときに、内筒の外周面に形成した凸部と外筒の内周面に形成した凹部とを係合させるだけでなく、内筒の外周面に形成した凹部と外筒の内周面に形成した凸部とを係合させることもできる。また、上述したところは、金属製の内筒及び樹脂製の外筒の組み合わせで説明したが、樹脂製の内筒及び金属製の外筒の組み合わせ、金属製の内筒及び外筒の組み合わせ、又は、樹脂製の内筒及び外筒の組み合わせとすることもできる。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
本発明に係る管継手は、液体（例えば、冷水、温水、油等）や気体等の、任意の流体のために利用することができる。
【符号の説明】
【００５２】
１；  管継手（第１の実施形態），２；  バルブ本体（内筒），９；  キャップ（外筒），１２；  凸部，１２Ａ；  前方側凸部（最も前方側に形成された凸部），１２Ｂ；  後方側凸部（最も後方側に形成された凸部），１３；  凹部，１３Ａ；  前方側凸部（最も前方側に形成された凹部），１３Ｂ；  後方側凸部（最も後方側に形成された凹部），２０；  管継手（第２の実施形態），２３；  コネクタ部材（内筒），３０；  管継手（第３の実施形態），３１；  管状部材，３１ａ；  管状部材の端部（内筒），３３；  コネクタ部材（内筒），４０；  管継手（第４の実施形態），４１；  管状部材，４１ａ；  管状部材の端部（内筒），４３；  コネクタ部材（内筒），４３ｂ；  コネクタ部材の端部（内筒），４３ｃ；  コネクタ部材の端部（内筒），Ｃ；  間隙，Ｃ３；  凸部に対し軸方向に隣接して形成された間隙
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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