(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
多数の品目のデータを所定の表示態様で表示するデータ表示装置であって、
前記品目を分類するための複数種類のメインカテゴリ、および、前記メインカテゴリに従属する複数のサブカテゴリを登録するカテゴリマスタと、
前記メインカテゴリのうち少なくとも１種類を選択するメインカテゴリ選択部と、
前記選択されたメインカテゴリに従属するサブカテゴリの組み合わせとなる複数の混合カテゴリを生成する混合カテゴリ生成部と、
前記生成された混合カテゴリのうち１つが選択され所定の遷移操作がなされると、前記選択された混合カテゴリから新たな混合カテゴリに遷移する混合カテゴリ遷移部と、
前記遷移した新たな混合カテゴリに属する品目のデータを前記所定の表示態様で表示するデータ表示制御部と、を備え、
前記所定の表示態様は、前記混合カテゴリに属する品目のデータを前記混合カテゴリごとに表示するとともに、前記メインカテゴリ選択部が選択可能な前記メインカテゴリの候補を、前記選択された１つの混合カテゴリに属する品目のデータの表示領域に隣接して表示する態様である、
ことを特徴とするデータ表示装置。
【請求項２】
前記遷移操作は、前記選択された混合カテゴリの組合せ元となるサブカテゴリが従属するメインカテゴリを変更する操作である、
ことを特徴とする請求項１に記載のデータ表示装置。
【請求項３】
前記遷移操作は、前記選択された混合カテゴリの組合せ元となるサブカテゴリを変更する操作である、
ことを特徴とする請求項１に記載のデータ表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、多数の品目に関するデータを所定の表示態様で表示する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、所定の管理業務用ソフトウェアを用いるユーザが、多数の品目を対象にして経営管理業務や在庫管理業務などの業務を行う際、品目を分類するためのカテゴリを選択し、選択したカテゴリに属する品目群の特性を表示する。例えば、チェックボックスやコンボボックスなどを操作して品目の供給者をカテゴリとして選択し、供給者別の品目群を対象にして、売上高の合計値や在庫量の平均値などのデータを求め、求めたデータをグラフの形式で画面表示する。これにより、カテゴリ単位の経営状況や在庫状況を把握することができた。なお、選択したカテゴリは、複数種類のカテゴリを組み合わせたものでもよい。
【０００３】
ここで、選択したカテゴリから異なるカテゴリに遷移させて、遷移後のカテゴリに属する品目群の特性を表示したい場合がある。しかし、従来では、画面上のチェックボックスやコンボボックスなどを操作してカテゴリを選択するために、品目群の特性の表示領域から視点を離さなければならなかったため、カテゴリの選択操作が煩雑となっていた。また、コンボボックスの場合、コンボボックスを展開して表示されるカテゴリのリストが品目群の特性の表示領域に重ならないようにするために、このリストの表示を小さくする必要があるが、小さく表示することによりカテゴリの選択操作がより煩雑となっていた。このため、品目群の特性が表示されるカテゴリの遷移を円滑にすることができず、カテゴリ単位の経営状況や在庫状況の管理を迅速かつ確実に行うことができないという問題があった。
【０００４】
特許文献１には、在庫推移を提示することにより、異常在庫となる商品の早期発見を効率的に支援する在庫推移処理方法などについて開示されている。しかし、特許文献１には、上記したようなカテゴリの遷移について十分な説明はなく、上記した問題を解消するには別途方策が必要であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−１８７４４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このような事情に鑑みて、本発明は、品目の管理を、多数の品目を分類するカテゴリごとに行うことを迅速かつ確実に行うことを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するため、本発明は、
多数の品目のデータを所定の表示態様で表示するデータ表示装置であって、
前記品目を分類するための複数種類のメインカテゴリ、および、前記メインカテゴリに従属する複数のサブカテゴリを登録するカテゴリマスタと、
前記メインカテゴリのうち少なくとも１種類を選択するメインカテゴリ選択部と、
前記選択されたメインカテゴリに従属するサブカテゴリの組み合わせとなる複数の混合カテゴリを生成する混合カテゴリ生成部と、
前記生成された混合カテゴリのうち１つが選択され所定の遷移操作がなされると、前記選択された混合カテゴリから新たな混合カテゴリに遷移する混合カテゴリ遷移部と、
前記遷移した新たな混合カテゴリに属する品目のデータを前記所定の表示態様で表示するデータ表示制御部と、を備え、
前記所定の表示態様は、前記混合カテゴリに属する品目のデータを前記混合カテゴリごとに表示するとともに、前記メインカテゴリ選択部が選択可能な前記メインカテゴリの候補を、前記選択された１つの混合カテゴリに属する品目のデータの表示領域に隣接して表示する態様である、
ことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、品目の管理を、多数の品目を分類するカテゴリごとに行うことを迅速かつ確実に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１の実施形態のデータ表示装置の機能構成図の一例である。
【図２】カテゴリマスタのデータ構造図の一例である。
【図３】品目分類マスタのデータ構造図の一例である。
【図４】品目データのデータ構造図の一例である。
【図５】（ａ）が、カテゴリがキューブ構造をとるときの画面の表示例であり、（ｂ）が、グラフの説明図である。
【図６】カテゴリ軸の変更の手順（１）の説明図である。
【図７】カテゴリ軸の変更の手順（２）の説明図である。
【図８】カテゴリ軸の変更の手順（３）の説明図である。
【図９】カテゴリ軸の変更の手順（４）の説明図である。
【図１０】カテゴリ軸の変更の手順（５）の説明図である。
【図１１】キューブ構造をとるカテゴリのドリルダウンの手順（１）の説明図である。
【図１２】キューブ構造をとるカテゴリのドリルダウンの手順（２）の説明図である。
【図１３】キューブ構造をとるカテゴリのドリルダウンの手順（３）の説明図である。
【図１４】キューブ構造をとるカテゴリのドリルダウンの手順（４）の説明図である。
【図１５】キューブ構造をとるカテゴリのドリルダウンの手順（５）の説明図である。
【図１６】合計カテゴリの操作に関する手順（１）の説明図である。
【図１７】合計カテゴリの操作に関する手順（２）の説明図である。
【図１８】合計カテゴリの操作に関する手順（３）の説明図である。
【図１９】合計カテゴリの操作に関する手順（４）の説明図である。
【図２０】キューブ構造をとるカテゴリの集約の手順（１）の説明図である。
【図２１】キューブ構造をとるカテゴリの集約の手順（２）の説明図である。
【図２２】キューブ構造をとるカテゴリの集約の手順（３）の説明図である。
【図２３】キューブ構造をとるカテゴリの集約の手順（４）の説明図である。
【図２４】キューブ構造をとるカテゴリの集約の手順（５）の説明図である。
【図２５】キューブ構造をとるカテゴリの集約の手順（６）の説明図である。
【図２６】キューブ構造をとるカテゴリの一括集約の手順（１）の説明図である。
【図２７】キューブ構造をとるカテゴリの一括集約の手順（２）の説明図である。
【図２８】ツリー構造をとるカテゴリの概念図の例である。
【図２９】ツリー構造をとるカテゴリのドリルダウンの手順（１）の説明図である。
【図３０】ツリー構造をとるカテゴリのドリルダウンの手順（２）の説明図である。
【図３１】ツリー構造をとるカテゴリのドリルダウンの手順（３）の説明図である。
【図３２】ツリー構造をとるカテゴリの集約の手順（１）の説明図である。
【図３３】ツリー構造をとるカテゴリの集約の手順（２）の説明図である。
【図３４】ツリー構造をとるカテゴリの集約の手順（３）の説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
次に、本発明を実施するための形態（以下、「実施形態」という。）について、適宜図面を参照しながら説明する。
【００１１】
≪第１の実施形態≫
本実施形態のデータ表示装置Ｃ（図１）は、入力部、出力部、制御部、および記憶部といったハードウェアを含むコンピュータであり、具体的には、タブレット端末である。入力部は、例えば、入力インタフェースから構成されており、タッチパネルなどのユーザが操作する手段を含む。出力部は、例えば、出力インタフェースから構成されており、ディスプレイなどの表示部を含む。制御部は、例えば、ＣＰＵ（Central Processing Unit）や専用回路から構成される。記憶部は、例えば、ＲＡＭ（Random Access Memory）、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＨＤＤ（Hard Disk Drive）、フラッシュ（登録商標）メモリの記憶媒体から構成される。前記制御部がＣＰＵから構成される場合、その制御部を含むコンピュータによる情報処理は、ＣＰＵによるプログラム実行処理で実現する。また、そのコンピュータが含む記憶部は、ＣＰＵが指令し、そのコンピュータの機能を実現するためのプログラム（業務管理用のプログラムを含む）を記憶する。これによりソフトウェアとハードウェアの協働が実現される。本実施形態は、前記情報処理を実行させるプログラムによって実現することができ、そのプログラムをコンピュータによる読み取り可能な記録媒体（例：ＣＤ−ＲＯＭ）に記憶して提供することができる。また、そのプログラムを、インターネットなどのネットワークを通して提供することもできる。
【００１２】
図１に示すように、データ表示装置Ｃは、カテゴリマスタＴ１と、品目分類マスタＴ２と、品目データＴ３と、メインカテゴリ選択部１と、混合カテゴリ生成部２と、混合カテゴリ遷移部３と、データ表示制御部４とを備える。
【００１３】
（カテゴリマスタＴ１）
カテゴリマスタＴ１は、経営管理や在庫管理などの管理の対象となる多数の品目を分類するためのカテゴリを登録する。カテゴリマスタＴ１に登録されるカテゴリは、ユーザが入力部から予め入力して決められる。なお、品目には、市場に提供される製品だけでなく、製品の部品も含まれる。
【００１４】
図２に示すように、カテゴリマスタＴ１が登録するカテゴリは、メインカテゴリおよびサブカテゴリに大別される。メインカテゴリとは、品目の分類の基本となるカテゴリであり、本実施形態では、「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」、「Ｆａｃｔｏｒｙ」、「Ｃｈａｎｎｅｌ」、「Ｓｅｇｍｅｎｔ」、「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」の５種類を用いることとする。
【００１５】
「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」は、品目を供給する供給業者を意味する。
「Ｆａｃｔｏｒｙ」は、品目の生産が行われる工場、または、その工場の位置（拠点）を意味する。
「Ｃｈａｎｎｅｌ」は、品目を搬送するための所定の搬送経路を意味する。
「Ｓｅｇｍｅｎｔ」は、品目の購買行動が共通している顧客層を意味する。例えば、２０代向け、３０代向け、などのように年代別に顧客層を定義して品目を分類することができる。
「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」は、品目自体を分類する基準を意味する。例えば、食品、薬品などとして品目を分類することができる。
なお、メインカテゴリは、これらの５種類に限定されず、他の種類を用いることもできるし、４種類以下または６種類以上用いることもできる。
【００１６】
サブカテゴリは、メインカテゴリに従属する複数のカテゴリであり、品目を細分化することができる。図２に示すように、「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」というメインカテゴリに対しては、「Ｓｕｐ１」、・・・、「ＳｕｐＮ」というＮ個のサブカテゴリが定義されている。「Ｓｕｐ１」、・・・、「ＳｕｐＮ」の各々は、例えば、品目を供給する１供給業者を表している。
同様にして、「Ｆａｃｔｏｒｙ」、「Ｃｈａｎｎｅｌ」、「Ｓｅｇｍｅｎｔ」、「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」に対しても、図２に示すようにＮ個のサブカテゴリが定義されている。なお、各メインカテゴリに対して定義されるサブカテゴリの個数は、同じであってもよいし異なっていてもよい。
【００１７】
（品目分類マスタＴ２）
品目分類マスタＴ２は、品目が、メインカテゴリの各々に対してどのサブカテゴリに分類されるかを登録する。品目分類マスタＴ２に登録される値は、ユーザが入力部から予め入力して決められる。
【００１８】
図３に示すように、品目分類マスタＴ２は、「品目」、「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」、「Ｆａｃｔｏｒｙ」、「Ｃｈａｎｎｅｌ」、「Ｓｅｇｍｅｎｔ」、「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」といった項目を備えており、品目ごとにレコードが作成される。
項目「品目」には、例えば、品目に割り当てられたＳＫＵ（Stock Keeping Unit）コードが格納される。
項目「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」には、メインカテゴリ「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」のサブカテゴリのうち、対象の品目が属するサブカテゴリを示す値、つまり、カテゴリマスタＴ１（図２）のサブカテゴリに登録されている値（Ｓｕｐ１、・・・、ＳｕｐＮ）のうち１つが格納される。
項目「Ｆａｃｔｏｒｙ」には、メインカテゴリ「Ｆａｃｔｏｒｙ」のサブカテゴリのうち、対象の品目が属するサブカテゴリを示す値、つまり、カテゴリマスタＴ１（図２）のサブカテゴリに登録されている値（Ｆ１、・・・、ＦＮ）のうち１つが格納される。
項目「Ｃｈａｎｎｅｌ」には、メインカテゴリ「Ｃｈａｎｎｅｌ」のサブカテゴリのうち、対象の品目が属するサブカテゴリを示す値、つまり、カテゴリマスタＴ１（図２）のサブカテゴリに登録されている値（Ｃ１、・・・、ＣＮ）のうち１つが格納される。
項目「Ｓｅｇｍｅｎｔ」には、メインカテゴリ「Ｓｅｇｍｅｎｔ」のサブカテゴリのうち、対象の品目が属するサブカテゴリを示す値、つまり、カテゴリマスタＴ１（図２）のサブカテゴリに登録されている値（Ｓｅｇ１、・・・、ＳｅｇＮ）のうち１つが格納される。
項目「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」には、メインカテゴリ「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」のサブカテゴリのうち、対象の品目が属するサブカテゴリを示す値、つまり、カテゴリマスタＴ１（図２）のサブカテゴリに登録されている値（Ｇ１、・・・、ＧＮ）のうち１つが格納される。
【００１９】
なお、各メインカテゴリに従属する１つのサブカテゴリは、異なるメインカテゴリに従属するサブカテゴリとは独立して品目に割り当てることができる。つまり、あるメインカテゴリに従属する１つのサブカテゴリが品目に割り当てられた場合に、他のメインカテゴリに従属する特定のサブカテゴリを同じ品目に割り当てることについて特別な制限は存在しない。このように、メインカテゴリごとにサブカテゴリを独立して品目に割り当てることができることを、カテゴリが「キューブ構造」をとると呼ぶ。
なお、メインカテゴリごとにサブカテゴリを独立して品目に割り当てることができない特別な制限が存在することを、カテゴリが「ツリー構造」をとると呼ぶ（詳細は後記）。
【００２０】
（品目データＴ３）
品目データＴ３は、品目の売上高を登録する。
図４に示すように、品目データＴ３は、「品目」、「日付」、「売上高」といった項目を備えており、品目ごとにレコードが作成される。
【００２１】
項目「品目」には、例えば、品目に割り当てられたＳＫＵコードが格納される。
項目「日付」には、年月日が格納される。
項目「売上高」には、１日の売上高が格納される。格納される売上高は、金額であってもよいし、単価が決められている場合には数量であってもよい。
【００２２】
品目データＴ３のレコードは、１日の売上高が確定するたびに、ユーザがその売上高を入力部から逐次入力して作成される。なお、売上高は、経営管理や在庫管理などの管理に必要な実績値の一例であって、品目データＴ３に登録される値は、売上高ではなく他の実績値でもよい。他の実績値とは、例えば、生産高、在庫量がある。また、品目データＴ３に登録される実績値は、１種類だけでなく２種類以上であってもよい。
【００２３】
（メインカテゴリ選択部１）
メインカテゴリ選択部１は、カテゴリマスタＴ１に登録されているメインカテゴリを少なくとも１種類選択する。メインカテゴリの選択は、例えば、データ表示装置Ｃの入力部からの入力によって実行することができる。本実施形態では、メインカテゴリは２種類選択する。
【００２４】
（混合カテゴリ生成部２）
混合カテゴリ生成部２は、メインカテゴリ選択部１によって選択されたメインカテゴリに従属するサブカテゴリの組み合わせとなる複数の混合カテゴリを生成する。例えば、選択されたメインカテゴリが「Ｆａｃｔｏｒｙ」と「Ｃｈａｎｎｅｌ」の２つであった場合、「Ｆａｃｔｏｒｙ」に従属するサブカテゴリＦ１、・・・、ＦＮのうち１つと、「Ｃｈａｎｎｅｌ」に従属するサブカテゴリＣ１、・・・ＣＮのうち１つとを組み合わせてＮ＾２個の混合カテゴリ（Ｆ１，Ｃ１）、・・・、（ＦＮ，ＣＮ）を生成する。
【００２５】
（混合カテゴリ遷移部３）
混合カテゴリ遷移部３は、混合カテゴリ生成部２によって生成された混合カテゴリのうち１つが選択され所定の遷移操作がなされると、前記選択された混合カテゴリから新たな混合カテゴリに遷移する。混合カテゴリの選択と、所定の遷移操作とは、入力部からの入力によって実行することができる。「所定の遷移操作」の詳細については後記する。遷移先となる「新たな混合カテゴリ」は遷移操作によって１つを指す場合もあるし、複数を指す場合もある。
【００２６】
（データ表示制御部４）
データ表示制御部４は、混合カテゴリ遷移部３によって遷移した新たな混合カテゴリに属する品目のデータを所定の表示態様で表示する。表示される品目のデータは、品目データＴ３を参照して所定の演算処理を実行することで求められ、例えば月次売上高の合計値などである（図５（ｂ）参照）。「所定の表示態様」とは、例えば、棒グラフ、散布図、円グラフなどさまざまな態様とすることができる。また、データ表示制御部４は、データ表示装置Ｃの表示部が表示する画面の表示内容を制御する。なお、データ表示制御部４は、入力部からの入力により、１品目のデータを表示することもできる。
【００２７】
データ表示制御部４によって、データ表示装置Ｃの表示部が表示する画面は、例えば、図５（ａ）に示すものとなる。図５（ａ）の画面には、サブカテゴリ列５１、サブカテゴリ行５２、複数の棒グラフ、カテゴリの階層レベル５３が描かれている。なお、画面の左から右への方向をＸ方向、上から下への方向をＹ方向と呼ぶ場合がある。
【００２８】
サブカテゴリ列５１は、メインカテゴリ選択部１によって選択されたメインカテゴリ（図５（ａ）では、Ｃｈａｎｎｅｌとする）に従属するサブカテゴリ（説明の便宜上、カテゴリマスタＴ１にはＣ１，Ｃ２，Ｃ３の３つが登録されているとする）がＸ方向に並べて示されている。Ｘ方向に並べられたサブカテゴリは、「カテゴリＸ軸」を構成する。
サブカテゴリ行５２は、メインカテゴリ選択部１によって選択されたメインカテゴリ（図５（ａ）では、Ｆａｃｔｏｒｙとする）に従属するサブカテゴリ（説明の便宜上、カテゴリマスタＴ１にはＦ１，Ｆ２，Ｆ３の３つが登録されているとする）がＹ方向に並べて示されている。Ｙ方向に並べられたサブカテゴリは、「カテゴリＹ軸」を構成する。
【００２９】
混合カテゴリ生成部２は、カテゴリＸ軸を構成するサブカテゴリＣ１，Ｃ２，Ｃ３と、カテゴリＹ軸を構成するサブカテゴリＦ１，Ｆ２，Ｆ３とを用いて９（＝３×３）個の混合カテゴリ（Ｃ１，Ｆ１）、・・・、（Ｃ３，Ｆ３）を生成する。データ表示制御部４は、生成された混合カテゴリに属する品目群から求められるグラフをグリッド状に配置して表示する。各グラフが配置される位置は、図５（ａ）に示すように、サブカテゴリ列５１に表示されたサブカテゴリの位置、および、サブカテゴリ行５２に表示されたサブカテゴリの位置に対応している。
【００３０】
図５（ｂ）は、図５（ａ）中の混合カテゴリ（Ｃ３，Ｆ３）に対応するグラフ５４を抜粋した図である。図５（ｂ）のグラフ５４は、混合カテゴリ（Ｃ３，Ｆ３）に属するすべての品目を月ごとに集約した月次売上高の推移を示す棒グラフである。各々の棒の高さは、混合カテゴリ（Ｃ３，Ｆ３）に属するすべての品目に亘る売上高の合計値である。この合計値は、品目データＴ３を参照し、周知の演算処理を実行することで求められる。混合カテゴリ（Ｃ３，Ｆ３）に関する上記の説明は、他の混合カテゴリにもあてはまる。
【００３１】
図５（ａ）のサブカテゴリ列５１の右端部には、Ｘ方向に並べられたサブカテゴリＣ１，Ｃ２，Ｃ３の和集合となる合計サブカテゴリＣＴが配置されている。合計サブカテゴリＣＴは、混合カテゴリ生成部２が生成する。混合カテゴリ生成部２は、合計サブカテゴリＣＴと、カテゴリＹ軸を構成するサブカテゴリＦ１，Ｆ２，Ｆ３の各々との混合カテゴリ（ＣＴ，Ｆ１）、（ＣＴ，Ｆ２）、（ＣＴ，Ｆ３）を生成する。例えば、データ表示制御部４は、混合カテゴリ（ＣＴ，Ｆ１）、（ＣＴ，Ｆ２）、（ＣＴ，Ｆ３）に属する品目群から求められるグラフをサブカテゴリの各々に対応する位置にて表示する。
【００３２】
図５（ａ）のサブカテゴリ行５２の下端部には、Ｙ方向に並べられたサブカテゴリＦ１，Ｆ２，Ｆ３の和集合となる合計サブカテゴリＦＴが配置されている。合計サブカテゴリＦＴは、混合カテゴリ生成部２が生成する。混合カテゴリ生成部２は、合計サブカテゴリＦＴと、カテゴリＸ軸を構成するサブカテゴリＣ１，Ｃ２，Ｃ３の各々との混合カテゴリ（Ｃ１，ＦＴ）、（Ｃ２，ＦＴ）、（Ｃ３，ＦＴ）を生成する。例えば、データ表示制御部４は、混合カテゴリ（Ｃ１，ＦＴ）、（Ｃ２，ＦＴ）、（Ｃ３，ＦＴ）に属する品目群から求められるグラフをサブカテゴリの各々に対応する位置にて表示する。
【００３３】
混合カテゴリ生成部２は、合計サブカテゴリＣＴと合計サブカテゴリＦＴとを用いて合計カテゴリ（ＣＴ，ＦＴ）を生成する。合計カテゴリ（ＣＴ，ＦＴ）は、サブカテゴリＣ１，Ｃ２，Ｃ３，Ｆ１，Ｆ２，Ｆ３の和集合に相当する。データ表示制御部４は、合計カテゴリ（ＣＴ，ＦＴ）に属する品目群から求められるグラフをサブカテゴリの各々に対応する位置に配置して表示する。
【００３４】
階層レベル５３は、画面に表示中の混合カテゴリに対応する現在の階層レベルを示す。データ表示制御部４は、階層レベル５３を画面の下部に表示する。図５（ａ）の階層レベル５３中の「Ａ」（Ａｌｌ）は、品目データＴ３に登録されているすべての品目が属する全カテゴリを表す。図５（ａ）の階層レベル５３は、全カテゴリ「Ａ」に属する品目群から、サブカテゴリＧ１に属する品目群、サブカテゴリＳｕｐ１に属する品目群の順に品目が絞り込まれていることを示す。よって、例えば、図５（ａ）の混合カテゴリ（Ｃ１，Ｆ１）に属する品目群は、サブカテゴリＧ１，Ｓｕｐ１，Ｃ１，Ｆ１に属する品目群である。
【００３５】
＜遷移操作の具体例＞
図５（ａ）に示したような、混合カテゴリをグリッド状に配置した画面に対して、混合カテゴリ遷移部３は、入力部からの遷移操作によってさまざまなカテゴリの遷移を実行し、カテゴリごとの品目の管理を実現する。以下、遷移操作の具体例について説明する。
【００３６】
（カテゴリ軸の変更）
遷移操作の具体例として、混合カテゴリ遷移部３が実行するカテゴリ軸の変更の手順について説明する。データ表示装置Ｃの表示部は、データ表示制御部４によって、図６に示す画面を表示している。図６の画面において、メインカテゴリ選択部１は、「Ｃｈａｎｎｅｌ」をカテゴリＸ軸とし、「Ｆａｃｔｏｒｙ」をカテゴリＹ軸として選択している。混合カテゴリ生成部２は、１６（＝４×４）個の混合カテゴリ（Ｃ１，Ｆ１）、・・・、（ＣＴ，Ｆ１）、・・・、（Ｃ１，ＦＴ）、・・・、（ＣＴ，ＦＴ）を生成する。データ表示制御部４は、これらの１６個の混合カテゴリに対応するグラフを表示している。階層レベル５３は全カテゴリ「Ａ」にある。なお、生成される混合カテゴリの個数、表示されるグラフの個数は上記に限られず、より多くすることもできるし、より少なくすることもできる。
【００３７】
図６において、ユーザは指Ｆで、混合カテゴリ（ＣＴ，ＦＴ）に対応するグラフ６１をダブルタップする。すると、図７に示すように、データ表示制御部４は、カテゴリ軸候補表示エリアＲを、カテゴリ列ＣＴの右隣り、かつ、カテゴリ行ＦＴの下隣りに展開表示する。カテゴリ軸候補表示エリアＲには、現在カテゴリ軸ボックス７１と、Ｘ方向に並んで配置されているカテゴリＸ軸候補ボックス７２ａ，７２ｂ，７２ｄ，７２ｅと、Ｙ方向に並んで配置されているカテゴリＹ軸候補ボックス７３ａ，７３ｃ，７３ｄ，７３ｅが存在する。
なお、図７の画面例は、データ表示装置Ｃの表示部がデータ表示制御部４によって表示する所定の表示態様の一例であり、所定の表示態様は、この画面例に限定されない。このことは、図７以外の図面の画面例についても適用される。
【００３８】
現在カテゴリ軸ボックス７１は、メインカテゴリ選択部１がカテゴリＸ軸およびカテゴリＹ軸として選択しているメインカテゴリを明示するボックスである。図７では、カテゴリＸ軸として選択されているメインカテゴリ「Ｃｈａｎｎｅｌ」と、カテゴリＹ軸として選択されているメインカテゴリ「Ｆａｃｔｏｒｙ」とが現在カテゴリ軸ボックス７１内に記載されている。
カテゴリＸ軸候補ボックス７２ａ，７２ｂ，７２ｄ，７２ｅは、メインカテゴリ選択部１がカテゴリＸ軸として選択しているメインカテゴリ以外のメインカテゴリを明示するボックスである。また、カテゴリＹ軸候補ボックス７３ａ，７３ｃ，７３ｄ，７３ｅは、メインカテゴリ選択部１がカテゴリＹ軸として選択しているメインカテゴリ以外のメインカテゴリを明示するボックスである。
【００３９】
カテゴリＸ軸候補ボックス７２ｂが示すメインカテゴリ「Ｆａｃｔｏｒｙ」は、すでにカテゴリＹ軸として選択されているため、非アクティブ表示（文字の色を反転表示）にし、選択不可状態になっている。同様に、カテゴリＹ軸候補ボックス７３ｃが示すメインカテゴリ「Ｃｈａｎｎｅｌ」は、すでにカテゴリＸ軸として選択されているため、非アクティブ表示（文字の色を反転表示）にし、選択不可状態になっている。
カテゴリＸ軸候補ボックス７２ｄ，７２ｅは、画面の表示領域外に配置されており、図７では、ボックスを破線表示で示している。ユーザは、例えば、カテゴリ軸候補表示エリアＲの一部をタッチし、左方向にスワイプすることで、カテゴリＸ軸候補ボックス７２ｄ，７２ｅを、画面の表示領域内にスクロール表示することができる。
カテゴリＹ軸候補ボックス７３ｃ（一部），７３ｄ，７３ｅは、画面の表示領域外に配置されており、図７では、ボックスを破線表示で示している。ユーザは、例えば、カテゴリ軸候補表示エリアＲの一部をタッチし、上方向にスワイプすることで、カテゴリＹ軸候補ボックス７３ｃ，７３ｄ，７３ｅを、画面の表示領域内にスクロール表示することができる。
【００４０】
図８に示すように、例えば、カテゴリＹ軸のメインカテゴリを、現在の「Ｆａｃｔｏｒｙ」から「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」に変更したい場合には、ユーザは、カテゴリＹ軸候補ボックス７３ａ（図７）を現在カテゴリ軸ボックス７１へスワイプする（矢印８１参照）。すると、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＹ軸のメインカテゴリとして「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」を選択する。よって、データ表示制御部４は、カテゴリＹ軸のサブカテゴリ行８２をＦ１，Ｆ２，Ｆ３，ＦＴからＳｕｐ１，Ｓｕｐ２，Ｓｕｐ３，ＳｕｐＴに変更して表示する。また、混合カテゴリ生成部２は、１６（＝４×４）個の混合カテゴリ（Ｃ１，Ｓｕｐ１）、・・・、（ＣＴ，Ｓｕｐ１）、・・・、（Ｃ１，ＳｕｐＴ）、・・・、（ＣＴ，ＳｕｐＴ）を生成する。よって、データ表示制御部４は、これらの１６個の混合カテゴリに対応するグラフを表示する。
【００４１】
カテゴリ軸候補表示エリアＲにおいて、現在カテゴリ軸ボックス７１には、変更後のカテゴリＹ軸のメインカテゴリである「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」が記載される。スワイプしたカテゴリＹ軸候補ボックス７３ａが消え（現在カテゴリ軸ボックス７１内に吸収され）、変更前のカテゴリＹ軸のメインカテゴリである「Ｆａｃｔｏｒｙ」に対応するカテゴリＹ軸候補ボックス７３ｂが出現する。カテゴリＹ軸のメインカテゴリが「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」に変更したため、カテゴリＸ軸候補ボックス７２ａが示すメインカテゴリ「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」は非アクティブ表示になり選択不可状態になる（カテゴリＸ軸のメインカテゴリとカテゴリＹ軸のメインカテゴリが同じになるという禁則を回避するため）。これらの表示の変更は、データ表示制御部４が実行する。
【００４２】
図９に示すように、例えば、カテゴリＸ軸のメインカテゴリを、現在の「Ｃｈａｎｎｅｌ」から「Ｓｅｇｍｅｎｔ」に変更したい場合には、ユーザは、カテゴリＸ軸候補ボックス７２ｄ（図８）を現在カテゴリ軸ボックス７１へスワイプする（矢印９１参照）。すると、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＸ軸のメインカテゴリとして「Ｓｅｇｍｅｎｔ」を選択する。よって、データ表示制御部４は、カテゴリＸ軸のサブカテゴリ列９２をＣ１，Ｃ２，Ｃ３，ＣＴからＳｅｇ１，Ｓｅｇ２，Ｓｅｇ３，ＳｅｇＴに変更して表示する。また、混合カテゴリ生成部２は、１６（＝４×４）個の混合カテゴリ（Ｓｅｇ１，Ｓｕｐ１）、・・・、（ＳｅｇＴ，Ｓｕｐ１）、・・・、（Ｓｅｇ１，ＳｕｐＴ）、・・・、（ＳｅｇＴ，ＳｕｐＴ）を生成する。よって、データ表示制御部４は、これらの１６個の混合カテゴリに対応するグラフを表示する。
【００４３】
カテゴリ軸候補表示エリアＲにおいて、現在カテゴリ軸ボックス７１には、変更後のカテゴリＸ軸のメインカテゴリである「Ｓｅｇｍｅｎｔ」が記載される。スワイプしたカテゴリＸ軸候補ボックス７２ｄが消え（現在カテゴリ軸ボックス７１内に吸収され）、変更前のカテゴリＸ軸のメインカテゴリである「Ｃｈａｎｎｅｌ」に対応するカテゴリＸ軸候補ボックス７２ｃが出現する。カテゴリＸ軸のメインカテゴリが「Ｓｅｇｍｅｎｔ」に変更したため、カテゴリＹ軸候補ボックス７３ｄが示すメインカテゴリ「Ｓｅｇｍｅｎｔ」は非アクティブ表示になり選択不可状態になる。これらの表示の変更は、データ表示制御部４が実行する。
【００４４】
カテゴリＸ軸のメインカテゴリ、および、カテゴリＹ軸のメインカテゴリを変更した後、ユーザは、カテゴリ軸候補表示エリアＲの閉じるボタン９３をタップする。すると、図１０に示すように、データ表示装置Ｃの表示部は、カテゴリ軸候補表示エリアＲを閉じ、メインカテゴリが変更された、カテゴリＸ軸およびカテゴリＹ軸によるグラフを一覧表示する。
以上の手順により、カテゴリ軸の変更が実現される。
【００４５】
（ドリルダウン）
遷移操作の具体例として、混合カテゴリ遷移部３が実行するドリルダウンの手順について説明する。ドリルダウンとは、カテゴリの絞り込みを意味する。データ表示装置Ｃの表示部は、データ表示制御部４によって、図１１に示す画面を表示している。図１１に示す画面は、図６に示す画面と同等である。
【００４６】
図１１の表示データ系列Ｖは、現在の階層レベル５３においてグラフの一覧表示が行われる混合カテゴリの表示対象を示す式である。表示データ系列Ｖは、カテゴリマスタＴ１に登録されている５種類のメインカテゴリに対応して５つの成分からなり、各メインカテゴリのサブカテゴリを値に持つ。図１１に関しては、カテゴリＸ軸のメインカテゴリを「Ｃｈａｎｎｅｌ」としているため、表示データ系列Ｖの第４の成分は、Ｃ１〜Ｃ３の値をとり、また、カテゴリＹ軸のメインカテゴリを「Ｆａｃｔｏｒｙ」としているため、表示データ系列Ｖの第３の成分は、Ｆ１〜Ｆ３の値をとる。メインカテゴリ「Ｓｅｇｍｅｎｔ」、「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」、「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」は、カテゴリ軸に指定されていないため、表示データ系列Ｖの第１，第２，第５の成分はそれぞれ、各メインカテゴリに属するすべてのサブカテゴリを対象とすることを示すＳｅｇａｌｌ、Ｓｕｐａｌｌ、Ｇａｌｌをとる。
【００４７】
図１１において、ユーザは指Ｆで、混合カテゴリ（Ｃ２，Ｆ２）に対応するグラフ１１１をダブルタップする。すると、図１２に示すように、データ表示制御部４は、カテゴリ軸候補表示エリアＲを、カテゴリ列Ｃ２，Ｃ３の間、かつ、カテゴリ行Ｆ２，Ｆ３の間に展開表示する。図７と同様、カテゴリ軸候補表示エリアＲには、現在カテゴリ軸ボックス１２１と、Ｘ方向に並んで配置されているカテゴリＸ軸候補ボックス１２２ａ，１２２ｂ，１２２ｄ，１２２ｅと、Ｙ方向に並んで配置されているカテゴリＹ軸候補ボックス１２３ａ，１２３ｃ，１２３ｄ，１２３ｅが存在する。
【００４８】
なお、現在カテゴリ軸ボックス１２１は、混合カテゴリ（Ｃ２，Ｆ２）に対応するグラフ１１１の右下に表示される。これにより、右利きのユーザに対して、カテゴリ軸候補表示エリアＲ中のボックスのスワイプを容易にすることができる。ユーザが左利きの場合、データ表示制御部４は、現在カテゴリ軸ボックス１２１を、混合カテゴリ（Ｃ２，Ｆ２）に対応するグラフ１１１の左下に表示することができる。このような表示の設計変更は、他の遷移操作にもあてはまる。
【００４９】
図１２において、ダブルタップされたグラフ１１１は、ハイライトされたデータとしてｈとして表記することができる。データｈは、表示データ系列Ｖの元となり、混合カテゴリ（Ｃ２，Ｆ２）に対応しているため、ｈ＝（Ｓｅｇａｌｌ，Ｓｕｐａｌｌ，「Ｆ２」，「Ｃ２」，Ｇａｌｌ）と表記する。
【００５０】
図１３に示すように、例えば、選択したグラフ１１１の混合カテゴリ（Ｃ２，Ｆ２）についてＦ２から、Ｆ２のＳｅｇｍｅｎｔ一覧にドリルダウンをしたい場合には、ユーザは、カテゴリＹ軸候補ボックス１２３ｄ（図１２）を現在カテゴリ軸ボックス１２１へスワイプする（矢印１３１参照）。すると、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＹ軸のメインカテゴリとして「Ｓｅｇｍｅｎｔ」を選択する。よって、データ表示制御部４は、カテゴリＹ軸のサブカテゴリ行１３２をＦ１，Ｆ２，Ｆ３，ＦＴからＳｅｇ１，Ｓｅｇ２，Ｓｅｇ３，ＳｅｇＴに変更して表示する。また、混合カテゴリ生成部２は、１６（＝４×４）個の混合カテゴリ）、・・・、（ＣＴ，Ｓｅｇ１）、・・・、（Ｃ１，ＳｅｇＴ）、・・・、（ＣＴ，ＳｅｇＴ）を生成する。よって、データ表示制御部４は、これらの１６個の混合カテゴリに対応するグラフを表示する。
【００５１】
階層レベル１３３は、Ｆ２からのドリルダウンにより全カテゴリ「Ａ」からサブカテゴリ「Ｆ２」に遷移したことを表示する。混合カテゴリ生成部２が生成した混合カテゴリ（Ｃ１，Ｓｅｇ１）、・・・、（Ｃ３，Ｓｅｇ３）は、サブカテゴリ「Ｆ２」に従属するカテゴリであり、表示データ系列Ｖの第３の成分は、「Ｆｉ」から「Ｆ２」に固定される。
【００５２】
カテゴリ軸候補表示エリアＲにおいて、現在カテゴリ軸ボックス１２１には、ドリルダウン後のカテゴリＹ軸のメインカテゴリである「Ｓｅｇｍｅｎｔ」が記載される。スワイプしたカテゴリＹ軸候補ボックス１２３ｄが消え（現在カテゴリ軸ボックス１２１内に吸収され）、変更前のカテゴリＹ軸のメインカテゴリである「Ｆａｃｔｏｒｙ」に対応するカテゴリＹ軸候補ボックス１２３ｂが出現する。カテゴリＹ軸のメインカテゴリが「Ｓｅｇｍｅｎｔ」に変更したため、カテゴリＸ軸候補ボックス１２２ｄが示すメインカテゴリ「Ｓｅｇｍｅｎｔ」は非アクティブ表示になり選択不可状態になる。これらの表示の変更は、データ表示制御部４が実行する。
【００５３】
なお、出現したカテゴリＹ軸候補ボックス１２３ｂ「Ｆａｃｔｏｒｙ」を現在カテゴリ軸ボックス１２１に戻すようにスワイプすると、Ｆ２からのドリルダウンをキャンセルし、図１２の画面に戻ることができる。また、階層レベル１３３に表示されているサブカテゴリ「Ｆ２」をタップすることで、Ｆ２からのドリルダウンをキャンセルし、図１２の画面に戻ることもできる。
【００５４】
図１４に示すように、カテゴリＹ軸を構成するＦ２からのドリルダウンの後、例えば、選択したグラフ１１１の混合カテゴリ（Ｃ２，Ｓｅｇ２）についてＣ２から、Ｃ２のＳｕｐｐｌｉｅｒ一覧にドリルダウンをしたい場合には、ユーザは、カテゴリＸ軸候補ボックス１２２ａ（図１３）を現在カテゴリ軸ボックス１２１へスワイプする（矢印１４１参照）。すると、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＸ軸のメインカテゴリとして「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」を選択する。よって、データ表示制御部４は、カテゴリＸ軸のサブカテゴリ列１４２をＣ１，Ｃ２，Ｃ３，ＣＴからＳｕｐ１，Ｓｕｐ２，Ｓｕｐ３，ＳｕｐＴに変更して表示する。また、混合カテゴリ生成部２は、１６（＝４×４）個の混合カテゴリ（Ｓｕｐ１，Ｓｅｇ１）、・・・、（ＳｕｐＴ，Ｓｅｇ１）、・・・、（Ｓｕｐ１，ＳｅｇＴ）、・・・、（ＳｕｐＴ，ＳｅｇＴ）を生成する。よって、データ表示制御部４は、これらの１６個の混合カテゴリに対応するグラフを表示する。
【００５５】
階層レベル１３３は、Ｃ２からのドリルダウンによりサブカテゴリ「Ｆ２」からサブカテゴリ「Ｃ２」に遷移したことを表示する。混合カテゴリ生成部２が生成した混合カテゴリ（Ｓｕｐ１，Ｓｅｇ１）、・・・、（Ｓｕｐ３，Ｓｅｇ３）は、サブカテゴリ「Ｃ２」に従属するカテゴリであり、表示データ系列Ｖの第４の成分は、「Ｃｊ」から「Ｃ２」に固定される。
【００５６】
カテゴリ軸候補表示エリアＲにおいて、現在カテゴリ軸ボックス１２１には、ドリルダウン後のカテゴリＸ軸のメインカテゴリである「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」が記載される。スワイプしたカテゴリＸ軸候補ボックス１２２ａが消え（現在カテゴリ軸ボックス１２１内に吸収され）、変更前のカテゴリＸ軸のメインカテゴリである「Ｃｈａｎｎｅｌ」に対応するカテゴリＹ軸候補ボックス１２３ｃが出現する。カテゴリＸ軸のメインカテゴリが「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」に変更したため、カテゴリＹ軸候補ボックス１２３ａが示すメインカテゴリ「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」は非アクティブ表示になり選択不可状態になる。これらの表示の変更は、データ表示制御部４が実行する。
【００５７】
なお、出現したカテゴリＸ軸候補ボックス１２２ｃ「Ｃｈａｎｎｅｌ」を現在カテゴリ軸ボックス１２１に戻すようにスワイプすると、Ｃ２からのドリルダウンをキャンセルし、図１３の画面に戻ることができる。また、階層レベル１３３に表示されているサブカテゴリ「Ｃ２」をタップすることで、Ｃ２からのドリルダウンをキャンセルし、図１３の画面に戻ることもできる。
【００５８】
Ｆ２からのドリルダウン、Ｃ２からのドリルダウンを実行した後、ユーザは、カテゴリ軸候補表示エリアＲの閉じるボタン１４３をタップする。すると、図１５に示すように、データ表示装置Ｃの表示部は、カテゴリ軸候補表示エリアＲを閉じ、ドリルダウンが実行された後の、カテゴリＸ軸およびカテゴリＹ軸によるグラフを一覧表示する。
以上の手順により、ドリルダウンが実現される。なお、ユーザが所望すれば、上記の手順を繰り返して３回目以上のドリルダウンを実行することができる。
【００５９】
（合計カテゴリの操作の応用例）
遷移操作の具体例として、合計カテゴリの操作の応用例について説明する。データ表示装置Ｃの表示部は、データ表示制御部４によって、図１６に示す画面を表示している。図１６に示す画面は、図６に示す画面と同等である。
【００６０】
図１６において、ユーザは指Ｆで、合計カテゴリ（ＣＴ，Ｆ２）に対応するグラフ１６１をダブルタップする。すると、図１７に示すように、データ表示制御部４は、カテゴリ軸候補表示エリアＲを、カテゴリ列ＣＴの右隣り、かつ、カテゴリ行Ｆ２，Ｆ３の間に展開表示する。図６，図１１と同様、カテゴリ軸候補表示エリアＲには、現在カテゴリ軸ボックス１７１と、Ｘ方向に並んで配置されているカテゴリＸ軸候補ボックス１７２ａ，１７２ｂ，１７２ｄ，１７２ｅと、Ｙ方向に並んで配置されているカテゴリＹ軸候補ボックス１７３ａ，１７３ｃ，１７３ｄ，１７３ｅが存在する。
【００６１】
グラフ１６１のカテゴリＸ軸は、合計カテゴリ（ＣＴ，Ｆ２）の合計サブカテゴリＣＴである。よって、カテゴリＸ軸候補ボックス１７２ａ，１７２ｂ，１７２ｄ，１７２ｅを現在カテゴリ軸ボックス１７１にスワイプする操作は、すでに説明した、カテゴリＸ軸のメインカテゴリの変更に相当する。
【００６２】
図１８に示すように、例えば、ユーザが、カテゴリＸ軸候補ボックス１７２ａ（図１７）を現在カテゴリ軸ボックス１７１へスワイプする（矢印１８１参照）。すると、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＸ軸のメインカテゴリとして「Ｓｕｐｐｌｉｅｒ」を選択する。データ表示制御部４は、すでに説明した、カテゴリＸ軸の変更に伴う混合カテゴリに対応するグラフの変更表示、および、カテゴリ軸候補表示エリアＲ内の、現在カテゴリ軸ボックス１７１、カテゴリＸ軸候補ボックス１７２ａ〜ｅの変更表示を行う。なお、カテゴリＸ軸のメインカテゴリの変更は、ドリルダウンとは異なり、階層レベル１８２は、全カテゴリ「Ａ」のままである。
【００６３】
グラフ１６１のカテゴリＹ軸は、合計カテゴリ（ＳｕｐＴ，Ｆ２）のサブカテゴリＦ２である。よって、カテゴリＹ軸候補ボックス１７３ａ，１７３ｃ，１７３ｄ，１７３ｅを現在カテゴリ軸ボックス１７１にスワイプする操作は、すでに説明した、カテゴリＹ軸のサブカテゴリＦ２のドリルダウンに相当する。
【００６４】
図１９に示すように、例えば、ユーザが、カテゴリＹ軸候補ボックス１７３ｄ（図１７）を現在カテゴリ軸ボックス１７１へスワイプする（矢印１９１参照）。すると、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＹ軸のメインカテゴリとして「Ｓｅｇｍｅｎｔ」を選択する。データ表示制御部４は、すでに説明した、カテゴリＹ軸のサブカテゴリＦ２のドリルダウンに伴う混合カテゴリに対応するグラフの変更表示、および、カテゴリ軸候補表示エリアＲ内の、現在カテゴリ軸ボックス１７１、カテゴリＹ軸候補ボックス１７３ａ〜ｅの変更表示を行う。なお、カテゴリＹ軸のサブカテゴリＦ２のドリルダウンによって、階層レベル１８２は、全カテゴリ「Ａ」からサブカテゴリＦ２に遷移する。
【００６５】
このように、合計カテゴリの操作によって、カテゴリ軸のメインカテゴリの変更と、サブカテゴリのドリルダウンとの組合せを実現することができる。
【００６６】
（カテゴリの集約）
遷移操作の具体例として、混合カテゴリ遷移部３が実行するカテゴリの集約の手順について説明する。データ表示装置Ｃの表示部は、データ表示制御部４によって、図２０に示す画面を表示している。図２０に示す画面は、図６に示す画面と同等である。
【００６７】
図２０において、ユーザは、例えば、混合カテゴリ（Ｃ３，Ｆ１）に対応するグラフ２０１をタップかつホールドする。すると、グラフ２０１が選択状態になるとともに、グラフ２０１を画面上の任意の位置に移動可能な状態になる。
【００６８】
ここで、ユーザが、ホールド中のグラフ２０１を、混合カテゴリ（Ｃ１，Ｆ１）に対応するグラフ２０２にドラッグする（矢印２０３参照）。すると、図２１に示すように、データ表示制御部４は、混合カテゴリ（Ｃ３，Ｆ１）と混合カテゴリ（Ｃ１，Ｆ１）の和集合となる集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ１）に対応するグラフ２１１を表示する。また、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＸ軸のサブカテゴリとして、サブカテゴリＣ１およびサブカテゴリＣ３の和集合となるＣ１＋Ｃ３を作成し、データ表示制御部４は、カテゴリＸ軸のサブカテゴリ列に集約サブカテゴリＣ１＋Ｃ３（２１２）を表示する。集約カテゴリのグラフ２１１の表示位置は、例えば、移動先のグラフ（図２０のグラフ２０２）に隣接する位置としてもよいし、他の位置であってもよい。集約サブカテゴリの表示位置は、例えば、移動先のサブカテゴリ（図２１では「Ｃ１」）に隣接する位置としてもよいし、他の位置であってもよい。
【００６９】
集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ１）に対応するグラフ２１１は、例えば、サブカテゴリの和集合Ｃ１＋Ｃ３にも属し、かつ、サブカテゴリＦ１にも属する品目を月ごとに集約した月次売上高の推移を示す棒グラフである。グラフ２１１の棒の高さは、グラフ２０１の棒の高さと、グラフ２０２の棒の高さを合わせたものに等しい。
このように、カテゴリの集約、および、集約したデータのグラフを迅速かつ確実に生成、画面表示することができる。
【００７０】
カテゴリの集約、および、集約したデータのグラフの画面表示は逐次的に実行することができる。例えば、図２２に示すように、集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ１）に対応するグラフ２１１が表示された後、ユーザは、混合カテゴリ（Ｃ３，Ｆ２）に対応するグラフ２２１をタップかつホールドし、さらに、ホールド中のグラフ２２１を、混合カテゴリ（Ｃ１，Ｆ２）に対応するグラフ２２２にドラッグする（矢印２２３参照）。
【００７１】
すると、図２３に示すように、データ表示制御部４は、混合カテゴリ（Ｃ３，Ｆ２）と混合カテゴリ（Ｃ１，Ｆ２）の和集合となる集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ２）に対応するグラフ２３１を表示する。集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ２）に対応するグラフ２３１は、例えば、サブカテゴリの和集合Ｃ１＋Ｃ３にも属し、かつ、サブカテゴリＦ２にも属する品目を月ごとに集約した月次売上高の推移を示す棒グラフである。グラフ２３１の棒の高さは、グラフ２２１の棒の高さと、グラフ２２２の棒の高さを合わせたものに等しい。
【００７２】
さらに、例えば、図２４に示すように、生成した集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ２）に対応するグラフ２３１が表示された後、ユーザは、グラフ２３１タップかつホールドし、生成した集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ１）に対応するグラフ２１１にドラッグする（矢印２４１参照）。すると、図２５に示すように、データ表示制御部４は、集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ１）と集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ２）の和集合となる集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ１＋Ｆ２）に対応するグラフ２５１を表示する。また、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＹ軸のサブカテゴリとして、サブカテゴリＦ１およびサブカテゴリＦ２の和集合となるＦ１＋Ｆ２を作成し、データ表示制御部４は、カテゴリＹ軸のサブカテゴリ行に集約サブカテゴリＦ１＋Ｆ２（２５２）を表示する。集約カテゴリのグラフ２５１の表示位置は、例えば、移動先のグラフ（図２４のグラフ２１１）に隣接する位置としてもよいし、他の位置であってもよい。集約サブカテゴリの表示位置は、例えば、移動先のサブカテゴリ（図２５では「Ｆ１」）に隣接する位置としてもよいし、他の位置であってもよい。
【００７３】
集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ１＋Ｆ２）に対応するグラフ２５１は、例えば、サブカテゴリの和集合Ｃ１＋Ｃ３にも属し、かつ、サブカテゴリＦ１＋Ｆ２にも属する品目を月ごとに集約した月次売上高の推移を示す棒グラフである。グラフ２５１の棒の高さは、グラフ２１１の棒の高さと、グラフ２３１の棒の高さを合わせたものに等しい。
このように、カテゴリの集約、および、集約したデータのグラフの画面表示は逐次的に実行することができる。
【００７４】
（カテゴリの一括集約）
カテゴリの集約について、上記したようなグラフ単位で行う代わりに、サブカテゴリ単位で一括集約することができる。例えば、図２６に示すように、ユーザは、カテゴリＸ軸のサブカテゴリＣ３（２６１）をタップかつホールドする。すると、サブカテゴリＣ３（２６１）が選択状態になるとともに、サブカテゴリＣ３（２６１）を画面上の任意の位置に移動可能な状態になる。
【００７５】
ここで、ユーザが、ホールド中のサブカテゴリＣ３（２６１）を、サブカテゴリＣ１（２６２）にドラッグする（矢印２６３参照）。すると、図２７に示すように、データ表示制御部４は、カテゴリＹ軸を構成するサブカテゴリＦ１，Ｆ２，Ｆ３，ＦＴについて、集約サブカテゴリＣ１＋Ｃ３（２６４）と混合した一括集約カテゴリ（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ１），（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ２），（Ｃ１＋Ｃ３，Ｆ３），（Ｃ１＋Ｃ３，ＦＴ）に対応するグラフ２６５，２６６，２６７，２６８を一度に表示する。ここで、メインカテゴリ選択部１は、カテゴリＸ軸のサブカテゴリとして、サブカテゴリＣ１およびサブカテゴリＣ３の和集合となるＣ１＋Ｃ３を作成し、データ表示制御部４は、カテゴリＸ軸のサブカテゴリ列に一括集約サブカテゴリＣ１＋Ｃ３（２６４）を表示する。一括集約カテゴリのグラフ２６５，２６６，２６７，２６８の表示位置は、例えば、移動先のサブカテゴリ（図２７では「Ｃ１」）に対応するグラフに隣接する位置としてもよいし、他の位置であってもよい。一括集約サブカテゴリの表示位置は、例えば、移動先のサブカテゴリに隣接する位置としてもよいし、他の位置であってもよい。
このように、カテゴリの集約について、サブカテゴリ単位で一括集約することができる。
【００７６】
以上の説明から、第１の実施形態によれば、データ表示装置Ｃは、選択された混合カテゴリに対応するグラフの一覧を表示している場合において、ユーザがさらなる分析をしたいグラフ（カテゴリ）を決定し、選択すると、選択したグラフに隣接するようにしてメインカテゴリの候補（例：カテゴリＸ軸候補ボックス７２ａ（図７）、カテゴリＸ軸候補ボックス１２２ａ（図１２））を表示することで、そのグラフに対する、カテゴリ軸の変更、ドリルダウンなどといったカテゴリの遷移操作を受け付けることができる。よって、従来のように、チェックボックスやコンボボックスなどを操作してカテゴリを選択するために、選択したグラフから視点を離す必要がない。また、表示されるメインカテゴリの候補は、表示されているグラフの一覧に重なることはない。このため、品目群の特性が表示されるカテゴリの遷移を円滑にすることができる。
また、カテゴリの遷移操作がカテゴリの集約である場合、集約カテゴリのグラフが遷移先のカテゴリのグラフに隣接して表示される（例えば、図２１のグラフ２０１、２１１参照）。よって、遷移先のカテゴリのグラフから視点を離す必要がなくなり、カテゴリの遷移を円滑にすることができる。
したがって、品目の管理を、多数の品目を分類するカテゴリごとに行うことを迅速かつ確実に行うことができる。
その結果、経営管理上、または、在庫管理上、問題となるカテゴリを容易に把握することができる。
また、チェックボックスやコンボボックスなどを表示するスペースを必要としないため、タブレット端末などの画面領域の小さな端末を用いても、カテゴリの遷移操作を容易にすることができる。
【００７７】
≪第２の実施形態≫
第１の実施形態では、カテゴリがキューブ構造をとっていたのに対して、第２の実施形態では、カテゴリがツリー構造をとる。
特定のサブカテゴリに対して、図２８に示すようなツリー構造が存在する場合、メインカテゴリごとにサブカテゴリを独立して品目に割り当てることができない。具体的には、メインカテゴリ「Ｓｅｇｍｅｎｔ」においてサブカテゴリ「Ｓｅｇ２」に属する品目は、メインカテゴリ「Ｆａｃｔｏｒｙ」においてサブカテゴリ「Ｆ３」または「Ｆ４」のいずれかに必ず属し、「Ｆ１」などに属することはない。また、メインカテゴリ「Ｆａｃｔｏｒｙ」においてサブカテゴリ「Ｆ４」に属する品目は、メインカテゴリ「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」においてサブカテゴリ「Ｇ５」または「Ｇ６」に必ず属し、「Ｇ１」などに属することはない。
【００７８】
（ドリルダウン）
データ表示制御部４によって、データ表示装置Ｃの表示部が表示する画面は、例えば、図２９に示すものとなる。図２９の画面には、ツリー構造をとるメインカテゴリ２９１、そのメインカテゴリ２９１に従属するサブカテゴリ列２９２、複数の棒グラフ、カテゴリの階層レベル２９３が描かれている。
【００７９】
メインカテゴリ２９１は、メインカテゴリ選択部１によって選択される。図２９では、「Ｓｅｇｍｅｎｔ」が選択される。混合カテゴリ生成部２は、１種類しかないメインカテゴリに対して、複数の混合カテゴリを生成することができる（１種類であっても便宜上「混合」と呼ぶ）。図２９によれば、メインカテゴリ「Ｓｅｇｍｅｎｔ」に従属するサブカテゴリ「Ｓｅｇ１」「Ｓｅｇ２」「Ｓｅｇ３」を、混合カテゴリとして生成することができる。また、混合カテゴリ生成部２は、サブカテゴリ「Ｓｅｇ１」「Ｓｅｇ２」「Ｓｅｇ３」の和集合となる合計サブカテゴリ「ＳＴ」も混合カテゴリとして生成することができる。
【００８０】
図２９において、ユーザは指Ｆで、混合カテゴリ「Ｓｅｇ２」に対応するグラフ２９４をダブルタップする。すると、混合カテゴリ生成部２は、混合カテゴリ「Ｓｅｇ２」に従属している（図２８参照）サブカテゴリ「Ｆ３」および「Ｆ４」を混合カテゴリとして生成する。そして、図３０に示すように、データ表示制御部４は、混合カテゴリ「Ｆ３」および「Ｆ４」に対応するグラフ３０１，３０２を、例えば、混合カテゴリ「Ｓｅｇ２」の下方に展開表示する。また、データ表示制御部４は、この展開表示がサブカテゴリ「Ｓｅｇ２」に対してなされたことを明示するため、サブカテゴリ「Ｓｅｇ２」をハイライト表示する。なお、このとき、メインカテゴリ「Ｆａｃｔｏｒｙ」がメインカテゴリ選択部１によって選択されている。
階層レベル２９３は、Ｓｅｇ２におけるドリルダウンにより全カテゴリ「Ａ」から混合カテゴリ「Ｓｅｇ２」に遷移したことを表示する。
【００８１】
Ｓｅｇ２からのドリルダウンの後、ユーザは指Ｆで、混合カテゴリ「Ｆ４」に対応するグラフ３０２をダブルタップすることで、混合カテゴリ「Ｆ４」からのドリルダウンを行うことができる。この場合、混合カテゴリ生成部２は、混合カテゴリ「Ｆ４」に従属している（図２８参照）サブカテゴリ「Ｇ５」および「Ｇ６」を混合カテゴリとして生成する。そして、図３１に示すように、データ表示制御部４は、混合カテゴリ「Ｇ５」および「Ｇ６」に対応するグラフ３１１，３１２を、例えば、混合カテゴリ「Ｆ４」の下方に展開表示する。また、データ表示制御部４は、この展開表示がサブカテゴリ「Ｆ４」に対してなされたことを明示するため、サブカテゴリ「Ｆ４」をハイライト表示する。なお、このとき、メインカテゴリ「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」がメインカテゴリ選択部１によって選択されている。
【００８２】
階層レベル２９３は、Ｆ４におけるドリルダウンにより混合カテゴリ「Ｓｅｇ２」から混合カテゴリ「Ｆ４」に遷移したことを表示する。
以上の手順により、カテゴリがツリー構造をとる場合のドリルダウンが実現される。なお、ユーザが所望すれば、上記の手順を繰り返してツリー構造のより深いカテゴリへのドリルダウンを実行することができる。
【００８３】
（カテゴリの集約）
ツリー構造をとるカテゴリに対して、カテゴリの集約を行うことができる。図３２は、図３０と実質的に同等の図面である。図３２において、ユーザは、混合カテゴリＦ４に対応するグラフ３０２をタップかつホールドする。すると、グラフ３０２が選択状態になるとともに、グラフ３０２を画面上の任意の位置に移動可能な状態になる。
【００８４】
ここで、ユーザが、ホールド中のグラフ３０２を、混合カテゴリＦ３に対応するグラフ３０１にドラッグする（矢印３２１参照）。すると、図３３に示すように、データ表示制御部４は、混合カテゴリＦ３と混合カテゴリＦ４の和集合となる集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）に対応するグラフ３３１を表示する。このとき、混合カテゴリ生成部２は、この集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）を生成している。集約カテゴリのグラフ３３１の表示位置は、例えば、移動先のグラフ３０１に隣接する位置としてもよいし、他の位置であってもよい。
【００８５】
集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）に対応するグラフ３３１は、例えば、サブカテゴリの和集合Ｆ３＋Ｆ４にも属し、かつ、サブカテゴリＳｅｇ２にも属する品目を月ごとに集約した月次売上高の推移を示す棒グラフである。グラフ３３１の棒の高さは、グラフ３０１の棒の高さと、グラフ３０２の棒の高さを合わせたものに等しい。
このように、カテゴリの集約、および、集約したデータのグラフを迅速かつ確実に生成し、画面表示することができる。
【００８６】
ここで、図３３において、ユーザが指Ｆで、集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）に対応するグラフ３３１をダブルタップすることができる。この場合、混合カテゴリ生成部２は、集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）に従属しているサブカテゴリ「Ｇ４」、「Ｇ５」、「Ｇ６」を混合カテゴリとして生成する。より詳細にいえば、集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）のうち混合カテゴリ「Ｆ３」に従属しているサブカテゴリ「Ｇ４」と、集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）のうち混合カテゴリ「Ｆ４」に従属しているサブカテゴリ「Ｇ５」および「Ｇ６」とをまとめて生成している。
【００８７】
そして、図３４に示すように、データ表示制御部４は、混合カテゴリ「Ｇ４」、「Ｇ５」、「Ｇ６」にそれぞれ対応するグラフ３４１，３４２，３４３を、例えば、集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）の下方に展開表示する。また、データ表示制御部４は、この展開表示が集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）に対してなされたことを明示するため、集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）をハイライト表示する。なお、このとき、メインカテゴリ「Ｉｔｅｍ  Ｇｒｏｕｐ」がメインカテゴリ選択部１によって選択されている。
階層レベル２９３は、集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）におけるドリルダウンにより混合カテゴリ「Ｓｅｇ２」から集約カテゴリ（Ｆ３＋Ｆ４）に遷移したことを表示する。
このように、集約カテゴリに対するドリルダウンを実行することもできる。
【００８８】
第２の実施形態によれば、カテゴリがツリー構造をとる場合であっても、品目の管理を、多数の品目を分類するカテゴリごとに行うことを迅速かつ確実に行うことができる。
【００８９】
≪その他≫
本実施形態では、タブレット端末のような画面領域の小さな端末を用いた場合について説明したが、パーソナルコンピュータのような画面領域の大きなディスプレイを備えた端末を用いた場合についても、本発明を適用することができる。
【００９０】
本実施形態では、画面表示されるカテゴリ軸を２種類用意し、混合カテゴリに対応するグラフの一覧を２次元に配置した場合について説明した。しかし、例えば、画面表示されるカテゴリ軸を１種類だけ用意し、混合カテゴリに対応するグラフの一覧を１次元に配置した場合についても本発明を適用することができる。この場合、メインカテゴリ選択部１は、１種類のメインカテゴリを選択し、混合カテゴリ生成部２は、選択されたメインカテゴリに従属するサブカテゴリと同じとなる（または、サブカテゴリの和集合となる合計カテゴリを追加してもよい）カテゴリの集合を混合カテゴリとして生成する。データ表示制御部４による品目のデータの表示、混合カテゴリに対応するグラフの１つが選択された場合の遷移操作、および、混合カテゴリ遷移部３によるカテゴリの遷移などは、グラフの一覧の配置が１次元であっても同様に扱うことができる。
【００９１】
また、例えば、画面表示されるカテゴリ軸を３種類用意し、混合カテゴリに対応するグラフの一覧を３次元に配置した場合についても本発明を適用することができる。この場合、メインカテゴリ選択部１は、３種類のメインカテゴリを選択し、混合カテゴリ生成部２は、選択されたメインカテゴリに従属するサブカテゴリを組み合わせた（または、サブカテゴリの和集合となる合計カテゴリを追加してもよい）カテゴリの集合を混合カテゴリとして生成する。データ表示制御部４による品目のデータの表示、混合カテゴリに対応する（例えば、３次元表示の）グラフの１つが選択された場合の遷移操作、および、混合カテゴリ遷移部３によるカテゴリの遷移などは、グラフの一覧の配置が３次元であっても同様に扱うことができる。
【００９２】
また、例えば、画面表示されるカテゴリ軸を４種類以上用意し、カテゴリ軸に対する所定の射影演算を行うことで、混合カテゴリに対応するグラフの一覧を１〜３次元に配置した場合についても本発明を適用することができる。この場合、メインカテゴリ選択部１は、４種類以上のメインカテゴリを選択し、混合カテゴリ生成部２は、選択されたメインカテゴリに従属するサブカテゴリを組み合わせた（または、サブカテゴリの和集合となる合計カテゴリを追加してもよい）カテゴリの集合を混合カテゴリとして生成する。データ表示制御部４による品目のデータの表示、混合カテゴリに対応する（例えば、２、３次元表示の）グラフの１つが選択された場合の遷移操作、および、混合カテゴリ遷移部３によるカテゴリの遷移などは、グラフの一覧の配置が１〜３次元であっても同様に扱うことができる。
【００９３】
なお、本実施形態において、ハードウェアで実現した構成要素をソフトウェアで実現することができ、ソフトウェアで実現した構成要素をハードウェアで実現することができる。
また、本実施形態に記載した技術的事項を適宜組み合わせて新たな技術を実現することができる。
その他ハードウェア、ソフトウェア、データベース等の具体的な構成について、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。
【符号の説明】
【００９４】
Ｃ      データ表示装置
１      メインカテゴリ選択部
２      混合カテゴリ選択部
３      混合カテゴリ遷移部
４      データ表示制御部
Ｔ１    カテゴリマスタ
Ｔ２    品目分類マスタ
Ｔ３    品目データ
【図１】
0006473645.tif 000002
【図２】
0006473645.tif 000003
【図３】
0006473645.tif 000004
【図４】
0006473645.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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