(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外用剤により被験者の皮膚に付与する温冷感の評価方法であって、
前記被験者の身体における第１部位に前記外用剤を接触させる第１工程と、
前記被験者の身体において前記第１部位とは異なる第２部位の皮膚温度を、温度検出部により測定しながら温度調節部により変化させる第２工程と、
前記被験者が、前記第１部位における温冷感と前記第２部位における温冷感とが同等と判断したときの前記第２部位の皮膚温度を前記温度検出部により測定する第３工程と、
前記第２工程において前記第２部位の皮膚温度を変化させる前に当該第２部位の皮膚温度を前記温度検出部により測定した値と、第３工程で測定した値との差を算出する第４工程と、
前記第４工程の算出結果に基づいて前記外用剤を評価する第５工程とを含む、ことを特徴とする温冷感の評価方法。
【請求項２】
請求項１に記載の温冷感の評価方法において、
前記第１部位と前記第２部位は、左半身と右半身とに対称に設定される、ことを特徴とする温冷感の評価方法。
【請求項３】
請求項１または２に記載の温冷感の評価方法において、
前記第２工程の開始時期は、前記第１工程で前記被験者に前記外用剤を接触させた時点から所定時間が経過した時点とし、
前記所定時間は、前記外用剤の接触時点から当該外用剤が皮膚に付与する温冷感の強度が最大レベルになるまでに要する時間を予め調べておいて、その結果に基づいて設定する、ことを特徴とする温冷感の評価方法。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の温冷感の評価方法において、
前記外用剤が、冷感を付与する外用剤又は温感を付与する外用剤である、ことを特徴とする温冷感の評価方法。
【請求項５】
請求項４に記載の温冷感の評価方法において、
前記外用剤が、化粧料である、ことを特徴とする温冷感の評価方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外用剤により被験者の皮膚に付与する温冷感の評価方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、皮膚に冷感を付与する冷感刺激成分を含有する外用剤や、皮膚に温感を付与する温感刺激成分を含有する外用剤が知られている。
【０００３】
このような外用剤の効能を調べるために、様々な方法が提案され、用いられている。
【０００４】
最も一般的な方法としては、清涼感等の強さを４〜５段階で評価する方法（例えば、特許文献１の段落００５５、特許文献２の段落００２２など）や、複数の被験者の中から、冷感等を感じた人数により評価する方法（例えば、特許文献３の段落００５６）などが用いられている。
【０００５】
また、特許文献４は、体感温度低減用外用剤に関する技術であるが、当該体感温度低減用外用剤を用いたときの体感温度の変化を評価するという記載がある。この評価は、外用剤を所定時間貼付けた後で取り除き、この取り除いた部位に所定温度（例えば３７〜３８℃）の加温体を接触させて、当該接触部位の温感を４段階または５段階で評価するというものある。
【０００６】
さらに、特許文献５は、冷感組成物を用いた試料を肌に塗布し、赤外線サーモグラフィ装置により前記塗布部位とその周囲の肌表面温度との差を計測し、温度差を５段階で評価するようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００９−２８０５３３号公報
【特許文献２】特開２０１４−２０１５２５号公報
【特許文献３】特開２０１３−２２１００８号公報
【特許文献４】特開２０１４−１１１５９２号公報
【特許文献５】特開２０１１−２０７７８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記特許文献１〜４の方法は、いずれも、温冷感を数段階の強度レベルで官能評価するのみであるため、曖昧であり、複数の試料同士の細かな差異を評価するには不十分であった。また、特許文献４では加温体の接触部位の皮膚温度は測定していないため、この点でも曖昧性がある。
【０００９】
さらに、上記特許文献５では、肌の表面温度を実際に降下させる試料のみしか評価できないことが指摘される。つまり、例えば前記試料がメントールを含有する外用剤などである場合、肌に清涼感を与えるだけで肌の表面温度は実際にはほとんど変化させない。このような試料の場合には前記特許文献５の方法では十分に評価できない。
【００１０】
このような事情に鑑み、本発明は、外用剤により被験者の皮膚に付与する温冷感の評価方法において、評価対象となる前記外用剤が皮膚温度を実際に変化させるものであっても無くても関係なく、前記外用剤により皮膚に付与する効能を皮膚の温度変化量として定量的に評価可能とすることを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、外用剤により被験者の皮膚に付与する温冷感の評価方法であって、前記被験者の身体における第１部位に前記外用剤を接触させる第１工程と、前記被験者の身体において前記第１部位とは異なる第２部位の皮膚温度を、温度検出部により測定しながら温度調節部により変化させる第２工程と、前記被験者が、前記第１部位における温冷感と前記第２部位における温冷感とが同等と判断したときの前記第２部位の皮膚温度を前記温度検出部により測定する第３工程と、前記第２工程において前記第２部位の皮膚温度を変化させる前に当該第２部位の皮膚温度を前記温度検出部により測定した値つまり測定開始時の測定値と、第３工程で測定した値との差を算出する第４工程と、前記第４工程の算出結果に基づいて前記外用剤を評価する第５工程とを含む、ことを特徴としている。
【００１２】
なお、本明細書において、前記「温冷感」とは、言うまでもないが、「温感」および「冷感」を含む意味として使用している。前記「冷感」の概念には、清涼感が含まれる。
【００１３】
上記構成では、被験者の身体の異なる２ヶ所（第１部位、第２部位）で外用剤により付与される温冷感と前記温度調節部により付与される温冷感とを同時に被験者に感じさせるようにしたうえで、前記被験者が前記２ヶ所の温冷感が同等と判断したときに前記第２部位の皮膚温度の実際の変化量を算出するようにしている。
【００１４】
つまり、前記外用剤により皮膚に付与される温冷感の変化を、皮膚温度の実際の変化量を表す数値に置き換えてから、当該数値に基づいて前記外用剤の効能（即ち、温冷感の付与効果）を評価するようにしているから、評価対象となる前記外用剤が皮膚温度を実際に変化させるものであっても無くても関係なく、皮膚温度の変化量として定量的に評価できるようになる。これにより、前記評価は、曖昧性を低減できて、前記外用剤により皮膚に付与する効能を人に判り易く伝える指標にできると言える。
【００１５】
前記第１部位と前記第２部位は、左半身と右半身とに対称に設定される、ことが好ましい。
【００１６】
上記構成では、前記被験者による前記第１部位の温冷感の感じ方と前記第２部位の温冷感の感じ方とが可及的に近似するようになるので、前記２ヶ所の温冷感が同等であるか否かを判断するときの信頼性がより一層向上する。
【００１７】
また、前記第２工程の開始時期は、前記第１工程で前記被験者に前記外用剤を接触させた時点から所定時間が経過した時点とし、前記所定時間は、前記外用剤の接触時点から当該外用剤が皮膚に付与する温冷感の強度が最大レベルになるまでに要する時間を予め調べておいて、その結果に基づいて設定する、ことが好ましい。
【００１８】
上記構成では、前記外用剤により前記第１部位の皮膚に付与する温冷感の強度を最大レベルにさせてから前記第２工程を開始するようになるので、最適な状態で前記２ヶ所の温冷感が同等であるか否かを判断することが可能になる。これにより、当該判断の信頼性が向上することになるので、評価の精度向上に貢献できる。一方、前記外用剤によって前記第１部位の皮膚に付与する温冷感の強度が最大になる前に前記第２工程を開始した場合には、前記強度が最大レベルになった状態つまり最適な状態で前記２ヶ所の温冷感が同等であるか否かを判断できなくなるおそれがある（言い換えると、温冷感の強度が最大レベルに達する前に第１部位と第２部位の温冷感が同等と判断されるおそれがある）。
【００１９】
さらに、前記外用剤は、冷感を付与する外用剤又は温感を付与する外用剤とすることができる。また、前記外用剤は、化粧料とすることができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係る温冷感の評価方法によれば、評価対象となる外用剤が皮膚温度を実際に変化させるものであっても無くても関係なく、前記外用剤により皮膚に付与する効能を皮膚の温度変化量として定量的に評価することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明に係る温冷感の評価方法を説明するための図である。
【図２】評価方法に用いる温度制御装置の一実施形態の概略構成を示す図である。
【図３】温度制御装置のブローブの一実施形態の概略構成を示す図である。
【図４】外用剤のメントール含有量とその効能を表す第２部位１Ｂの皮膚温度の変化量との関係を示す図表である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明を実施するための最良の実施形態について添付図面を参照して詳細に説明する。
【００２３】
図１から図４に、本発明の一実施形態を示している。本発明の温冷感の評価方法は、被験者の身体の第１部位１Ａに外用剤を接触させるとともに、被験者の身体において前記第１部位１Ａと異なる第２部位１Ｂにおける皮膚温度を測定しながら変化させることにより、被験者が前記第１部位１Ａにおける温冷感と前記第２部位１Ｂにおける温冷感とが同等と判断したときの前記第２部位１Ｂの皮膚温度を測定し、この測定値Ｔ１と当該第２部位１Ｂの皮膚温度の測定開始時の測定値Ｔ０との差（Ｔ１−Ｔ０）を算出し、この算出結果に基づいて外用剤を評価する。
【００２４】
前記外用剤としては、皮膚に冷感を付与する外用剤、または皮膚に温感を付与する外用剤が挙げられる。
【００２５】
前記冷感を付与する外用剤としては、例えば、冷感化粧料（清涼化粧料とも称する）が挙げられる。前記冷感化粧料は、特に限定されないが、冷感成分（例えば、ｌ−メントール、メンチルグリセリルエーテル、メンチルラクテート、１−メンチル−３−ヒドロキシブチレート、ｄｌ−カンファ、オイゲノール、メントン、ミント、サリチル酸メンチル、ユーカリプトール等）、エタノール、水を含むことが好ましい。
【００２６】
前記温感を付与する外用剤としては、例えば、温感化粧料が挙げられる。前記温感化粧料は、特に限定されないが、温感成分（例えば、カプサイシン、バニリルブチルエーテル等）、エタノール、水を含むことが好ましい。
【００２７】
さらに、前記冷感化粧料および温感化粧料は、例えば、油脂、ロウ、炭化水素、シリコーン化合物、脂肪酸エステル、高級アルコール、高級脂肪酸等の油性成分；ノニオン界面活性剤、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤等の界面活性剤；多価アルコール；カルボキシビニルポリマー、アクリル酸・メタクリル酸アルキル共重合体、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、キサンタンガム等の増粘剤；グリチルリチン酸及びその塩等の抗炎症剤；リン酸およびその塩類、クエン酸およびその塩類、乳酸およびその塩類、水酸化ナトリウム、トリエタノールアミンなどのｐＨ調整剤；香料；紫外線吸収剤；酸化防止剤；金属イオン封鎖剤；被膜形成性高分子化合物；粉体；色素；顔料；染料；ビタミン類；アミノ酸類；収斂剤；美白剤；動植物抽出物；酸；アルカリなどを含有してもよい。
【００２８】
前記冷感化粧料および温感化粧料の剤型としては、特に限定されないが、例えば、ローション、乳液、ジェル、クリーム、スティック、エアゾールなどが挙げられる。
【００２９】
前記冷感化粧料および温感化粧料の用途としては、特に限定されないが、例えば、例えば、ボディーローション、デオドラント化粧料（例えば、デオドラントローション、デオドラントジェル、デオドラントスプレー、デオドラントロールオン、デオドラントペーパーなど）、化粧水、乳液、スキンケアクリーム、トニック、スティック化粧料、リップ、皮膚脱色剤（ボディーブリーチング剤）、洗浄料（例えば、ボディーシャンプー、クレンジング剤、洗顔剤、固形石鹸など）、シート化粧料（例えば、拭き取り用シート、シートパック剤など）、貼付剤（例えば、パップ剤など）、髭剃り用化粧料（例えば、シェービングジェルなど）、洗髪用化粧料（例えば、シャンプー、リンスなど）、育毛剤、ヘアカラー、ヘアブリーチ、パーマ液、ヘアスタイリング剤（例えば、ヘアトニックなど）などが挙げられる。
【００３０】
なお、本発明の前記外用剤は、例えば、化粧品、医薬部外品、医薬品、雑貨などとして用いられる。
【００３１】
前記実施形態では、外用剤の剤型はローションである（即ち、外用剤は液状である）。
【００３２】
前記実施形態では、前記第１部位１Ａと前記第２部位１Ｂとを、左半身と右半身とで対称となる位置に設定する。具体的には、図１に示すように、前記第１部位１Ａは例えば頸部の右側耳下部位とされ、前記第２部位１Ｂは例えば頸部の左側耳下部位とされる。
【００３３】
図２を参照して、前記評価方法で用いる温度制御装置２の構成を詳細に説明する。温度制御装置２は、ブローブ３、開始スイッチ４、自覚スイッチ５、制御部６などを備えている。ブローブ３、開始スイッチ４ならびに自覚スイッチ５と制御部６とは電気コード（図示省略）を介して接続されている。
【００３４】
ブローブ３は、被験者の皮膚表面（例えば前記第２部位１Ｂ）に接触させられるものであって、熱伝導板３１、温度調節部３２、温度検出部３３を含む。このブローブ３は、手に持つことが可能な外形形状ならびに外形寸法に設定されている。
【００３５】
温度調節部３２は、被験者の皮膚表面（例えば前記第２部位１Ｂ）に接触されかつ当該接触部位に温度刺激を付与し当該接触部位の皮膚温度を変化させるものであって、ペルチェ素子３２ａ、当該ペルチェ素子３２ａを冷却するためのファン３２ｂを含む。
【００３６】
ペルチェ素子３２ａは、熱伝導板３１の外表面に取り付けられており、ファン３２ｂは熱伝導板３１の背面に取り付けられている。ファン３２ｂの本体は図示していないが、図３に示すメッシュ状カバー３２ｃの内部に配置される。
【００３７】
温度検出部３３は、温度調節部３２の接触部位の近傍（前記第２部位１Ｂに含まれる）に接触されかつその接触部位の皮膚温度を測定するものであって、熱電対などの温度センサ３３ａ、熱流束センサ３３ｂを含む。
【００３８】
この温度センサ３３ａおよび熱流束センサ３３ｂは、前記熱伝導板３１の外表面にペルチェ素子３２ａと隣り合うように取り付けられている。
【００３９】
開始スイッチ４は、人的操作に応答して下記第２工程の開始を要求するための開始要求信号を出力するものである。
【００４０】
自覚スイッチ５は、被験者の操作に応答して下記第３工程での認識を示す認識信号を出力するものである。
【００４１】
制御部６は、開始スイッチ４および自覚スイッチ５から出力される開始要求信号または認識信号に応答して温度調節部３２を制御するとともに温度検出部３３から出力される情報を処理するものである。
【００４２】
次に、上記温度制御装置２を用いて外用剤により皮膚に付与する温冷感を評価する方法について詳細に説明する。
【００４３】
評価の雰囲気条件としては、特に限定されない。例えば、温度２１〜２３℃、湿度４０〜６０％ＲＨ程度の室温条件でもよいし、温感化粧料や冷感化粧料などが一般的に用いられると想定される温湿度条件を採用してもよい。
【００４４】
第１工程として、被験者の身体における前記第１部位１Ａに外用剤を接触させる。外用剤を接触させる方法としては、特に限定されず、例えば、外用剤を塗布することにより接触させてもよいし、外用剤を張り付けることにより接触させてもよい。なお、上記「塗布」には、「噴霧による塗布」を含む。即ち、例えば、ミストスプレー容器等を用いて、外用剤を噴霧塗布することにより接触させてもよい。
【００４５】
第２工程として、被験者の身体において前記第２部位１Ｂの皮膚温度を温度制御装置２により測定しながら変化させる。
【００４６】
詳しくは、この第２工程の温度調節は、被験者または実験者が開始スイッチ４を押動操作することに伴い当該開始スイッチ４から出力される開始信号が制御部６に入力されたときに、当該制御部６が前記開始信号に応答して温度調節部３２を制御することにより実行開始する。
【００４７】
この開始時には、まず、前記第２部位１Ｂの皮膚温度を温度検出部３３により測定し、この測定値を「測定開始時の測定値Ｔ０」とする。上記「測定開始時の測定値Ｔ０」は、制御部６のバッファメモリ領域（図示省略）に保存してもよい。そして、温度調節部３２により、第２部位１Ｂの皮膚温度を、所定の昇温速度で上昇させるように、または、所定の降温速度で降下させるように制御する。上記昇温速度は、特に限定されないが、例えば、０．１〜０．５℃／秒が好ましく、より好ましくは０．２〜０．４℃／秒である。上記降温速度は、特に限定されないが、例えば、０．１〜０．５℃／秒が好ましく、より好ましくは０．２〜０．４℃／秒である。
【００４８】
第３工程として、被験者が前記第１部位１Ａにおける温冷感と前記第２部位１Ｂにおける温冷感とが同等と判断したときの前記第２部位１Ｂの皮膚温度を温度検出部３３により測定する。この第２部位１Ｂの皮膚温度の測定値を、「自覚時の測定値Ｔ１」とする。上記「自覚時の測定値Ｔ１」は、制御部６の前記バッファメモリ領域（図示省略）に保存してもよい。
【００４９】
詳しくは、この第３工程による温度測定は、被験者が自覚スイッチ５を押動操作することにより当該自覚スイッチ５から出力される認識信号が制御部６に入力されたときに、当該制御部６が前記認識信号に応答して、温度検出部３３を制御することにより行う。
【００５０】
第４工程として、前記第３工程で測定した被験者が前記第１部位１Ａにおける温冷感と前記第２部位１Ｂにおける温冷感とが同等と判断したときの前記第２部位１Ｂの皮膚温度の測定値（自覚時の測定値Ｔ１）と、前記第２工程で測定した測定開始時における前記第２部位１Ｂの皮膚温度の測定値（測定開始時の測定値Ｔ０）との差（Ｔ１−Ｔ０）を算出する。
【００５１】
上記第４工程の演算処理は、制御部６が前記３工程での測定が終了したと判定した場合に、当該制御部６が実行してもよい。なお、上記第４工程の演算処理は、オペレータが電子計算機あるいはパーソナルコンピュータなどを用いて行うようにしてもよい。
【００５２】
第５工程として、前記第４工程の算出結果である（Ｔ１−Ｔ０）に基づいて外用剤を評価する（詳しくは、外用剤の効能を評価する）。被験者の数が２人以上の場合には、当該被験者それぞれに対して上記第１〜第４工程を行うとともに、前記第４工程において被験者毎に（Ｔ１−Ｔ０）を算出することに加えて、当該被験者毎に算出した（Ｔ１−Ｔ０）の平均値を算出し、上記平均値に基づいて外用剤を評価してもよい。さらに、（Ｔ１−Ｔ０）の標準偏差を算出し、上記標準偏差に基づいて外用剤を評価してもよい。また、被験者の数が２人以上の場合、上記平均値および標準偏差以外の統計学的データを算出し、それに基づき外用剤を評価してもよい。さらに、被験者数などに応じて、最大値及び最小値の削除や、異常値の削除等の処理を行った後に統計学的処理を行ってもよい。
【００５３】
上記の外用剤の「効能」とは、例えば、外用剤が冷感を付与する外用剤（例えば、冷感化粧料等）の場合には「冷感を付与する効果・効能」であり、外用剤が温感を付与する外用剤（例えば、温感化粧料等）の場合には「温感を付与する効果・効能」である。上記効能の評価の基準としては、上記（Ｔ１−Ｔ０）の絶対値が大きければ効能が大きいと解釈できる。
【００５４】
また、前記第２工程における「測定開始時」は、評価対象である外用剤や、評価結果の使用目的に応じて設定することができる。測定開始時は、前記第１工程で被験者に外用剤を接触させた時点から所定時間が経過した時点とすることができる。上記所定時間は、例えば、外用剤の種類や使用方法等に従って設定した特定の時間としてもよいし、被験者ごとに予め調べた結果に基づいて設定した時間としてもよい。上記所定時間は、例えば、外用剤の温冷感を付与する効能が十分に発揮されるまでに要する時間とすることが好ましい。一般的に、温冷感を付与する外用剤を皮膚に接触させてから、外用剤の効能が十分に発揮されるまでには、０〜２０分（特に、１〜１０分）程度の時間を要するため、外用剤を被験者の皮膚に接触させた時点からかかる時間の経過後に測定を開始することにより、外用剤の効能をより正確に評価することができる。但し、外用剤適用から特定時間（例えば、１分）の経過後の効能を知りたい場合には、上記所定時間はそのような特定時間に設定すればよい。
【００５５】
被験者ごとに予め調べた結果に基づいて上記所定時間を設定する場合の上記所定時間の設定方法の一例を説明する。例えば、外用剤の接触時点から当該外用剤が皮膚に付与する温冷感の強度が多段階評価の最大レベルになるまでに要する時間を予め調べておいて、その結果に基づいて適宜に設定することが好ましい。より詳しくは、被験者に外用剤を接触させた後、１分毎に温冷感の強度を官能的に３〜１１段階程度（より好ましくは４〜６段階、例えば６段階）で評価し、温冷感の強度が最大レベルとなる経過時間を調べる。前記最大レベルとは、最大値の１点を指すものではなく、いくつかにレベル分けした場合の最大レベルという意味である。
【００５６】
仮に、接触直後の強度が「２」、接触１分後の強度が「３」、接触２分後、接触３分後ならびに接触４分後の強度がいずれも「４（最大）」、接触５分後の強度が「３」であったとすると、前記所定時間は「２分」とする（即ち、前記第２工程の開始時間を接触から２分後とする）。
【実施例】
【００５７】
実施例１
図４を参照して、実施例に基づき本発明の評価方法をより具体例に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００５８】
（温度制御装置）
温度制御装置２として、インタークロス株式会社製、商品名「ｉｎｔｅｒｃｒｏｓｓ−２００」を用いた。
【００５９】
（外用剤）
メントール含有量を異ならせた３タイプの外用剤（冷感化粧料）Ａ１，Ａ２，Ａ３を評価に用いた。タイプＡ１のメントール含有量は０．３ｗ％、タイプＡ２のメントール含有量は０．９ｗ％、タイプＡ３のメントール含有量は３．０ｗ％である。
【００６０】
＜タイプＡ１＞
ｌ−メントール          ０．３質量％
エタノール            ５０．０質量％
水                        残  部
合計                １００．０質量％
＜タイプＡ２＞
ｌ−メントール          ０．９質量％
エタノール            ５０．０質量％
水                        残  部
合計                １００．０質量％
＜タイプＡ３＞
ｌ−メントール          ３．０質量％
エタノール            ５０．０質量％
水                        残  部
合計                １００．０質量％
【００６１】
（被験者）
被験者を１人（Ｂ１とする）として評価を行った。
【００６２】
（事前評価）
評価は、温度２１〜２３℃、湿度４０〜６０％ＲＨの環境下で行った。
【００６３】
ミストスプレー容器に充填した外用剤を、被験者Ｂ１の頸部の右側耳下部位（第１部位１Ａ）に噴霧により約０．１５ｍｌ塗布した。塗布直後から１分毎に、冷感の強度を下記の基準で評価した。
【００６４】
５：我慢できない程の感覚（強すぎる）
４：３と５の間
３：はっきりとした感覚
２：１と２の間
１：かすかな感覚
０：なにも感じない
その結果、塗布直後の冷感の強度は「２」、塗布１分後の強度が「３」、塗布２分後、塗布３分後ならびに塗布４分後の強度がいずれも「４（最大）」、塗布５分後の強度が「３」であった。これより、測定開始時を塗布２分後と設定した。
（本評価）
評価は、温度２１〜２３℃、湿度４０〜６０％ＲＨの環境下で行った。
【００６５】
ミストスプレー容器に充填した外用剤を、被験者Ｂ１の頸部の右側耳下部位（第１部位１Ａ）に噴霧により塗布した（塗布量：約０．１５ｍｌ）。頸部の左側耳下部位（第２部位１Ｂ）に温度制御装置２のプローブ３を接触させた。
【００６６】
外用剤の塗布２分後に、開始スイッチ４を押して、プローブ３の温度検出部３３により第２部位１Ｂの皮膚温度Ｔ０を計測するとともに、皮膚温度の制御を開始した。なお、皮膚温度は、温度調節部３２により第２部位１Ｂの皮膚温度を０．３℃／秒の降温速度で降下させるように制御した。
【００６７】
被験者Ｂ１が、第１部位１Ａの冷感と第２部位１Ｂの冷感が同等となったと判断した時点で自覚スイッチ５を押すと、プローブ３の温度検出部３３により第２部位１Ｂの皮膚温度Ｔ１を計測する。そして、前記得られた測定値Ｔ０及びＴ１より温度差（Ｔ１−Ｔ０）を算出した。
【００６８】
（結果）
上記で算出された温度差（Ｔ１−Ｔ０）としては、メントール含有量の最も少ないタイプＡ１の外用剤の場合を下記表１に、タイプＡ２の外用剤の場合を下記表２に、タイプＡ３の外用剤の場合を下記表３にそれぞれ示した。
【００６９】
結果を説明する。
【００７０】
【表１】
0006454195.tif 000002
【００７１】
【表２】
0006454195.tif 000003
【００７２】
【表３】
0006454195.tif 000004
【００７３】
これら表１〜３の結果を図４のグラフに示した。図４では、横軸に外用剤のメントール含有量を、また、縦軸に温度差（Ｔ１−Ｔ０）を示した。
【００７４】
図４により、３タイプＡ１〜Ａ３の外用剤についての前記温度差（Ｔ１−Ｔ０）の絶対値は、外用剤のメントール含有量が多くなるに従い大きくなることが判る。このように、上記３タイプＡ１〜Ａ３の冷感化粧料である外用剤個々の冷感について、被験者の皮膚温度の実際の変化量を表す数値に置き換えるようにしているから、評価対象となる外用剤が皮膚温度を実際に変化させるもので無くても、皮膚温度の変化量として定量的に評価することが可能になる。
【００７５】
実施例２
外用剤のメントール含有量を５ｗ％としたタイプＡ４について、被験者をＢ１，Ｂ２，Ｂ３，Ｂ４，Ｂ５の５名にし、被験者毎の温度差（Ｔ１−Ｔ０）と、すべての被験者に関するデータの平均および標準偏差を調べた。その結果を下記表４に示している。
【００７６】
【表４】
0006454195.tif 000005
【００７７】
このタイプＡ４の外用剤の場合、上記タイプＡ３の外用剤に比べて温度差の絶対値がさらに大きくなることが判った。また、被験者毎の皮膚温度の変化を感じる感覚に個体差があることを考慮し、平均および標準偏差を算出している。
【００７８】
このように、被験者の数を２人以上として、当該被験者毎の第４工程で算出結果の平均および標準偏差をさらに算出している場合には、被験者固有の温度体感能力の優劣が前記第３工程に影響することは避けられないものの、前記第４工程の算出結果の平均化により低減できるようになるので、被験者を１人とする場合に比べると、評価の精度向上に貢献できる。
【００７９】
以上説明したように、本発明を適用した実施形態では、要するに、被験者の身体の異なる２ヶ所（第１部位１Ａ、第２部位１Ｂ）で外用剤により付与される温冷感と温度調節部３２により付与される温冷感とを同時に被験者に感じさせるようにしたうえで、前記被験者が前記２ヶ所の温冷感が同等と判断したときに前記第２部位１Ｂの皮膚温度の実際の変化量（Ｔ１−Ｔ０）を算出し、当該算出結果に基づき外用剤の効能を評価するようにしている。
【００８０】
つまり、この実施形態では、外用剤により付与される温冷感の変化を、皮膚温度の実際の変化量を表す数値に置き換えているから、評価対象となる外用剤が皮膚温度を実際に変化させるものであっても無くても関係なく、外用剤により皮膚に付与する効能を皮膚温度の変化量として定量的に評価できるようになる。これにより、前記評価は、曖昧性を低減できて、外用剤により皮膚に付与する効能を人に判り易く伝える指標にできると言える。
【００８１】
特に、上記実施形態のように、前記第１部位１Ａと前記第２部位１Ｂとを左半身と右半身とに対称に設定している場合には、前記被験者による前記第１部位１Ａの温冷感の感じ方と前記第２部位１Ｂの温冷感の感じ方とが可及的に近似するようになるので、前記２ヶ所の温冷感が同等であるか否かを判断するときの信頼性が向上する。これにより、評価の精度向上に貢献できる。
【００８２】
また、上記実施形態のように、外用剤が発揮する効能によって前記第１部位１Ａの皮膚温度を最大に変化させてから前記第２工程を開始するようにしているので、被験者が最適な状態で前記２ヶ所の温冷感が同等であるか否かを判断することが可能になる。これにより、当該判断の信頼性が向上することになるので、評価の精度向上に貢献できる。
【００８３】
なお、本発明は、上記実施形態のみに限定されるものではなく、特許請求の範囲内および当該範囲と均等の範囲内で適宜に変更することが可能である。
【００８４】
（１）上記実施形態では、温度調節部３２としてペルチェ素子３２ａを用いる構成とした例を挙げているが、本発明はこれのみに限定されるものではなく、例えば市販の蓄熱材、保冷材、電熱ヒータ（例えば、ハロゲンヒータなど）、スポットクーラなどを用いることが可能である。
【００８５】
（２）上記実施形態では、温度検出部３３として熱電対などの温度センサ３３ａ、熱流束センサ３３ｂを用いる構成とした例を挙げているが、本発明はこれのみに限定されるものではなく、公知のいろいろなセンサを用いることが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００８６】
本発明は、外用剤により被験者の皮膚に付与する温冷感の評価方法に好適に利用することが可能である。
【符号の説明】
【００８７】
１Ａ  第１部位
１Ｂ  第２部位
２    温度制御装置
３  ブローブ
３１  熱伝導板
３２  温度調節部
３２ａ  ペルチェ素子
３２ｂ  ファン
３２ｃ  メッシュ状カバー
３３  温度検出部
３３ａ  温度センサ
３３ｂ  熱流束センサ
４  開始スイッチ
５  自覚スイッチ
６  制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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