(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
近位端および遠位端を備える、長手方向本体部と、前記長手方向本体部の前記遠位端に連結される、第１のボール形物体とを備える、投球トレーニングデバイスを使用する方法であって、
ａ．ユーザの手で前記第１のボール形物体を握持するステップと、
ｂ．ユーザの腕の下にかつユーザの脇に当接して長手方向本体部を配置するステップと、
ｃ．前記第１のボール形物体を保持している前記ユーザの手が肩の高さよりも上方に存在するように、前記ユーザの腰部に当接して前記長手方向本体部の近位端を配置するステップと、
ｄ．前記第１のボール形物体を保持している前記手が前記ユーザの肩よりも上方から前記ユーザの肩の下方へ回転するように、前記ユーザの腕を前方に回転させるステップと
を含み、
前記ユーザの腕の前方への回転が、前記長手方向本体部の前記近位端を持ち上げる、
方法。
【請求項２】
前記長手方向本体部は、非可撓性材料を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記非可撓性材料は、繊維ガラス、金属、プラスチック、または木を含む群から選択される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記長手方向本体部は、可変のサイズの２つ以上の長手方向部分を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記可変のサイズの２つ以上の長手方向部分は、任意の手段により結合される、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記デバイスは、前記長手方向本体部の前記遠位端に近接した可動部をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記可動部は、前記可動部が動かないようにする係止機構をさらに備える、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記可動部は、枢動継ぎ手、可撓部、またはばね機構を含む群から選択される、請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記第１のボール形物体は、機械的手段により前記長手方向本体部の前記遠位端に連結される、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記機械的手段は、ねじ、釘、クリップ、スナップ、玉継ぎ手、または接着剤を含む群から選択される、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１のボール形物体のサイズは、任意である、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１のボール形物体は、ボールを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記第１のボール形物体は、野球ボール、ソフトボール、テニスボール、またはサッカーボールを含む群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
前記長手方向本体部の前記近位端に連結される第２のボール形物体をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１５】
前記第２のボール形物体のサイズは、任意である、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記第２のボール形物体は、ボールを含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記第２のボール形物体は、野球ボール、ソフトボール、テニスボール、またはサッカーボールを含む群から選択される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１８】
前記第２のボール形物体は、機械的手段により前記長手方向本体部の前記近位端に連結され得る、請求項１４に記載の方法。
【請求項１９】
前記機械的手段は、ねじ、釘、クリップ、スナップ、玉継ぎ手、または接着剤を含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記長手方向本体部に連結されるストラップをさらに備える、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、その全体が参照により本明細書に援用されている、米国特許商標庁に２０１３年１１月１５日に出願された米国特許仮出願第６１／９０４，９１７号の利益を主張する、２０１４年１月１６日に出願された「Ｂａｌｌ  Ｔｈｒｏｗｉｎｇ  Ｔｒａｉｎｉｎｇ  ａｎｄ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈｅｎｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅ」に関する米国特許出願第１４／１５７，２０３号の優先権を主張するものである。
【背景技術】
【０００２】
多くの人が自身の投球方法を修正したいという望みを持っている。野球では、ピッチャーがボールを投げる時のフォームが悪いというのはよくあることである。ボールを投げる最もよくある不適切な方法の１つは、「サイドアーム」と呼ばれる。反復的なサイドアーム動作が肘関節および肘靱帯の消耗性の劣化をもたらす可能性があり、この種の損傷で手術を受けた最初の野球選手にちなんで親しみを込めて名づけられた、トミージョン（Ｔｏｍｍｙ  Ｊｏｈｎ）としても知られている。この損傷は、最終的に、肘関節および肘靱帯を修復する侵襲的手術を必要とする。この損傷を修正するために必要な手術は、尺骨側副靱帯再建として知られている。手術が不成功だった場合、選手のキャリアが終わってしまう可能性がある。
【０００３】
若い野球選手が不適切な投球技術により被る可能性がある損傷も問題である。骨端軟骨（内側上顆骨端）が依然として開いている場合、サイドアーム方式で繰り返し投球することは、骨端軟骨に過剰な力をかけ、尺骨側副靱帯ではなく、骨端軟骨の位置において不全を起こす。この損傷は、一般的に、「野球肘（Ｌｉｔｔｌｅ  Ｌｅａｇｕｅ  Ｅｌｂｏｗ）」として知られており、尺骨側副靱帯の再建は必要としないものの、それでもなお、若い野球選手が被るには深刻な損傷である。しかし、不適切な投球技術に起因する損傷は、正しい投球技術を用いることにより防止され得る。
【０００４】
現在、投球中に腕を正しく配置することを補助する、肘ブレースなどの利用可能なデバイスが存在する。また、腕または肩を強化するのに利用可能なデバイスが存在する。さらに、ある距離にわたってボールまたは他の物体を投げる際にユーザを補助する、利用可能なデバイスが存在する。しかし、これらのデバイスは、ユーザの投球を改善もしくは修正するために、または損傷後にユーザの腕もしくは肩を強化するために、ユーザをトレーニングすることを補助しない。そのため、使い易く、直感的に使用できる投球トレーニングデバイスが必要である。
【発明の概要】
【０００５】
本発明は、既知の投球トレーニング装置に関する欠陥、不利点、および望ましくない限界のうちのいくつかを克服する。
【０００６】
本発明は、独自の投球トレーニングデバイスである。該投球トレーニングデバイスは、近位端および遠位端を含有する長手方向本体部を有する。また、該デバイスは、長手方向本体部の遠位端に連結される第１のボール形物体を有する。投球トレーニングデバイスの一実施形態では、長手方向本体部は、非可撓性材料から作製されている。非可撓性材料は、繊維ガラス、金属、プラスチック、または木とすることができる。さらに、長手方向本体部は、可変のサイズの２つ以上の長手方向本体部で構成され得る。可変のサイズの２つ以上の長手方向本体部は、任意の手段により結合され得る。随意に、長手方向本体部は、長手方向本体部の遠位端に近接した可動部を有し得る。可動部は、枢動継ぎ手、可撓部、またはばね機構とすることができる。また、可動部は、可動部が動かないようにまたは曲がらないようにする係止機構を有し得る。第１のボール形物体は、機械的手段により長手方向本体部の遠位端に連結され得る。機械的手段は、ねじ、釘、クリップ、スナップ、玉継ぎ手、または接着剤とすることができる。第１のボール形物体は任意のサイズとすることができる。随意に、第１のボール形物体は、例えば、野球ボール、ソフトボール、テニスボール、またはサッカーボールなどのボールとすることができる。随意に、投球トレーニングデバイスは、長手方向本体部の近位端に連結される第２のボール形物体を有し得る。第２のボール形物体は、任意のサイズとすることができる。第２のボール形物体は、ボールとすることができ、第２のボール形物体は、野球ボール、ソフトボール、テニスボール、またはサッカーボールとし得る。第２のボール形物体は、機械的手段により長手方向本体部の近位端に連結され得る。機械的手段は、ねじ、釘、クリップ、スナップ、玉継ぎ手、または接着剤とすることができる。随意に、ストラップがデバイスおよびユーザに連結され得る。
【０００７】
また、本発明は、投球トレーニングデバイスを使用する方法である。投球トレーニングデバイスを使用する本方法は、最初に、ユーザの手で第１のボール形物体を握持するステップと、ユーザの腕の下にかつユーザの脇に当接して長手方向本体部を配置するステップと、次いで、第１のボール形物体を保持しているユーザの手が肩の高さよりも上方に存在するように、ユーザの腰部に当接して長手方向本体部の近位端を配置するステップと、第１のボール形物体を保持しているユーザの手がユーザの肩の高さよりも上方からユーザの肩の下方へ回転するように、ユーザの腕を回転させるステップとを含む。ユーザの腕の前方への回転は、長手方向本体部の近位端を持ち上げる。
【０００８】
また、本発明は、腕肩強化デバイスとして使用され得る。該強化デバイスは、長手方向本体部と第１のボール形物体とを有する。長手方向本体部は、近位端および遠位端を有し、第１のボール形物体は、長手方向本体部の遠位端に連結される。随意に、長手方向本体部は、可変のサイズの２つ以上の長手方向本体部で構成され得る。腕強化デバイスは、長手方向本体部の近位端に連結される第２のボール形物体も有し得る。随意に、ストラップがデバイスおよびユーザに連結され得る。
【０００９】
本発明のこれらのかつ他の特徴、態様、および利点が、以下の記載、添付の特許請求の範囲、および添付図面を参照して、より良く理解されるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】投球トレーニングデバイスの図である。
【図２】第１のボール形物体が投球トレーニングデバイスの棒状部の遠位端に連結される機械的手段の例の図である。
【図３】遠位端に可撓部を備えた投球トレーニングデバイスの図である。
【図４】投球トレーニングデバイスの可撓部の分解図である。
【図５】投球トレーニングデバイスの可撓部の動きを示す図である。
【図６】投球トレーニングデバイスの可撓部の分解図である。
【図７】投球トレーニングデバイスの可撓部の例の図である。
【図８】使用中の投球トレーニングデバイスの図である。
【図９】投球トレーニングデバイスに装着されるハーネスの図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
定義
本明細書に用いられている以下の用語およびこれらのバリエーションは、そのような用語が用いられている文脈により異なる意味が明確に意図されていない限り、以下に示されている意味を有する。
【００１２】
本明細書に用いられている用語「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」ならびに同様の指示語は、特に文脈におけるこれらの用法に指示がない限り、単数および複数の両方を包含すると見なされるべきである。
【００１３】
本開示に用いられている用語「ｃｏｍｐｒｉｓｅ」ならびに、「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」および「ｃｏｍｐｒｉｓｅｓ」などの、この用語のバリエーションは、他の付加物、構成要素、整数、成分、またはステップを除外しないものとする。
【００１４】
以下の検討は、本発明の一実施形態およびこの実施形態のいくつかの変形形態を詳細に記載している。しかし、本検討は、本発明をこれらの特定の実施形態に限定していると見なされるべきではない。当業者は多数の他の実施形態も同様に認めるであろう。
【００１５】
投球トレーニングデバイス
本明細書に記載されているデバイスは、ボールを正しく投げるようにユーザをトレーニングするために使用される投球トレーニングデバイスとして、または腕肩強化デバイスとして、使用され得る。また、該デバイスは、ユーザの腕および肩を強化する補助器具として、理学療法または作業療法において使用され得る。使用中、デバイスは、例えば、前腕屈筋、前腕伸筋、二頭筋、三頭筋、三角筋、胸部胸筋、側筋（ｓｉｄｅ  ｍｕｓｃｌｅ）、および僧帽筋などの、ユーザの腕、肩、首、および体幹の筋肉に係合する。
いかなる大きさの大人および子供もデバイスを使用することができると考えられる。
【００１６】
図１Ａおよび図１Ｂは、投球トレーニングデバイス１００の図を示す。該投球トレーニングデバイスは、長手方向本体部１１４と、長手方向本体部に連結される第１のボール形物体１０２とを有する。ヘッド部１１０は、第１のボール形物体を長手方向本体部１１４に連結する。長手方向本体部１１４の長さは伸長または短縮されて、様々なサイズおよび生理機能のユーザに適応する。長手方向本体部１１４は、１つの本体部で構成されてもよく、または分割されて、第１の分割長手方向本体部１０４、第２の分割長手方向本体部１０６、および第３の分割長手方向本体部１０８により示されている、異なるサイズの長手方向本体部で構成されてもよい。異なるサイズに作製された第１の分割長手方向本体部１０４と第２の分割長手方向本体部１０６と第３の分割長手方向本体部１０８とは、連結されて長手方向本体部１１４を形成することができる。分割長手方向本体部のサイズおよび数は、ユーザの所望に応じて組み合わされることが可能である。図１Ｂは、第１の分割長手方向本体部１０４と第２の分割長手方向本体部１０６と第３の分割長手方向本体部１０８とが、第１のボール形物体１０２を含有するヘッド部１１０にどのように連結され得るかの例を示す。
【００１７】
例として、３３インチの長さの投球デバイスでは、第１の分割長手方向本体部１０４は１４インチの長さにすることができ、第２の分割長手方向本体部１０６は１２インチの長さにすることができ、分割長手方向本体部１０８は４インチの長さにすることができ、ヘッド部１１０は３インチの長さにすることができる。
【００１８】
長手方向本体部１１４は、長手方向本体部１１４の近位端がユーザの腰部に載っていると同時に、投球トレーニングデバイス１００のユーザが第１のボール形物体１０２を快適に保持することができるように、必要な任意のサイズとすることができる。長手方向本体部１１４は調節されてユーザの身長に適応することができると考えられる。随意に、長手方向本体部１１４は、第１の分割本体部１０４と第２の分割本体部１０６と第３の分割本体部１０８とヘッド部１１０とが互いの中に後退して、デバイスの運搬を非常に容易にするように、伸縮式形態を備える。
【００１９】
長手方向本体部１１４、第１の分割長手方向本体部１０４、第２の分割長手方向本体部１０６および第３の分割長手方向本体部１０８、ならびにヘッド部１１０は、例えば、繊維ガラス、金属、プラスチック、木、アルミニウム、鋼鉄、炭素繊維、合金鋼、銅管、竹、紙、糊、ゴム、ガラス、錫、皮革または真鍮などの任意の非可撓性材料から作製され得る。
【００２０】
第１のボール形物体１０２は、任意の材料から作製され得る。例えば、第１のボール形物体１０２は、発泡体、金属、プラスチック、ゴム、ガラス、皮革、アルミニウム、錫、木、または真鍮から作製され得る。第１のボール形物体１０２は、例えば、野球ボール、サッカーボール、テニスボール、ソフトボール、ゴルフボール、バスケットボール、バレーボール、およびラケットボールなどの、スポーツ競技で使用されるボールの形態であろうと考えられる。また、第１のボール形物体１０２は、スクイーズボール（ｓｑｕｅｅｚｅ  ｂａｌｌ）、蓄光性ボール（ｇｌｏｗ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｄａｒｋ  ｂａｌｌ）、ビー玉、または加重ボール（ｗｅｉｇｈｔｅｄ  ｂａｌｌ）とすることができる。
【００２１】
投球トレーニングデバイス１００の一実施形態では、第１のサイズの長手方向本体部１１４の近位端が、随意に、第２のボール形物体１１２に連結され得る。第２のボール形物体１１２は、例えば、発泡体、金属、プラスチック、ゴム、ガラス、皮革、アルミニウム、錫、木、または真鍮などの任意の材料から作製され得る。最も一般的な第２のボール形物体１１２は、例えば、野球ボール、サッカーボール、テニスボール、ソフトボール、ゴルフボール、バスケットボール、バレーボール、およびラケットボールなどの、スポーツ競技で使用されるボールの形態であろうと考えられる。また、第２のボール形物体１１２は、スクイーズボール、蓄光性ボール、ビー玉、または加重ボールとすることができる。
【００２２】
ここで、図２を参照すると、投球トレーニングデバイス１００の一実施形態の図が示されており、第１のボール形物体１０２が長手方向本体部１１４に対してある角度でヘッド部１１０に連結されている。長手方向本体部１１４に対する第１のボール形物体１０２の連結の角度は任意の角度とすることができる。図２は、ヘッド部１１０の遠位端に約９０度の角度で連結されている取付け用の機械的手段２０２を備えたヘッド部１１０を示す。取付け用の機械的手段２０２は、第１のボール形物体１０２にあるレセプタ２０４により第１のボール形物体１０２に連結されている。機械的手段２０２は、例えば、ねじ、釘、クリップ、スナップ、玉継ぎ手、または接着剤などの、ヘッド部１１０を第１のボール形物体に取り付ける任意の手段を備え得る。
【００２３】
さらに、以下にさらに詳細に記載されている通り、第１のボール形物体１０２は、デバイスの使用中にユーザが自身の手首を回転させた際に、取付け用の機械的手段２０２上で固定されたままであり得るか、または機械的手段２０２を中心に回転することができるか、のどちらかであることに留意すべきである。
【００２４】
投球トレーニングデバイス１００の一実施形態では、ヘッド部１１０は、ヘッド部１１０の長さを延長するために付加されたスペーサ２０８を有し得る。これにより、投球トレーニングデバイス１００が様々な身長のユーザに適合されることが可能になる。図２Ａは、上部ピース２１０に連結されているスペーサ２０８に連結されている下部ピース２０６を備えるヘッド部１１０を示す。ヘッド部１１０の部品は、例えば、ねじ、釘、クリップ、スナップ、玉継ぎ手、または接着剤などの任意の手段により連結され得る。図２Ｂは、スペーサ２０８のないヘッド部１１０を示し、その結果、下部ピース２０６は、上部ピース２１０に直接連結されている。随意に、ヘッド部１１０は（図３に示されている）枢動継ぎ手３０２に連結され得るか、またはヘッド部１１０は（図１に示されている）長手方向本体部１１４に直接連結され得るかのどちらかである。
【００２５】
枢動継ぎ手を備えた投球トレーニングデバイス
また、本発明の投球トレーニングデバイスは、長手方向本体部１１４の遠位端に近接した可動部を有し得ると考えられる。可動部は、長手方向本体部１１４の遠位部が動くことができるように、任意の手段とすることができる。可動部を備えた投球トレーニングデバイス（枢動継ぎ手３００を備えた投球トレーニングデバイス）の一実施形態では、長手方向本体部１１４は枢動継ぎ手３０２（図３）に連結される。枢動継ぎ手３０２は、これが連結されている長手方向本体部１１４の両側を、枢動継ぎ手３０２を中心に回転させる。
【００２６】
前述されておりかつ図１および図２に示されている投球トレーニングデバイスと同様に、長手方向本体部１１４は、様々な身長のユーザに適応するために、第１の分割長手方向本体部１０４、第２の分割長手方向本体部１０６、および第３の分割長手方向本体部１０８の任意の数の使用により調節され得る（図３Ａおよび図３Ｂ）。図３Ｃは、長手方向本体部１１４に付加され得る第４の分割長手方向本体部３０４を示す。分割長手方向本体部は、例えば、ねじ、釘、クリップ、スナップ、玉継ぎ手、または接着剤などの任意の機械的手段により任意の順序で連結され得る。
【００２７】
長手方向本体部１１４、第１の分割長手方向本体部１０４、第２の分割長手方向本体部１０６、第３の分割長手方向本体部１０８および第４の分割長手方向本体部３０４、ならびにヘッド部１１０は、例えば、繊維ガラス、金属、プラスチック、木、アルミニウム、鋼鉄、炭素繊維、合金鋼、銅管、竹、紙、糊、ゴム、ガラス、錫、皮革または真鍮などの任意の非可撓性材料から作製され得る。
【００２８】
前述の投球トレーニングデバイス１００と同様に、枢動継ぎ手３００を備えた投球トレーニングデバイスは、長手方向本体部１１４の遠位端に連結されている第１のボール形物体１０２を有することが可能であり、随意に、第２のボール形物体１１２が長手方向本体部１１４の近位端に連結され得る。
【００２９】
図４は、可動枢動継ぎ手３０２の分解図を示す。可動枢動継ぎ手３０２は、上部ピース４０２と下部ピース４０６とを備える。図４Ａは、上面からの、可動枢動継ぎ手３０２の枢動ピン４０４を備えた上部ピース４０２の図を示し、図４Ｂは、側面からの、上部ピース４０２の図を示す。図４Ｃは、上面からの、枢動ピン４０４を備えた下部ピース４０６の図であり、図４Ｄは、側面からの、下部ピース４０６の図である。枢動ピン４０４は、上部ピース４０２および下部ピース４０６を共に保持する。上部ピース４０２は、枢動ピン４０４が貫通するための第１の穴部４０８を有する。下部ピース４０６は、枢動ピン４０４が貫通するための第２の穴部４１０を有する。上部ピース４０２は、下部ピース４０６の２つの延長部４１４間に嵌合するように設計されている延長部分４１２を有する。上部ピース４０２からの延長部分４１２が下部ピース４０６の２つの延長部４１４間に挟まれている場合、第１の穴部４０８と第２の穴部４１０とが並び、枢動ピン４０４が貫通し、可動枢動継ぎ手３０２を作り出す。随意に、以下にさらに記載されている通り、可動枢動継ぎ手３０２は、枢動継ぎ手を係止するための手段を有し、枢動継ぎ手を不動にすることができる。
【００３０】
図５は、可動枢動継ぎ手３０２が、枢動継ぎ手３００を備えた投球トレーニングデバイスにもたらす動作を示す。図５Ａは、可動枢動継ぎ手３０２がユーザにより枢動される前の可動枢動継ぎ手３０２を示す。図５Ｂは、枢動された位置にある可動枢動継ぎ手３０２を示す。長手方向本体部１１４は固定されたままであり、一方で、ヘッド部１１０、ヘッド部１１０の遠位端に取り付けられている第１のボール形物体１０２は所望の位置へ枢動する。
【００３１】
ここで、図６を参照すると、枢動継ぎ手３０２を真っ直ぐな状態に係止するように設計されている係止機構６０２の図が示されている。係止機構６０２は、枢動継ぎ手３０２を滑り上がりかつこれを取り囲んで滑動するスリーブの形であることが可能であり、枢動継ぎ手３０２が動かないにようにする。随意に、係止機構６０２は、使い易くするためにばね仕掛けにすることができる。
【００３２】
随意に、係止機構６０２は、第１の開口部６０６と第２の開口部６０８とを備え得る。また、枢動継ぎ手３０２の下部ピース４０６内に配置され得るボタン６０４が存在する。ボタン６０４は、使い易くするためにばね仕掛けにすることができる。係止機構６０２が「解除」位置にある場合、係止機構６０２は枢動継ぎ手３０２の下にあり、ボタン６０４は係止機構６０２の第２の開口部６０８を貫通して延在している。係止機構６０２を作動させ、これを「係止」位置に移動させるために、ユーザは、ボタン６０４を第２の開口部６０８から外へ押し出し、係止機構６０２を枢動継ぎ手を覆って上方へ滑動させ、ボタン６０４が係止機構６０２にある第１の開口部６０６を貫通して延在することを可能にしなければならず、それにより係止機構６０２が枢動継ぎ手３０２を外れて滑動することを阻止する。係止機構６０２を解放するために、ユーザは、ボタン６０４を第１の開口部６０６から外へ押し出し、係止機構６０２を枢動継ぎ手３０２から外して下方へ滑動させ、ボタン６０４が第２の開口部６０８を貫通して延在することを可能にする。
【００３３】
可撓部を備えた投球トレーニングデバイス
また、可動部は可撓性材料から作製されると考えられる。ここで図７を参照すると、投球トレーニングデバイス１００の一実施形態では、長手方向本体部１１４は可撓部７０４に連結されている。可撓部７０４は、可撓部７０４の近位端上に第１のコネクタ７０２を有する。第１のコネクタ７０２は、長手方向本体部１１４の遠位端に連結され得る。また、可撓部７０４は、可撓部７０４の遠位端に取り付けられている第２のコネクタ７０６を有する。第２のコネクタ７０６は、ヘッド部１１０の近位端に連結されている。ヘッド部１１０の遠位端は、第１のボール形物体１０２に連結する機械的手段２０２を有する。
【００３４】
可撓部７０４は、ユーザにより任意の方向に自由に操作されるように、まさに最小限の労力で所望の配置を達成するように設計されている。これにより、依然として損傷から回復しているユーザの容易な適応が可能になる。損傷に因り、ユーザは所望の投球位置を達成することができない可能性がある。
【００３５】
ストラップまたはハーネスを備えた投球トレーニングデバイス
投球トレーニングデバイス１００は、投球トレーニングデバイス１００をユーザに取り付けるための手段を含有し得ると考えられる。ハーネスを備えた一実施形態では、長手方向本体部１１４の近位端は、投球トレーニングデバイス１００をユーザの正しい位置に固定するために、ウエストベルトまたはハーネスに連結され得る。ハーネス９００の使用は図９に示されている。ハーネス９００は、第１のベルト９１０によりユーザのウエストに取り付けられる。ハーネスは、随意に、ユーザの背中を水平に横断する第１のベルト９１０から延びるストラップ９１６を有し、第２のベルト９１８によりユーザの胸部および上背の周囲に締め付けられることが可能である。第２のボール形物体１１２は、弾性ストラップまたは格納可能なコードなどの第１の可撓性手段９１４により、ユーザの腰部の中心の位置９１２で、第１のベルト９１０に取り付けられる。また、ハーネスは、弾性ストラップまたは格納可能なコードなどの第２の可撓性手段９２０により第２のベルト９１８に取り付けられることが可能である。
【００３６】
投球トレーニングデバイス１００の別の実施形態では、第１の長手方向本体部１１４の近位端は、投球トレーニングデバイス１００を正しい位置（図示せず）に固定するために、ユーザの腕にストラップで固定され得る。ストラップは、ユーザの手首および二頭筋の周囲に配置され得る。
【００３７】
また、ハーネス９００またはストラップが、枢動継ぎ手３００または可撓部７０４を備えた投球トレーニングデバイスと共に使用され得る。
【００３８】
投球トレーニングデバイスの使用
図８は、投球トレーニングデバイス１００を使用する方法を示す。投球トレーニングデバイス１００の配置および投球トレーニングデバイス１００により許される動きは、不適切な投球フォームおよび有害なサイドアーム動作を回避するために、ユーザのフォームを修正し、ユーザの肘を正しく位置決めする。ユーザはどちらかの手に第１のボール形物体１０２を握持し、長手方向本体部１１４の近位端、または第２のボール形物体１１２のいずれかを、彼らの腰部に当接して配置し、その結果、長手方向本体部１１４は、ユーザの背中に沿って、ユーザの脇に当接して、ユーザの腕の下にかつユーザの前腕に沿って伸びる。ユーザは、次いで、理想的には肩の高さよりも上方である所望の開始位置まで自身の手および腕を持ち上げる。ユーザは、次いで、開始位置より低い第２の終了位置にボールを移動させる。ユーザは、終了位置がユーザの肩より低いように自身の腕を前方に回転させることにより、ボールを移動させる。また、この前方への回転は、同様に前方への手首のいくらかの回転を伴う可能性がある。この動きにより、第１のボール形物体がヘッド部１１０上で回転し、長手方向本体部の近位端がユーザの腰部から離れて移動する。しかし、長手方向本体部は、ユーザの脇に当接して残っているであろう。
【００３９】
枢動継ぎ手３００を備えた投球トレーニングデバイスの場合、デバイスは、投球トレーニングデバイス１００に関して前述されているのと同じ開始位置で開始する。ユーザは、次いで、自身の腕を前方に回転させることにより、開始位置より低い終了位置にボールを移動させる。使用中、第１のボール形物体はヘッド部１１０に対して固定されており、使用中、可動枢動継ぎ手３０２のみが動く。図５Ａは、開始位置にある可動枢動継ぎ手３０２を示す。図５Ｂは、終了位置にある可動枢動継ぎ手３０２を示す。
【００４０】
同様に、可撓部７０４を備えた投球トレーニングデバイスでは、ユーザは、開始位置でデバイスを保持する。ユーザは、次いで、開始位置より低い終了位置にボールを移動させる。使用中、第１のボール形物体はヘッド部１１０に対して固定されており、使用中、可撓部７０４のみが動き、次いで、開始位置へ自動的に戻る。
【００４１】
ハーネス９００と共に使用される場合、ユーザは、第１のベルト９１０および随意的な第２のベルト９１８により、ハーネス９００を取り付ける。第２のボール形物体１１２は、弾性ストラップまたは格納可能なコードなどの第１の可撓性手段９１４により、ユーザの腰部の中心の位置９１２で第１のベルト９１０に取り付けられる。また、ハーネスは、弾性ストラップまたは格納可能なコードなどの第２の可撓性手段９２０により、第２のベルト９１８に取り付けられることが可能である。ユーザは第１の開始位置で第１のボール形物体１０２を握持し、これを終了位置へ移動させる。第２のボール形物体１１２は、第１のボール形物体１０２が第１の開始位置から終了位置へ動かされた場合、第１の位置から第２の位置へ移動する。第１の可撓性手段９１４と組み合わされたハーネスは、ユーザの筋肉に抵抗をもたらし得る。
【００４２】
腕肩強化デバイスとしてのデバイスの使用
また、前述の投球デバイスのいずれもが腕肩強化デバイスとして使用され得ると考えられる。前述の動きは腕および肩の領域を強化することができる。使用中、デバイスは、例えば、前腕屈筋、前腕伸筋、二頭筋、三頭筋、三角筋、胸部胸筋、側筋、および僧帽筋などの、ユーザの腕、肩、首、および体幹の筋肉に係合する。デバイスは、ユーザの腕、肩、および体幹の筋肉を強化する補助器具として、理学療法または作業療法において使用され得る。
【００４３】
本発明がある好適な実施形態を参照してかなり詳細に記載されたが、他の実施形態が可能である。本方法に関して開示されているステップは、例えば、限定的であることを目的としておらず、各ステップが本方法に必ずしも不可欠であることを示すことも目的としておらず、代わりに例示的ステップであるに過ぎない。したがって、添付の特許請求の範囲の範囲は、本開示に含まれる好適な実施形態の記載に限定されるべきではない。本明細書に記載されている全ての参考文献は、その全体が参照により援用されている。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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