(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
壁に設けられた受入凹所に納められるように配される映像表示機器を保持する映像表示機器保持装置であって、
前記受入凹所に上下に架け渡されるように配される上下方向に沿って長尺な柱状体と、この柱状体に対して上下方向にスライド可能に保持され、前記映像表示機器の背面側の上側及び下側のそれぞれに設けられた雌ねじ穴にねじ合される取付ねじによって前記映像表示機器に固定される、上下方向に沿って長尺なスライド部材と、前記柱状体及び前記スライド部材のうちの一方に上下方向に沿う軸廻りに回転自在に保持され、かつ他方に設けられた調整ねじ穴にねじ合される調整ねじ部と、を備え、この調整ねじ部の操作部を操作することで、前記スライド部材が前記柱状体に対して上下方向にスライドする構造とされており、
前記スライド部材の上側部位に、前記映像表示機器の背面側の上側の雌ねじ穴にねじ合わされる取付ねじのねじ挿通孔が設けられ、前記スライド部材の下側部位に、前記映像表示機器の背面側の下側の雌ねじ穴にねじ合わされる取付ねじのねじ挿通孔が設けられていることを特徴とする映像表示機器保持装置。
【請求項２】
請求項１において、
前記操作部は、当該映像表示機器保持装置に前記映像表示機器を保持させた状態で、壁厚方向に見て、該映像表示機器の外周面と前記受入凹所の内周面との間に位置するように配されることを特徴とする映像表示機器保持装置。
【請求項３】
請求項１または２において、
前記柱状体には、前記スライド部材をスライド可能に保持する保持部を構成する前記調整ねじ部から上下方向に間隔を空けて、前記取付ねじが挿通される上下方向に長径の長孔が設けられていることを特徴とする映像表示機器保持装置。
【請求項４】
請求項３において、
前記スライド部材には、前記取付ねじが挿通される複数のねじ挿通孔が上下方向に間隔を空けて設けられていることを特徴とする映像表示機器保持装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、映像表示機器を保持する映像表示機器保持装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、テレビジョン受像機等の映像表示機器は、その薄型化に伴い、載置台等に置き設置される態様に代えて、壁に設置される設置態様が採用される場合がある。このような映像表示機器を壁に付設状に設置した場合には、圧迫感が生じるという問題があった。
例えば、下記特許文献１には、一対の柱状部材間に板状の保持部材を接続し、この保持部材に表示装置を嵌め込む開口部を設け、この開口部の上下に、嵌め込まれた表示装置を上下両側から挟持する挟持部材を設けた建築用壁材が開示されている。また、この建築用壁材は、板状の保持部材に対して上下両側の挟持部材の上下位置を変更することで異なる大きさの表示装置の保持が可能な構成とされている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２０８７０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載された建築用壁材では、異なる大きさ等の表示装置を保持する際には、大型化する傾向がある表示装置を上下両側から挟むように保持する上下両側の挟持部材の固定位置を変更する必要があり、更なる改善が望まれる。
【０００５】
本発明は、上記実情に鑑みてなされたものであり、映像表示機器を埋込状に配設可能でありながらも、種々の映像表示機器の保持を簡便に行い得る映像表示機器保持装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係る映像表示機器保持装置は、壁に設けられた受入凹所に納められるように配される映像表示機器を保持する映像表示機器保持装置であって、前記受入凹所に上下に架け渡されるように配される上下方向に沿って長尺な柱状体と、この柱状体に対して上下方向にスライド可能に保持され、前記映像表示機器の背面側の上側及び下側のそれぞれに設けられた雌ねじ穴にねじ合される取付ねじによって前記映像表示機器に固定される、上下方向に沿って長尺なスライド部材と、前記柱状体及び前記スライド部材のうちの一方に上下方向に沿う軸廻りに回転自在に保持され、かつ他方に設けられた調整ねじ穴にねじ合される調整ねじ部と、を備え、この調整ねじ部の操作部を操作することで、前記スライド部材が前記柱状体に対して上下方向にスライドする構造とされており、前記スライド部材の上側部位に、前記映像表示機器の背面側の上側の雌ねじ穴にねじ合わされる取付ねじのねじ挿通孔が設けられ、前記スライド部材の下側部位に、前記映像表示機器の背面側の下側の雌ねじ穴にねじ合わされる取付ねじのねじ挿通孔が設けられていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る映像表示機器保持装置は、上述のような構成としたことで、映像表示機器を埋込状に配設可能でありながらも、種々の映像表示機器の保持を簡便に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】（ａ）、（ｂ）は、本発明の一実施形態に係る映像表示機器保持装置の一例を模式的に示し、（ａ）は、図２（ｂ）におけるＸ−Ｘ線矢視に対応させた一部省略概略縦断面図、（ｂ）は、（ａ）に対応させた一部破断概略拡大縦断面図である。
【図２】（ａ）、（ｂ）は、同映像表示機器保持装置を施工した状態の一例を模式的に示す一部を省略した一部破断概略正面図である。
【図３】同映像表示機器保持装置を模式的に示す概略分解斜視図である。
【図４】（ａ）は、同映像表示機器保持装置を模式的に示す一部省略概略斜視図、（ｂ）は、同映像表示機器保持装置を模式的に示す一部省略概略分解斜視図である。
【図５】（ａ）、（ｂ）は、同映像表示機器保持装置を施工した状態の変形例をそれぞれ模式的に示し、図１（ｂ）に対応させた一部破断概略拡大縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下に本発明の実施の形態について、図面に基づいて説明する。
なお、一部の図では、他図に付している詳細な符号の一部を省略している。
また、以下の実施形態では、設置された映像表示機器保持装置に保持された映像表示機器に対面した状態を基準として、手前側を壁厚方向一方側、その逆側を壁厚方向他方側とし、また、その状態を基準として、上下方向等の方向を説明する。
【００１０】
図１〜図５は、本実施形態に係る映像表示機器保持装置の一例を模式的に示す図である。
本実施形態に係る映像表示機器保持装置２は、図１及び図３に示すように、壁に設けられた受入凹所１１に納められるように配される映像表示機器９を保持する構成とされている。この映像表示機器保持装置２は、受入凹所１１に上下に架け渡されるように配される上下方向に沿って長尺な柱状体３０と、この柱状体３０に対して上下方向にスライド可能に保持されるスライド部材３７と、を備えている。また、映像表示機器保持装置２は、受入凹所１１の内周面に固定され、柱状体３０の上下端部をそれぞれに保持する上下の機器保持部材２０，２５を備えている。
また、本実施形態では、この映像表示機器保持装置２を、受入凹所１１を区画し、壁に埋め込まれるように壁下地３に固定される枠部材１０とによって映像表示機器取付装置１を構成するものとしている。また、この映像表示機器取付装置１は、映像表示機器９の表面側を覆うように配されるカバー１８と、枠部材１０に設けられ、カバー１８を保持するカバー保持部材１９と、を備えている。
【００１１】
枠部材１０が固定される壁下地３は、間仕切壁の下地を構成し、例えば、枠部材１０が嵌め込まれる開口部を形成するように設けられたものとしてもよい。例えば、枠部材１０の壁幅方向両側が固定される一対の縦桟と、これら一対の縦桟間に配され、少なくとも壁厚方向一方側に向けて開口するように枠部材１０を受け入れる凹所を設けた中間縦桟４と、を設けた壁下地構造としてもよい。図例では、上下に分断された上下の中間縦桟４，４によって枠部材１０を受け入れる凹所を区画した例を示している。また、枠部材１０の上下両側が固定される一対の横桟３，３を、一対の縦桟間に架け渡すように中間縦桟４，４の凹所の上下両側の内側面のそれぞれに固定した構成としてもよい。なお、枠部材１０が固定される壁下地３としては、上記のような態様に限られず、その他、種々の変形が可能である。
【００１２】
また、壁下地４に固定される壁下地ボード５，７としては、一般的な壁下地ボードとしてもよく、例えば、石膏ボード（プラスターボード）やロックウールボード等の内装下地ボードとしてもよい。
また、映像表示機器９は、一般的なテレビジョン受像機や映像再生機器等としてもよく、その他、各種情報機器のディスプレイ（モニター）等としてもよい。また、映像表示機器９としては、液晶ディスプレイやプラズマディスプレイ、有機ＥＬディスプレイ等の薄型パネル状のディスプレイとしてもよい。このような映像表示機器９としては、画面サイズや外周寸法（縦寸法及び横寸法）が数種類に規格化されたものとしてもよい。
【００１３】
この映像表示機器９の背面側には、映像表示機器保持装置２のスライド部材３７を映像表示機器９に固定するための取付ねじ４０がねじ合される雌ねじ穴９ａが設けられている。
この雌ねじ穴９ａは、映像表示機器９の背面側において開口し、かつ壁厚方向に沿うように設けられている。この映像表示機器９の背面側には、壁幅（左右）方向に２列状かつ上下に２段状となるように４つの雌ねじ穴９ａ，９ａ，９ａ，９ａが設けられている。これら雌ねじ穴９ａ，９ａ，９ａ，９ａは、映像表示機器９の背面側の壁幅方向中心から壁幅方向両側のそれぞれに等間隔を空けた位置の上下方向途中部位に、壁幅方向に隣り合う雌ねじ穴９ａ，９ａ同士が同高さとなるように上下に間隔を空けて設けられている。
これら壁幅方向に隣り合う雌ねじ穴９ａ，９ａの間隔（左右ピッチ）及び上下に隣り合う雌ねじ穴９ａ，９ａの間隔（上下ピッチ）は、画面サイズ等に応じて規格化されたり、映像表示機器９の製造会社において画面サイズ等に応じて定められたものでもよい。
【００１４】
枠部材１０は、図１及び図２（ａ）に示すように、壁幅方向両側の縦枠部１６，１６と上下両側の横枠部１７，１７とを備え、壁厚方向に見て、略矩形枠状とされている。つまり、枠部材１０は、上下方向に向く面と壁幅方向に向く面とからなる四周の内周面によって受入凹所１１を区画し、その内周面に、後記する機器保持部材２０，２５やカバー保持部材１９が固定される構成とされている。この枠部材１０の受入凹所１１の上下寸法及び壁幅方向に沿う寸法は、映像表示機器９の上下寸法及び壁幅方向に沿う寸法や、内周面に固定される機器保持部材２０，２５やカバー保持部材１９の態様等に応じて、適宜、設定するようにしてもよい。
【００１５】
また、図例では、この枠部材１０の内周表面側縁部に、カバー１８の四周端部を受け入れる凹段部１２を全周に亘って設けている。
この凹段部１２は、壁厚方向一方側及び受入凹所１１の中心側（各枠部（縦枠部１６及び横枠部１７）の厚さ方向内方（受入凹所１１）側）に向けて開口するように、枠部材１０の内周表面側縁部に切欠状に設けられている。つまり、凹段部１２は、壁厚方向一方側に向く段底面１３と受入凹所１１の中心側に向く段壁面１４とによって区画されている。また、図例では、凹段部１２の壁厚方向に沿う寸法を、凹段部１２にカバー１８の四周端部を受け入れさせた状態で、カバー１８の表面と枠部材１０の壁厚方向一方側に向く面としての表面１５ａとが概ね同一平面状となるような寸法としている。
また、図例では、この枠部材１０を囲むように配される一方側壁下地ボード５の表面５ａと枠部材１０の表面１５ａとが同一平面状となるように枠部材１０を設けている。また、この枠部材１０に突き合わせるように一方側壁下地ボード５を配し、これら枠部材１０及び一方側壁下地ボード５の表面１５ａ，５ａに表面化粧材６を貼着した例を示している。また、図例では、枠部材１０の凹段部１２の段壁面１４及び段底面１３にも一連状に表面化粧材６を貼着した例を示している。
【００１６】
また、図例では、枠部材１０の外周縁部に、壁下地３に設けられた開口部に嵌め込まれる際に壁下地３の壁厚方向一方側に向く面としての表面に当接される鍔状部１５を設けている。この鍔状部１５は、枠部材１０の外周縁部に全周に亘って設けられ、枠部材１０の外周縁部から各枠部１６，１７の厚さ方向外方（反開口）側に向けて突出するように設けられている。この鍔状部１５の突出方向先端面に、枠部材１０を囲むように配される一方側壁下地ボード５の端面が突き合わせられる構成とされている。また、図例では、この鍔状部１５の壁厚方向に沿う寸法を、一方側壁下地ボード５の厚さ寸法と略同寸法としている。
また、図例では、枠部材１０の壁厚方向に沿う寸法を、枠部材１０の壁厚方向他方側端部と他方側壁下地ボード７との間に、配線や空気の流通を可能とする空間が形成されるような寸法とした例を示している。
【００１７】
なお、上記した各桟３，４や枠部材１０は、木質系材料から形成されたものとしてもよい。木質系材料としては、例えば、合板やＬＶＬ（単板積層材）等の木質積層板、パーティクルボード等の木質ボード、インシュレーションボードやＭＤＦ（中密度繊維板）等の木質繊維板などとしてもよい。また、このような態様に限られず、各桟３，４や枠部材１０は、合成樹脂系材料や金属系材料から形成されたものとしてもよい。また、上記した各桟３，４や枠部材１０は、映像表示機器９の外周寸法等に応じて、予め寸法調整がなされているものとしてもよく、または、適宜、施工現場等において長さ調整等がなされるものとしてもよい。
【００１８】
カバー１８は、図１、図２（ｂ）及び図３に示すように、少なくとも映像表示機器９の映像表示面に応じた部位が透明な略矩形平板状とされている。このカバー１８の壁幅方向及び上下方向に沿う寸法は、四周端面が枠部材１０の凹段部１２の四周の段壁面１４に近接して対面するように適宜の寸法とされている。また、このカバー１８は、その四周端部に四周枠状に不透明部が設けられ、その内側が透明部とされたものとしてもよい。また、このカバー１８の少なくとも透明部の厚さ方向一方面（例えば、壁厚方向一方側に向く表面）または両面を、反射防止フィルム（シート）の貼着や反射防止コーティング等の反射防止処理が施されたものとしてもよい。
【００１９】
また、このカバー１８の背面側の四隅には、枠部材１０に設けられたカバー保持部材１９に着脱自在に保持される被保持部が設けられている。これら被保持部及びカバー保持部材１９のうちの一方に、カバー１８の表面側から操作可能とされ、互いの係止を解除する解除操作部を設けた構成としてもよい。
また、これら被保持部及びカバー保持部材１９としては、カバー１８を枠部材１０（受入凹所１１）に対して保持可能なものであればどのようなものでもよい。図例では、受入凹所１１の壁幅方向両側の内周面の上端部のそれぞれと、受入凹所１１の上方側に向く内周面の壁幅方向両端部のそれぞれと、にカバー保持部材１９，１９，１９，１９を設けた例を示している。
なお、このようなカバー１８やカバー保持部材１９を設けないようにしてもよい。
【００２０】
映像表示機器保持装置２の上下の機器保持部材２０，２５は、本実施形態では、枠部材１０の上下の内周面に固定され、柱状体３０の上下両端部を保持する構成とされている。また、これら上下の機器保持部材２０，２５及び柱状体３０を、下側の機器保持部材２５に対して柱状体３０の下端部が壁幅方向に沿う軸２７ｂ廻りに回動自在にかつ着脱自在に保持される一方、上側の機器保持部材２０に対して柱状体３０の上端部が保持される構造としている。このような構成とすれば、下側の機器保持部材２５に対して柱状体３０の下端部を保持させた状態で、映像表示機器９の上方側を壁厚方向奥側に移動させるように軸２７ｂ廻りに回動させ、柱状体３０の上端部を上側の機器保持部材２０に対して保持させることができる。これにより、例えば、映像表示機器９の上下両側を挟持部材によって挟持するようなものと比べて、映像表示機器９の取付性を向上させることができる。
【００２１】
上側機器保持部材２０は、図１（ｂ）及び図２（ａ）に示すように、枠部材１０の下方側に向く内周面に固定される。本実施形態では、この上側機器保持部材２０を、枠部材１０に固定される固定部材２１と、この固定部材２１に対して上下方向に位置調整可能に固定され、柱状体３０の上端部を保持する保持部材２２と、を備えた構成としている。
また、本実施形態では、上側機器保持部材２０に、後記する柱状体３０の上端部の止具挿通長孔３１に挿通され、保持部材２２に対して壁厚方向に位置調整可能にねじ合される調整用ボルト２３を設けている。
【００２２】
固定部材２１は、枠部材１０の下方側に向く内周面に沿うように固定される固定片部の壁厚方向他方側端部から垂れ下がるように垂下片部を設けた構成とされ、壁幅方向に見て、略Ｌ字状とされている。固定片部には、固定部材２１を枠部材１０に固定するねじ等の止具が挿通される挿通孔が設けられている。垂下片部には、調整用ボルト２３が挿通される挿通孔２１ａと、固定部材２１に対して保持部材２２を固定するねじがねじ合される雌ねじ孔と、が設けられている。
固定部材２１の垂下片部に設けられた挿通孔２１ａは、固定部材２１に対して上下方向に位置調整される保持部材２２にねじ合される調整用ボルト２３の軸部の上下方向への移動を許容するように上下方向に長径の長孔とされている。
【００２３】
保持部材２２は、薄板状とされ、厚さ方向を壁厚方向に沿わせて配される構成とされている。この保持部材２２には、調整用ボルト２３がねじ合される雌ねじ孔２２ａと、保持部材２２を固定部材２１に対して固定するねじが挿通される上下方向に長径の長孔状の挿通孔と、が設けられている。なお、このように上下方向の位置調整が可能なように固定部材２１と保持部材２２とを別体とした態様に代えて、これらを一体としたようなものとしてもよい。
調整用ボルト２３は、ねじ操作される頭部が壁厚方向一方側となるように、その軸部が柱状体３０の上端部の止具挿通長孔３１、保持部材２２の雌ねじ孔２２ａ及び固定部材２１の挿通孔２１ａにこの順に挿通され、軸方向を壁厚方向に沿わせて配される。また、この調整用ボルト２３の軸部の径は、柱状体３０の上端部に対する調整用ボルト２３の上下方向への移動を抑制するように、止具挿通長孔３１の短径に応じた寸法とされている。
また、本実施形態では、上側機器保持部材２０を、柱状体３０の上端部に対する調整用ボルト２３の壁厚方向への移動を抑制するナット部材２４を柱状体３０の上端部の背面側に設けた構成としている。
【００２４】
これら調整用ボルト２３とナット部材２４とは、調整用ボルト２３のねじ操作（回転操作）が可能で、かつ調整用ボルト２３に対する柱状体３０の上端部の止具挿通長孔３１の長径方向（壁幅方向）に沿う移動を許容する構成とされている。また、これら調整用ボルト２３とナット部材２４とは、調整用ボルト２３に対するナット部材２４の意図しない軸方向への移動を抑制する構成とされている。つまり、柱状体３０の上端部に対する調整用ボルト２３の軸方向への移動がナット部材２４によって抑制される構成とされている。
このような構成としては、例えば、ナット部材２４を、ダブルナット（二重ナット）や、くさび効果による緩み止め機構を備えたナット、フリクションリングによる緩み止め機構を備えたナット等のいわゆる緩み止めナットとしてもよい。このような態様に代えて、または加えて、調整用ボルト２３自体を緩み止めねじとしたり、緩み止め座金を設けたりした態様等としてもよい。
【００２５】
また、調整用ボルト２３は、映像表示機器保持装置２に映像表示機器９を保持させた状態で操作可能なように、壁厚方向に見て、映像表示機器９の外周面と受入凹所１１の内周面との間に位置するように配される構成とされている。
このような構成とされた上側機器保持部材２０は、調整用ボルト２３をねじ操作すれば、上側機器保持部材２０に対する柱状体３０の壁厚方向への位置調整が可能となる。また、上側機器保持部材２０に柱状体３０の上端部を保持させた状態で、調整用ボルト２３に対して止具挿通長孔３１の長径方向に沿って柱状体３０を移動させれば、上側機器保持部材２０に対する柱状体３０の壁幅方向への位置調整が可能となる。なお、図例では、上側機器保持部材２０の壁厚方向他方側部位が枠部材１０の壁厚方向他方側端面よりも壁厚方向他方側に突出するように上側機器保持部材２０を設けた例を示しているが、このような態様に限られない。また、柱状体３０の上端部を保持する上側機器保持部材２０としては、このような態様に限られず、種々の変形が可能である。
【００２６】
下側機器保持部材２５は、図１（ｂ）及び図３に示すように、枠部材１０の上方側に向く内周面に固定される。本実施形態では、下側機器保持部材２５を、枠部材１０に固定される固定部材２６と、この固定部材２６に対して壁厚方向に位置調整可能に固定され、柱状体３０の下端部を軸２７ｂ廻りに回動自在にかつ着脱自在に保持する保持部材２７と、を備えた構成としている。
固定部材２６は、枠部材１０の上方側に向く内周面に沿うように固定される固定片部の壁厚方向一方側端部から立ち上がるように立上片部を設けた構成とされ、壁幅方向に見て、略Ｌ字状とされている。固定片部には、固定部材２６を枠部材１０に固定するねじ等の止具が挿通される挿通孔が設けられている。また、この固定片部の壁厚方向他方側部位の壁幅方向両側には、固定片部上に載置された後記する保持部材２７の壁幅方向への移動を抑制するガイド壁部が設けられている。立上片部には、保持部材２７に対して壁厚方向に位置調整可能にねじ合される調整用ボルト２８が挿通される挿通孔２６ａが設けられている。この挿通孔２６ａは、軸方向を壁厚方向に沿わせて配される調整用ボルト２８の軸部の径に応じた丸孔状とされている。また、この立上片部の背面側に、挿通孔２６ａに挿通された調整用ボルト２８の壁厚方向への移動を抑制するナット部材２９を設けた構成としている。これら調整用ボルト２８とナット部材２９とは、上記と概ね同様、調整用ボルト２８のねじ操作（回転操作）が可能で、かつ調整用ボルト２８に対するナット部材２９の意図しない軸方向への移動を抑制する構成とされている。
【００２７】
保持部材２７には、調整用ボルト２８がねじ合される雌ねじ孔２７ａと、後記する柱状体３０の下端部の軸受凹部３２に係合する係合軸２７ｂと、が設けられている。図例では、保持部材２７を、上方及び壁厚方向他方側に向けて開口するような形状とし、この保持部材２７の前壁部に、雌ねじ孔２７ａを設け、この保持部材２７の両側壁部に架け渡すように係合軸２７ｂを設けた構成としている。これら両側壁部は、壁幅方向に間隔を空けて設けられ、これら両側壁部間に柱状体３０の下端部が差し入れられる構成とされている。なお、この保持部材２７の両側壁部間の壁幅方向に沿う寸法を、柱状体３０の下端部の壁幅方向に沿う寸法よりも大きい寸法とし、下側機器保持部材２５に対する柱状体３０の壁幅方向への位置調整を可能な構成としてもよい。
【００２８】
また、調整用ボルト２８は、映像表示機器保持装置２に映像表示機器９を保持させた状態で操作可能なように、壁厚方向に見て、映像表示機器９の外周面と受入凹所１１の内周面との間に位置するように配される構成とされている。
このような構成とされた下側機器保持部材２５は、調整用ボルト２８をねじ操作すれば、下側機器保持部材２５に対する柱状体３０の壁厚方向への位置調整が可能となる。なお、図例では、下側機器保持部材２５の壁厚方向他方側部位が枠部材１０の壁厚方向他方側端面よりも壁厚方向他方側に突出するように下側機器保持部材２５を設けた例を示しているが、このような態様に限られない。また、柱状体３０の下端部を保持する下側機器保持部材２５としては、このような態様に限られず、種々の変形が可能である。
【００２９】
柱状体３０は、図１及び図４に示すように、上端部に、上側機器保持部材２０に保持される被保持部としての止具挿通長孔３１を設け、下端部に、下側機器保持部材２５に係合保持される被係合部としての軸受凹部３２を設けた構成とされている。
止具挿通長孔３１は、上側機器保持部材２０に対する当該柱状体３０の壁幅方向に沿う位置調整を可能とする調整部とされている。この止具挿通長孔３１は、図２（ａ）及び図４に示すように、柱状体３０の上端部を壁厚方向に貫通するように設けられており、壁幅方向に長径の長孔とされている。
軸受凹部３２は、柱状体３０の下端部を壁幅方向に貫通するように、かつ下方に向けて開口するように設けられている。また、図例では、軸受凹部３２を、壁幅方向（係合軸２７ｂの軸方向）に見て、係合軸２７ｂの全体を受入可能な略Ｕ字形状としている。なお、このような態様に代えて、軸受凹部３２を、壁幅方向に見て、係合軸２７ｂの半部以上を受入可能な構成としてもよい。
【００３０】
この柱状体３０は、長さ寸法が映像表示機器９の上下寸法よりも大きい寸法とされている。また、柱状体３０は、上記のように、上下の機器保持部材２０，２５に対する柱状体３０の壁厚方向への位置調整をする際の操作が可能なように、上端部及び下端部が映像表示機器９の上下両側に露出するように取り付けられる。
また、本実施形態では、この柱状体３０に、スライド部材３７をスライド可能に保持する保持部３４，３５から上下方向に間隔を空けて、取付ねじ４０が挿通される上下方向に長径の長孔（取付長孔）３３を設けた構成としている。本実施形態では、柱状体３０の長手方向途中部位に、上下に間隔を空けて２つの取付長孔３３，３３を設けた構成としている。
【００３１】
これら取付長孔３３，３３は、柱状体３０を壁厚方向に貫通するように設けられている。また、これら取付長孔３３，３３は、柱状体３０の壁幅方向略中央において上下に延びるように設けられている。これら取付長孔３３，３３の間隔及び長径は、種々の映像表示機器９の保持が可能なように、雌ねじ穴９ａ，９ａの上下ピッチや、受入凹所１１に対する映像表示機器９の上下方向への所望する位置調整度合等に応じて、適宜、設定するようにしてもよい。また、これら取付長孔３３，３３の短径（壁幅方向に沿う径）は、取付ねじ４０の挿通が可能な径とすればよい。本実施形態では、これら取付長孔３３，３３の短径を、映像表示機器９の背面とスライド部材３７との間に配される鍔状部を有し、かつ取付ねじ４０が挿通されるスペーサー４３の円筒部に応じた径としている。なお、上下に間隔を空けて２つの取付長孔３３，３３を設けた態様に代えて、これらを上下に連通させたような単一の取付長孔３３としてもよい。
【００３２】
また、本実施形態では、柱状体３０の上端部にスライド部材３７をスライド可能に保持する保持部３４，３５を設けている。また、保持部３４，３５を、柱状体３０及びスライド部材３７のうちの一方としての柱状体３０に、上下方向に沿う軸廻りに回転自在に保持され、かつ他方としてのスライド部材３７に設けられた調整ねじ穴３８ａにねじ合される調整ねじ部３５を含んだ構成としている。また、柱状体３０に、この調整ねじ部３５を回転自在に保持する保持部を構成する保持片部３４を設けた構成としている。
【００３３】
保持片部３４は、柱状体３０の上端部から壁厚方向一方側に向けて突出するように設けられている。この保持片部３４は、厚さ方向を柱状体３０の長手方向（上下方向に沿う方向）に沿わせた薄板状とされている。また、この保持片部３４には、調整ねじ部３５の雄ねじ部３５ｂが挿通されるねじ挿通孔３４ａが厚さ方向に貫通するように設けられている。この保持片部３４は、調整ねじ部３５を保持した状態で、上記した調整ボルト２３及び調整ねじ部３５のいずれの操作も可能なように、調整ボルト２３よりも調整ねじ部３５の操作部３５ａが下方側に位置するように設けられている（図２（ａ）参照）。また、図例では、この保持片部３４を、柱状体３０にねじによって固定されるものとし、柱状体３０に保持片部３４が挿通されるスリット状の開口を設けた例を示している。
【００３４】
調整ねじ部３５は、軸方向を上下方向に沿わせて配され、保持片部３４のねじ挿通孔３４ａに挿通される雄ねじ部３５ｂの基端に、操作部３５ａを設けた構成とされている。この操作部３５ａは、映像表示機器保持装置２に映像表示機器９を保持させた状態で操作可能なように、壁厚方向に見て、映像表示機器９の外周面と受入凹所１１の内周面との間に位置するように配される構成とされている。
図例では、操作部３５ａを、雄ねじ部３５ｂと同軸状の円板状とし、外周面にローレット状の滑り止め部が設けられた摘み（ノブ）状の操作部とした例を示している。なお、操作部３５ａとしては、このような態様に限られず、軸方向に見て略多角形状とされたものや、いわゆる蝶ねじの摘み部のようなもの等としてもよい。
【００３５】
また、この調整ねじ部３５の雄ねじ部３５ｂがねじ挿通孔３４ａに挿通された保持片部３４の下面側には、保持片部３４に対する調整ねじ部３５の上下方向への移動を抑制する上記同様のナット部材３６が設けられている。これら調整ねじ部３５とナット部材３６とは、上記と概ね同様、調整ねじ部３５のねじ操作（回転操作）が可能で、かつ調整ねじ部３５に対するナット部材３６の意図しない軸方向への移動を抑制する構成とされている。
この調整ねじ部３５の雄ねじ部３５ｂの軸長は、受入凹所１１に対する映像表示機器９の上下方向への所望する位置調整度合、つまりは、柱状体３０に対するスライド部材３７の所望する上下動可能な範囲（可動域）等に応じて、適宜、設定するようにしてもよい。
【００３６】
また、図例では、柱状体３０を、映像表示機器９の背面に沿うように配される壁厚方向一方側の前板部の壁幅方向両端部から壁厚方向他方側に向けて突出するように両側板部を設けた構成とし、長手方向に見て略Ｃ字状（略コ字状）としている。この柱状体３０の前板部を貫通させるように、上記した止具挿通長孔３１、保持片部３４の挿通開口及び取付長孔３３，３３を設けた構成としている。また、柱状体３０の両側板部の下端部に、軸受凹部３２を設けた構成としている。なお、柱状体３０は、このような形状とされたものに限られず、角筒状や円筒状、平板状等とされたものでもよく、種々の形状とされたものでもよい。
【００３７】
スライド部材３７は、映像表示機器９の雌ねじ穴９ａに捩じ合される取付ねじ４０によって映像表示機器９に固定される構成とされている。本実施形態では、上記した調整ねじ部３５の操作部３５ａを操作することで、このスライド部材３７が柱状体３０に対して上下方向にスライドする構造としている。
また、このスライド部材３７は、上下方向に長尺状とされ、本実施形態では、柱状体３０の壁厚方向一方側に沿うように配される構成とされている。また、このスライド部材３７は、厚さ方向を壁厚方向に沿わせて配される薄板状とされている。図例では、このスライド部材３７の壁幅方向に沿う幅寸法を、柱状体３０の壁幅方向に沿う幅寸法と略同寸法とした例を示している。
【００３８】
また、本実施形態では、このスライド部材３７に、調整ねじ部３５の雄ねじ部３５ｂがねじ合される調整ねじ穴３８ａを設けた構成としている。この調整ねじ穴３８ａは、スライド部材３７の上端部から壁厚方向一方側に向けて突出し、厚さ方向をスライド部材３７の長手方向（上下方向に沿う方向）に沿わせた薄板状のねじ穴片部３８に設けられている。また、このねじ穴片部３８を、厚さ方向に貫通するように調整ねじ穴３８ａが設けられている。この調整ねじ穴３８ａは、上下方向に見て、柱状体３０の保持片部３４のねじ挿通孔３４ａに一致する位置となるように設けられている。また、この調整ねじ穴３８ａに挿通された調整ねじ部３５によって当該スライド部材３７が柱状体３０に対して上下方向にスライド可能に保持される。なお、調整ねじ穴３８ａは、貫通孔に限られず、有底穴でもよい。
【００３９】
また、本実施形態では、スライド部材３７に、取付ねじ４０が挿通される複数のねじ挿通孔３９を上下方向に間隔を空けて設けた構成としている。これらねじ挿通孔３９は、丸孔状とされ、上記した取付長孔３３の短径と略同径、つまりは、スペーサー４３の円筒部に応じた径とされている。また、本実施形態では、スライド部材３７の上下両側部位のそれぞれに、上下方向に等間隔を空けて（等ピッチで）複数（図例では６つづつ）のねじ挿通孔３９，３９を設けた構成としている。これらねじ挿通孔３９は、上側部位のいずれかのねじ挿通孔３９に挿通された取付ねじ４０が上側の雌ねじ穴９ａにねじ合い、かつ下側部位のいずれかのねじ挿通孔３９に挿通された取付ねじ４０が下側の雌ねじ穴９ａにねじ合うように設けられている。
これらねじ挿通孔３９のピッチ（隣り合うねじ挿通孔３９，３９の孔心から孔心までの上下寸法）は、調整ねじ部３５によるスライド部材３７の上下動によって言わば連続的に孔位置を上下に調整可能となるように、適宜、設定するようにしてもよい。つまりは、調整ねじ部３５によるスライド部材３７の上下方向への可動域を、ねじ挿通孔３９のピッチの１／２の寸法よりも大としてもよい。
【００４０】
また、図例では、柱状体３０に対して上下動されるスライド部材３７の可動域において、柱状体３０の各取付長孔３３，３３に連通するねじ挿通孔３９を、スライド部材３７の上下両側部位のそれぞれにおいて３つづつとした例を示している。つまりは、スライド部材３７に、柱状体３０に対して上下動されるスライド部材３７の可動域において、柱状体３０の取付長孔３３に連通しないねじ挿通孔３９を設けた例を示している。このスライド部材３７は、例えば、画面サイズ等が大きく異なる映像表示機器９を保持する場合に、上下寸法や取付長孔３３，３３の位置等を異ならせた他の柱状体３０に対して言わば兼用可能な構成としてもよい。
なお、図例では、スライド部材３７の上下方向途中部位に、ねじ挿通孔３９を設けていない例を示しているが、スライド部材３７の全長に亘って等ピッチでねじ挿通孔３９を設けた態様としてもよい。
【００４１】
取付ねじ４０は、座金（ワッシャー）４１を介在させて柱状体３０の取付長孔３３及びスライド部材３７のねじ挿通孔３９に挿通され、さらにスペーサー４３の鍔状部を介在させて映像表示機器９の雌ねじ穴９ａにねじ合される。
スペーサー４３は、鍔状部の壁厚方向他方側に、保護筒４２を受け入れる円筒部を設けた構成とされている。この保護筒４２は、金属製とされ、座金４１とスペーサー４３の鍔状部とに挟まれるように配され、樹脂製のスペーサー４３を保護する構成とされている。
【００４２】
本実施形態では、これら柱状体３０及びこれに保持されるスライド部材３７を、映像表示機器９の左右の雌ねじ穴９ａ，９ａに対応させて、対状に設けた構成としている。これら一対の柱状体３０，３０及びスライド部材３７，３７は、互いに同様の構成とされている。
また、上記した上下の機器保持部材２０，２５は、映像表示機器９の背面側に取り付けられた一対の柱状体３０，３０及びスライド部材３７，３７の壁幅方向に沿う位置に応じた位置となるように、枠部材１０の上下の内周面のそれぞれに固定される。つまり、図２（ａ）に示すように、二組の上下の機器保持部材２０，２０，２５，２５を、枠部材１０の受入凹所１１の壁幅方向中央から互いに等間隔を空けて設けた例を示している。
【００４３】
なお、上側機器保持部材２０に対する柱状体３０の上端部の壁幅方向及び壁厚方向への位置調整を可能とする構造としては、上述のような態様に限られない。例えば、柱状体３０の上端部に、調整用ボルト２３がねじ合される雌ねじ孔を設け、上側機器保持部材２０に、調整用ボルト２３の壁厚方向への移動を抑制するナット部材や壁幅方向への移動を許容する長孔等を設けたような態様等としてもよい。その他、種々の構造の採用が可能である。また、下側機器保持部材２５に対する柱状体３０の下端部の壁幅方向及び壁厚方向への位置調整を可能とする構造も同様、種々の構造の採用が可能である。
また、下側機器保持部材２５に対して柱状体３０の下端部を壁幅方向に沿う軸２７ｂ廻りに回動自在にかつ着脱自在に保持させる構造としては、上述のような態様に限られない。例えば、柱状体３０の下端部に係合軸を設け、下側機器保持部材２５にこの係合軸が係合する軸受凹部を設けたような態様等としてもよい。その他、種々の構造の採用が可能である。
また、これら上下の機器保持部材２０，２５や、柱状体３０、スライド部材３７は、硬質の合成樹脂系材料や金属系材料から形成されたものとしてもよい。
【００４４】
次に、上記構成とされた映像表示機器取付装置１を用いた映像表示機器取付構造及びその施工手順の一例について説明する。
まず、壁下地３によって区画された開口部に、枠部材１０を嵌め入れるようにして固定する。また、枠部材１０に、上下の機器保持部材２０，２５及びカバー保持部材１９，１９を取り付ける。また、映像表示機器９の背面側にスライド部材３７を介在させて柱状体３０を取り付ける。この際、映像表示機器９の雌ねじ穴９ａ，９ａに応じた位置のスライド部材３７のねじ挿通孔３９，３９に取付ねじ４０，４０を挿通させ、映像表示機器９にスライド部材３７及び柱状体３０を取り付けるようにすればよい。また、この際、または、柱状体３０の上下を機器保持部材２０，２５に保持させた後に、映像表示機器９の上下中心が受入凹所１１の上下中心に位置するように、調整ねじ部３５の操作部３５ａを操作して上下位置を調整するようにしてもよい。
【００４５】
そして、このように背面側にスライド部材３７及び柱状体３０が取り付けられた映像表示機器９を、上述のようにして、上下の機器保持部材２０，２５に保持させる。
また、枠部材１０を囲むように、壁下地４の壁厚方向一方側面に一方側壁下地ボード５を固定する。また、壁下地４の壁厚方向他方側面に他方側壁下地ボード７を固定する。
そして、これら壁下地ボード５，７の表面５ａ，７ａに、図１及び図２に示すように、表面化粧材６，８を貼着する。
なお、上記施工手順は、一例に過ぎず、各部材の機能を阻害しない限りにおいて別手順で行うようにしてもよい。
また、例えば、枠部材１０の上方側及び下方側のそれぞれに、壁厚方向一方側の壁面において開口し、枠部材１０の壁厚方向他方側の空間に連通する通気口を設けるようにしてもよい。
【００４６】
次に、図１〜図３に示した映像表示機器９とは異なる構成とされた映像表示機器の一例を、当該映像表示機器保持装置２によって保持させ、壁に埋込状に取り付けた映像表示機器取付構造の変形例について図５を参照して説明する。
図５（ａ）では、上記した映像表示機器９とは上下寸法が略同寸法とされ、雌ねじ穴９ａ，９ａの上下位置が異なる映像表示機器９Ａを、当該映像表示機器保持装置２によって保持させ、壁に埋込状に取り付けた例を示している。また、この映像表示機器９Ａの背面側に、上記した映像表示機器９と同様の上下ピッチとされた雌ねじ穴９ａ，９ａを、上記した映像表示機器９よりも低い位置に設けた例を示している。このような場合にも、調整ねじ部３５の操作部３５ａを操作し、柱状体３０に対するスライド部材３７の上下位置を調整することで、映像表示機器９Ａの上下中心を、受入凹所１１の上下中心に位置させることができる。図例では、スライド部材３７を略下限に位置させたような例を示している。
【００４７】
図５（ｂ）では、上記した映像表示機器９とは上下寸法が異なり、上下の雌ねじ穴９ａ，９ａの上下ピッチが異なる映像表示機器９Ｂを、当該映像表示機器保持装置２によって保持させ、壁に埋込状に取り付けた例を示している。図例では、映像表示機器９Ｂの上下寸法を、上記した映像表示機器９よりも小さい寸法とし、この映像表示機器９Ｂの背面側に、上記した映像表示機器９の上下の雌ねじ穴９ａ，９ａの上下ピッチよりも小さいピッチで上下の雌ねじ穴９ａ，９ａを設けた例を示している。このような場合にも、スライド部材３７に設けられた複数のねじ挿通孔３９，３９のうちのいずれかに取付ねじ４０，４０を挿通し、スライド部材３７を介して柱状体３０を映像表示機器９Ｂの背面側に取り付けることができる。また、適宜、調整ねじ部３５の操作部３５ａを操作し、柱状体３０に対するスライド部材３７の上下位置を調整することで、映像表示機器９Ｂの上下中心を、受入凹所１１の上下中心に位置させることができる。
【００４８】
本実施形態に係る映像表示機器保持装置２は、上述のような構成としたことで、上述のように、種々の映像表示機器９，９Ａ，９Ｂを埋込状に配設可能でありながらも、種々の映像表示機器９，９Ａ，９Ｂの保持を簡便に行うことができる。
つまり、受入凹所１１に上下に架け渡されるように配される柱状体３０と、この柱状体３０に対して保持され、映像表示機器９の雌ねじ穴９ａに捩じ合される取付ねじ４０によって映像表示機器９に固定されるスライド部材３７と、を備えた構成としている。従って、映像表示機器９を埋込状に壁に配設することができる。
また、スライド部材３７を、柱状体３０に対して上下方向にスライド可能に保持される構成としている。従って、スライド部材３７を、柱状体３０、つまりは受入凹所１１に対して上下方向にスライドさせることができる。これにより、映像表示機器９の上下寸法や雌ねじ穴９ａの位置等に応じて、映像表示機器９の上下位置を調整したり、映像表示機器９の雌ねじ穴９ａに応じた位置にスライド部材３７を調整したりすることができる。また、映像表示機器９を買い替え等によって交換する場合にも、これら柱状体３０及びスライド部材３７を再利用し易くなり、汎用性を向上させることができる。また、例えば、板状部材に対する上下両側の挟持部材の上下の固定位置を調整する必要があるようなものと比べて、種々の映像表示機器９，９Ａ，９Ｂの保持を簡便に行うことができる。
【００４９】
また、本実施形態では、柱状体３０及びスライド部材３７のうちの一方に回転自在に保持され、かつ他方の調整ねじ穴３８ａにねじ合される調整ねじ部３５の操作部３５ａを操作することで、スライド部材３７が柱状体３０に対して上下にスライドする構造としている。従って、例えば、柱状体３０に対してスライド部材３７をスライドさせて適宜の位置とした後に、締結部材等によってスライド不能に固定する必要があるようなものと比べて、スライド部材３７の上下位置の微調整を簡便に行うことができる。なお、本実施形態では、柱状体３０に調整ねじ部３５を回転自在に保持する調整ねじ保持部としての保持片部３４を設け、スライド部材３７に調整ねじ穴３８ａを設けた態様とした例を示しているが、これらを逆側に設けた態様としてもよい。
【００５０】
また、本実施形態では、操作部３５ａを、当該映像表示機器保持装置２に映像表示機器９を保持させた状態で、壁厚方向に見て、映像表示機器９の外周面と受入凹所１１の内周面との間に位置するように配されるものとしている。従って、当該映像表示機器保持装置２に映像表示機器９を保持させた状態で操作部３５ａを操作して柱状体３０に対するスライド部材３７の上下位置の調整を行うことができる。これにより、映像表示機器９の位置をより適切な上下位置となるように容易に微調整することができる。
【００５１】
また、本実施形態では、柱状体３０に、スライド部材３７をスライド可能に保持する保持部としての保持片部３４及び調整ねじ部３５から上下方向に間隔を空けて、取付ねじ４０が挿通される上下方向に長径の取付長孔３３を設けた構成としている。従って、柱状体３０の保持部３４，３５と取付長孔３３に挿通された取付ねじ４０とによって柱状体３０に対するスライド部材３７の左右方向（壁幅方向）への位置ずれや振れ等を抑制することができる。また、取付ねじ４０が挿通される取付長孔３３によって位置ずれを抑制することができるので、別途にガイド壁等を設けたものと比べて、構造の簡略化を図ることができる。
【００５２】
また、本実施形態では、スライド部材３７に、取付ねじ４０が挿通される複数のねじ挿通孔３９を上下方向に間隔を空けて設けている。従って、スライド部材３７の複数のねじ挿通孔３９のいずれかを介して映像表示機器９の雌ねじ穴９ａに取付ねじ４０を捩じ込むことができる。これにより、例えば、映像表示機器９に対するスライド部材３７の上下方向の位置を、ねじ挿通孔３９のいずれかを選択することで大まかに調整し、柱状体３０に対してスライド部材３７をスライドさせることで、映像表示機器９の上下位置の微調整を行うようなこともできる。なお、このような態様に代えて、スライド部材３７に、映像表示機器９の上下の雌ねじ穴９ａ，９ａの上下ピッチに応じた２つのねじ挿通孔３９，３９を設けた態様としてもよい。
【００５３】
また、柱状体３０に対してスライド部材３７を上下方向にスライド可能に保持させる態様としては、上記したような態様に限られず、種々の変形が可能である。
また、本実施形態では、柱状体３０の上下端部を、上下の機器保持部材２０，２５を介して受入凹所１１の内周面に保持させた例を示しているが、柱状体３０の上下端部を直接的に受入凹所１１の内周面に固定するような態様としてもよい。この場合は、柱状体３０の上下端部に、適宜、固定部等を設けるようにしてもよい。
また、本実施形態では、映像表示機器保持装置２を、枠部材１０とによって映像表示機器取付装置１を構成するものとした例を示しているが、このような態様に限られず、例えば、枠部材１０が適宜、施工現場において手配されたものとしてもよい。
また、本実施形態では、枠部材１０と壁厚方向他方側の壁下地ボード７との間が空間となるような受入凹所１１を壁に設けた例を示しているが、このような受入凹所１１に限られず、間仕切壁に掘り込み状（飾り棚（ニッチ）状）に設けられたものでもよい。
【符号の説明】
【００５４】
２      映像表示機器保持装置
１１    受入凹所
３０    柱状体
３３    取付長孔（長孔）
３４    保持片部（保持部）
３５    調整ねじ部（保持部）
３５ａ  操作部
３７    スライド部材
３８ａ  調整ねじ穴
３９    ねじ挿通孔
４０    取付ねじ
９，９Ａ，９Ｂ  映像表示機器
９ａ    雌ねじ穴
【図１】
0006504536.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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