(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理油を貯留する油槽(12)と、前記油槽(12)の外側を囲むと共に、内部に連通空間(14)が画成されている外装筺(21)とを備え、ガスバーナー(13)でのガス燃焼により発生した燃焼ガスが前記連通空間(14)を通過するよう構成したガスフライヤーにおいて、
前記外装筺(21)は、耐熱性を有する金属性の複数の板材(60)を連結して筺状に構成されると共に、前記板材(60)の前記連通空間(14)側に断熱部材(70)が配設され、
前記板材(60)の端縁部には、前記連通空間(14)側へ折曲して前記断熱部材(70)を保持する保持片(62)を備え、
前記保持片(62)は、前記板材(60)の端縁部に沿って所要間隔で離間するよう形成した複数の板片(63a)から構成されている
ことを特徴とするガスフライヤー。
【請求項２】
前記断熱部材(70)は、圧縮変形が可能なシート状材料であって、前記板材(60)の外形寸法よりも大きい外形寸法に形成され、
前記断熱部材(70)は、前記板材(60)に連結される他方の板材(60)に圧縮されて変形した状態で当接する請求項１記載のガスフライヤー。
【請求項３】
前記断熱部材(70)は、外縁部近傍を折り返した折返し部(71)を備え、
前記折返し部(71)は、前記断熱部材(70)が当接する各種部材に対し圧縮状態で密着する請求項２記載のガスフライヤー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、調理油を貯留する油槽と、前記油槽の外側を囲むと共に、内部に連通空間が画成されている外装筺とを備え、ガスバーナーでのガス燃焼により発生した燃焼ガスが前記連通空間を通過するよう構成したガスフライヤーの熱対策に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
飲食店等の外食産業では、厨房に業務用フライヤーが配備されている。このフライヤーは、所定量の調理油を貯留する油槽と、該油槽内の調理油を加熱する加熱手段とを備えている。前記加熱手段としては、油槽の外側に配設されるガスバーナーや、油槽の調理油中に浸漬される電気ヒータ等がある。本発明は、前記加熱手段としてガスバーナーを使用するガスフライヤーに関するもので、前記ガスバーナーを採用したガスフライヤーは、特許文献１に開示されている。
【０００３】
図１１は、従来のガスフライヤー１０の要部概略を示す縦断側面図である。このガスフライヤー１０は、箱型形状をなすキャビネット本体１１と、上方へ開口してキャビネット本体１１に配設される油槽１２と、キャビネット本体１１内において油槽１２の前側下方に設置されたガスバーナー１３とを備えている。前記油槽１２には、該油槽１２を四方から囲う外装筺２１が配設され、該油槽１２と外装筺２１との間に、連通空間１４が画成されている。この連通空間１４には、ガスバーナー１３で生じた燃焼ガスが移動する燃焼室ＣＲが存在し、またキャビネット本体１１の後部(油槽１２の後側)には、該連通空間１４と連通する排気ダクト１５が立設されている。そして、前記ガスバーナー１３でのガス燃焼により発生した高温の燃焼ガスは、連通空間１４を移動する際に前記油槽１２との間で熱交換を行うことで該油槽１２を加熱し、最終的に排気ダクト１５内を上昇して外部へ排出される。
【０００４】
前記油槽１２は、図１１に示すように、上方へ開口する箱状容器として形成されており、下方に位置する第１ゾーン１２ａと、この第１ゾーン１２ａの上側に該第１ゾーン１２ａに連なって設けた第２ゾーン１２ｂとを備えている。第２ゾーン１２ｂは、第１ゾーン１２ａよりも開口面積が大きく設定されている。また、前記外装筺２１は、図１１および図１２に示すように、前記第１ゾーン１２ａを囲む矩形の筺状に形成されている。すなわち、外装筺２１は、油槽１２の第１ゾーン１２ａの前側に位置する前壁１００と、該第１ゾーン１２ａの左側に位置する左側壁１０１および右側に位置する右側壁１０２と、該第１ゾーン１２ａの後側に位置する後壁１０３と、該該第１ゾーン１２ａの下方に位置する底壁１０４とから構成されている。そして、前述した各壁は耐熱性を有する金属性の板材１０５と、該板材１０５の連通空間１４側に裏打ちされた断熱部材１１０とから構成されている。従って、外装筺２１は、前記ガスバーナー１３の稼働により発生した高熱の燃焼ガスが前記連通空間１４を流通する際に、該燃焼ガスの熱が外部へ逃出する損失を抑制し得る。このように、油槽１２の外側に外装筺２１を備えたガスフライヤーは、特許文献１に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平２０１１−５８６８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前記外装筺２１の各壁１００〜１０４を構成する板材１０５は、図１３および図１４に示すように、折曲形成した保持片９６を端縁に備え、該保持片１０６により前記断熱部材１１０を保持するようになっている。そして、隣接する一方の壁における板材１０５を、他方の壁における板材１０６に対しネジ等の手段で締結することにより、各壁１００〜１０４を連結する。ここで、前記板材１０５の保持片９６は、前記断熱部材１１０を保持するため鈎状に形成されており、図１２に示すように、その一部は前記連通空間１４へ露出している。また、前記保持片９６は、図１３および図１４に示す如く、板材１０５の端縁に沿う長尺板状に形成されているので、前記連通空間１４内を移動する高温の燃焼ガスは常に該保持片９６に接触する。このように、前記保持片９６が加熱されると、該保持片９６が形成された板材１０５も熱伝達を受けて加熱されて来る。このため、加熱された前記保持片１０６が高温酸化するだけでなく、前記板材１０５も熱影響で変色したり劣化してしまう問題がある。また、燃焼ガスの熱が、前記保持片９６を介して前記板材１０５へ移動して外装筺２１の外側へ逃出して損失するため、ガスフライヤー１０の加熱性能が低下する問題もある。
【０００７】
本発明は、従来のガスフライヤーに内在している前記問題を好適に解決するべく提案されたものであって、油槽の外側に配設された外装筺の変色や劣化を防止すると共に、加熱性能の低下を防止し得るガスフライヤーを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、調理油を貯留する油槽と、前記油槽の外側を囲むと共に、内部に連通空間が画成されている外装筺とを備え、ガスバーナーでのガス燃焼により発生した燃焼ガスが前記連通空間を通過するよう構成したガスフライヤーにおいて、
前記外装筺は、耐熱性を有する金属性の複数の板材を連結して筺状に構成されると共に、前記板材の前記連通空間側に断熱部材が配設され、
前記板材の端縁部には、前記連通空間側へ折曲して前記断熱部材を保持する保持片を備え、
前記保持片は、前記板材の端縁部に沿って所要間隔で離間するよう形成した複数の板片から構成されていることを要旨とする。
請求項１に係る発明によれば、外装筺の各壁を構成する板材の端縁部に備えられて断熱部材を保持する保持片が、該板材の端縁部に沿って所要間隔で離間する複数の板片から構成されているので、該保持片の実質的な幅が小さくなっている。これにより、連通空間を流動する高温の燃焼ガスにより保持片が加熱されても、該保持片が形成された板材は熱伝達を受け難いので、熱影響による該板材の変色や熱劣化を抑制することができる。また、燃焼ガスの熱が板材へ伝わり難いので、該燃焼ガスの熱が保持片を介して外装筺の外側へ逃出して損失が生じることも抑制され、ガスフライヤーの加熱性能が低下することを防止し得る。
【０００９】
請求項２に記載の発明では、前記断熱部材は、圧縮変形が可能なシート状材料であって、前記板材の外形寸法よりも大きい外形寸法に形成され、
前記断熱部材は、前記板材に連結される他方の板材に圧縮されて変形した状態で当接することを要旨とする。
請求項２に係る発明によれば、断熱部材が、板材に連結される他方の板材に圧縮されて変形した状態で当接するので、互いに連結される壁の気密性が高められて、壁の連結部から燃焼ガスが漏出したり熱が逃出することを防止し得る。
【００１０】
請求項３に記載の発明では、前記断熱部材は、外縁部近傍を折り返した折返し部を備え、
前記折返し部は、前記断熱部材が当接する各種部材に対し圧縮状態で密着することを要旨とする。
請求項３に係る発明によれば、断熱部材に形成された折返し部が、該断熱部材が当接する各種部材に対し圧縮状態で密着するので、パッキン等の別部材が不要となって製造コストを低減し得る。
【００１１】
本発明に係るガスフライヤーによれば、油槽の外側に配設された外装筺の変色や劣化を防止し得ると共に、加熱性能の低下を防止し得る。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の実施例に係るガスフライヤーの斜視図である。
【図２】図１のII−II線縦断面図である。
【図３】図２のIII−III線縦断面図である。
【図４】図２のIV−IV線縦断面図である。
【図５】外装筺を構成する右側壁の斜視図である。
【図６】右側壁を構成する板材および断熱部材を分離させた状態で示す斜視図である。
【図７】右側壁を油槽に装着する際に、断熱部材に形成した折返し部が圧縮変形して該油槽の板部に密着している状態を示す説明図である。
【図８】(ａ)は、油切りトレーを斜め上方から見た斜視図、(ｂ)は、油切りトレーを斜め下方から見た斜視図である。
【図９】(ａ)は、油切りトレーを、油槽の開口部に装着した状態および背面パネルに装着した状態を同時に示す正面図、(ｂ)は、油切りトレーを、油槽の開口部に装着した状態および背面パネルに装着した状態を同時に示す側面図である。
【図１０】(ａ)は、油貯留タンクの斜視図、(ｂ)は、(ａ)のXb−Xb線断面図である。
【図１１】従来のガスフライヤーの概略構成を示す縦断側面図である。
【図１２】図１１のXII-XII線断面図である。
【図１３】従来の外装筺を構成する右側壁の斜視図である。
【図１４】右側壁を構成する板材および断熱部材を分離させた状態の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
次に、本発明に係るガスフライヤーにつき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下説明する。
【実施例】
【００１４】
(ガスフライヤー１０の概略構成)
実施例のガスフライヤー１０は、図１〜図３に示すように、箱型形状をなすキャビネット本体１１と、調理油を貯留すると共にキャビネット本体１１に配設された油槽１２と、油槽１２の下部前側に設置されたガス燃焼手段としてのガスバーナー１３とを備えている。前記油槽１２は、揚げ調理用の食材(図示せず)を出し入れし得るよう上方に開口した箱状に形成されている。油槽１２には、外装筺２１が該油槽１２の外側を囲むように配設されていて、図４に示すように、該油槽１２の外周面と該外装筺２１との間に、ガスバーナー１３の稼働により発生した燃焼ガスが流通可能な連通空間１４が画成されている。連通空間１４は、油槽１２の前側に画成された燃焼室ＣＲの左部から油槽１２の左外側面に沿って後方へ延在する第１連通空間１４ａと、該燃焼室ＣＲの右部から該油槽１２の右外側面に沿って後方へ延在する第２連通空間１４ｂとからなり、第１連通空間１４ａおよび第２連通空間１４ｂは、油槽１２の後側で合流している。また、油槽１２の後側(キャビネット本体１１の後部)には、上部に排気口１６が形成された排気ダクト１５が立設されており、該排気ダクト１５の下部と前記連通空間１４とが空間的に連通している。
【００１５】
このようなガスフライヤー１０は、ガスバーナー１３の稼働により発生した燃焼ガスが、燃焼室ＣＲから排気ダクト１５に向けて連通空間１４の第１連通空間１４ａおよび第２連通空間１４ｂを流通する際に、該燃焼ガスと油槽１２との間で熱交換が行われて該油槽１２が加熱され、加熱された油槽１２内の調理油を所定の調理温度まで昇温させるようになっている。そして、連通空間１４を流通した燃焼ガスは、排気ダクト１５内へ移動すると共に該排気ダクト１５内を上昇して、排気ダクト１５の上部に開口した排気口１６から外部へ排出されるよう構成されている。ここで、燃焼ガスが排気ダクト１５内を上昇することでドラフト効果が生じ、ガスバーナー１３での燃焼に使用される燃焼用空気が、キャビネット本体１１内に取込まれるようになっている。
【００１６】
(操作盤３３について)
図１に示すように、前記キャビネット本体１１の前部には、正面パネル１７が配設されている。この正面パネル１７の前面には、操作盤３３が配設されている。この操作盤３３には、電源のＯＮ、ＯＦＦ操作を行う運転ボタン、調理油の油温設定ボタン、調理時間設定ボタン、油温表示パネル、調理時間表示パネル等が設けられている。また、正面パネル１７内には、図２に示すように、ガスバーナー１３の燃焼制御を行うガス制御手段であるガスコントローラ基板３０や、ガスコントローラ基板３０と通信可能で該ガスコントローラ基板３０へ指示信号を送信する第２の制御手段である表示基板３１や、当該ガスフライヤー１０への電源供給を遮断するブレーカ３２等が配設されている。
【００１７】
(油槽１２について)
前記油槽１２は、図１、図２および図４に示すように、上方へ開口すると共に下方へ凸となる箱状に形成されている。油槽１２は、下方に位置する第１ゾーン１２ａと、この第１ゾーン１２ａの上側に該第１ゾーン１２ａに連なって設けられた第２ゾーン１２ｂとを備え、第１ゾーン１２ａよりも第２ゾーン１２ｂの開口面積が大きく設定されていて、所定量の調理油が貯留可能に構成されている。油槽１２は、調理油が第１ゾーン１２ａに充満すると共に第２ゾーン１２ｂの深さの約１／２まで充満した状態が、該調理油の規定量とされている(図２に一点鎖線にて表示)。油槽１２の後板部２８にはセンサ取付部１８が設けられており、該油槽１２に貯留された油槽１２に貯留された調理油の温度(油温)を検知する油温制御用サーミスタ(油温検知手段)１９が、該センサ取付部１８に取付けられている。すなわち、センサ取付部１８は、油槽１２における燃焼室ＣＲから最も離れた位置に設けられており、油温制御用サーミスタ１９が検知する油温は、調理油において低い部分の温度である。また、油槽１２の底部には、該油槽１２内に貯留した調理油を排出するドレンパイプ２０が設けられている(図２参照)。
【００１８】
(油量マーク５５について)
前記油槽１２には、図１に示すように、該油槽１２に貯留した調理油の適正な貯留量の目印となる油量マーク５５が設けられている。実施例では、油槽１２の後板部２８に油量マーク５５が設けられている。そして、後板部２８には、上下に離間した２つの油量マーク５５(５５ａ,５５ｂ)が設けられている。ここで、下側に設けられた第１油量マーク５５ａは、冷めた常温状態(例えば２０℃)の調理油を貯留した際に、規定の貯留量である場合の油面の位置に設けられている。従って、常温の調理油を油槽１２に貯留する場合には、該調理油の油面を第１油量マーク５５ａに一致させることで、該油槽１２に規定量の調理油が貯留される。
【００１９】
また、図１に示すように、前記第１油量マーク５５ａの上方に設けられた第２油量マーク５５ｂは、常温状態において第１油量マーク５５ａに油面が一致した調理油を２００℃に加熱した場合に、当該調理油の油面の位置に設けられている。すなわち、調理油は、常温から２００℃に加熱した場合に体積が１５％前後増加することから、規定量の常温の調理油を２００℃に加熱した場合に、該加熱した調理油の油面が第２油量マーク５５ｂに一致するようになっている。
【００２０】
実施例では、図１に示すように、第１油量マーク５５ａおよび第２油量マーク５５ｂが、後板部２８の板面から突出した複数の凸部５６が、左右方向へ所要間隔毎に整列した状態で形成されている。各凸部５６は、後板部２８に対してエンボス加工によって形成したものである。なお、第１油量マーク５５ａおよび第２油量マーク５５ｂは、複数の凸部５６から形成されたものに限らず、水平な直線に延在するラインであってもよいし、その他の形状であってもよい。また、第１油量マーク５５ａおよび第２油量マーク５５ｂは、後板部２８の板面から凹んだ凹部であってもよい。また、第１油量マーク５５ａおよび第２油量マーク５５ｂは、調理作業者から容易に視認可能な位置に設けてあればよく、油槽１２の後板部２８以外に左右の側板部に設けてもよい。
【００２１】
従って、実施例のガスフライヤー１０は、油槽１２に第１油量マーク５５ａおよび第２油量マーク５５ｂを設けたことで、調理作業中に調理油の貯留量を確認することが可能である。そして、調理油の油面が第１油量マーク５５ａより下がった場合には、調理油が規定量以下になっていることが認識され、適正なタイミングで調理油の補給を行うことを可能とする。また、第１油量マーク５５ａおよび第２油量マーク５５ｂの間に油面が位置するように調理油を油槽１２に補給することで、規定量以上に調理油を補給して該調理油を油槽１２から溢してしまうことを回避し得る。
【００２２】
(油温制御用サーミスタ１９について)
前記油温制御用サーミスタ１９は、細長の丸棒状に形成された温度検知部を備えており、油槽１２内へ延出した状態でセンサ取付部１８に固定されて、油槽１２内に貯留した調理油に浸漬され得るようになっている。そして、油温制御用サーミスタ１９は、調理油に浸漬した状態で調理油の油温を検知すると共に、検知した油温データを表示基板３１へ送信するよう構成されている。なお、油温制御用サーミスタ１９は、燃焼ガスの影響を受け難いモールドタイプのものが採用されている。
【００２３】
(外装筺２１について)
前記油槽１２には、図２および図３に示すように、第１ゾーン１２ａを外側から囲んで覆う外装筺２１が配設されている。外装筺２１は、第１ゾーン１２ａの外周面から離間して配設されており、該油槽１２の外周面との間に、燃焼ガス排出構造を構成する前記連通空間１４を画成する。そして、外装筺２１の底壁５４には、連通空間１４の前側部分を構成する燃焼室ＣＲに臨む位置に、ガスバーナー１３を配設する開口部２２が開設されている。
【００２４】
前記外装筺２１は、図２および図４に示すように、油槽１２の第１ゾーン１２ａの前側に位置する前壁５０と、該第１ゾーン１２ａの左側に位置する左側壁５１と、該第１ゾーン１２ａの右側に位置する右側壁５２と、該第１ゾーン１２ａの後側に位置する後壁５３と、該第１ゾーン１２ａの下側に位置する底壁５４から構成されている。実施例の外装筺２１は、前壁５０、左側壁５１、右側壁５２、後壁５３および底壁５４が夫々別体に形成されており、隣接する一方の壁の端部を他方の壁の端部に連結することで、油槽１２の第１ゾーン１２ａを囲む箱状に形成されている。そして、外装筺２１は、前壁５０、左側壁５１、右側壁５２、後壁５３の夫々の上端部を、油槽１２の第２ゾーン１２ｂを画成する板部に固定することで、該油槽１２に取付けられて前記連通空間１４を画成する。ここで、各壁５０〜５４は、形状や寸法が異なるものの、基本構成は同じである。従って、以降では、右側壁５２を例示して説明し、該右側壁５２以外の壁については、同一部材、部分は同一の符号で指示して説明は省略する。
【００２５】
（板材６０について）
図５〜図７に示す右側壁５２は、外装筺２１の外側に露出する板材６０と、該板材６０における連通空間１４側に裏打ちされて外側に露出しない断熱部材７０とを重ね合わせて構成されている。前記前壁５０、左側壁５１、後壁５３および底壁５４も、前記右側壁５２と同様に、板材６０および断熱部材７０を重ね合わせて構成されている。板材６０は、耐熱性を有する金属性の板金部材であり、外装筺２１の外面をなす板本体６１と、該板本体６１の端縁に設けられ、前記断熱部材７０を保持する保持片６２とを備えている。各壁５０〜５４の板材６０は、板本体６１が略平坦な矩形に形成されており、該板本体６１の連通空間１４側の全面に、前記断熱部材７０が接触する。
【００２６】
（保持片６２について）
前記板材６０に設けられた保持片６２は、図５〜図７に示すように、板本体６１の端縁部から折曲して、該板本体６１の面方向と交差する向きに延出している。この保持片６２は、断熱部材７０の外縁に外側から当接可能となっており、板本体６１に重ねた該断熱部材７０が該板本体６１の面方向へずれるのを規制するようになっている。そして、保持片６２の形状や、板本体６１の端縁部に沿う方向の長さは、壁５０〜５４毎に異なっている。実施例の外装筺２１は、図４に示すように、左右に離間した左側壁５１および右側壁５２の前端に対して前壁５０が当接した状態で、該前壁５０が該左側壁５１および右側壁５２に連結される。また、左側壁５１および右側壁５２の後端に後壁５３が当接した状態で、該後壁５３が該左側壁５１および右側壁５２に連結されるように構成されている。すなわち、前壁５０の断熱部材７０および後壁５３の断熱部材７０に、左側壁５１および右側壁５２が当接するようになるので、該断熱部材７０が板材６０の板本体６１から離間することが規制されるようになっている。従って、後壁５３および前壁５０の板材６０に設けられた保持片６２は、断熱部材７０の厚みより板本体６１からの延出長が長くなっている(図４参照)。そして、前壁５０の保持片６２および後壁５３の保持片６２は、左側壁５１または右側壁５２の板本体６１にネジ６８により固定されるようになっている。
【００２７】
そして、前記壁５０〜５４の板材６０に設けられた前記保持片６２については、一部の保持片６２が、前記連通空間１４に露出するようになっている。実施例では、図４に示すように、前記左側壁５１および右側壁５２の板材６０における前端縁部および後端縁部に設けられた保持片(以降、縦保持片６２Ａ)が、連通空間１４に露出するようになっている。すなわち、前壁５０および後壁５３は、左側壁５１の断熱部材７０および右側壁５２の断熱部材７０に当接するようになり、該前壁５０の断熱部材７０および後壁５３の断熱部材７０は、板材６０の板本体６１から離間することが規制されている。これに対し、左側壁５１の断熱部材７０および右側壁５２の断熱部材７０は、前壁５０および後壁５３によって板材６０の板本体６１から離間することが規制されない。これにより、左側壁５１および右側壁５２の板材６０における前端縁および後端縁に設けられた縦保持片６２Ａは、断熱部材７０が板材６０の板本体６１から離間することを規制し得るように、連通空間１４に露出するようになる。
【００２８】
連通空間１４に露出する保持片６２(６２Ａ)については、次のように構成されている。すなわち、縦保持片６２Ａは、図４〜図６に示すように、板材６０に対して断熱部材７０を接触した状態に保持するために、板本体６１から該板本体６１の外面と交差するように立ち上がった立上がり部６３と、この立上がり部６３の延出端から該立上がり部６３の立上がり方向と交差する方向へ延出した係止部６４とから構成されている。すなわち、縦保持片６２Ａは、短手方向で破断した形状がＬ形になっている。立上がり部６３は、板本体６１からの立上がり幅が、断熱部材７０の厚みと同じに設定されている。また、係止部６４は、断熱部材７０の厚みと同じ間隔で板本体６１と対向している。これにより、縦保持片６２Ａは、板本体６１と係止部６４とで断熱部材７０を厚み方向で挟むようになり、該係止部６４が連通空間１４に露出するようになる(図４参照)。
【００２９】
そして、連通空間１４に係止部６４が露出する前記縦保持片６２Ａについては、図５〜図７に示すように、立上がり部６３が、板本体６１の端縁に沿う方向(上下方向)に所要間隔で離間する複数(実施例では５つ)の連結部(板片)６３ａで構成されている。すなわち、縦保持片６２Ａの立上がり部６３には、板材６０の板本体６１の端縁に沿う方向へ所要間隔毎に複数(実施例では４つ)の開口６５が形成されており、該開口６５に隣接して前記連結部６３ａが位置している。すなわち、縦保持片６２Ａは、５つの連結部６３ａにおいてのみ板本体６１に連なっている。
【００３０】
従って、前記複数の開口６５が形成された実施例の縦保持片６２は、図１３および図１４に示す従来の板材６０における保持片６２と比較して、板本体６１との連設幅が短くなっている。これにより、係止部６４が連通空間１４に露出して高温の燃焼ガスに接触することで縦保持片６２が加熱された場合には、該縦保持片６２の熱は、各連結部６３ａからのみ板本体６１に伝達されることとなる。すなわち、実施例の板材６０は、図１３および図１４に示す従来の板材６０と比較すると、前記保持片６２から板本体６１へ移動する熱伝達量が減少するようになっており、板本体６１の加熱が抑制されるように構成されている。これにより、板本体６１の温度上昇が抑えられるので、該板材６０の変色や熱劣化を抑制することが可能となっている。また、燃焼ガスの熱が縦保持片６２を介して板本体６１へ伝達することが抑制されるので、該燃焼ガスの熱が外装筺２１の外側へ逃出することも抑制されて、ガスフライヤー１０の加熱性能が低下することを防止し得る。
【００３１】
(断熱部材７０について)
前記各壁５０,５１,５２,５３,５４における断熱部材７０は、軽量で柔軟性を有すると共に圧縮変形が可能に構成されている。実施例では、断熱部材７０として、セラミックファイバーを層状に積層し、ニードル加工して複雑に絡ませて形成されたシート状のブランケットタイプの耐火断熱材が採用されている。前記セラミックファイバーは、アルミナ(Al2O3)とシリカ(SiO2)を主成分とした人工鉱物繊維であり、１０００℃以上の高温域でも使用できる耐火材・断熱材となる。また、セラミックファイバーの熱伝導率は、耐火レンガの１／１０、断熱レンガと比較しても１／２と小さい。そして、セラミックファイバーには、アルミナ含有量が４０〜６０％の非晶質のリフラクトリーセラミックファイバー(ROF)や、アルミナ含有量が70％以上の結晶質のアルミナ繊維などの種類がある。
【００３２】
前記セラミックファイバーからなるシート状の断熱部材７０は、柔軟性を有していることで折曲げや折返しが可能であると共に、圧縮変形が可能である。従って、各壁５０〜５４の断熱部材７０は、板材６０の板本体６１よりも一回り大きい外形寸法に裁断したものが採用されている。すなわち、外装筺２１に組立てる前の各壁５０〜５４においては、断熱部材７０の外端部が板材６０の端縁部からはみ出て延出した状態で、該断熱部材７０が板材６０に配設されるように構成されている。そして、各壁５０〜５４を連結して外装筺２１を形成する際には、断熱部材７０における板材６０から延出した部分が圧縮変形することで、他方の壁における板材６０に隙間なく密着するようになっている。
【００３３】
前記セラミックファイバーからなるシート状の断熱部材７０は、トムソン刃を備えたトムソン型で加工が可能であるので、所要の形状、寸法に簡単に成形し得ると共に、安価に成形可能であることから製造コストが抑えられる。
【００３４】
また、セラミックファイバーからなるシート状の断熱部材７０は、前述したように、折曲げや折返しが可能である。従って、図５〜図７に示すように、前記壁５０,５１,５２,５３,５４では、板材６０に保持した断熱部材７０に折返し部７１を設けることが可能である。この折返し部７１は、断熱部材７０の厚みの２倍の厚みとなることから、板材６０の保持片６２の先端よりも外装筺２１の内側方向へ突出した状態となる。そして、折返し部７１は、壁５０〜５４が取付けられる各種部材に圧縮した状態で密着することで、所謂パッキンとしての機能を発揮するように構成されている。
【００３５】
図７は、右側壁５２における断熱部材７０に設けた折返し部７１を示している。この折返し部７１は、右側壁５２を油槽１２に取付ける前においては、板材６０の上横保持片６２の先端よりも突出している。そして、板材６０の上縁に設けられた保持片６２を油槽１２の板部にネジにより固定した際に、該板部と板本体６１とにより厚み方向で挟まれて圧縮変形して該板部および板本体６１に夫々密着するようになる。すなわち、断熱部材７０の折返し部７１がパッキンとして機能することで、油槽１２と右側壁５２の板材６０との間の隙間を埋めるための別のパッキンを使用することなく、該油槽１２の板部と板本体６１との間をシールすることが可能となっている。
【００３６】
実施例では、前壁５０、左側壁５１、右側壁５２および後壁５３における断熱部材７０の上部に、前記折返し部７１が設けられている。これにより、外装筺２１を油槽１２に固定した際には、該外装筺２１の上縁全周において折返し部７１が油槽１２の板部の外面に密着するようになっている。従って、外装筺２１と油槽１２とのシール状態が形成され、連通空間１４を移動する燃焼ガスの熱を、外装筺２１と油槽１２との間から外部へ逃出することを防止し得る。
【００３７】
(ガスバーナー１３について)
前記ガスバーナー１３は、ガスの流れにより無加圧の一次空気を吸込む構造をなす所謂ブンゼンバーナが採用されている。ガスバーナー１３は、図２〜図４に示すように、上部および下部が開口すると共に左右方向が長手となる矩形箱状に形成されたケース体４０内に、該ケース体４０の長手方向へ延在すると共にガス供給管２５が連結されたガス分配管４１が配設されている。そして、ガス分配管４１の上部に、複数の燃焼ノズル４２が列をなして設けられており、該燃焼ノズル４２が、ケース体４０の上部開口４０ｂから上方へ突出している。ケース体４０は、下部開口である空気取入れ口４０ａから、燃焼ノズル４２でのガス燃焼に使用される１次空気が取込まれるようになっている。これによりガスバーナー１３は、ガス分配管４１から供給されたガスと、空気取入れ口４０ａを介してケース体４０内に取込まれた１次空気とが混合することで、各燃焼ノズル４２でのガス燃焼が可能となると共に、該燃焼ノズル４２において２次空気が取込まれることで連続燃焼が可能となっている。なお、開口部２２に配設されたガスバーナー１３は、油槽１２の第１ゾーン１２ａから前側へ適宜間隔をおいて配置され、燃焼ノズル４２での火炎が第１ゾーン１２ａの前側外面に接触して不完全燃焼となることを防止するようになっている。
【００３８】
(ガス供給管２５について)
前記ガスバーナー１３には、図３に示すように、外部のガス供給源(図示せず)に接続されるガス供給管２５が接続され、燃焼用のガス(都市ガスやプロパンガス等)が、該ガス供給管２５を介してガス分配管４１に供給されるようになっている。ガス供給管２５の中途にはバルブユニット３６が配設されており、当該ガス供給管２５は、図示省略したガス供給源に接続されるガス取込み部３７およびバルブユニット３６の流入側の夫々に接続される１次ガス供給管２５ａと、バルブユニット３６の流出側およびガスバーナー１３のガス分配管４１の夫々に接続される２次ガス供給管２５ｂとから構成されている。
【００３９】
(バルブユニット３６について)
前記バルブユニット３６は、１次ガス供給管２５ａの出口側に接続される開閉弁である前記第１電磁弁２６と、該第１電磁弁２６の出口側に接続される開閉弁である第２電磁弁２７とを備えている。第１電磁弁２６および第２電磁弁２７は、前記ガスコントローラ基板３０により開閉制御される。また、実施例のバルブユニット３６は、第２電磁弁２７の出口側に、ガスコントローラ基板３０により開閉制御される比例弁３５を備えている。これら第１電磁弁２６、第２電磁弁２７および比例弁３５は、ユニット本体４５ａに配設されてユニット化されている。１次ガス供給管２５ａ内に供給されたガスは、第１電磁弁２６→第２電磁弁２７→比例弁３５の順で移動して、２次ガス供給管２５ｂを介してガスバーナー１３に供給されるようになっている。ここで、前記第１電磁弁２６および第２電磁弁２７は、ユニット本体４５ａ内に形成されたガス通路を開放する開放位置および閉鎖する閉成位置に変位する２位置タイプの遮断弁である。そして、ガスコントローラ基板３０により、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を閉成状態に制御することで１次ガス供給管２５ａからガスバーナー１３へのガスの供給を遮断し、第１電磁弁２６および第２電磁弁２７を開放状態に制御することで、１次ガス供給管２５ａからガスバーナー１３へのガスの供給を許容する。
【００４０】
前記比例弁３５は、ガスコントローラ基板３０による開閉制御に基づいて弁開度を調整可能となっており、ガスバーナー１３へのガス供給量(流量)を増減調整可能なガス供給量調整手段である。そして、比例弁３５の弁開度に比例して２次ガス供給管２５ｂ内のガス２次圧が増減変化するようになり、該比例弁３５は、２次ガス供給管２５ｂ内のガス２次圧を増減変化させる２次圧調整手段でもある。比例弁３５は、ガスコントローラ基板３０によるＰＷＭ(Pulse Width Modulation)制御および表示基板３１のＰＤ(比例微分)制御に基づいて、該比例弁３５に印加される電流値を可変制御することで弁の開閉が行われる。そして比例弁３５は、ガスコントローラ基板３０から印加される電流値に比例して、弁開度を０〜１００％の間で無段階に調整可能となっており、ガスバーナー１３へのガス供給量およびガス２次圧を無段階で調整し得るよう構成されている。
【００４１】
(油切りトレー７５について)
実施例のガスフライヤー１０は、図８および図９に示すように、調理温度に加熱した調理油により調理した食材を一時的に載せて、該食材の油切りを行うための油切りトレー７５を備えている。この油切りトレー７５は、油槽１２の開口部に対し着脱可能に装着し得ると共に、キャビネット本体１１の背面パネル１１ａに対し着脱可能に装着し得るように構成されている。すなわち、実施例の油切りトレー７５は、調理作業者の好みに応じて、２種類の装着態様を選択可能に構成されている。
【００４２】
前記油切りトレー７５は、図８および図９に示すように、食材を載置可能なトレー部７６と、該トレー部７６に設けられ、当該油切りトレー７５を前記油槽１２の開口部に着脱可能に装着するための第１装着手段７７と、該トレー部７６に設けられ、当該油切りトレー７５を前記背面パネル１１ａに着脱可能に装着するための第２装着手段７８とを備えている。前記トレー部７６は、矩形状の底板部７６ａと、該底板部７６ａの外縁から立ち上がると共に該底板部７６ａを囲む側板部７６ｂとからなる。トレー部７６は、第１装着手段７７により油槽１２の開口部に装着した状態(図９(ａ)に実線で表示、図９(ｂ)に２点鎖線で表示)では、底板部７６ａが油槽１２側に向け下方傾斜するように構成されている。また、第２装着手段７８により背面パネル１１ａに装着した状態(図９(ａ)に２点鎖線で表示、図９(ｂ)に実線で表示)では、底板部７６ａが背面パネル１１ａに向け下方傾斜するように構成されている。トレー部７６の底板部７６ａにおいて、最も低くなる端縁部には、該端縁部に沿って所要間隔毎に複数の油切り孔７６ｃが形成されており、食材から底板部７６ａの上面に落下して該底板部７６ａ上を移動した調理油が、該油切り孔７６ｃを介して油槽１２内へ落下させ得るように構成されている。なお、トレー部７６には、図示省略した網状の油切り部材が着脱可能に載置されるようになっている。
【００４３】
(第１装着手段７７について)
前記第１装着手段７７は、図８および図９(ａ)に示すように、トレー部７６の底板部７６ａの下面に配設され、油槽１２の内面およびキャビネット本体１１の外面を挟み込むように構成されている。すなわち、第１装着手段７７は、トレー部７６の底板部７６ａから延出して油槽１２の内面に接触する第１支持板７７ａと、該底板部７６ａから延出してキャビネット本体１１の外面に接触する第２支持板７７ｂとを備えている。第１支持板７７ａと第２支持板７７ｂとは、平行に延在している。そして、第１支持板７７ａおよび第２支持板７７ｂは、底板部７６ａに対して所要角度で斜めに延出している。これにより、油槽１２の垂直な内面およびキャビネット本体１１の垂直な外面に該第１支持板７７ａおよび第２支持板７７ｂが接触することで、底板部７６ａが油槽１２に向けて下方傾斜するようにトレー部７６を支持する。
【００４４】
前記油切りトレー７５は、図９(ａ)に示すように、油切りトレー７５の前後向きを逆にすることで、第１装着手段７７により、油槽１２の開口部における左縁および右縁の両方に着脱可能に装着し得るようになっている。なお、油槽１２の開口部における左縁に装着した場合に、油切りトレー７５は、トレー部７６がキャビネット本体１１の左方へ延出した姿勢となり、油槽１２の開口部における右縁に装着した場合に、該油切りトレー７５は、トレー部７６がキャビネット本体１１の右方へ延出した姿勢となる。
【００４５】
(第２装着手段７８について)
前記第２装着手段７８は、図８に示すように、トレー部７６の側板部７６ｂに設けられ、キャビネット本体１１の背面パネル１１ａに設けられたフック７９(図９参照)に係止するように構成されている。すなわち、第２装着手段７８は、トレー部７６の側板部７６ｂに開設された開口であり、前記フック７９が挿通可能な大口部７８ａと、該大口部７８ａの上側に連なって形成され、該フック７９が挿通不能な小口部７８ｂとからなる。第２装着手段７８は、前記フックが複数(実施例では２つ)配設されていることに伴い、各フック７９,７９に対応して２つ形成されている。このような第２装着手段７８は、トレー部７６の側板部７６ｂを背面パネル１１ａに対向させて、大口部７８ａにおいてフック７９を挿通させた後、油切りトレー７５を下方へ移動させて小口部７８ｂを該フック７９に位置させることで各フック７９に係止され、油切りトレー７５を背面パネル１１ａに装着することを可能とする。
【００４６】
図９(ｂ)に示すように、前記第２装着手段７８によって油切りトレー７５を前記背面パネル１１ａに装着した状態では、前記第１装着手段７７の第１支持板７７ａの下端が該背面パネル１１ａに当接するようになり、これにより油切りトレー７５が背面パネル１１ａに安定的に支持されるようになっている。ここで、前記第１支持板７７ａの長手方向の幅(油切りトレー７５を背面パネル１１ａに装着した状態における左右方向の幅)は、油槽１２における第２ゾーン１２ｂの左右開口幅よりも、短く設定されている。これにより、トレー部７６の油切り孔７６ｃから落下した調理油が、第１支持板７７ａで受け止められて、該第１支持板７７ａの左端または右端まで移動して該左端または該右端から落下した場合に、該調理油が油槽１２内に回収されるように構成されている。
【００４７】
また、図８(ｂ)に示すように、前記第１装着手段７７の第１支持板７７ａの下端には、長手方向へ所要間隔で複数(実施例では５つ)の切り欠き７７ｃが設けられている。各切り欠き７７ｃは、第１支持板７７ａの下端に開口すると共に該第１支持板７７ａの厚み方向に開口した凹部である。これにより、前記第２装着手段７８によって油切りトレー７５を前記背面パネル１１ａに装着して、第１支持板７７ａの下端が該背面パネル１１ａに当接した際には、各切り欠き７７ｃが形成された部位が、該背面パネル１１ａから離間して隙間が形成されるようになっている(図９(ａ)参照)。従って、トレー部７６の油切り孔７６ｃから落下して第１支持板７７ａで受け止められた調理油は、切り欠き７７ｃにより形成された隙間から下方へ落下して、油槽１２内に回収されるように構成されている。
【００４８】
従って、実施例のガスフライヤー１０は、単一の油切りトレー７５を、油槽１２の開口部に着脱可能に装着したり(図９(ａ))、背面パネル１１ａに着脱可能に装着することが可能であるから、調理作業者が好みに合わせて装着態様を選択することが可能である。また、夫々の装着態様に応じて２種類の油切りトレー７５を準備する必要がないので、製造コストを抑えることができる。そして、何れの装着態様においても、トレー部７６から落下した調理油が油槽１２に回収されるようになっており、該調理油がガスフライヤー１０の外側へ零れることがない。
【００４９】
(油槽内の調理油の排出について)
前記油槽１２の底部に配設されたドレンパイプ２０には、図２に示すように、該ドレンパイプ２０内を連通状態および非連通状態とするバルブ８０が配設されている。このバルブ８０は、キャビネット本体１１の前側下部に配設された排油レバー８１により開閉されるようになっている。すなわち、排油レバー８１は、前後に延在する連結バー８２によりバルブ８０に連結されており、該排油レバー８１を回動させて連結バー８２が軸回りに回動することで、バルブ８０が開放状態および閉成状態に変位するように構成されている。
【００５０】
前記キャビネット本体１１の下部には、図２および図３に示すように、ドレンパイプ２０を介して排出される油槽１２内の調理油を受け入れる油貯留タンク８５が収容される収容空間８３が画成されている。すなわち、油槽１２内の調理油を排出する際には、油貯留タンク８５を収容空間８３内に位置させたもとで、ドレンパイプ２０から該油貯留タンク８５内へ調理油を直接排出するようになっている。
【００５１】
(油貯留タンク８５について)
前記油貯留タンク８５は、図２、図３および図１０に示すように、調理油を貯留可能に上部開口したタンク部材８６と、該タンク部材８６の上部開口を覆蓋する蓋部材８７とを備えている。前記蓋部材８７には、油貯留タンク８５を前記収容空間８３にセットした状態において前記ドレンパイプ２０の真下となる位置に、該ドレンパイプ２０から落下した調理油の通過を許容する油受入れ口８８が開設されている。この油受入れ口８８は、ドレンパイプ２０の下部開口より適宜大きい開口サイズの開口であり、実施例では、該ドレンパイプ２０の下部開口の直径の１.５〜２倍程度の直径の円形開口である。これにより、ドレンパイプ２０から落下する調理油が、蓋部材８７の上面にかかり難くなっている。なお、油貯留タンク８５は、タンク部材８６の底部に複数のタイヤ８９が配設されており、該油貯留タンク８５はタイヤ８９の回転により床面を移動可能となっている。
【００５２】
また、前記油貯留タンク８５の蓋部材８７には、前記油受入れ口８８を開閉する開閉部材９０が配設されている。この開閉部材９０は、蓋部材８７の上面に対し支軸９１を介して開閉可能に支持されると共に、油受入れ口８８よりも大きいサイズに形成されている。従って、開閉部材９０を蓋部材８７に閉成した状態では、該開閉部材９０により油受入れ口８８が完全に覆蓋される。
【００５３】
前述のように構成された油貯留タンク８５は、前記開閉部材９０を開放させて前記収容空間８３の所定位置にセットする。そして、ガスフライヤー１０の前記排油レバー８１を回動操作してバルブ８０を開放状態とすることで、前記油槽１２に貯留された調理油が、ドレンパイプ２０から放出されて油貯留タンク８５のタンク部材８６内へ落下する。このとき、タンク部材８６内に落下した調理油が該タンク部材８６内で上方へ跳ね上がった際には、該調理油が前記蓋部材８７により受け止められ、タンク部材８６の外へ飛散することが防止されるようになっている。このため、排油レバー８１によりバルブ８０を全開に開放させて、調理油を勢いよく排出することが可能である。従って、調理油の跳ね返りを回避するため、バルブ８０を半開状態として排出の勢いを低減させる必要がないので、該バルブ８０に設けられたパッキンの劣化を防止することができる。
【００５４】
また、前記油貯留タンク８５は、タンク部材８６の上部開口が蓋部材８７により塞がれると共に、油受入れ口８８が開閉部材９０により塞がれるので、タンク部材８６内に調理油を保管した状態において、該タンク部材８６内に塵埃、ゴミおよび虫等が侵入することを防止し得る。更に、油貯留タンク８５を移動させる際の振動により、タンク部材８６内の調理油が外部へ零れることも防止し得る。
【００５５】
(変更例)
本発明は、前述の実施例の構成に限定されず、以下のようにも変更することも可能である。
（１）外装筺を構成する前壁、左右側壁、後壁および底壁の板材に形成される保持片は、実施例に例示した形状に限るものではなく、様々に変更が可能である。例えば、保持片の係止部は、各板片毎に分離した形態であってもよい。すなわち、係止部は、各板片の幅と同じ幅で形成され、開口が係止部の延出端に開口した形態であってもよい。
（２）断熱部材は、弾性変形が可能なシート状の断熱材料であれば、セラミックファイバー以外の材料から形成されたものであってもよい。
（３）断熱部材に形成した折返し部は、圧縮率が高い材料であれば、複数回折返すようにしてもよい。
（４）実施例では、制御手段であるガスコントローラ基板と第２の制御手段である表示基板とを個別に備えた構成を例示したが、ガスコントローラ基板および表示基板を単一の制御手段として構成して、ガスコントローラ基板の機能および表示基板の機能を該単一の制御手段が備えるようにしてもよい。
【符号の説明】
【００５６】
１２ 油槽，１３ ガスバーナ，１４ 連通空間，２１ 外装筺，６０ 板材
７０ 断熱部材，６２ 保持片，６３ａ 連結部(板片)，７１ 折返し部
【図１】
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【図２】
0006511357.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
0006511357.tif 000006
【図６】
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【図７】
0006511357.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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