(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油組成物であって、
（Ａ）成分である第１基油と、
（Ｂ）成分である第２基油と、
（Ｃ）成分である極圧剤であって、前記潤滑油組成物の全量を基準として、前記極圧剤に含まれるリンの質量が０．０３質量％以上０．２質量％以下、硫黄の質量が０．０６質量％以上２質量％以下である前記極圧剤と、
（Ｄ）成分である清浄剤であって、前記潤滑油組成物の全量を基準として、前記清浄剤に含まれるアルカリ土類金属の質量が０．１質量％以上５質量％以下である前記清浄剤と、
（Ｅ）成分である分散剤であって、無灰系のコハク酸イミド分散剤、および、ホウ素変性した無炭系のコハク酸イミド分散剤の少なくとも一方から構成され、前記潤滑油組成物の全量を基準として、前記分散剤に含まれる窒素の質量が０．００５質量％以上２．０００質量％以下である前記分散剤と、
を含み、
前記（Ａ）成分が、米国石油協会の定めるグループ１からグループ３からなる群から選択される単独あるいは２つ以上の基油の組み合わせであり、１００℃における動粘度が６．０ｍｍ２／ｓ以上１３ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が９８以上、引火点が２００℃以上、硫黄の含有量が０．８質量％以下、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが５以下であり、
前記（Ｂ）成分が、米国石油協会の定めるグループ２に属し、１００℃における動粘度が２０ｍｍ２／ｓ以上３５ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が９５以上、硫黄の含有量が０．０３質量％以下、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＡが１以下であり、
潤滑油基油は、前記（Ａ）成分と前記（Ｂ）成分のみから構成され、前記潤滑油基油の全量を基準として、前記（Ａ）成分が１５質量％以上８５質量％以下、前記（Ｂ）成分が１５質量％以上８５質量％以下である
潤滑油組成物。
【請求項２】
前記（Ａ）成分に含まれる基油において、
ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＰが６５以上、かつ、粘度指数が１００以上である
請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記（Ｂ）成分に含まれる基油において、
ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８による％ＣＮが１０以上、引火点が２５０℃以上、かつ、流動点が−１５℃以下である
請求項１または２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
１００℃における動粘度が１３．０ｍｍ２／ｓ以上３２．５ｍｍ２／ｓ以下、かつ、粘度指数が１００以上である
請求項１から３のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
前記潤滑油基油に由来の硫黄の含有量が０．５質量％以下、１００℃における動粘度が１３．０ｍｍ２／ｓ以上３２．５ｍｍ２／ｓ以下、かつ、粘度指数が１００以上である
請求項１から４のいずれか一項に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関、変速機、および、減速機などに用いられる潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
相互に摺動する複数の部材を有する装置、例えば、変速機、緩衝器、パワーステアリング、および、内燃機関などの原動機には、これら装置の作動を円滑にするために潤滑油組成物が用いられている。潤滑油組成物の中でも、内燃機関用の潤滑油組成物は、内燃機関を構成するピストンリング、シリンダーライナ、クランクシャフト、コネクティングロッドの軸受、および、動弁機構などの各部分を潤滑させる作用のほかに、以下の作用を有している。すなわち、内燃機関用の潤滑油組成物は、内燃機関を冷却する作用、内燃機関での燃焼による生成物を取り除いて内燃機関を清浄にする作用、燃焼による生成物を内部に分散させる作用、および、内燃機関の錆や腐食を抑える作用などを有している。また、変速機用の潤滑油組成物は、歯車および各種軸受などを潤滑させる作用、すなわち、歯車や各種軸受などにおける摩耗や焼付を抑える作用のほかに、非鉄金属部分における錆や腐食を抑える作用、および、変速機を冷却する作用などを有している（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２２２６３９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上述した各種の装置を搭載している自動車、建設機械、農業機械、および、船舶などに用いられる潤滑油組成物には、限りある資源を有効に活用するという観点から、ロングドレイン化することが求められている。すなわち、潤滑油組成物には、時間の経過による粘度の変化率が小さいこと、および、酸化に対する耐性が高いことが求められている。
本発明は、時間の経過による粘度の変化率を小さくすること、および、酸化に対する耐性を高くすることの可能な潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するための潤滑油組成物は、（Ａ）成分である第１基油と、（Ｂ）成分である第２基油と、（Ｃ）成分である極圧剤であって、前記潤滑油組成物の全量を基準として、前記極圧剤に含まれるリンの質量が０．０３質量％以上０．２質量％以下、硫黄の質量が０．０６質量％以上２質量％以下である前記極圧剤とを含む。さらに、上記潤滑油組成物は、（Ｄ）成分である清浄剤であって、前記潤滑油組成物の全量を基準として、前記清浄剤に含まれるアルカリ土類金属の質量が０．１質量％以上５質量％以下である前記清浄剤と、（Ｅ）成分である分散剤であって、無灰系のコハク酸イミド分散剤、および、ホウ素変性した無炭系のコハク酸イミド分散剤の少なくとも一方から構成され、前記潤滑油組成物の全量を基準として、前記分散剤に含まれる窒素の質量が０．００５質量％以上２．０００質量％以下である前記分散剤とを含む。
【０００６】
ここで、前記（Ａ）成分が、米国石油協会の定めるグループ１からグループ３からなる群から選択される単独あるいは２つ以上の基油の組み合わせであり、１００℃における動粘度が６．０ｍｍ２／ｓ以上１３ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が９８以上、引火点が２００℃以上、硫黄の含有量が０．８質量％以下、％ＣＡが５以下である。
【０００７】
また、前記（Ｂ）成分が、米国石油協会の定めるグループ２に属し、１００℃における動粘度が２０ｍｍ２／ｓ以上３５ｍｍ２／ｓ以下、粘度指数が９５以上、硫黄の含有量が０．０３質量％以下、％ＣＡが１以下である。
【０００８】
そして、前記（Ａ）成分と前記（Ｂ）成分とから構成される潤滑油基油の全量を基準として、前記（Ａ）成分が１５質量％以上８５質量％以下、前記（Ｂ）成分が１５質量％以上８５質量％以下である。
【０００９】
上記潤滑油組成物は、前記（Ａ）成分に含まれる基油において、％ＣＰが６５以上、かつ、粘度指数が１００以上であることが好ましい。
【００１０】
上記潤滑油組成物は、前記（Ｂ）成分に含まれる基油において、％ＣＮが１０以上、引火点が２５０℃以上、かつ、流動点が−１５℃以下であることが好ましい。
【００１１】
上記潤滑油組成物は、１００℃における動粘度が１３．０ｍｍ２／ｓ以上３２．５ｍｍ２／ｓ以下、かつ、粘度指数が１００以上であることが好ましい。
【００１２】
上記潤滑油組成物は、前記潤滑油基油に由来の硫黄の含有量が０．５質量％以下、１００℃における動粘度が１３．０ｍｍ２／ｓ以上３２．５ｍｍ２／ｓ以下、かつ、粘度指数が１００以上であることが好ましい。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
潤滑油組成物を具体化した１つの実施形態を説明する。
以下では、潤滑油組成物に含まれる潤滑油基油、極圧剤、清浄剤、分散剤、その他の添加剤、および、潤滑油組成物を順番に説明する。
【００１４】
［潤滑油基油］
本実施形態の潤滑油組成物は、潤滑油基油を含み、潤滑油基油は、第１基油と第２基油とから構成されている。第２基油は、第１基油よりも動粘度の高い潤滑油基油である。
【００１５】
相対的に動粘度の低い基油である第１基油は、米国石油協会（ＡＰＩ）の定めるグループ１から３のいずれかに属する基油を少なくとも１種類含んでいる。第１基油に含まれる基油において、１００℃における動粘度が６．０ｍｍ２／ｓ以上１３ｍｍ２／ｓ以下であり、粘度指数が９８以上であり、引火点が２００℃以上であり、硫黄の含有量が０．８質量％以下であり、かつ、％ＣＡが５以下である。
第１基油に含まれる基油において、さらに、％ＣＰが６５以上であり、かつ、粘度指数が１００以上であることが好ましい。
【００１６】
相対的に動粘度の高い基油である第２基油は、ＡＰＩの定めるグループ２に属する基油である。第２基油において、１００℃における動粘度が２０ｍｍ２／ｓ以上３５ｍｍ２／ｓ以下であり、粘度指数が９５以上であり、かつ、％ＣＡが１以下である。第２基油において、硫黄の含有量は０．０３質量％以下であり、好ましくは０．０１質量％以下である。
第２基油において、さらに、％ＣＮが１０以上であり、引火点が２５０℃以上であり、かつ、流動点が−１５℃以下であることが好ましい。
【００１７】
第１基油と第２基油とから構成される潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、すなわち、潤滑油基油の全量を基準として、第１基油が、１５質量％以上８５質量％以下であり、かつ、第２基油が、１５質量％以上８５質量％以下である。第１基油がグループ１に属する基油であるとき、第１基油は、１５質量％以上７５質量％以下であることが好ましく、第１基油がグループ２に属する基油、および、グループ３に属する基油のいずれかであるとき、１５質量％以上８５質量％であることが好ましい。
【００１８】
なお、グループ１から３のいずれかに属する基油である鉱油系基油は、例えば、以下の工程を経て精製された基油である。すなわち、鉱油系基油が精製されるときには、まず、原油を常圧にて蒸留することによって得られる常圧残渣を減圧にて蒸留することによって、潤滑油留分が得られる。そして、潤滑油留分は、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、および、水素化精製などの処理工程のうちの１つ以上を経ることによって精製される。
【００１９】
あるいは、鉱油系基油は、これら工程のうち、溶剤脱ろう工程において得られたスラックワックス、および、スラックワックスがさらに脱油されることで精製されたノルマルパラフィンを主成分とするワックスなどのワックス含有成分から精製することも可能である。鉱油系基油は、ワックス含有成分が水素化分解、または、水素化異性化する方法で製造される基油、すなわち、ワックスの分解によって得られる異性化油であってもよい。また、鉱油系基油は、フィッシャートロップシュワックスなどの合成ワックスが水素化分解、または、水素化異性化する方法で製造される基油、すなわち、合成ワックスの分解によって得られる異性化基油であってもよい。      
【００２０】
また、グループ２に属する基油において、基油における硫黄の含有量が３００ｐｐｍ(０．０３質量％)未満であることが好ましく、１００ｐｐｍ(０．０１質量％)未満であることがより好ましく、１０ｐｐｍ(０．００１質量％)未満であることがさらに好ましい。
【００２１】
グループ２に属する基油のうち、ガルフ社法などの水素化精製法によって精製された基油は、硫黄の含有量が１０ｐｐｍ、すなわち０．００１質量％未満であり、かつ、芳香族分が５％以下である。そのため、こうした基油は、本実施形態の潤滑油組成物に含まれる基油として好ましい。なお、基油における硫黄の含有量は、放射線式励起法（ＡＳＴＭ  Ｄ４２９４準拠、ＪＩＳ  Ｋ２５４１−４）を用いて測定された値である。
【００２２】
なお、グループ２に属する基油は、水素化分解工程を経て精製される基油であって、飽和炭化水素の含有量が９０質量％以上であること、粘度指数が８０以上１２０未満であること、および、硫黄の含有量が０．０３質量％以下であることの全てを満たす基油である。
【００２３】
また、第１基油としてのグループ３に属する基油は、例えば、以下の方法によって精製された基油であればよい。すなわち、基油は、原油を減圧蒸留して得られる潤滑油留分に対して、高度水素化精製を行う方法を適用することによって得られたパラフィン系鉱油であってもよい。
【００２４】
また、基油は、ＧＬＴ（ガストゥリキッド）ワックス、または、ＧＬＴワックスがさらに脱ろう工程を経ることで生成されるワックスが、溶剤脱ろう工程の後に、さらに、イソパラフィンに変換して脱ろうする工程であるイソデワックス（ＩＳＯＤＥＷＡＸ）工程によって精製された基油であってもよい。なお、ＧＬＴワックスは、天然ガスの液体燃料化技術であるフィッシャートロプッシュ法によって、天然ガスから合成されたワックスである。そして、基油は、モービルワックス（ＷＡＸ）異性化工程により精製された基油であってもよい。
【００２５】
なお、グループ３に属する基油の粘度指数は１２０以上であり、１２０以上１５０以下の範囲に含まれる値であることが好ましい。また、グループ３に属する基油における硫黄の含有量は、３００ｐｐｍ（０．０３質量％）以下であり、１００ｐｐｍ(０．０１質量％)未満であることが好ましく、１０ｐｐｍ(０．００１質量％)未満であることがより好ましい。
【００２６】
なお、ＡＰＩの定めるカテゴリーには、上述したグループ１から３に加えて、グループ４およびグループ５が存在する。グループ４に属する基油は、α−オレフィンを原料として合成されたポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）基油である。また、グループ５には、グループ１から４に属さないその他の基油が含まれる。
【００２７】
合成炭化水素系基油のうち、グループ４に属する基油は、炭素数が６以上１８以下、好ましくは８以上１２以下であるα−オレフィンオリゴマーなどのポリ−α−オレフィン、または、ポリ−α−オレフィンの水素化物などである。合成炭化水素系基油は、例えば、ポリブデン、ポリブデンの水素化物、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、および、１−ドデセンオリゴマーなどである。これらの合成炭化水素系基油は、極性を有する添加剤に対して溶解性が低い点で好ましくない。
【００２８】
脂肪酸エステル類、ナフテン類および、アルキルベンゼン類は、ＡＰＩの定めるカテゴリーのうち、グループ５に属する。脂肪酸エステル類は、脂肪酸エステル類とともに用いられる基油の極性によっては、潤滑油組成物における耐摩耗性や極圧性を低下させることが知られている（「合成潤滑油の自動車用エンジン油への適用」、久保浩一＆Ｊ．Ｒ．Ｆ．リリーホワイト、トライボロジスト、Ｖｏｌ３９，ＮＯ．２（１９９４）ｐ１５３−１５９参照）。また、ナフテン類は粘度指数が低く、動粘度の温度依存性が強いため、高温において油膜を保持しにくい点で好ましくない。
【００２９】
そして、アルキルベンゼン類は、脂肪酸エステル類と同様、グループ４に属する基油の溶解性を高めたり、オイルシールの硬化を抑えたりする効果を有するものの、粘度指数が低い。そのため、グループ４に属する基油とともにアルキルベンゼン類を用いると、潤滑油組成物において、温度に対する粘度の特性が悪くなり、結果として、低温における粘性抵抗が高くなってしまう場合がある。
【００３０】
なお、アルキルベンゼンのうち、ブチルベンゼンなどの一部のアルキルベンゼンは、労働安全衛生法名称公表化学物質である。そのため、こうしたアルキルベンゼンが潤滑油組成物を構成する基油として用いられるときには、アルキルベンゼンによる環境に対する影響や、アルキルベンゼンの安全性が考慮される必要がある。そして、アルキルベンゼン類のうち、環境に対する影響や安全性が懸念される物質を用いることは控えられる必要がある。
【００３１】
こうした観点においても、ＡＰＩが定めるカテゴリーのうち、グループ１から３からなる群から選択される単独あるいは２つ以上の基油の組み合わせである第１基油が潤滑油組成物を構成することは好ましい。
【００３２】
［極圧剤］
本実施形態の潤滑油組成物は、リンおよび硫黄を含む極圧剤を含んでいる。潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、すなわち、潤滑油組成物の全量を基準として、極圧剤の質量は、極圧剤に含まれるリンの質量で０．０３質量％以上０．２質量％以下であり、かつ、硫黄の質量で０．０６質量％以上２質量％以下である。
【００３３】
本実施形態における極圧剤は、硫黄系極圧剤とリン化合物とを組み合わせた硫黄−リン系の極圧剤でもよいし、リンおよび硫黄を分子内に含むリン−硫黄系の極圧剤であってもよい。
【００３４】
極圧剤が硫黄系極圧剤とリン化合物との組み合わせであるとき、硫黄系極圧剤は、例えば、ジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ)、チオフォスフェイト類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、チオカーバメイト、金属チオカーバメイト類、ジヒドロカルビルポリスルフィド類、ジチオカーバメート類、チアジアゾール類、および、ベンゾチアゾール類などであればよい。
【００３５】
このうち、硫化油脂は、例えば、硫化ラード、硫化なたね油、硫化ひまし油、硫化大豆油、硫化米ぬか油などの油、硫化オレイン酸などの二硫化脂肪酸、および、硫化オレイン酸メチルなどの硫化エステルなどである。
硫化オレフィンは、例えば、下記一般式（１）で表される化合物である。
Ｒ１−Ｓｘ−Ｒ２    …    （１）
【００３６】
上記一般式（１）において、Ｒ１は炭素数が２以上１５以下のアルケニル基であり、Ｒ２は炭素数が２以上１５以下のアルキル基またはアルケニル基であり、ｘは１以上８以下の整数である。
【００３７】
硫化オレフィンは、炭素数が２以上１５以下のオレフィン、または、オレフィンの２量体から４量体を硫黄あるいは塩化硫黄などの硫化剤と反応させることによって得ることができる。オレフィンは、例えば、プロピレン、イソブテン、および、ジイソブテンなどであることが好ましい。
上述したジヒドロカルビルポリスルフィドは、例えば、下記一般式（２）で示される化合物である。
Ｒ３−Ｓｙ−Ｒ４    …    （２）
【００３８】
上記一般式（２）において、Ｒ３およびＲ４の各々は、炭素数が１以上２０以下のアルキル基、炭素数が６以上２０以下であるアリール基、および、炭素数が７以上２０以下のアリールアルキル基のいずれかである。アルキル基には、シクロアルキル基も含まれる。ｙは、２以上８以下の整数である。なお、Ｒ３とＲ４とは、相互に同じ炭化水素基であってもよいし、相互に異なる炭化水素基であってもよい。
【００３９】
Ｒ３およびＲ４の各々は、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ドデシル基、シクロヘキシル基、フェニル基、ナフチル基、トリル基、キシリル基、ベンジル基、および、フェネチル基などである。
【００４０】
極圧剤が硫黄系極圧剤とリン化合物との組み合わせであるとき、リン化合物は、アルキルリン酸エステル、アルキルフェニルリン酸エステル、亜リン酸エステル、および、リン酸エステルのアミン塩などである。
【００４１】
極圧剤が、リンおよび硫黄を分子内に含むリン−硫黄系極圧剤であるとき、極圧剤は、リンおよび硫黄を分子内に含んでいれば特に制限されない。リン−硫黄系極圧剤は、例えば、モノチオ亜リン酸エステル、ジチオ亜リン酸エステル、トリチオ亜リン酸エステル、モノチオリン酸エステル、ジチオリン酸エステル、トリチオリン酸エステル、および、これらの誘導体などである。これら極圧剤の中では、ジチオリン酸エステル、および、ジチオリン酸エステルの誘導体が好ましく、ジチオリン酸エステルが特に好ましい。ジチオステアリン酸エステル、および、ジチオステアリン酸エステルの誘導体は、通常、炭素数が２以上３０以下である炭化水素基を有する。
【００４２】
ジチオリン酸エステルは、例えば、ジチオリン酸、ジチオリン酸モノエステル類、ジチオリン酸ジエステル類、および、ジチオリン酸トリエステル類から構成される群から選択される少なくとも１種である。上述したように、ジチオステアリン酸エステルは、通常、炭素数が２以上３０以下である炭化水素基を有する。
【００４３】
ジチオリン酸エステルの誘導体は、例えば、ジチオリン酸エステルの金属塩、ジチオリン酸エステルのアミン塩、ジチオリン酸エステルとジシクロペンタジエンなどのジエン類との反応生成物、β−ジチオホスホリル化カルボン酸、および、これら４種類の化合物の各々の誘導体などである。上述のように、ジチオリン酸エステルの誘導体は、通常、炭素数が２以上３０以下である炭化水素基を有する。
【００４４】
なお、炭素数が２以上３０以下である炭化水素基には、例えば、アルキル基、シクロアルキル基、アルキル基を有したシクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキルアリール基、および、アリールアルキル基を挙げることができる。
【００４５】
アルキル基は、例えば、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、および、オクタデシル基などである。これらのアルキル基は、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。
【００４６】
シクロアルキル基は、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、および、シクロヘプチル基などであって、炭素数が５以上７以下のシクロアルキル基である。
【００４７】
アルキル基を有したシクロアルキル基は、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、および、ジエチルシクロヘプチル基などである。アルキル基を有したシクロアルキル基は、炭素数が６以上１１以下であり、シクロアルキル基におけるアルキル基の置換位置は、任意に設定することができる。
【００４８】
アルケニル基は、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、および、オクタデセニル基などである。なお、アルケニル基は、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。また、アルケニル基における二重結合の位置は、任意に設定することができる。
アリール基は、例えば、フェニル基、および、ナフチル基などである。
【００４９】
アルキルアリール基は、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、および、ドデシルフェニル基などである。アルキルアリール基は、炭素数が７以上１８以下である。なお、アルキル基は、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。
【００５０】
アリールアルキル基は、例えば、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、および、フェニルヘキシル基などである。アリールアルキル基は、炭素数が７以上１２以下であり、アルキル基は、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。
【００５１】
潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、極圧剤の質量は、極圧剤に含まれるリンの質量で０．０３質量％以上０．２質量％以下であり、かつ、硫黄の質量で０．０６質量％以上２質量％以下である。
【００５２】
極圧剤において、極圧剤に由来するリンの質量が０．０３質量％以上、かつ、同じく極圧剤に由来する硫黄の質量が０．０６質量％以上であるとき、極圧剤によって、十分な極圧性および耐摩耗性を得ることができる。また、極圧剤に由来するリンの質量が０．２質量％以下、かつ、同じく極圧剤に由来する硫黄の質量が２質量％以下であるとき、熱によって潤滑剤組成物が熱劣化することや、酸素によって酸化劣化することが抑えられる。結果として、潤滑油組成物において、スラッジが生じること、および、酸価が上昇することが抑えられる。
【００５３】
［清浄剤］
本実施形態の潤滑油組成物は、アルカリ土類金属系の清浄剤を含んでいる。潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、すなわち、潤滑油組成物の全量を基準として、清浄剤の質量は、清浄剤に含まれるアルカリ土類金属の質量で０．１質量％以上５質量％以下である。
【００５４】
本実施形態のアルカリ土類金属系清浄剤において、全塩基価が２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることが好ましく、５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることがより好ましい。なお、全塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」における７に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味している。アルカリ土類金属系清浄剤の全塩基価が２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であるとき、潤滑油組成物における熱劣化および酸化劣化を中和する効果を確実に得ることができる。また、全塩基価が４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であるとき、アルカリ土類金属系清浄剤の構造が安定であるため、潤滑油組成物の貯蔵安定性も高まる。
【００５５】
全塩基価が２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であるアルカリ土類金属系清浄剤は、例えば、アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート、および、アルカリ土類金属サリシレートである。清浄剤は、これらの中から選ばれる１種類または２種類以上のアルカリ土類金属系清浄剤を含んでいればよい。
【００５６】
上述したアルカリ土類金属スルホネート、アルカリ土類金属フェネート、および、アルカリ土類金属サリシレートにおいて、全塩基価が２０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下の範囲に含まれていればよい。そのため、アルカリ土類金属系清浄剤には、以下の物質が含まれる。すなわち、アルカリ土類金属系清浄剤には、中性塩、言い換えれば正塩だけでなく、塩基性塩、および、過塩基性塩、言い換えれば超塩基性塩も含まれる。
【００５７】
このうち、中性塩は、アルキル芳香族スルホン酸、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物、および、アルキルサリチル酸などを直接アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物などのアルカリ土類金属塩基と反応させることによって得られる。また、中性塩は、アルキル芳香族スルホン酸、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応生成物、および、アルキルサリチル酸などを一旦ナトリウム塩やカリウム塩などのアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させることによって得られる。
【００５８】
塩基性塩は、上述した中性塩と、過剰のアルカリ土類金属塩や、アルカリ土類金属塩基としてのアルカリ土類金属の水酸化物および酸化物などとを水の存在下で加熱することによって得られる。過塩基性塩は、炭酸ガスの存在下にて中性塩をアルカリ土類金属の塩基と反応させることによって得られる。
【００５９】
なお、中性塩、塩基性塩、および、過塩基性塩を得るための反応は、通常、ヘキサンなどの脂肪族炭化水素溶剤、キシレンなどの芳香族炭化水素溶剤、および、軽質潤滑油基油などの溶媒の中で行われる。
【００６０】
アルカリ土類金属系の清浄剤は、通常、軽質潤滑油基油などで希釈された状態で市販されている。清浄剤において、金属含有量が、１．０質量％以上２０質量％以下であることが好ましく、２．０質量％以上１６質量％以下であることがより好ましい。また、清浄剤に含まれるアルカリ土類金属は、カルシウム、および、マグネシウムの少なくとも一方であることが好ましい。
【００６１】
清浄剤において、アルカリ土類金属の含有量が小さいほど、石鹸の含有量が大きく、アルカリ土類金属の含有量が大きいほど、石鹸の含有量が小さい。清浄剤の含むアルカリ土類金属がカルシウムであるとき、清浄剤における石鹸の含有量が小さいほど、清浄剤に含まれるコロイド状のＣａＣＯ３の含有量が大きい。
【００６２】
ＣａＣＯ３の含有量が大きいほど、清浄剤における酸中和性が高まる一方で、石鹸の含有量が小さいため、清浄性が低い。また、コロイド状のＣａＣＯ３の量が大きくなるため、清浄剤の安定性が低い、すなわち、清浄剤からＣａＣＯ３が脱離しやすく、結果として、潤滑油組成物の中でＣａＣＯ３が沈殿しやすい。これに対して、カルシウムの含有量が小さいと、石鹸の含有量が大きいために、清浄性が高まる一方で、ＣａＣＯ３の含有量が小さいために、酸中和性が低くなる。
【００６３】
上述したように、清浄剤における金属含有量が、１．０質量％以上２０質量％以下に含まれるいずれかの値であれば、十分な酸中和性を得られる程度にアルカリ土類金属が含まれ、かつ、十分な清浄性が得られる程度に石鹸が含まれる。
【００６４】
清浄剤の質量は、潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、清浄剤に含まれるアルカリ土類金属の質量で０．１質量％以上５質量％以下である。アルカリ土類金属の質量が０．１質量％以上であるとき、清浄剤による酸中和性および清浄性を確実に得ることができる。これに対して、アルカリ土類金属の質量が５質量％以下であるとき、潤滑油組成物に含まれる他の添加剤が、潤滑の対象である金属の表面に吸着することを清浄剤が妨げることが抑えられるため、他の添加剤による効果を確実に得ることができる。
【００６５】
［分散剤］
本実施形態の潤滑油組成物は、無灰系のコハク酸イミド分散剤、および、ホウ素変性したコハク酸イミド分散剤の少なくとも一方から構成される分散剤を含んでいる。潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、すなわち、潤滑油組成物の全量を基準として、分散剤の質量は、分散剤に含まれる窒素の質量で０．００５質量％以上２．０００質量％以下である。
【００６６】
無灰系のコハク酸イミド分散剤、あるいは、ホウ素変性した無灰系のコハク酸イミド分散剤は、例えば、以下に記載される物質である。コハク酸イミド分散剤は、例えば、ポリオレフィンから誘導されたアルケニル基もしくはアルキル基を有するコハク酸イミド、ベンジルアミン、ポリアミン、および、マンニッヒ塩基などの窒素含有化合物である。あるいは、コハク酸イミド分散剤は、これらの窒素含有化合物に対して、チオリン酸およびチオリン酸塩などのリン化合物、有機酸、および、ヒドロキシポリオキシアルキレンカーボネートなどを作用させた誘導体であってもよい。ホウ素変性した無灰系のコハク酸イミド分散剤は、上述した窒素含有化合物に対して、ホウ酸およびホウ酸塩などのホウ素化合物を作用させた誘導体である。
【００６７】
本実施形態における分散剤は、上述した分散剤の中から任意に選ばれる１種類、あるいは２種類以上から構成されればよい。なお、無灰系の分散剤は、ビスタイプのポリブテニルコハク酸イミド、ビスタイプのポリブテニルコハク酸イミドの誘導体、または、これらの混合物であることが特に好ましい。
【００６８】
ここで、上述したアルケニル基もしくはアルキル基は、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。アルケニル基、および、アルキル基は、具体的には、プロピレン、１−プテン、イソブチレンなどのオレフィンのオリゴマー、あるいは、エチレンとプロピレンとのコオリゴマーから誘導される分岐鎖状アルキル基や分岐鎖状アルケニル基などである。分岐鎖状アルキル基、および、分岐鎖状アルケニル基は、好ましくは数平均分子量が５００以上５０００以下であり、より好ましくは７００以上４０００以下であり、さらに好ましくは９００以上３０００以下のポリブテンであるポリイソブテンから誘導されることが好ましい。
【００６９】
無灰分散剤の重量平均分子量は１０００以上２００００以下であることが好ましく、１５００以上１００００以下であることがより好ましく、２０００以上６０００以下であることがさらに好ましい。無灰分散剤の重量平均分子量が１０００よりも小さいときには、非極性基であるポリブテニル基の分子量が小さいために、大きなスラッジを取り囲んで非極性溶媒である炭化水素基油中に分散させることができない。また、無灰分散剤の重量平均分子量が２００００を超えるときには、低温における粘度が高くなるために、潤滑油組成物の温度粘度特性が悪化する。
【００７０】
本実施形態において、潤滑油組成物中の分散剤の含有量は、潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、窒素元素換算で、０．００５質量％以上であることが好ましく、０．０１質量％以上であることがより好ましく、０．０５質量％以上であることがさらに好ましい。また、無灰分散剤の質量は分散剤に含まれる窒素の質量で２．０質量％以下であることが好ましく、１．５質量％以下であることがより好ましく、１．０質量％以下であることがさらに好ましい。無灰分散剤の含有量が窒素元素換算で０．００５質量％よりも小さいときには、分散剤が少ないために十分な清浄効果を得ることができない。また、分散剤の含有量が窒素元素換算で２．０質量％を超えるときには、分散剤の量が多すぎて、低温における粘度が増加するため、潤滑油組成物の温度粘度特性が悪化する。
【００７１】
［その他の添加剤］
なお、本実施形態の潤滑油組成物は、上述した極圧剤、清浄剤、および、分散剤に加えて、以下に列挙する他の添加剤を含んでもよい。すなわち、潤滑油組成物は、潤滑油組成物の性能をさらに高める目的で、また、潤滑油組成物にさらなる機能を加える目的で、防錆剤、金属不活性化剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、消泡剤、ゴム膨潤剤、摩擦調整剤、および、酸化防止剤から構成される群から選択される少なくとも１種の添加剤を含むことが好ましい。
【００７２】
［防錆剤］
防錆剤は、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、スルホネートの金属塩、スルホネートのアミン塩、ナフテン酸亜鉛、アルケニルコハク酸エステル、および、多価アルコールエステルなどである。
【００７３】
［金属不活性化剤］
金属不活性化剤は、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、トリルトリアゾール、ベンゾトリアゾール、ベンゾトリアゾールの誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、および、β−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリルなどである。
【００７４】
［粘度指数向上剤］
粘度指数向上剤は、例えば、非分散型粘度指数向上剤などである。非分散型粘度指数向上剤は、例えば、ポリメタクリレート、エチレン−プロピレン共重合体、スチレン−ジエン共重合体、ポリイソブチレン、および、ポリスチレンなどのオレフィンポリマー類である。
粘度指数向上剤は、潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、０．０５質量％以上２０質量％以下であることが好ましい。
【００７５】
［流動点降下剤］
流動点降下剤には、潤滑油基油の性状に応じて、公知の流動点降下剤が任意に選択されればよいが、流動点降下剤は、ポリメタクリレートであることが好ましい。流動点降下剤として用いられるポリメタクリレートの重量平均分子量は、１万以上３０万以下であることが好ましく、５万以上２０万以下であることがより好ましい。流動点降下剤は、潤滑油組成物における低温での流動性を高めることができるため、添加剤として好ましい。流動点降下剤は、潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、０．０５質量％以上２０質量％以下であることが好ましい。
【００７６】
［消泡剤］
消泡剤は、潤滑油組成物用の消泡剤として通常用いられる任意の化合物であればよい。消泡剤は、例えば、ポリジメチルシロキサンなどのシリコーン系消泡剤、フッ素変性シリコーンであるフルオロシリコーンなどのフッ素系消泡剤、メタアクリル系などのエステル系泡消剤、および、アルコール系泡消剤などである。また、消泡剤は、これらの中から任意に選ばれた２種類以上の化合物が任意の量で配合された混合物であってもよい。潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、消泡剤は、０．０００１質量％以上０．０３質量％以下であることが好ましい。
【００７７】
［ゴム膨潤剤］
ゴム膨潤剤は、各種芳香族系および脂肪酸エステル類などである。潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、ゴム膨張剤は、０．１質量％以上５．０質量％以下であることが好ましい。
【００７８】
［摩擦調整剤］
摩擦調節剤は、無灰系摩擦調整剤（Ｆｒｉｃｔｉｏｎ  Ｍｏｄｉｆｉｅｒ：ＦＭ）であることが好ましく、無灰系摩擦調整剤は、例えば、脂肪酸エステル、脂肪酸アミン、脂肪酸アミド、中性リン酸エステル、リン酸エステルのアミン塩、チオリン酸エステル、硫化油脂などである。無灰系摩擦調整剤は、主に、潤滑油組成物が用いられる装置にて生じる摩擦を下げるために、潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、０．１質量％以上１質量％以下であることが好ましい。
【００７９】
また、摩擦調節剤は、有機金属系摩擦調整剤であってもよく、有機金属摩擦調節剤は、例えば、有機モリブデン化合物であり、有機モリブデン化合物には、硫黄を構成元素として含む有機モリブデン化合物、および、硫黄を構成元素として含まない有機モリブデン化合物の双方が含まれる。硫黄を構成元素として含む有機モリブデン化合物は、例えば、モリブデンジチオホスフェート、および、モリブデンジチオカーバメートなどの有機モリブデン錯体である。このうち、モリブデンジチオホスフェートは、例えば、下記一般式（３）で表される化合物である。
【００８０】
【化１】
0006514881.tif 000002
【００８１】
上記一般式（３）において、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、および、Ｒ８は、相互に同じ炭化水素基であってもよいし、相互に異なる炭化水素基であってもよい。Ｒ５からＲ８の各々は、アルキル基、アリール基、または、アルキルアリール基などである。Ｒ５からＲ８の各々がアルキル基であるとき、Ｒ５からＲ８の各々における炭素数は、２以上３０以下、好ましくは５以上１８以下、より好ましくは５以上１２以下である。
【００８２】
Ｒ５からＲ８の各々がアリール基、または、アルキルアリール基であるとき、Ｒ５からＲ８の各々における炭素数は、６以上１８以下、好ましくは１０以上１５以下である。Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３、および、Ｘ４の各々は、硫黄原子または酸素原子である。
【００８３】
アルキル基は、例えば、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、および、オクタデシル基などであることが好ましい。これらのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基、および、３級アルキル基のいずれであってもよいし、また、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。
【００８４】
アリール基は、例えば、フェニル基であり、アルキルアリール基は、例えば、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、および、ドデシルフェニル基などであることが好ましい。アルキルアリール基の有するアルキル基は、１級アルキル基、２級アルキル基、および、３級アルキル基のいずれであってもよいし、また、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。さらに、アルキルアリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が相互に異なる全ての置換異性体が含まれる。
【００８５】
モリブデンジチオホスフェートは、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化モリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、および、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェートから選択される少なくとも１つなどであるが好ましい。なお、上述したように、モリブデンジチオホスフェートにおいて、アルキル基は直鎖状であっても分岐鎖状でであってもよく、また、アルキルフェニル基にて、フェニル基におけるアルキル基の結合位置は任意である。モリブデンジチオホスフェートは、１分子中に相互に異なる炭素数の炭化水素基、および、相互に異なる構造を有した炭化水素基の少なくとも一方を有する化合物であってもよい。
【００８６】
モリブデンジチオカーバメートは、例えば、下記一般式（４）で表される化合物である。
【００８７】
【化２】
0006514881.tif 000003
【００８８】
上記一般式（４）において、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、および、Ｒ１２は、相互に同じ炭化水素基であってもよいし、相互に異なる炭化水素基であってもよい。Ｒ９からＲ１２の各々は、アルキル基、アリール基、または、アルキルアリール基である。Ｒ９からＲ１２の各々がアルキル基であるとき、Ｒ９からＲ１２の各々における炭素数は、２以上２４以下、好ましくは４以上１３以下である。Ｒ９からＲ１２の各々がアリール基、または、アルキルアリール基であるとき、Ｒ９からＲ１２の各々の炭素数は、６以上２４以下、好ましくは１０以上１５以下である。またＸ５、Ｘ６、Ｘ７、および、Ｘ８の各々は、硫黄原子または酸素原子である。
【００８９】
アルキル基は、例えば、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、および、オクタデシル基などであることが好ましい。これらのアルキル基は、１級アルキル基、２級アルキル基、および、３級アルキル基のいずれであってもよく、また、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。
【００９０】
アリール基は、例えば、フェニル基であり、アルキルアリール基は、例えば、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、および、ドデシルフェニル基などであることが好ましい。アルキルアリール基の有するアルキル基は、１級アルキル基、２級アルキル基、および、３級アルキル基のいずれであってもよいし、また、直鎖状であってもよいし、分岐鎖状であってもよい。さらに、アルキルアリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が相互に異なる全ての置換異性体が含まれる。また、上述した構造とは異なる構造を有したモリブデンジチオカーバメートには、例えば、ＷＯ９８／２６０３０、あるいは、ＷＯ９９／３１１１３に開示されるようなチオ、または、ポリチオ−三核モリブデンにジチオカーバメート基が配位した構造を有するものなどが挙げられる。
【００９１】
モリブデンジチオカーバメートは、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化モリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、および、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメートから選択される少なくとも１つなどであることが好ましい。なお、上述したように、モリブデンジチオカーバメートにおいて、アルキル基は直鎖状であっても分岐鎖状であってもよく、また、アルキルフェニル基にて、アルキル基の結合位置は任意である。モリブデンジチオカーバメートは、１分子中に相互に異なる炭素数の炭化水素基、および、相互に異なる構造を有した炭化水素基の少なくとも一方を有する化合物であってもよい。
【００９２】
また、硫黄を構成元素として含む有機モリブデン錯体のうち、上述した有機モリブデン錯体とは異なる錯体は、例えば、モリブデン化合物と、硫黄含有有機化合物、あるいは、その他の有機化合物との錯体であればよい。そして、モリブデン化合物は、例えば、二酸化モリブデン、三酸化モリブデン等の酸化モリブデン、オルトモリブデン酸、パラモリブデン酸、および、（ポリ）硫化モリブデン酸などのモリブデン酸、これらモリブデン酸の各々の金属塩、アンモニウム塩などのモリブデン酸塩、二硫化モリブデン、三硫化モリブデン、五硫化モリブデン、ポリ硫化モリブデンなどの硫化モリブデン、硫化モリブデン酸、硫化モリブデン酸の金属塩またはアミン塩、塩化モリブデンなどのハロゲン化モリブデンなどである。また、硫黄含有有機化合物は、例えば、アルキル（チオ）キサンテート、チアジアゾール、メルカプトチアジアゾール、チオカーボネート、テトラハイドロカルビルチウラムジスルフィド、ビス（ジ（チオ）ハイドロカルビルジチオホスホネート）ジスルフィド、有機（ポリ）サルファイド、および、硫化エステルなどである。あるいは、上述した有機モリブデン錯体とは異なる錯体は、上述した硫化モリブデン、および、硫化モリブデン酸などの硫黄含有モリブデン化合物とアルケニルコハク酸イミドとの錯体などである。
【００９３】
［酸化防止剤］
酸化防止剤は、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤などの無灰系酸化防止剤、および、有機金属系酸化防止剤など、潤滑油に対する添加剤として一般的に用いられているものであればよい。潤滑油組成物は、酸化防止剤が添加されることによって、潤滑油組成物における酸化防止性がより高められる。これにより、潤滑油組成物における酸化安定性、高温清浄性、および、塩基価維持性がより高められる。
【００９４】
フェノール系酸化防止剤は、例えば、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ペンタエリスリチル−テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、および、３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル置換脂肪酸エステル類などであることが好ましい。また、酸化防止剤は、以上に列記されたフェノール系酸化防止剤を２種以上含んでもよい。
【００９５】
アミン系酸化防止剤は、例えば、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、および、ジアルキルジフェニルアミンなどである。また、酸化防止剤は、これらアミン系酸化防止剤を２種以上含んでもよい。
【００９６】
有機金属系酸化防止剤は、金属を含み、かつ、酸化防止効果の認められる公知の有機金属系酸化防止剤であればよい。有機金属系酸化防止剤は、例えば、上述した有機モリブデン化合物のうちのモリブデンジチオカーバメートであることが好ましい。
なお、上述したフェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤、および、有機金属酸化防止剤は組み合わせて用いられてもよい。
【００９７】
潤滑油組成物において、酸化防止剤の含有量は、潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、０．０１質量％以上５質量％であればよく、好ましくは０．１質量％以上２質量％以下であり、より好ましくは０．５質量％以上２質量％以下である。酸化防止剤の含有量が５質量％以下であるとき、酸化防止剤の含有量を増やす分だけ、潤滑油組成物において上述した性能が高められる。一方で、酸化防止剤の含有量が０．０１質量％以上であるとき、酸化防止剤が塩基価維持性を高める効果を確実に得ることができる。
【００９８】
［潤滑油組成物］
潤滑油組成物において、１００℃における動粘度は、１３．０ｍｍ２/ｓ以上であることが好ましく、１３．５ｍｍ２/ｓ以上であることがより好ましく、１４．０ｍｍ２/ｓ以上であることがさらに好ましく、１４．５ｍｍ２/ｓ以上であることが特に好ましい。一方で、１００℃における動粘度は、３２．５ｍｍ２/ｓ以下であることが好ましく、３１．０ｍｍ２/ｓ以下であることがより好ましく、３０．５ｍｍ２/ｓ以下であることがさらに好ましく、３０．０ｍｍ２/ｓ以下であることが特に好ましい。
【００９９】
１００℃における動粘度が１３．０ｍｍ２/ｓ以上であるとき、潤滑される対象が低速、かつ、荷重が大きい状態で運転されても、潤滑油組成物は、十分な耐摩耗性および極圧性を発現することができる。また、１００℃における動粘度が１３．０ｍｍ２/ｓ以上であるとき、高温下において蒸発することが抑えられるため、結果として、潤滑油組成物のロングドレイン化が可能である。
【０１００】
これに対して、１００℃における動粘度が３２．５ｍｍ２/ｓ以下であるとき、例えば、潤滑油組成物の用いられる対象が内燃機関であれば、低温での始動性が悪化することや、粘性抵抗が高くなることによって燃費が悪化することが抑えられる。また、１００℃における動粘度が３２．５ｍｍ２/ｓ以下であるとき、炭化水素系の高分子剤や高粘度ポリブデンなどの粘度調整剤を用いる量を小さくすることができる。結果として、潤滑油組成物によって得ることのできる効果を確実に得ながら、潤滑油組成物の製造にかかるコストが高くなることが抑えられる。
【０１０１】
本実施形態の潤滑油組成物は、例えば、変速機、終減速機、および、内燃機関の少なくとも１つに用いられる。変速機、終減速機、および、内燃機関の各々の装置は、自動車に搭載される装置であってもよいし、船舶に搭載される装置であってもよいし、建設機械に搭載される装置であってもよい。
【０１０２】
潤滑油組成物が、変速機、終減速機、および、内燃機関の少なくとも１つに用いられる上では、潤滑油組成物において、１００℃における動粘度が１３．５ｍｍ２/ｓ以上であり、粘度指数が１００以上であることが好ましく、さらに、基油に由来する硫黄の含有量が０．５質量％であることが好ましい。
【０１０３】
舶用内燃機関用の潤滑油組成物には、ＳＡＥ（Society of Automotive Engineers）４０以上の粘度を有することが求められ、大型車両の終減速機用潤滑油組成物、および、大型特殊車両の終減速機用潤滑油組成物には、ＳＡＥ８５Ｗ９０以上の粘度を有することが求められる。こうした高い粘度の求められる潤滑油組成物では、本実施形態における潤滑油組成物のように、飽和炭化水素の含有量が高く、かつ、硫黄の含有量が低いことで、耐熱性および耐酸化性が高まる、すなわち、潤滑油組成物のロングドレイン化が可能になる。
【０１０４】
［実施例］
表１から表７を参照して、実施例および比較例を説明する。
まず、表１を参照して、実施例および比較例における潤滑油組成物に含まれる基油、および、添加剤を説明する。
【０１０５】
【表１】
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【０１０６】
なお、以下に記載する基油における動粘度、粘度指数、硫黄の含有量、％ＣＡ、％ＣＮ、％ＣＰ、基油の蒸発減量、引火点、および、流動点は、それぞれ以下の方法を用いて測定した。基油における動粘度、および、粘度指数は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３に規定される方法を用いて測定した。基油における硫黄の含有量は、放射線励起法（ＡＳＴＭ  Ｄ４２９４準拠、ＪＩＳ  Ｋ  ２５４１−４）を用いて測定し、％ＣＡ、％ＣＮ、および、％ＣＰは、ｎ−ｄ−Ｍ環分析（ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８）を用いて測定した。基油の蒸発減量は、ＮＯＡＣＫ法（ＡＳＴＭ  Ｄ５８００）を用いて測定し、蒸発減量は、２０ｍｍＨ２Ｏ減圧下、２５０℃、かつ、１時間の条件で測定した。引火点は、ＣＯＣ法（クリーブランド開放法）（ＪＩＳ  Ｋ  ２２６５−４）を用いて測定し、流動点は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２６９に規定される方法を用いて測定した。
【０１０７】
［基油１］
基油１は、ＡＰＩカテゴリーにおいてグループ１に分類される基油であり、溶剤脱ろう精製によって得られる基油である。基油１において、１００℃おける動粘度が３１．７ｍｍ２／ｓであり、４０℃における動粘度が４８４ｍｍ２／ｓであり、粘度指数が９６であり、硫黄の含有量が１．１質量％である。
【０１０８】
基油１において、蒸発減量は、０．３質量％未満であり、％ＣＡは７であり、％ＣＮは２４であり、％ＣＰは６９である。また、基油１において、引火点は３２２℃であり、流動点は−１２．５℃である。
【０１０９】
［基油２］
基油２は、ＡＰＩカテゴリーにおいてグループ２に分類される基油であり、接触脱ろうによる水素化処理を行った後、水素化仕上げ精製よって得られる基油である。基油２において、１００℃における動粘度が２４．１ｍｍ２／ｓであり、４０℃における動粘度が２９０ｍｍ２／ｓであり、粘度指数が１０４であり、硫黄の含有量が０．０１質量％未満である。
【０１１０】
基油２において、蒸発減量は、０．３質量％未満であり、％ＣＡは０であり、％ＣＮは３０であり、％ＣＰは７０である。また、基油２において、引火点は２８０℃であり、流動点は−３０℃である。
【０１１１】
［基油３］
基油３は、ＡＰＩカテゴリーにおいてグループ２に分類される基油であり、接触脱ろうによる水素化処理を行った後、水素化仕上げ精製によって得られる基油である。基油３において、１００℃における動粘度は１２．０ｍｍ２／ｓであり、４０℃における動粘度は１０１ｍｍ２／ｓであり、粘度指数は１１０であり、硫黄の含有量は０．０１質量％未満である。
【０１１２】
基油３において、蒸発減量は、１．３質量％であり、％ＣＡは０であり、％ＣＮは２７であり、％ＣＰは７３である。また、基油３において、引火点は２８２℃であり、流動点は−２０℃である。
【０１１３】
［基油４］
基油４は、ＡＰＩカテゴリーにおいてグループ１に分類される基油であり、溶剤脱ろう精製より得られる基油である。基油４において、１００℃における動粘度は１１．４ｍｍ２／ｓであり、４０℃における動粘度は９８．９ｍｍ２／ｓであり、粘度指数は１０２であり、硫黄の含有量は０．７質量％である。
【０１１４】
基油４において、蒸発減量は１．４質量％であり、％ＣＡは３であり、％ＣＮは２７であり、％ＣＰは７０である。また、基油４において、引火点は２７４℃であり、流動点は−１０℃である。
【０１１５】
［基油５］
基油５は、ＡＰＩカテゴリーにおいてグループ３に分類される基油であり、フィッシャートロプシュ合成よって得られる基油である。基油５において、１００℃における動粘度が７．６ｍｍ２／ｓであり、４０℃における動粘度が４３．７ｍｍ２／ｓであり、粘度指数が１４３であり、硫黄の含有量が０．０１質量％未満である。
【０１１６】
基油５において、蒸発減量は、４．６質量％であり、％ＣＡは０であり、％ＣＮは１２であり、％ＣＰは８８である。また、基油５において、引火点は２４８℃であり、流動点は−１５℃である。
【０１１７】
［基油６］
基油６は、ＡＰＩカテゴリーにおいてグループ４に分類される基油であり、ポリ−α−オレフィンから合成される基油である。基油６において、１００℃における動粘度が４０．１ｍｍ２／Ｓであり、４０℃における動粘度が４００ｍｍ２／ｓであり、粘度指数が１５０であり、硫黄の含有量が０．０１質量％未満である。
基油６において、蒸発減量は、０．３質量％未満であり、引火点は２７４℃であり、流動点は−３７．５℃である。
【０１１８】
［基油７］
基油７は、ＡＰＩカテゴリーにおいてグループ４に分類される基油であり、ポリ−α−オレフィンから合成される基油である。基油７において、１００℃における動粘度が９．７ｍｍ２／ｓであり、４０℃における動粘度が６３．７ｍｍ２／ｓであり、粘度指数が１３５であり、硫黄の含有量が０．０１質量％未満である。
基油７において、蒸発減量は、１．８質量％であり、引火点は２６２℃であり、流動点は−４５．０℃よりも低い。
【０１１９】
［清浄剤］
清浄剤は、一般的に内燃機関用の潤滑油基油に添加される過塩基性のカルシウムサリシレートであり、清浄剤において、塩基価が２３０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、清浄剤におけるＣａの含有量は、８．０質量％である。
【０１２０】
［無灰分散剤］
分散剤は、一般的に内燃機関用の潤滑油基油に添加される分散剤であり、分子量が１０００以上３０００以下の範囲に含まれ、かつ、ポリブテニル基を含む無灰系コハク酸イミドである。無灰系コハク酸イミドとして、窒素の含有量が１．５８質量％であるインフィニアム社製の無灰系コハク酸イミドを用いた。
【０１２１】
［極圧剤および耐摩耗剤］
極圧剤および耐摩耗剤の主成分は、アルキル基が２−エチルヘキシル基である１級のジアルキルジチオリン酸亜鉛である。極圧剤および耐摩耗剤において、リンの含有量が７．３質量％であり、亜鉛の含有量が８．１質量％であり、硫黄の含有量が１４．８質量％である。アルキルジチオリン酸亜鉛として、シェブロンオロナイト社製のＯＬＯＡ  ２６９Ｒを用いた。
【０１２２】
［流動点降下剤］
流動点降下剤として、一般的に使用される流動点降下剤であって、重量平均分子量が１８万であるポリメタクリレート系の流動点降下剤を用いた。
【０１２３】
［消泡剤溶液］
消泡剤溶液として、重量平均分子量が約３万であるポリメチルシロキサン、すなわち、シリコーンオイルをＪＩＳ  Ｋ  ２２０３に規定される１号灯油に対して３質量％の割合で溶解した溶液を用いた。
【０１２４】
表２が示すように、上述した基油と添加剤とを用いて実施例１から４の各々、および、比較例１から３の各々の潤滑油組成物を調整した。なお、潤滑油組成物における添加剤の含有量は、潤滑油組成物の全量を１００質量％とするときの値である。また、実施例１から４、および、比較例１から３の潤滑油組成物は、ＳＡＥ粘度が４０に相当する潤滑油組成物である。
【０１２５】
【表２】
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【０１２６】
［実施例１］
実施例１は、基油２を１５．０質量％、基油３を７７．２６％、清浄剤を５．１４質量％、分散剤を１．８０質量％、極圧剤および耐摩耗剤を０．５０質量％、流動点降下剤を０．２０質量％、消泡剤溶液を０．１０質量％含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は１６．３質量％であり、基油３は８３．７質量％である。
【０１２７】
［実施例２］
実施例２は、基油２を４９．２６質量％、基油５を４３．００質量％含む。実施例２は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は５３．４質量％であり、基油４は４６．６質量％である。
【０１２８】
［実施例３］
実施例３は、基油２を２２．２６質量％、基油４を７０．００質量％含む。実施例３は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は２４．１質量％であり、基油４は７５．９質量％である。
【０１２９】
［実施例４］
実施例４は、基油２を３５．７６質量％、基油４を３５．００質量％、基油５を２１．５０質量％含む。実施例４は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は３８．８質量％であり、基油４は３７．９質量％であり、基油５は２３．３質量％である。
【０１３０】
［比較例１］
比較例１は、基油１を１５．００質量％、基油４を７７．２６質量％含む。比較例１は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油１は１６．３質量％であり、基油５は８３．７質量％である。
【０１３１】
［比較例２］
比較例２は、基油１を４２．７８質量％、基油５を４９．４８質量％含む。比較例２は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油１は４６．４質量％であり、基油５は５３．６質量％である。
【０１３２】
［比較例３］
比較例３は、基油２を３４．２６質量％、基油７を５８．００質量％含む。比較例３は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は３７．１質量％であり、基油７は６２．９質量％である。
【０１３３】
表３が示すように、上述した基油と添加剤とを用いて実施例５から８の各々、および、比較例４から６の各々の潤滑油組成物を調整した。なお、潤滑油組成物における添加剤の含有量は、潤滑油組成物の全量を１００質量％とするときの値である。また、実施例５から８、および、比較例４から６の潤滑油組成物は、ＳＡＥ粘度が５０に相当する潤滑油組成物である。
【０１３４】
【表３】
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【０１３５】
［実施例５］
実施例５は、基油２を５３．５０質量％、基油３を３８．７６質量％含む。実施例５は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は５８．０質量％であり、基油３は４２．０質量％である。
【０１３６】
［実施例６］
実施例６は、基油２を７３．２６質量％、基油５を１９．００質量％含む。実施例６は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は７９．４質量％であり、基油５は２０．６質量％である。
【０１３７】
［実施例７］
実施例７は、基油２を５４．２６質量％、基油４を３８．００質量％含む。実施例７は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は５８．８質量％であり、基油４は４２．２質量％である。
【０１３８】
［実施例８］
実施例８は、基油２を５３．８８質量％、基油３を１９．３８質量％、基油４を１９．００質量％含む。実施例８は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油２は５８．４質量％であり、基油３は２１．０質量％であり、基油４は２０．６質量％である。
【０１３９】
［比較例４］
比較例４は、基油１を４５．００質量％、基油４を４７．２６質量％含む。比較例４は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油１は４８．８質量％であり、基油４は５１．２質量％である。
【０１４０】
［比較例５］
比較例５は、基油１を４３．００質量％、基油３を４９．２６質量％含む。比較例５は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油１は４６．６質量％であり、基油３は５３．４質量％である。
【０１４１】
［比較例６］
比較例６は、基油１を１０．００質量％、基油２を４１．１０質量％、基油３を４１．１６質量％含む。比較例６は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油１は１０．８質量％であり、基油２は４４．６質量％であり、基油３は４４．６質量％である。
【０１４２】
［比較例７］
比較例７は、基油５を５２．１６質量％、基油６を４０．１０質量％含む。比較例７は、清浄剤、分散剤、極圧剤および耐摩耗剤、流動点降下剤、および、消泡剤溶液の各々を実施例１と同じ割合で含む。なお、潤滑油基油の全量が１００質量％であるとき、基油５は５６．５質量％であり、基油６は４３．５質量％である。
【０１４３】
表４および表５が示すように、実施例１から８、および、比較例１から７の各々において、１００℃における動粘度、４０℃における動粘度、粘度指数、酸価、塩基価、および、流動点を測定した。なお、酸価および塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１に規定される方法を用いて測定し、流動点は、ＪＩＳ  Ｋ  ２２６９に規定される方法を用いて測定した。
【０１４４】
また、表４および表５が示すように、実施例１から８、および、比較例１から７の各々において、潤滑油組成物の全体における硫黄含有量、窒素含有量、リン含有量、および、カルシウム含有量の各々を測定した。なお、基油に由来する硫黄の含有量は、潤滑油組成物に含まれる各基油における硫黄の含有量に基づき算出し、極圧剤に由来する硫黄の含有量は、潤滑油組成物の全体における硫黄の含有量から、基油に由来する硫黄の含有量を減算することによって算出した。なお、窒素は分散剤に由来し、リンは極圧剤に由来し、かつ、カルシウムは清浄剤に由来する。
【０１４５】
また、実施例１から８、および、比較例１から７の潤滑油組成物を構成する基油と添加剤とを６０℃にて３０分にわたって混合し、２０℃まで自然に冷却した。そして、室温にて２週間にわたって静置したときの外観を目視によって観察した。
【０１４６】
【表４】
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【０１４７】
【表５】
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【０１４８】
表４および表５が示すように、実施例１から８の各々では、潤滑油組成物の全量が１００質量％であるとき、極圧剤の質量が、極圧剤に含まれるリンの質量で０．０３６質量％であり、かつ、硫黄の質量で０．０７質量％以上０．０９質量％以下であることが認められた。また、実施例１から８の各々では、清浄剤の質量が、清浄剤に含まれるカルシウムの質量で、０．４１質量％であり、分散剤の質量が、分散剤に含まれる窒素の質量で、０．０２８質量％以上０．０３０質量％以下であることが認められた。
【０１４９】
表４が示すように、実施例１から４の各々における流動点は、いずれも−３０．０℃以下である一方で、比較例１における流動点は−２０．０℃であり、比較例２における流動点は−２２．５℃であることが認められた。すなわち、実施例１から４の各々では、相対的に動粘度の高い第２基油としてグループ２に属する基油を用いているために、比較例１、２に比べて、低温での流動性が高く、かつ、実施例１から４の各々の潤滑油組成物を用いた内燃機関では、低温での始動性が良くなる。これに対して、比較例１、２では、第２基油としてグループ１に属する基油を用いているために、実施例１から４と比べて、低温での流動性が低く、かつ、比較例１、２の各々の潤滑油組成物を用いた内燃機関では、低温での始動性が悪くなる。
【０１５０】
表４および表５が示すように、実施例１から８、および、比較例１、２、４から６の各々では、室温にて２週間にわたって静置されても、外観上の変化が認められなかった。すなわち、実施例１から８、および、比較例１、２、４から６の各々では、潤滑油組成物の外観が良好であることが認められた。
【０１５１】
一方で、比較例３では、室温にて１日静置した後に、実施例１から８と比べて、潤滑油組成物の全体にやや白色を有したくすみが生じていることが認められた。すなわち、比較例３によれば、第２基油としてグループ２に属する基油を用いた潤滑油組成物であっても、第１基油がグループ４に属する基油を用いているために、潤滑油組成物が貯蔵されたとき、潤滑油組成物の組成が安定に保たれないことが認められた。
【０１５２】
また、比較例７では、室温にて１日静置した後に、潤滑油組成物に白色を有した曇りが認められ、また、室温にて１週間静置した後に、白色を有した微量の沈殿が、容器の底部に生じていることが認められた。
【０１５３】
なお、比較例７における沈殿を回収し、ＩＣＰ分析法を用いて沈殿の元素分析を行ったところ、沈殿には、ＳｉおよびＣａが含まれていることが認められた。比較例７では、第２基油として用いたグループ４に属する基油の精製度が高く、また、基油としての極性が低い。そのため、潤滑油組成物におけるＳｉ系化合物や清浄剤に含まれるカルシウム系化合物の分散安定性や溶解性が低くなることで、潤滑油組成物が貯蔵されたとき、潤滑油組成物の組成が安定に保たれないと考えられる。こうした理由から、比較例７では、消泡剤に含まれるシリコーンや、アルカリ土類金属系の清浄剤に含まれる炭酸カルシウムが析出したと考えられる。
【０１５４】
なお、実施例１から８の各々における潤滑油組成物に用いられている基油では、基油を構成する炭化水素分子としてナフテン環を有する分子が、基油に対する各添加剤の溶解性を高くする程度に含まれていると考えられる。一方で、比較例３および比較例７の各々における潤滑油組成物に用いられている基油では、実施例１から８の各々における潤滑油組成物と比べて、ナフテン環を有する分子の含有量が小さいために、基油に対する各添加剤の溶解性が低くなると考えられる。
【０１５５】
このように、実施例１から８は、潤滑油組成物の組成が安定に保たれるため、潤滑油組成物の性能を保つ上でも、また、潤滑油組成物の外観上からも比較例３および７と比べて好ましい。
【０１５６】
表６および表７が示すように、実施例１から８の各々、および、比較例１、２、４から６の各々について、ＪＩＳ  Ｋ  ２５１４−１に規定される内燃機関潤滑酸化安定度試験（ＩＳＯＴ）を行い、２４時間後、４８時間後、および、７２時間後の各々において、以下の値を測定あるいは算出した。すなわち、４０℃における動粘度および酸価を測定し、粘度増加率および酸価の増加を算出した。また、スラッジの有無を目視によって観察した。
【０１５７】
なお、比較例３、７の各々は、上述したように、潤滑油組成物の調整から２４時間程度の時間が経過すると、潤滑油組成物の組成が、調整されたときの組成から大きく異なるため、上述した試験の対象としていない。
【０１５８】
【表６】
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【０１５９】
【表７】
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【０１６０】
表６および表７が示すように、実施例１から８、および、比較例１、２、４から６の各々において、２４時間後における粘度増加率、および、４８時間後における粘度増加率は、−３．１％から６．４％の間に含まれる。また、実施例１から８、および、比較例１、２、４から６の各々において、２４時間後における酸価の増加、および、４８時間後における酸価の増加は、−０．３１ｍｇＫＯＨ／ｇから０．５１ｍｇＫＯＨ／ｇの間に含まれる。
【０１６１】
一方で、７２時間後における粘度増加率では、比較例１、２の各々における値が、実施例１から４の各々における値と比べて大きく、５倍から１０倍程度である。また、７２時間後における粘度増加率では、比較例４から６の各々における値が、実施例５から８の各々における値と比べて大きく、１０倍から５０倍程度である。
【０１６２】
また、７２時間後における酸価の増加では、比較例１、２の各々における値が、実施例１から４の各々における値と比べて、１０倍程度大きい。そして、７２時間後における粘度増加率では、比較例４から６の各々における値が、１０倍から８０倍程度大きい。
【０１６３】
このように、実施例１から８における潤滑油組成物、すなわち、第２基油としてグループ２に属する基油を含む潤滑油組成物は、第２基油としてグループ２に属する基油以外の基油を含む潤滑油組成物と比べて、動粘度の変化と、酸価の増加との両方が抑えられていることが認められた。
【０１６４】
また、実施例５から８、および、比較例４から６において、ＳＡＥ粘度が５０であるため、ＳＡＥ粘度が４０である実施例および比較例と比べて、潤滑油組成物のなかに含まれる第２基油の割合が大きい。そのため、ＳＡＥ粘度が５０である実施例と比較例との間では、動粘度の変化における差と、酸価の増加における差とが、より顕著であることが認められた。
【０１６５】
さらに、実施例の中でも、相対的に動粘度の低い基油である第１基油として、グループ２に属する基油、およびグループ３に属する基油の少なくとも一方を含む実施例、すなわち、実施例１、２、４から６、８において、他の実施例よりも動粘度の変化と、酸価の増加とが抑えられることが認められた。すなわち、潤滑油組成物の含む第１基油は、グループ２に属する基油、および、グループ３に属する基油の少なくとも一方であることが好ましいといえる。
【０１６６】
また、上述した実施例１、２、４から６、８のうち、グループ３に属する基油を含む実施例、すなわち、実施例２、４、６において、他の実施例よりも粘度指数が高いことが認められた。このように、第１基油としてグループ３に属する基油を含む潤滑油組成物は、温度に依存した粘度の変化の度合いが小さい点で好ましいといえる。
なお、比較例４、５では、７２時間後において潤滑油組成物の中にスラッジが生じていることが認められた。
【０１６７】
本実施形態の潤滑油組成物によれば、熱に対する安定性、および、酸化に対する安定性が高まる。そのため、潤滑油組成物が、変速機、終減速機、および、内燃機関などの装置に用いられるとき、一般的な効果、すなわち、腐食を抑える効果、および、錆を抑える効果を発揮するだけでなく、潤滑油組成物自体の粘度の変化、および、酸化による劣化のために酸価が高まること、つまり、塩基価が低まることが抑えられる。結果として、潤滑油組成物のロングドレイン化が可能である。
【０１６８】
以上説明したように、本実施形態における潤滑油組成物によれば、以下に列挙する効果を得ることができる。
（１）潤滑油組成物において、時間の経過による粘度の変化率を小さくすること、および、酸化に対する耐性を高くすることができる。
（２）潤滑油組成物は、変速機、終減速機、および、内燃機関の少なくとも１つに適用される上で、好ましい組成である。