(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Bluetooth（登録商標）モジュール及びタッチパネルを備えたスマートフォンとのBluetooth（登録商標）による双方向通信によって魚釣用電動リールを遠隔操作するシステムであって、
魚釣用電動リールには、前記スマートフォンの前記Bluetooth（登録商標）モジュールに対応するBluetooth（登録商標）モジュールが設けられ、
前記スマートフォンには、前記タッチパネルにより前記魚釣用電動リールを制御するコマンドを選択すると共に、当該コマンドを前記魚釣用電動リールに送信するプログラムがインストールされ、
該スマートフォンと前記魚釣用電動リールとは、
前記スマートフォンによる前記プログラムの起動時に、前記魚釣用電動リールから前記スマートフォンに対して当該リールの前記Bluetooth（登録商標）モジュールが予め保有するＰＩＮコードと共に接続要求信号を送信し、前記スマートフォンが当該接続要求信号を受信したとき、当該ＰＩＮコードを有する魚釣用電動リールに対して接続許可信号を送信することで通信プロトコルを確立し、
その後、前記プログラムを終了するまで、互いにキープアライブ信号を送受信するものであり、
前記魚釣用電動リールは前記ＰＩＮコードが異なる前記Bluetooth（登録商標）モジュールが設けられたＮ台（但し、Ｎは２以上）を備え、スマートフォンは、前記ＰＩＮコードに基づいてＮ台の魚釣用電動リールそれぞれと通信プロトコルを確立すると共に、当該Ｎ台の魚釣用電動リールそれぞれに前記ＰＩＮコードとは別途、任意のデバイスネームを新たに付与し、このデバイスネームに基づいてリール毎に前記タッチパネル上の少なくともリールの状態を表示する確認画面とリールに対するコマンドの表示画面とで構成される表示イメージを切り替えて前記Ｎ台の魚釣用電動リールを個別に遠隔操作可能とする一方、前記通信プロトコルが確立している複数台の魚釣用電動リールに対して同一の前記コマンドを一斉に送信して、当該複数台の魚釣用電動リール全てを同時に遠隔操作可能としたことを特徴とした魚釣用電動リールの遠隔操作システム。
【請求項２】
スマートフォンが魚釣用電動リールからのキープアライブ信号に応答しないとき、当該魚釣用電動リールは前記キープアライブ信号を前記スマートフォンに対して再送し、当該スマートフォンが前記再送したキープアライブ信号にも応答しないとき、前記魚釣用電動リールは前記スマートフォンに対して接続要求信号を送信する請求項１記載の魚釣用電動リールの遠隔操作システム。
【請求項３】
スマートフォンが魚釣用電動リールからのキープアライブ信号を受信しないとき、当該スマートフォンは前記魚釣用電動リールに対してキープアライブ信号の要求信号を送信し、当該魚釣用電動リールが前記要求信号にも応答しないとき、前記スマートフォンは通信の切断処理を行う請求項１または２記載の魚釣用電動リールの遠隔操作システム。
【請求項４】
魚釣用電動リールから送信されるキープアライブ信号には当該リールのステータス情報を含み、スマートフォンは受信したキープアライブ信号に含まれる前記ステータス情報を当該スマートフォンが有する画面に表示する請求項１、２または３記載の魚釣用電動リールの遠隔操作システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、モータを動力として釣糸を巻き取る魚釣用電動リールを遠隔操作する技術に係り、より詳しくは、スマートフォンや携帯電話などをリモコン端末として、Bluetooth（登録商標）やWi-Fi（Wireless Fidelity）により魚釣用電動リールを遠隔操作する構成に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、リール本体をリモコンによって遠隔操作するようにした魚釣用電動リールは公知であり、本出願人も両者を無線通信によって接続する構成をいくつか開示している（特許文献１〜４）。
【０００３】
魚釣用電動リールを無線で遠隔操作するメリットは、主として、漁師が一人で漁猟を行う場合に見出される。即ち、漁業としての魚釣りの場合、漁師は、リールの操作はもちろんのこと、船の操縦や魚群探知機の確認等、全ての作業を一人でしなければならない。そこで、遠隔操作可能なリールを採用することで、他の作業を疎かにすることなく、魚釣りに専念することができるようになる。
【０００４】
特に、無線遠隔操作のメリットは、複数台のリールを同時使用する場合に顕著であり、本出願人が開示した特許文献３では、１台のリモコン端末で複数台のリールを操作する技術を確立している。
【０００５】
また、本出願人による特許文献４では、リモコン端末にリール本体の操作状態や釣果の妨げとなる警告などの各種情報をリアルタイムに表示する機能を持たせたことで、漁師が手元でリモコン端末に表示される画像等を通じてリールの操作状況を的確に把握できるようになり、なんらかの問題が発生した場合も適正な処置を迅速に行うことができるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平７−８７８６４号公報
【特許文献２】特開２００１−１６１２３５号公報
【特許文献３】特開２００４−６５０７１号公報
【特許文献４】特開２００５−２１８３５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述のように、魚釣用電動リールを遠隔操作し、必要に応じて、リールの状態をリモコン側で表示する技術は存在したが、その手段として従来は専用のリモコンを使用していた。このため、メーカー側はリール本体とは別に専用のリモコンを用意するために、リールとは別に、その製造等のための設備投資を必要とした。全てのリール本体に専用リモコンを一律に付属できれば生産効率が上がり、リモコン１台当たりのコストも下げられるが、趣味として釣りをする一般ユーザーにはリモコンを必要としないことが多いことから、専用リモコンをリール本体とは別売りの形で提供していたのが実状である。
【０００８】
さらに、専用リモコンは、リール毎、メーカー毎に仕様が異なるのが一般的であるところ、ユーザーにとって、リール本体は満足でも、使い勝手の面でリモコンに不満を抱かせることになれば、ユーザーのリール選択の幅を狭めることになる。
【０００９】
ところで、携帯型通信端末として極めて普及度が高い携帯電話やスマートフォンは、本来的な通話機能だけでなく、Wi-FiやBluetooth（登録商標）に準拠した通信モジュールを設けたことにより、パソコンやプリンター等のＰＣ周辺機器、ヘッドフォンやマイクロフォン等の外部機器と無線通信を行うことができる。特に、基本ＯＳが実装されたスマートフォンやタブレット型端末では「アプリ」と言われる個別プログラムをインストールすることで、パソコン並みの高度な処理が可能となり、近年ではスマートフォンを使って家電や自動車までも遠隔操作する開発が進められている。
【００１０】
したがって、ＰＣ並みの性能と携帯性に優れたスマートフォンなどの携帯型通信端末を魚釣用電動リールのリモコン端末として利用できれば、メーカー側にとっては専用リモコンの設備投資が不要となり、またユーザーにとっては既に所有しているスマートフォンなどの携帯型端末を利用できることから、上述した従来の専用リモコンによる問題点を全て解消することができる。
【００１１】
本発明は、上述した課題に鑑みなされたもので、その目的とするところは、普及度が高いスマートフォンなどの携帯型通信端末により魚釣用電動リールを遠隔操作するシステムを開示することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上述した目的を達成するために本発明では、リール本体にWi-Fi又はBluetooth（登録商標）のうち少なくとも一方の無線通信モジュールを設けてなり、当該無線通信モジュールに対応する無線通信モジュールが設けられた通信端末と通信を可能とした。そして、通信端末から送信される命令信号（コマンド）をリール本体側で受信して、当該命令信号に基づいて、釣糸の巻き取りや停止、繰り出しに係るモータ制御、ＬＣＤ（液晶ディスプレイ）等によるステータス情報の表示、音声の出力、各種データやログの記録等、魚釣用電動リールが有する機能を遠隔操作可能とするという手段を用いた。なお、遠隔操作の対象となるコマンドは、任意に設定することができる。
【００１３】
リールと通信端末をWi-Fi又はBluetooth（登録商標）で通信する場合、事前に両者のペアリング（通信プロトコル確立のための機器登録）が必要となる。そこで、リール本体には予め固有の機器ＩＤを付与しておき、当該機器ＩＤを通信端末に読み取らせることで両者の通信プロトコルを確立するという手段を用いる。
【００１４】
機器ＩＤは、典型的にはランダムな数値からなり、ペアリング時に通信端末側で当該コードを手入力することも可能であるが、リール本体に付したバーコードに当該コードを記録しておくことで、通信端末でバーコードを読み取らせれば、手入力なしで、簡単に当該機器ＩＤをを通信端末に読み取らせることができる。
【００１５】
また、リール本体はＬＣＤや有機ＥＬＤなどの表示部を備え、該表示部に表示される画像情報を無線通信モジュールを介して通信端末に送信することが好ましい。これによって、ユーザーが手元でリール本体の状態を通信端末の画面により確認することができるようになる。なお、画像情報はリール本体に表示される全部を送信することも、その一部を送信することもできる。
【００１６】
さらに、リール本体の動作エラー時又は／及び動作終了時に当該通知信号を無線通信モジュールを介して通信端末に送信することが好ましい。前記通知信号に基づいて、通信端末が画像表示、音声出力、バイブレーションを行うことで、リール本体の状態をリアルタイムにユーザーに伝えることができるからである。
【００１７】
そして、本発明では、上述の魚釣用電動リールの遠隔操作システムとして、現在のBluetooth（登録商標）に代表されるデジタル機器用近距離無線通信規格に準拠した、又は／及びＷｉ−Ｆｉに対応した無線通信モジュールが設けられた通信端末との無線通信によって魚釣用電動リールを遠隔操作するシステムであって、魚釣用電動リールには、前記通信端末の前記無線通信モジュールに対応する無線通信モジュールが設けられ、前記通信端末には、そのユーザーインターフェイスにより前記魚釣用電動リールを制御するコマンドを選択すると共に、当該コマンドを前記魚釣用電動リールに送信するプログラムがインストールされ、該通信端末と前記魚釣用電動リールとは、前記通信端末による前記プログラムの起動時に、前記魚釣用電動リールから前記通信端末に対して当該リールの機器ＩＤと共に接続要求信号を送信し、前記通信端末が当該接続要求信号を受信したとき、当該機器ＩＤを有する魚釣用電動リールに対して接続許可信号を送信することで通信プロトコルを確立し、その後、前記プログラムを終了するまで、互いにキープアライブ信号を送受信するという手段を用いる。
【００１８】
上記手段によれば、魚釣用電動リールの電源をオンにし、通信端末にて前記プログラムを起動すれば、自動的に通信プロトコルが確立され、双方向通信の状態となる。また、キープアライブ機能を備えるので、電波障害等によって、万一、通信が中断した場合は、通信端末のプログラムを再起動するなどして、通信を再開することができる。このように、何らかの原因により通信切断の状態となると、リールを遠隔操作できなくなるが、本発明では、素早く通信接続を復帰させることができるので、魚をばらす可能性が小さくなる。
【００１９】
特に、通信端末が魚釣用電動リールからのキープアライブ信号に応答しないとき、当該魚釣用電動リールは前記キープアライブ信号を前記通信端末に対して再送し、当該通信端末が前記再送したキープアライブ信号にも応答しないとき、前記魚釣用電動リールは前記通信端末に対して接続要求信号を送信することで、より確実に通信接続の状態を維持することができる。
【００２０】
一方、通信端末が魚釣用電動リールからのキープアライブ信号を受信しないとき、当該通信端末は前記魚釣用電動リールに対してキープアライブ信号の要求信号を送信し、当該魚釣用電動リールが前記要求信号にも応答しないとき、前記通信端末は通信の切断処理を行う。これによって、通信切断後にリールを点検し、異常を早期に発見することができる。
【００２１】
通信方式に関しては、少なくともBluetooth（登録商標）とWi-Fiの何れか一方に準拠したものであればよいが、パケット通信とすることで、一回の送信データ量が小さくて済み、受信側も効率よくデータを処理することができる。特に、下述するように、複数台のリールを遠隔操作する場合、パケット通信であれば、データの送受信に関して、各リールを巡回する時間が短くて済み、タイムロスが小さい状態で全てのリールを同時に遠隔操作することができる。
【００２２】
即ち、通信端末と魚釣用電動リールとは１対１の関係とすることが可能であるが、魚釣用電動リールは機器ＩＤが異なるＮ台（但し、Ｎは２以上）を備え、通信端末は前記機器ＩＤに基づいて前記Ｎ台の魚釣用電動リールを個別に遠隔操作可能とした。この場合、通信端末はＮ台の魚釣用電動リールに対して同一の命令信号を一斉に送信可能とした。
【００２３】
なお、本発明において「近距離無線通信規格」とは、通信エリアが数メートルから十数メールの無線通信の規格をいい、本願の出願時においてBluetooth（登録商標）が最も普及している規格の一つであるが、これに限定するものではない。
【００２４】
ただし、無線通信モジュールとしてBluetooth（登録商標）モジュールを採用する場合、機器特定コードは前記Bluetooth（登録商標）モジュールが予め保有するＰＩＮコードであることが好ましい。Bluetooth（登録商標）モジュールは回路基板に無線アンテナ等が設けられると共に、モジュール毎に４〜１６桁の任意の文字列からなるＰＩＮコードが付与されており、このＰＩＮコードを接続対象機器（本発明では通信端末）に入力等により読み取らせることで、GAP(Generic Access Profile)等のプロファイルにしたがって通信プロトコルが確立する。このようにＰＩＮコードを魚釣用電動リールの機器特定コードとして利用することで、別途、機器特定コードを設定する必要がなくなり、また、汎用のプロファイルによって通信端末との通信プロトコルを確立することができるからである。なお、ＰＩＮはPersonal Identification Numberの略であり、ＰＩＮコードはパスキー、認証鍵、暗証番号と呼ばれることもある。
【００２５】
より具体的な手段として、通信端末は前記ＰＩＮコードに基づいて前記Ｎ台の魚釣用電動リールそれぞれと通信プロトコルを確立すると共に、当該Ｎ台の魚釣用電動リールそれぞれに前記ＰＩＮコードとは異なる任意のデバイスネームを付与し、このデバイスネームに基づいてＮ台の魚釣用電動リールそれぞれを遠隔操作可能とした。通常、同じ型番を有する複数の機器とBluetooth（登録商標）によって通信するとき、通信端末には前記同じ型番が同時に表示される。このため、使用者側は機器の区別が困難となる。しかし、本発明ではＰＩＮコードによって通信プロトコルが確立したＮ台の魚釣用電動リールそれぞれに、ＰＩＮコードや型番とは別途、使用者が選択自在な任意のデバイスネームを新たに付与するようにしたから、以降、このデバイスネームによって、どのリールを遠隔操作するか、又、しているかの区別が容易となる。ただし、ＰＩＮコードをデバイスネームとして付与・登録することを排除するものではない。
【００２６】
また、通信端末は、電話機能の有無に関係なく、携帯型の通信端末であればよく、好ましい例としては、携帯電話やスマートフォンがある。これらは、標準でWi-FiやBluetooth（登録商標）の通信モジュールが設けられていることが多く、そのままの状態で専用プログラムをインストールすることで、魚釣用電動リールのリモコン端末として使用できるからである。また、極めて普及度が高く、ユーザーにとって使い慣れており、メーカーも専用のリモコンを用意する必要がないからである。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、リール本体にWi-FiとBluetooth（登録商標）のうち少なくとも一方の無線通信モジュールを設け、これと同じモジュールを設けた既存の通信端末と無線通信を行い、通信端末側でリール本体を遠隔操作可能としたので、従来の専用リモコンが不要となる。しかも、通信端末としてスマートフォンを利用することで、ユーザーは自身のスマートフォンをリモコン端末として使用できるようになるから、リモコンのために新たな出費が強いられず、しかも、自身のスマートフォンは使い慣れているうえ、専用のプログラムをインストールことでメーカーやリール毎の仕様に依存することなく、遠隔操作するリールを広範に選択することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の一実施形態に係る魚釣用電動リールの遠隔操作システム全体の概略図
【図２】同システムの通信プロトコルの確立手順を示した説明図
【図３】同システムのキープアライブ状態を示した説明図
【図４】同システムのデータ構造（パケット構造）を示した説明図
【図５】同システムにおける遠隔操作の手順を示すフローチャート
【図６】同システムにおけるスマートフォンのアプリ起動中の表示イメージ例
【図７】同システムにおけるスマートフォンの通報例を示す説明図
【発明を実施するための形態】
【００２９】
以下、本発明の好ましい実施の形態を添付した図面に従って説明する。図１は、本発明の一実施形態に係る魚釣用電動リールの遠隔操作システムの概略図であって、１はスマートフォン、２〜６は魚釣用電動リールである。スマートフォン１は、入力装置と表示装置を兼ねるタッチパネル１ａを有し、内部構成としてＣＰＵやメモリを有し（何れも図示せず）、さらに、通信手段として、Wi-Fi及びBluetooth（登録商標）に準拠した無線通信モジュールが設けられている。メモリには予め基本ＯＳがインストールされており、このＯＳに対応する個別プログラム（いわゆる「アプリ」）をインストールすることが可能であり、本発明では、魚釣用電動リール２〜６を遠隔操作する専用プログラムをインストールしている。この専用プログラムの内容は、魚釣用電動リール２〜６が有するモータ制御プログラムと基本的に同じである。即ち、魚釣用電動リール２〜６もＣＰＵやメモリを備え、モータ制御プログラムを実行することで、棚位置の設定、魚の引き（負荷）に応じた釣糸の巻き取り、これら情報の表示といった制御を行う。こうした制御は、リール本体に設けた各種スイッチを直接操作することで実行することも可能であるが、本発明では、これと同等の制御を前記専用プログラムにてスマートフォン１からもできるようにしている。
【００３０】
そして、スマートフォン１によって魚釣用電動リール２〜６を遠隔操作する場合の具体的手段として、魚釣用電動リール２〜６にはWi-FiとBluetooth（登録商標）のうち少なくとも一方の無線通信モジュール（図示せず）を設けている。したがって、スマートフォン１と魚釣用電動リール２〜６とはWi-Fi又はBluetooth（登録商標）によって無線により通信が可能となっている。なお、何れの接続を使用するかは自由であるが、一般的にWi-Fiのほうが大容量の通信に適しているが、スマートフォン１をインターネット回線に接続するためのアクセスポイントが必要であり、通信費も発生する。一方、Bluetooth（登録商標）は大容量の通信には不向きであるが、アクセスポイントを要せず、相手方機器と直接ペアリングが可能という簡便さを有する。さらに、Bluetooth（登録商標）はIrDA（赤外線）より優れた点として、通信距離１０ｍ以内において障害物があっても利用することができる。また、Bluetooth（登録商標）はIrDAに比べ消費電力が小さく、製造コストも低いというメリットがある。
【００３１】
また、上記無線通信を行う前提として、魚釣用電動リール２〜６それぞれには固有の機器ＩＤが付与されており、当該機器ＩＤをスマートフォン１に読み込ませることで魚釣用電動リール２〜６との通信プロトコルを確立する。
【００３２】
図２は、リール２について、スマートフォン１との通信プロトコルの確立手順を示したもので、スマートフォン１にて専用プログラムを起動（実行）すると共に、リール２の電源をオンすると、まず、リール２がスマートフォン１（親）を探索し、これにスマートフォン１が応答（親を発見）すれば、リール２からスマートフォン１に対して接続要求信号が送信される。これに応答して、スマートフォン１がリール２に対して接続許可信号を送信することによって、通信プロトコルが確立される。なお、図２は、Bluetooth（登録商標）による通信プロトコルの確立手順を示し、リール２からスマートフォン１に対する接続ポートの要求は不要である。ただし、その他の通信方式の場合、スマートフォン１（親）の発見とリール２による接続要求の間に、接続ポートの要求及びポート通知を行うこともある。
【００３３】
上記手順による通信プロトコルの確立後は、スマートフォン１とリール２とは、互いにキープアライブ信号を定期的に送受信しつつ、スマートフォン１からコマンドを送信することによってリール２を遠隔操作する。この通信態様を示したものが、図３であり、同図では、キープアライブ信号をリール２からの「ステータス情報」とスマートフォン１からの「ステータス応答」と表示している。また、コマンド信号に関しては、スマートフォン１からの「コマンド」と、リール２からの「コマンド応答」と表示している。
【００３４】
即ち、この実施形態では、リール２からはキープアライブ信号としてステータス情報をスマートフォン１に送信している。従って、スマートフォン１では、ステータス情報を受信することで、リール２が遠隔操作可能な接続状態であることを確認できると共に、当該情報をスマートフォン１の画面に表示することで、釣り人はリール２の状態を常時確認することができる。
【００３５】
なお、スマートフォン１がリール２からのステータス情報に応答しなかったとき、つまり、リール２がスマートフォン１からステータス応答を受信しなかったときは、図３に併記したように、リール２はステータス情報を再送する。接続は維持されていても、電波障害などの一時的な通信環境の悪化で当該通信が不可となる場合があるからである。ただし、スマートフォン１がリール２からの再送信号にも応答しない場合は、通信が切断されたものとして、図２で説明したように、リール２から接続要求信号を送信して、再度、通信プロトコルを確立する。
【００３６】
一方、スマートフォン１がリール２からステータス情報を受信できないときは、これまた図３に併記したように、スマートフォン１はリール２に対してステータス要求信号を送信する。そして、この要求信号にリール２が応答しない場合は、通信状況を含めて、リール２に何らかの異常が発生したと想定されるため、スマートフォン１はリール２との通信を切断する処理を行う。これによって、リール２との通信が完全に切断されるが、その間にリール２を点検等して異常が発見されなければ、再度、図２で説明したプロトコル確立を試みることができる。
【００３７】
なお、図２・３で説明した各種信号、即ち、ステータス情報、ステータス応答、ステータス要求、コマンド、コマンド応答の全ては、図４に示すように、パケットデータとすることが好ましい。基本的なパケット構造は、ヘッダ（ｈ）と、リールが有する固有の機器ＩＤと、データ（ｄ）と、フッダ（ｆ）である。このようなパケット通信によれば、１回のデータ量を２０バイト前後とすることができ、ほぼ瞬時に信号を送受信でき、タイムロスなくリールを遠隔操作でき、且つ、リールのステータス情報を表示することができる。また、複数台のリールと同時に通信しても、通信ビジーとなることがない。
【００３８】
このように、スマートフォン１から命令信号（コマンド）を送信する際、機器ＩＤを同報することで、そのＩＤが付された魚釣用電動リール２〜６を遠隔操作できるようになる。逆に、魚釣用電動リール２〜６からスマートフォン１に送信される情報についても、その機器ＩＤが同報され、これによって、どの魚釣用電動リール２〜６からの情報なのかをスマートフォン１側に認識させることができる。なお、本実施形態では、対象リールとして５台の魚釣用電動リール２〜６を例示しているが、１〜４台を対象とする場合も、６台以上を対象とする場合も、機器ＩＤを用いてペアリングすることに変わりはない。
【００３９】
一方、スマートフォン１に機器ＩＤを読み取らせる手段としては、機器ＩＤが製品ラベル等に数値として記載されている場合、当該数値をスマートフォン１に直接入力することもできる。しかし、入力の手間やミスがあり、また、他人が勝手に当該コードを使用する恐れも皆無ではないため、リール本体に付したバーコード（図示せず）に機器ＩＤを記録しておくことが好ましい。このバーコードは、スマートフォン１が有するカメラ機能によって撮影し、バーコード解析アプリによって、バーコードに記録された機器ＩＤをスマートフォン１に認識させることができる。
【００４０】
図５は、上記システムにおける遠隔操作の手順を示すフローチャートである。ステップＳ１では、スマートフォン１の電源をオンにし、インストールされているアプリから魚釣用電動リールの遠隔操作専用のアプリを起動する。すると、ステップＳ２にて、アプリの初期化処理が行われる。なお、このステップＳ２では、魚釣用電動リール２〜６とのペアリングを行うため、機器ＩＤの入力を要求する画面等が表示される。そして、ステップＳ３にて、入力された魚釣用電動リール２〜６それぞれの機器ＩＤに基づいて、スマートフォン１と魚釣用電動リール２〜６の通信プロトコルを確立する。よって、一度通信プロトコルが確立したならば、その状態を記憶しておくことで、次回からはステップＳ２・Ｓ３はみかけ上、割愛（スキップ）することができる。
【００４１】
このようして通信プロトコルが確立したならば、遠隔操作の準備として、スマートフォン１は魚釣用電動リール２〜６からそのときの状態を示す情報を受信したかどうかを判別する（ステップＳ４）。この情報は、魚釣用電動リール２〜６がＬＣＤ（液晶ディスプレイ）や有機ＥＬＤなどの表示部を備えたものであれば、これに表示するものと同様内容の画像情報を魚釣用電動リール２〜６から受信し、この画像情報をスマートフォン１のタッチパネル１ａに表示する（ステップＳ５）。同時に、当該表示だけでなく、リールや通信の異常の有無の通報を、メッセージや音声発生、あるいはバイブレーションによって実行することも可能である（ステップＳ６）。
【００４２】
これらステップＳ５・Ｓ６を経て、またはステップＳ４でリールからデータ未受信と判定した場合、実際に魚釣用電動リール２〜６を遠隔操作するために、スマートフォン１のタッチパネル１ａに入力（操作）があったかどうか判別する（ステップＳ７）。ここで入力なしの場合はステップＳ４に戻る。一方、入力ありと判定したときは、どのような入力があったか、そのコマンドを解析し（ステップＳ８）、正常な入力（操作）を判別して（ステップＳ９）、正常なコマンドであれば当該命令信号を対象のリールに送信する（ステップＳ１０）。このとき、機器ＩＤを同報することで、当該コードが付されたリールにコマンドが送信されることはもちろんである。また、通信プロトコルが確立している全てのリールに対して同一コマンドを一斉送信することもできる（ブロードキャスト機能）。
【００４３】
そして、ステップＳ１０の命令信号を受信した魚釣用電動リール２〜６それぞれは、受信したコマンドに相当する動作を開始する。即ち、仕掛けの投入であれば、目標の棚位置に到達したときにスプールを回転フリーの状態からクラッチを接続して巻き取り可能状態に復帰する。また、巻取り開始であれば、モータを駆動して巻き取り動作を開始し、適当な段階でモータを停止する。さらに、速度調整であれば、巻き取り動作中にモータ速度を設定速度に調整する。
【００４４】
図６は、スマートフォン１の遠隔操作専用アプリの起動中に、そのタッチパネル１ａの表示イメージを例示したものである。即ち、この例では、リールの状態を表示する確認画面として、リールからの釣糸の繰り出し長を示す深さ表示Ａを備え、その下方には設定した棚深さＢを表示し、当該確認画面の左方には、リールに対する命令信号を生成するコマンドの表示画面として、タップにより選択が可能な深さ記憶Ｃ、船べり停止Ｄ、自動巻取Ｅ、スピード変速Ｆ１・Ｆ２を備えている。また、深さ表示Ａの上方には、リールとの通信（電波）状態の良否をインジケータ的に示すアンテナ表示Ｇを備えている。そして、こうした表示イメージは、魚釣用電動リール２〜６毎に用意され、画面最上段のタグＨをタップすることでリール毎に表示イメージを切り替えることができる。
【００４５】
そして、ステップＳ１０による遠隔操作による動作の結果や、仮に動作中に異常が発生した場合は、当該通知信号（ステータス情報）を魚釣用電動リール２〜６から受信して、画像表示、音声発生、バイブレーション等でユーザーに通報する（ステップＳ１１）。図７は、音声やメッセージによる通報例を示したものである。
【００４６】
以降、ステップＳ４に戻り、アプリ終了まで上述した手順を繰り返す。
【００４７】
以上が本発明を実施するうえでの基本的な構成及び手順であるが、変形例として、スマートフォン１に代表される通信端末は、携帯電話（いわゆるガラケー）やタブレット端末であってもよい。本発明で必要なことは、通信端末はWi-FiとBluetooth（登録商標）のうち少なくとも一方の無線通信モジュールが予め設けられていることである。また、遠隔対象のリール数は、上述のように、５台に限定するものではなく、１台であってもよいし、２〜４台でもよく、さらには６台以上とすることも可能である。本発明で必要なことは、魚釣用電動リールはWi-FiとBluetooth（登録商標）のうち少なくとも一方の無線通信モジュールを設け、固有の機器ＩＤを有して、通信端末と通信プロトコルを確立できることである。さらに、通信端末はタッチパネルを備えるものであることが好ましいが、表示部（ディスプレイ）と入力部（キーボード）が独立しているものであってもよい。本発明で必要なことは、通信端末はコマンドの入力によって命令信号を生成し、これを魚釣用電動リールに送信し、実行させることである。また、魚釣用電動リールからステータス情報を受信すると同時に、音声やバイブレーションで通報を行うことも可能である。さらにまた、通信端末は遠隔操作用の専用プログラムをインストールすることで、より高度に、且つ、簡便に、魚釣用電動リールを遠隔操作できるようになるが、このプログラムの内容までも限定するものではない。
【００４８】
特に、無線通信モジュールとしてBluetooth（登録商標）モジュールを採用する場合は、各モジュールが予め有するＰＩＮコードをリールの機器特定コードとして利用できるので、合理的である。さらに、通信プロトコルの確立後（図５のＳ３）、各リールに対してＰＩＮコードや型番とは別途、任意のデバイスネームを新たに付与することで、使用者（通信端末）はデバイスネームによって、どのリールを遠隔操作するか、又、しているかを容易に判別することができる。このデバイスネームは、図６のタグＨに示された「リール１〜リール５」を例示することができ、この他、船釣りの場合、リールの設置場所に応じて「左舷１〜左舷３」「右舷１〜３」というようなデバイスネームを設定することも可能である。
【符号の説明】
【００４９】
１  スマートフォン
１ａ  タッチパネル
２〜６  魚釣用電動リール
【図１】
0006557474.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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